1 大域誤差と収束
定義 1.1.d∈N≥1とし、Rdにノルム∥⋅∥を固定する。Ω⊆R×Rdを開集合、f:Ω→Rdを連続写像とし、一段法がfに対応させる増分関数の定義域をD、一歩写像をΨhとする。t0<Tとし、J⊇[t0,T]を開区間、y:J→Rdを、任意のτ∈Jについて(τ,y(τ))∈Ωとy′(τ)=f(τ,y(τ))を満たすC1級写像とする。[t0,T]の格子t0<t1<⋯<tN=Tに対してhn:=tn+1−tn、H:=maxnhnと置く。
- y0,…,yN∈Rdに対して、en:=yn−y(tn)を格子点tnにおける 大域誤差 (global error) といい、E:=max0≤n≤N∥en∥を 大域誤差の大きさ (magnitude of the global error) という。
- 次の条件を満たすとき、一段法は解yに対して 収束する (convergent) という。H1>0が存在して、H≤H1を満たす[t0,T]の任意の格子について、初期値y0=y(t0)からyn+1:=Ψhn(tn,yn)で定まる近似値y0,…,yNがすべて定まり、任意のε>0に対してH2∈(0,H1]が存在して、H≤H2を満たす任意の格子についてE≤εが成り立つ。
- p∈N≥1とする。C≥0とH1>0が存在して、H≤H1を満たす[t0,T]の任意の格子について、初期値y0=y(t0)から近似値y0,…,yNがすべて定まりE≤CHpが成り立つとき、一段法は解yに対して p次で収束する (convergent of orderp) という。
補題 1.2 (離散 Grönwall 不等式).Λ≥0、N∈N≥1とし、実数t0<t1<⋯<tNに対してhn:=tn+1−tnと置く。E0≥0とa0,…,aN−1≥0に対して
Bn:=eΛ(tn−t0)E0+j=0∑n−1eΛ(tn−tj+1)aj(0≤n≤N)と置く。
- m∈{0,1,…,N}とし、E1,…,Em≥0が0≤n<mについてEn+1≤(1+Λhn)En+anを満たすならば、0≤n≤mについてEn≤Bnが成り立つ。
- B0≤B1≤⋯≤BNである。
- α≥0が0≤j<Nについてaj≤αhjを満たすならば、0≤n≤Nについて
Bn≤eΛ(tn−t0)E0+αφΛ(tn−t0)
が成り立つ。ここでτ≥0に対して、Λ>0ならばφΛ(τ):=(eΛτ−1)/Λ、Λ=0ならばφ0(τ):=τである。
証明.0≤n<NについてBn+1=eΛhnBn+anである。
主張 (1)を示す。B0=E0である。n<mについてEn≤Bnであるとすると、1+Λhn≤eΛhnにより
En+1≤(1+Λhn)Bn+an≤eΛhnBn+an=Bn+1である。nについての帰納法により主張を得る。
主張 (2)はeΛhn≥1、Bn≥0、an≥0とBn+1=eΛhnBn+anによる。
主張 (3)を示す。j<nとs∈[tj,tj+1]についてeΛ(tn−tj+1)≤eΛ(tn−s)であるから
j=0∑n−1eΛ(tn−tj+1)hj≤j=0∑n−1∫tjtj+1eΛ(tn−s)ds=∫t0tneΛ(tn−s)ds=φΛ(tn−t0)であり、aj≤αhjを代入すると主張を得る。▨
定理 1.3.d∈N≥1とし、Rdにノルム∥⋅∥を固定する。Ω⊆R×Rdを開集合、f:Ω→Rdを連続写像、Φ:D→Rdをfに対する増分関数、Ψhをその一歩写像とする。t0<Tとし、J⊇[t0,T]を開区間、y:J→Rdを、任意のτ∈Jについて(τ,y(τ))∈Ωとy′(τ)=f(τ,y(τ))を満たすC1級写像とする。[t0,T]の格子t0<⋯<tN=Tに対してhn:=tn+1−tnと置く。ρ∈(0,∞]とΛ≥0を取り、各n∈{0,…,N−1}と、∥u−y(tn)∥≤ρを満たす任意のu∈Rd(ρ=∞のときは任意のu∈Rd)について
(tn,u,hn)∈D,∥Ψhn(tn,u)−Ψhn(tn,y(tn))∥≤(1+Λhn)∥u−y(tn)∥が成り立つとする。dn:=y(tn+1)−Ψhn(tn,y(tn))と置く。y0∈Rdとr0,…,rN−1∈Rdを取り、(tn,yn,hn)∈Dである限りyn+1:=Ψhn(tn,yn)+rnと定め、En:=∥yn−y(tn)∥と
Bn:=eΛ(tn−t0)E0+j=0∑n−1eΛ(tn−tj+1)(∥dj∥+∥rj∥)(0≤n≤N)と置く。BN≤ρならば、y0,…,yNはすべて定まり、0≤n≤NについてEn≤Bnが成り立つ。
証明.u=y(tn)に仮定を用いると(tn,y(tn),hn)∈Dであるから、dnは定まり、y(tn+1)=Ψhn(tn,y(tn))+dnである。m∈{0,…,N}について、y0,…,ymが定まり、0≤n<mについて
En+1≤(1+Λhn)En+∥dn∥+∥rn∥が成り立つという条件をP(m)とする。y0は与えられているからP(0)が成り立つ。m<NについてP(m)が成り立つとする。補題 1.2 (1)をaj:=∥dj∥+∥rj∥として適用するとEm≤Bmであり、補題 1.2 (2)によりBm≤BN≤ρである。仮定により(tm,ym,hm)∈Dであるからym+1は定まり、
ym+1−y(tm+1)=Ψhm(tm,ym)−Ψhm(tm,y(tm))+rm−dmの両辺のノルムを取って仮定を用いると、n=mの不等式を得る。したがってP(m+1)が成り立ち、帰納法によりP(N)が成り立つ。P(N)に補題 1.2 (1)を適用すると、0≤n≤NについてEn≤Bnである。▨
定義 1.4.d∈N≥1とし、Rdにノルム∥⋅∥を固定する。Ω⊆R×Rdを開集合、f:Ω→Rdを連続写像とし、一段法がfに対応させる増分関数の定義域をD、一歩写像をΨhとする。t0<Tとし、J⊇[t0,T]を開区間、y:J→Rdを、任意のτ∈Jについて(τ,y(τ))∈Ωとy′(τ)=f(τ,y(τ))を満たすC1級写像とする。
- t∈[t0,T)と0<h≤T−tが(t,y(t),h)∈Dを満たすとき、局所打切り誤差δy(t,h)=y(t+h)−Ψh(t,y(t))をhで割ったδy(t,h)/hを 正規化局所打切り誤差 (normalized local truncation error) という。
- H1>0が存在して、t∈[t0,T)と0<h≤min{H1,T−t}を満たす任意のt,hについて(t,y(t),h)∈Dであり、0<H≤H1に対して
τy(H):=sup{h∥δy(t,h)∥ t∈[t0,T), 0<h≤min{H,T−t}}
と置くとlimH→+0τy(H)=0が成り立つとき、一段法は解yと整合的であるという。すなわち、t∈[t0,T)について一様にδy(t,h)=o(h)(h→+0)であることをいう。任意のd∈N≥1、Rdの任意のノルム、任意の開集合Ω⊆R×Rd、一段法のクラスに属する任意のf∈C1(Ω;Rd)と、上の条件を満たす任意のt0<T、J、yについて、一段法がyと整合的であるとき、一段法は 整合的 (consistent) であるという。
- p∈N≥1とする。一段法の局所次数がp以上であるとき、一段法の 整合性の次数 (order of consistency) はp以上であるともいう。局所次数の定義の評価∥δy(t,h)∥≤Chp+1は、正規化局所打切り誤差について∥δy(t,h)/h∥≤Chpである。
系 1.6.d∈N≥1とし、Rdにノルム∥⋅∥を固定する。Ω⊆R×Rdを開集合、f:Ω→Rdを連続写像とし、一段法がfに対応させる増分関数の定義域をD、一歩写像をΨhとする。t0<Tとし、J⊇[t0,T]を開区間、y:J→Rdを、任意のτ∈Jについて(τ,y(τ))∈Ωとy′(τ)=f(τ,y(τ))を満たすC1級写像とする。ρ∈(0,∞]、Λ≥0、H0>0を取り、t∈[t0,T)、0<h≤min{H0,T−t}と、∥u−y(t)∥≤ρを満たす任意のu∈Rdについて
(t,u,h)∈D,∥Ψh(t,u)−Ψh(t,y(t))∥≤(1+Λh)∥u−y(t)∥が成り立つとする。Λ>0ならばφ:=(eΛ(T−t0)−1)/Λ、Λ=0ならばφ:=T−t0と置き、0<H≤H0に対してτy(H)を定義 1.4 (2)の上限とする。
- [t0,T]の格子t0<⋯<tN=TがH:=maxnhn≤H0を満たすとする。y0∈Rd、r0,…,rN−1∈Rdを取り、(tn,yn,hn)∈Dである限りyn+1:=Ψhn(tn,yn)+rnと定め、En:=∥yn−y(tn)∥、ε:=maxn∥rn∥/hnと置く。
eΛ(T−t0)E0+φ(τy(H)+ε)≤ρ
ならば、y0,…,yNはすべて定まり、maxnEnは左辺以下である。
- 一段法が解yと整合的ならば、一段法はyに対して収束する。
証明.主張 (1)を示す。dn:=δy(tn,hn)は∥dn∥≤τy(H)hnを満たし、∥rn∥≤εhnである。定理 1.3のBnについて、補題 1.2 (3)をα:=τy(H)+εとして適用すると、eΛ(tN−t0)=eΛ(T−t0)とφΛ(T−t0)=φによりBNは仮定の左辺以下であり、したがってBN≤ρである。定理 1.3と補題 1.2 (2)によりy0,…,yNはすべて定まり、En≤Bn≤BNである。
主張 (2)を示す。τyはHについて単調非減少であり、τy(H)→0であるから、H1∈(0,H0]が存在してH≤H1ならばφτy(H)≤ρである。H≤H1を満たす格子について、y0=y(t0)、rn=0として主張 (1)を適用すると、近似値はすべて定まりE≤φτy(H)である。β>0に対してφτy(H2)≤βを満たすH2∈(0,H1]を取ると、H≤H2を満たす任意の格子についてE≤βである。▨
系 1.7.系 1.6の仮定に加えて、p∈N≥1とC≥0が存在し、t∈[t0,T)と0<h≤min{H0,T−t}を満たす任意のt,hについて∥δy(t,h)∥≤Chp+1が成り立つとする。φを系 1.6の定数とする。H≤H0を満たす[t0,T]の格子、y0、rn、En、εを系 1.6 (1)のとおりとすると、
eΛ(T−t0)E0+φ(CHp+ε)≤ρならばy0,…,yNはすべて定まり、maxnEnは左辺以下である。特に、y0=y(t0)、rn=0、φCHp≤ρならば
E≤CΛeΛ(T−t0)−1Hp(Λ=0 のときは E≤C(T−t0)Hp)であり、一段法はyに対してp次で収束する。
証明.0<H≤H0についてτy(H)≤CHpであるから、系 1.6 (1)により第一の主張を得る。C>0かつρ<∞ならばH1:=min{H0,(ρ/(Cφ))1/p}、そうでなければH1:=H0と置くと、H≤H1を満たす格子でφCHp≤ρである。y0=y(t0)、rn=0として第一の主張を適用するとE≤CφHpである。▨
2 θ 法
定義 2.1.θ∈[0,1]とする。d∈N≥1とし、Rdにノルムを固定する。Ω⊆R×Rdを開集合、f:Ω→Rdを連続写像、(t,u)∈Ω、h>0とし、v∈Rdについての方程式
v=u+h((1−θ)f(t,u)+θf(t+h,v)),(t+h,v)∈Ωがただ一つの解をもつとき、その解をΨh(t,u)とする。Ψh(t,u)が定まる(t,u,h)の全体をDとし、増分関数Φ(t,u,h):=(Ψh(t,u)−u)/hを対応させる一段法を θ 法 (theta method) という。θ=21の θ 法、すなわち方程式
v=u+2h(f(t,u)+f(t+h,v))による一段法を 台形法 (trapezoidal method) という。θ=0の θ 法の一歩写像は、定まる点で前進 Euler 法の一歩写像に一致し、θ=1の θ 法の一歩写像は、定まる点で§E24.27 定義 3.1 (1)により後退 Euler 法の一歩写像に一致する。
補題 2.2.d∈N≥1とし、Rdにノルム∥⋅∥を固定する。I⊆Rを開区間、f:I×Rd→Rdを連続写像とし、あるL≥0について、任意のσ∈Iとv,v′∈Rdに対して∥f(σ,v)−f(σ,v′)∥≤L∥v−v′∥が成り立つとする。θ∈[0,1]、t∈I、h>0、t+h∈I、θhL<1とし、Ψhを θ 法の一歩写像とする。
- 任意のu∈Rdについて、方程式v=u+h((1−θ)f(t,u)+θf(t+h,v))はRdにただ一つの解Ψh(t,u)をもつ。任意のu,w∈Rdについて
∥Ψh(t,u)−Ψh(t,w)∥≤(1+1−θhLhL)∥u−w∥
が成り立つ。
- yを、tとt+hを含む開区間上でy′(σ)=f(σ,y(σ))を満たすC1級写像とし、η:=y(t+h)−y(t)−h((1−θ)y′(t)+θy′(t+h))と置く。このとき
∥y(t+h)−Ψh(t,y(t))∥≤1−θhL∥η∥,∥y(t+h)−Ψh(t,y(t))−η∥≤1−θhLθhL∥η∥
が成り立つ。
証明.主張 (1)を示す。u∈Rdを取り、T(v):=u+h(1−θ)f(t,u)+hθf(t+h,v)と置く。TはRdからそれ自身への写像であり、∥T(v)−T(v′)∥≤θhL∥v−v′∥を満たす。Rdは空でない完備距離空間でありθhL<1であるから、§E2.7 定理 2.2によりTはただ一つの不動点をもつ。(t+h,v)∈I×Rdは常に成り立つから、方程式の解はTの不動点と一致し、ただ一つである。v:=Ψh(t,u)、v′:=Ψh(t,w)と置くと
v−v′=u−w+h(1−θ)(f(t,u)−f(t,w))+hθ(f(t+h,v)−f(t+h,v′))であるから∥v−v′∥≤(1+(1−θ)hL)∥u−w∥+θhL∥v−v′∥である。移項すると∥v−v′∥≤1−θhL1+(1−θ)hL∥u−w∥であり、1−θhL1+(1−θ)hL=1+1−θhLhLである。
主張 (2)を示す。v:=Ψh(t,y(t))と置く。y′(t)=f(t,y(t))、y′(t+h)=f(t+h,y(t+h))とvの方程式から
y(t+h)−v=η+hθ(f(t+h,y(t+h))−f(t+h,v))である。したがって∥y(t+h)−v∥≤∥η∥+θhL∥y(t+h)−v∥であり、移項すると第一の評価を得る。∥y(t+h)−v−η∥≤θhL∥y(t+h)−v∥に第一の評価を代入すると第二の評価を得る。▨
補題 2.3.m∈N≥1とし、Rmにノルム∥⋅∥を固定する。J⊆Rを開区間、θ∈[0,1]、t∈J、h>0、t+h∈Jとし、C1級写像x:J→Rmに対して
ηθ:=x(t+h)−x(t)−h((1−θ)x′(t)+θx′(t+h))と置く。k∈N≥0についてx∈Ck(J;Rm)のときMk:=maxτ∈[t,t+h]∥x(k)(τ)∥と置く。
- x∈C2(J;Rm)ならば∥ηθ∥≤2h2M2である。
- x∈C3(J;Rm)ならば
ηθ−(21−θ)h2x′′(t)≤(61+2θ)h3M3
である。特に∥η1/2∥≤125h3M3である。
- x∈C4(J;Rm)ならば
η1/2+12h3x′′′(t)≤8h4M4
である。
証明.主張 (1)を示す。
ηθ=(1−θ)(x(t+h)−x(t)−hx′(t))−θ(x(t)−x(t+h)−(−h)x′(t+h))である。§E24.27 補題 1.5 (1)をr=1として、展開点t、増分hの場合と、展開点t+h、増分−hの場合に適用すると、二つの括弧のノルムはともに2h2M2以下であり、(1−θ)+θ=1により主張を得る。
主張 (2)を示す。
ηθ−(21−θ)h2x′′(t)=(x(t+h)−x(t)−hx′(t)−2h2x′′(t))−θh(x′(t+h)−x′(t)−hx′′(t))である。§E24.27 補題 1.5 (1)をxとr=2に適用すると第一の括弧のノルムは6h3M3以下であり、x′とr=1に適用すると第二の括弧のノルムは2h2M3以下である。θ=21では左辺はη1/2であり、61+41=125である。
主張 (3)を示す。
R1:=x(t+h)−j=0∑3j!hjx(j)(t),R2:=x′(t+h)−j=0∑2j!hjx(j+1)(t)と置くと、
j=1∑3j!hjx(j)(t)−2h(x′(t)+j=0∑2j!hjx(j+1)(t))=(61−41)h3x′′′(t)=−12h3x′′′(t)によりη1/2=R1−2hR2−12h3x′′′(t)である。§E24.27 補題 1.5 (1)により∥R1∥≤24h4M4、∥R2∥≤6h3M4であり、241+121=81である。▨
定理 2.4.d∈N≥1とし、Rdにノルム∥⋅∥を固定する。I⊆Rを開区間、f:I×Rd→Rdを連続写像とし、あるL≥0について、任意のσ∈Iとv,v′∈Rdに対して∥f(σ,v)−f(σ,v′)∥≤L∥v−v′∥が成り立つとする。t0<Tとし、Jを[t0,T]⊆J⊆Iを満たす開区間、y:J→Rdをy′(τ)=f(τ,y(τ))を満たすC1級写像とする。θ∈[0,1]と、θh0L<1を満たすh0>0を取り、
Λ:=1−θh0LL,φ:=ΛeΛ(T−t0)−1(Λ=0 のときは φ:=T−t0)と置く。[t0,T]の格子がH≤h0を満たすとし、y0∈Rd、r0,…,rN−1∈Rdに対して、θ 法の一歩写像Ψhによりyn+1:=Ψhn(tn,yn)+rnと定め、En:=∥yn−y(tn)∥、ε:=maxn∥rn∥/hnと置く。このときy0,…,yNはすべて定まり、次が成り立つ。
- y∈C2(J;Rd)ならば、M2:=maxτ∈[t0,T]∥y′′(τ)∥について
nmaxEn≤eΛ(T−t0)E0+φ(2(1−θh0L)M2H+ε)
である。
- θ=21かつy∈C3(J;Rd)ならば、M3:=maxτ∈[t0,T]∥y′′′(τ)∥について
nmaxEn≤eΛ(T−t0)E0+φ(12(1−h0L/2)5M3H2+ε)
である。
特に、θ 法はC2級の解yに対して1次で収束し、台形法はC3級の解yに対して2次で収束する。
証明.t∈[t0,T)と0<h≤min{h0,T−t}を取る。t,t+h∈J⊆IでありθhL≤θh0L<1であるから、補題 2.2 (1)により任意のu∈Rdについて(t,u,h)∈Dであり、
∥Ψh(t,u)−Ψh(t,y(t))∥≤(1+1−θhLhL)∥u−y(t)∥≤(1+Λh)∥u−y(t)∥である。したがって系 1.6の仮定はρ=∞、H0:=h0と上のΛについて成り立つ。補題 2.2 (2)と補題 2.3 (1)により
∥δy(t,h)∥≤1−θh0L1⋅2h2M2であり、θ=21かつy∈C3ならば補題 2.2 (2)と補題 2.3 (2)により∥δy(t,h)∥≤12(1−h0L/2)5M3h3である。系 1.7をそれぞれp=1とp=2で適用すると、ρ=∞であるから条件は常に満たされ、二つの評価と収束の次数を得る。▨
命題 2.7.d∈N≥1とし、Rdにノルム∥⋅∥を固定する。I⊆Rを開区間、f:I×Rd→Rdを連続写像とし、あるL≥0について、任意のσ∈Iとv,v′∈Rdに対して∥f(σ,v)−f(σ,v′)∥≤L∥v−v′∥が成り立つとする。t0<Tとし、Jを[t0,T]⊆J⊆Iを満たす開区間、y∈C2(J;Rd)をy′(τ)=f(τ,y(τ))を満たす写像、M2:=maxτ∈[t0,T]∥y′′(τ)∥とする。[t0,T]の任意の格子について、初期値y0=y(t0)から前進 Euler 法で定まる近似値の大域誤差の大きさEは、L>0ならば
E≤2M2H⋅LeL(T−t0)−1,L=0ならばE≤M2(T−t0)H/2を満たす。
証明.θ=0の θ 法の一歩写像はΨh(t,u)=u+hf(t,u)(t,t+h∈I)であり、格子上で前進 Euler 法の一歩写像に一致する。h0:=T−t0は任意の格子についてH≤h0とθh0L=0<1を満たし、Λ=Lである。定理 2.4 (1)をθ=0、E0=0、rn=0として適用すると主張を得る。▨
例 2.9.d=1、I=R、f(t,u)=u(L=1)、解y(τ)=eτ、t0=0、T=1、N∈N≥1、h=1/Nとする。前進 Euler 法の近似値はyn=(1+h)nであり、終点ではyN=(1+h)Nである。a:=eh、b:=1+hと置くと
e−yN=aN−bN=(a−b)k=0∑N−1aN−1−kbkである。§E24.27 例 1.7により2h2≤a−b≤2h2ehであり、1≤b≤aによりN≤∑k=0N−1aN−1−kbk≤NaN−1=Ne1−hである。Nh=1を用いると
2h≤e−yN≤2ehを得る。命題 2.7によりM2=eとしてE≤2e(e−1)hが与えられ、2e(e−1)=2.335387135…、2e=1.359140914…である。値を丸めると次のとおりである。
| N |
yN |
e−yN |
(e−yN)/h |
一つ上の行のe−yNとの比 |
| 2 |
2.250000000000 |
0.468281828459 |
0.936563657 |
— |
| 4 |
2.441406250000 |
0.276875578459 |
1.107502314 |
1.691307811 |
| 8 |
2.565784513950 |
0.152497314509 |
1.219978516 |
1.815609536 |
| 16 |
2.637928497367 |
0.080353331092 |
1.285653297 |
1.897834383 |
| 32 |
2.676990129378 |
0.041291699081 |
1.321334371 |
1.945992364 |
3 陽的 Runge–Kutta 法
証明. 引数はすべてB⊆Ωに属するから、§E24.27 定義 2.2 (3)により(t,u,h),(t,v,h)∈Dである。k1とk1′の引数(t,u)と(t,v)は時刻が等しくBに属するから、∥k1−k1′∥≤L∥u−v∥=L1∥u−v∥である。i≥2とし、j<iについて∥kj−kj′∥≤Lj∥u−v∥であるとする。kiとki′の引数は時刻t+cihが等しくBに属するから
∥ki−ki′∥≤Lu−v+hj<i∑aij(kj−kj′)≤L(1+h0j<i∑∣aij∣Lj)∥u−v∥=Li∥u−v∥である。帰納法により1≤i≤sについて∥ki−ki′∥≤Li∥u−v∥である。Φ(t,u,h)−Φ(t,v,h)=∑ibi(ki−ki′)であるから第一の評価を得て、Ψh(t,u)=u+hΦ(t,u,h)から第二の評価を得る。▨
系 3.2.s,p∈N≥1とし、Butcher 配列(A,b)の陽的 Runge–Kutta 法の局所次数がp以上であるとする。d∈N≥1とし、Rdにノルム∥⋅∥を固定する。Ω⊆R×Rdを開集合、f∈Cp(Ω;Rd)、t0<Tとし、J⊇[t0,T]を開区間、y:J→Rdを、任意のτ∈Jについて(τ,y(τ))∈Ωとy′(τ)=f(τ,y(τ))を満たすC1級写像とする。このとき、ρ>0、Λ≥0、H0>0が存在して系 1.6の仮定が成り立ち、この Runge–Kutta 法はyに対してp次で収束する。特に、§E24.27 系 5.2により、解yに対して、前進 Euler 法はf∈C1(Ω;Rd)ならば1次で、中点法と Heun 法はf∈C2(Ω;Rd)ならば2次で、古典的 Runge–Kutta 法はf∈C4(Ω;Rd)ならば4次で収束する。
証明.R×Rdにノルムmax{∣t∣,∥u∥}を入れる。Γ:={(τ,y(τ))∣τ∈[t0,T]}は空でないコンパクト集合であり、§E24.27 補題 1.4によりΓρ′⊆Ωを満たすρ′>0が存在し、Γρ′はコンパクトである。M:=maxΓρ′∥f∥、α:=maxi∑j∣aij∣、γ:=maxi∣ci∣と置く。p≥1によりf∈C1(Ω;Rd)であるから、§E24.27 補題 2.1 (1)をK=Γ、ρ=ρ′に適用してL≥0を得る。局所次数の定義により、C≥0とh1>0が存在して、t∈[t0,T)と0<h≤min{h1,T−t}について∥δy(t,h)∥≤Chp+1である。H0∈(0,h1]をH0γ≤ρ′とH0αM≤ρ′/2を満たすように取り、ρ:=ρ′/2と置く。
t∈[t0,T)、0<h≤min{H0,T−t}、∥u−y(t)∥≤ρとし、Bt:={(σ,w)∣∣σ−t∣≤ρ′, ∥w−y(t)∥≤ρ′}と置くとBt⊆Γρ′⊆Ωである。k1,…,ki−1が定まり∥kj∥≤Mを満たすとすると、∣cih∣≤γH0≤ρ′と
u+hj<i∑aijkj−y(t)≤ρ+hαM≤ρ′によりkiの引数はBtに属し、kiは定まって∥ki∥≤Mである。iについての帰納法により、k1,…,ksの引数はすべてBtに属する。u=y(t)の場合も同じである。§E24.27 補題 2.1 (1)により、(σ,w),(σ,w′)∈Btならば∥f(σ,w)−f(σ,w′)∥≤L∥w−w′∥である。補題 3.1をB=Bt、h0=H0、v=y(t)として適用すると、(t,u,h)∈Dと∥Ψh(t,u)−Ψh(t,y(t))∥≤(1+Λh)∥u−y(t)∥を得る。ここでΛはL、H0、(A,b)だけで定まる。系 1.7により、この一段法はyに対してp次で収束する。▨
例 3.3.d=1、Ω=R2、f(t,u)=u、解y(τ)=eτ、t0=0、T=1、h=1/Nとする。古典的 Runge–Kutta 法の段はk1=u、k2=(1+2h)u、k3=(1+2h+4h2)u、k4=(1+h+2h2+4h3)uであり、
Ψh(t,u)=R(h)u,R(h):=1+h+2h2+6h3+24h4である。したがってyN=R(h)Nである。a:=eh、b:=R(h)と置くとa−b=∑j≥5hj/j!≥h5/120であり、§E24.27 補題 1.5 (1)をexpとr=4に適用するとa−b≤h5eh/120である。1≤b≤aと
e−yN=(a−b)k=0∑N−1aN−1−kbkから120h4≤e−yN≤120eh4を得る。1201=0.008333333…、120e=0.022652348570…である。値を丸めると次のとおりである。
| N |
R(h) |
yN |
e−yN |
(e−yN)/h4 |
一つ上の行のe−yNとの比 |
| 2 |
1.648437500000 |
2.717346191406 |
0.000935637053 |
0.014970193 |
— |
| 4 |
1.284016927083 |
2.718209939201 |
0.000071889258 |
0.018403650 |
13.014977 |
| 8 |
1.133148193359 |
2.718276844417 |
0.000004984042 |
0.020414637 |
14.423886 |
| 16 |
1.064494450887 |
2.718281500341 |
0.000000328118 |
0.021503571 |
15.189765 |
4 絶対連続な補間の欠陥
定理 4.1.d∈N≥1とし、Rdにノルム∥⋅∥を固定する。t0<T、S⊆[t0,T]×Rdとし、f:S→Rdを写像とする。非負関数ℓ∈L1([t0,T])と Lebesgue 零集合N0⊆[t0,T]が存在して、任意のt∈[t0,T]∖N0と、(t,u),(t,v)∈Sを満たす任意のu,vについて∥f(t,u)−f(t,v)∥≤ℓ(t)∥u−v∥が成り立つとする。y,y~:[t0,T]→Rdを絶対連続写像とし、それらのグラフはSに含まれ、ほとんど至る所でy′(t)=f(t,y(t))であるとする。y~が微分可能な点でδ(t):=y~′(t)−f(t,y~(t))と置き、δが[t0,T]上で可積分であるとする。このときt∈[t0,T]について
∥y~(t)−y(t)∥≤∥y~(t0)−y(t0)∥exp(∫t0tℓ(s)ds)+∫t0texp(∫stℓ(σ)dσ)∥δ(s)∥dsが成り立つ。
証明.y~が微分可能な点ではδˉ(t):=δ(t)、それ以外の点ではδˉ(t):=0と置き、g(t,u):=f(t,u)+δˉ(t)((t,u)∈S)と置く。ほとんど至る所でy~′(t)=g(t,y~(t))であり、任意のtについて∥f(t,y~(t))−g(t,y~(t))∥=∥δˉ(t)∥である。§E13.7 定理 2.1を、区間[t0,T]、基準の時刻t0、右辺gの解y~、右辺fの解y、fの Lipschitz 係数ℓと零集合N0、右辺の差の上界r:=∥δˉ∥∈L1([t0,T])として適用すると、主張の評価を得る。▨
例 4.2.d∈N≥1とし、Rdにノルム∥⋅∥を固定する。t0<T、f:[t0,T]×Rd→Rdとし、L,K≥0について、任意のt,s∈[t0,T]とu,v∈Rdに対して∥f(t,u)−f(t,v)∥≤L∥u−v∥と∥f(t,u)−f(s,u)∥≤K∣t−s∣が成り立つとする。y:[t0,T]→Rdをy′=f(t,y)を満たすC1級写像とする。[t0,T]の格子とy0∈Rdから前進 Euler 法の近似値ynを定め、t∈[tn,tn+1]についてy~(t):=yn+(t−tn)f(tn,yn)と置く。t=tn+1ではyn+hnf(tn,yn)=yn+1であるからy~は連続であり、区分的に一次であるから絶対連続である。t∈(tn,tn+1)ではy~′(t)=f(tn,yn)であり、
∥δ(t)∥=∥f(tn,yn)−f(t,y~(t))∥≤K(t−tn)+L∥yn−y~(t)∥=(K+L∥f(tn,yn)∥)(t−tn)である。δは各(tn,tn+1)上で連続かつ有界であるから可積分であり、∫tntn+1∥δ(s)∥ds≤(K+L∥f(tn,yn)∥)hn2/2である。定理 4.1をS=[t0,T]×Rd、ℓ=Lとして適用し、eL(tn−s)≤eL(tn−t0)を用いると
∥yn−y(tn)∥≤eL(tn−t0)(∥y0−y(t0)∥+j=0∑n−1(K+L∥f(tj,yj)∥)2hj2)を得る。右辺はL、K、格子と計算した近似値だけで定まる。t→tn+0で∥δ(t)∥→0であるから、各格子点でのδの右極限は0である。一方、d=1、f(t,u)=uではt∈(tn,tn+1)でδ(t)=yn−y~(t)=−(t−tn)ynであり、yn=0ならば∫tntn+1∣δ(s)∣ds=hn2∣yn∣/2>0である。
5 絶対安定性
定義 5.1.λ∈Cとする。Cを実2次元の線形空間R2と同一視し、ノルムとして絶対値∣⋅∣を用いる。f(t,u):=λu((t,u)∈R×C)による初期値問題y′=λy、y(0)=1を テスト方程式 (test equation) という。その解はy(t)=eλt(t∈R)である。
定義 5.2. 一段法と、集合DR⊆Cと写像R:DR→Cが次を満たすとき、Rを一段法の 安定関数 (stability function) という。任意のλ∈Cとh>0について、テスト方程式の右辺f(t,u)=λuに対する増分関数の定義域をD、一歩写像をΨhとすると、hλ∈DRならば任意の(t,u)∈R×Cについて(t,u,h)∈DかつΨh(t,u)=R(hλ)uであり、hλ∈/DRならば(t,u,h)∈/Dを満たす(t,u)が存在する。DRとRは一段法から一意に定まる。実際、DRはh=1、λ=zの場合の条件で定まり、R(z)=Ψ1(0,1)である。
S:={z∈DR∣∣R(z)∣≤1}を一段法の 絶対安定領域 (region of absolute stability) という。
命題 5.3. 一段法が安定関数R:DR→Cと絶対安定領域Sをもつとする。λ∈C、h>0、z:=hλ∈DRとし、テスト方程式の等間隔の格子tn=nh上で、w0∈Cとr0,r1,…∈Cからwn+1:=Ψh(tn,wn)+rnと定める。ε≥0が任意のnについて∣rn∣≤εを満たすとする。
- z∈Sであることとsupn∣R(z)n∣<∞は同値であり、∣R(z)∣<1であることとR(z)n→0(n→∞)は同値である。
- z∈Sならば∣wn−R(z)nw0∣≤nεである。R(z)=1かつ任意のnについてrn=εならば等号が成り立つ。
- ∣R(z)∣<1ならば∣wn−R(z)nw0∣≤ε/(1−∣R(z)∣)である。
- ∣R(z)∣>1、r0=ε、rn=0(n≥1)ならば∣wn−R(z)nw0∣=∣R(z)∣n−1ε(n≥1)である。
証明.R:=R(z)と書く。Ψh(tn,w)=Rwであるから、nについての帰納法によりwn−Rnw0=∑j=0n−1Rn−1−jrjである。主張 (1)は∣Rn∣=∣R∣nによる。主張 (2)では∣R∣n−1−j≤1により和の絶対値はnε以下であり、R=1、rj=εならば和はnεである。主張 (3)では和の絶対値はε∑k≥0∣R∣k=ε/(1−∣R∣)以下である。主張 (4)では和はRn−1εである。▨
定義 5.4. 安定関数R:DR→Cと絶対安定領域Sをもつ一段法が A 安定 (A-stable) であるとは、{z∈C∣ℜz≤0}⊆Sであることをいう。
命題 5.5.θ∈[0,1]とする。θ 法は安定関数
Rθ(z)=1−θz1+(1−θ)zをもち、その定義域はθ>0ならばC∖{1/θ}、θ=0ならばCである。
- z∈DRについて、∣Rθ(z)∣≤1であることと2ℜz+(1−2θ)∣z∣2≤0は同値である。
- θ 法が A 安定であることとθ≥21は同値である。θ≥21かつℜz<0ならば∣Rθ(z)∣<1であり、θ=21かつℜz=0ならば∣R1/2(z)∣=1である。
- θ>0ならば、実数x→−∞のときRθ(x)→−(1−θ)/θである。特にR1(x)→0、R1/2(x)→−1である。
証明.λ∈C、h>0、z:=hλとする。テスト方程式ではΩ=R×Cであり、θ 法の方程式は(1−θz)v=(1+(1−θ)z)uである。θz=1ならば、任意の(t,u)についてただ一つの解v=Rθ(z)uが存在する。θ>0かつz=1/θならば、方程式は0=u/θとなり、u=1では解が存在しない。したがってRθは定義域C∖{1/θ}(θ=0ではC)の安定関数である。
主張 (1)を示す。z∈DRでは∣1−θz∣>0であり、
∣1+(1−θ)z∣2−∣1−θz∣2=2(1−θ)ℜz+(1−θ)2∣z∣2+2θℜz−θ2∣z∣2=2ℜz+(1−2θ)∣z∣2である。
主張 (2)を示す。θ≥21とし、ℜz≤0とする。1/θは正の実数であるからz∈DRであり、2ℜz+(1−2θ)∣z∣2≤2ℜz≤0であるから主張 (1)によりz∈Sである。ℜz<0ならば左辺は負であり∣Rθ(z)∣<1である。θ=21では左辺は2ℜzであり、ℜz=0ならば∣R1/2(z)∣=1である。θ<21とし、x>2/(1−2θ)とすると、z=−xについて2ℜz+(1−2θ)∣z∣2=x((1−2θ)x−2)>0であるから−x∈/Sであり、θ 法は A 安定でない。
主張 (3)は、x<0についてRθ(x)=(x−1+1−θ)/(x−1−θ)であることによる。▨
系 5.6. 前進 Euler 法の安定関数はR(z)=1+z(DR=C)であり、絶対安定領域はS={z∈C∣∣1+z∣≤1}、S∩R=[−2,0]である。前進 Euler 法は A 安定でない。後退 Euler 法の安定関数はR(z)=1/(1−z)(DR=C∖{1})であり、絶対安定領域はS={z∈C∣∣1−z∣≥1}である。後退 Euler 法は A 安定である。
証明. テスト方程式ではΩ=R×Cであり、前進 Euler 法の増分関数の定義域はΩ×(0,∞)、一歩写像はu+hλu=(1+hλ)uである。したがってR(z)=1+z、DR=Cである。実数xについて∣1+x∣≤1と−2≤x≤0は同値であり、−3∈/Sであるから前進 Euler 法は A 安定でない。
後退 Euler 法について、z:=hλ=1ならば方程式v=u+zvはただ一つの解u/(1−z)をもち、§E24.27 定義 3.1 (1)によりそれが一歩写像の値である。z=1としu=1とすると方程式v=1+vは解をもたない。§E24.27 定義 3.1 (2)の値も方程式の解であるから、(t,1,h)∈/Dであり、安定関数はR(z)=1/(1−z)、DR=C∖{1}である。z=1は∣1−z∣≥1を満たさないからS={z∈C∣∣1−z∣≥1}である。この安定関数はR1に等しいから、命題 5.5 (2)により後退 Euler 法は A 安定である。▨
命題 5.7.s∈N≥1とし、A∈Rs×sを狭義下三角行列、b∈Rsとする。Butcher 配列(A,b)の陽的 Runge–Kutta 法は、定義域Cの安定関数
R(z)=1+j=1∑s(bTAj−11)zjをもつ。bT1=0ならば絶対安定領域は有界であり、この方法は A 安定でない。古典的 Runge–Kutta 法の安定関数はR(z)=1+z+2z2+6z3+24z4である。
証明.λ∈C、h>0、z:=hλ、(t,u)∈R×Cとする。テスト方程式ではΩ=R×Cであるから、§E24.27 定義 2.2 (3)の段の値はすべて定まり、k:=(k1,…,ks)T∈Csはk=λu1+zAkを満たす。Aは狭義下三角行列であるからAs=0であり、(I−zA)−1=∑j=0s−1zjAjである。したがってk=λu∑j=0s−1zjAj1であり、
Ψh(t,u)=u+hbTk=(1+j=0∑s−1(bTAj1)zj+1)u=R(z)uを得る。bT1=0ならばRは次数q≥1の多項式であり、最高次の係数をβq=0、他の係数をβ0,…,βq−1とすると∣R(z)∣≥∣βq∣∣z∣q−∑k<q∣βk∣∣z∣k→∞(∣z∣→∞)である。したがってSは有界であり、閉左半平面を含まない。古典的 Runge–Kutta 法ではc=A1=(0,21,21,1)T、Ac=(0,0,41,21)T、A2c=(0,0,0,41)T、b=61(1,2,2,1)Tであるから、bT1=1、bTc=21、bTAc=61、bTA2c=241である。▨
例 5.8. 台形法、後退 Euler 法の安定関数R1/2、R1とezの値は次のとおりである。小数は小数第6位に丸めた。
| z |
R1/2(z) |
R1(z) |
ez |
| −10 |
−2/3 |
1/11=0.090909 |
0.000045 |
| −2 |
0 |
1/3 |
0.135335 |
| 5i |
(−21+20i)/29 |
(1+5i)/26 |
0.283662−0.958924i |
z=5iでは∣R1/2(z)∣=1=∣ez∣、∣R1(z)∣=1/26=0.196116である。R1/2(5i)の偏角は2arctan25=2.380580であり、e5iの偏角5−2π=−1.283185と異なる。
命題 5.9.m∈N≥1とし、B∈Cm×mと正則行列V∈Cm×mがV−1BV=diag(λ1,…,λm)を満たすとする。一段法を θ 法(θ∈[0,1])または陽的 Runge–Kutta 法とし、その安定関数をR:DR→Cとする。CmをR2mと同一視し、f(t,u):=Bu((t,u)∈R×Cm)とする。h>0がhλ1,…,hλm∈DRを満たすとする。
- 任意の(t,u)について(t,u,h)∈Dであり、Ψh(t,u)=Vdiag(R(hλ1),…,R(hλm))V−1uである。
- 1≤q≤∞とし、Cmにqノルム∥⋅∥qと、それによる作用素ノルムを入れる。u0∈Cmからun+1:=Ψh(tn,un)と定めると
∥un∥q≤∥V∥q∥V−1∥qimax∣R(hλi)∣n∥u0∥q
である。q=2でVがユニタリ行列ならば∥V∥2∥V−1∥2=1である。
証明.主張 (1)を示す。x:=V−1uと置く。θ 法では、v∈Cmが方程式v=u+h((1−θ)Bu+θBv)を満たすことと、w:=V−1vの各成分がwl=xl+h((1−θ)λlxl+θλlwl)を満たすことは同値である。各成分の方程式はλ=λlのテスト方程式に対する θ 法の方程式であり、hλl∈DRであるから、ただ一つの解wl=R(hλl)xlをもつ。陽的 Runge–Kutta 法では、段の値ki∈Cmに対してk~i:=V−1kiと置くとk~i=diag(λ1,…,λm)(x+h∑j<iaijk~j)であり、各成分はλ=λlのテスト方程式に対する段の値である。したがってV−1Ψh(t,u)の第l成分はR(hλl)xlである。
主張 (2)を示す。μ∈Cmについて∥diag(μ)y∥q≤maxi∣μi∣∥y∥qである。主張 (1)によりun=Vdiag(R(hλi)n)V−1u0であり、作用素ノルムの劣乗法性から評価を得る。ユニタリ行列Vは∥Vy∥2=∥y∥2を満たすから∥V∥2=∥V−1∥2=1である。▨
例 5.10.
B=(−10100−2),V=(10−1001),V−1=(101001)とするとV−1BV=diag(−1,−2)である。前進 Euler 法をh=21で用いるとhλ1=−21、hλ2=−1はともにS∩R=[−2,0]に属し、∣R(hλ1)∣=21、R(hλ2)=0である。一方、Ψh(t,u)=(I+21B)u、I+21B=(1/20500)であり、u0=(0,1)Tからu1=(50,0)T、un=(50⋅21−n,0)T(n≥1)を得る。したがって∥u1∥∞=50∥u0∥∞である。命題 5.9 (2)の係数は∥V∥∞∥V−1∥∞=1012=10201である。
6 硬い問題
定義 6.1.m∈N≥1とし、B∈Cm×mを対角化可能な行列、λ1,…,λmを重複を込めた固有値とし、任意のiについてℜλi<0であるとする。
mini∣ℜλi∣maxi∣ℜλi∣をBの 硬さ比 (stiffness ratio) という。安定関数と絶対安定領域Sをもつ一段法に対して、
hS:=sup{h>0 0<h′≤h を満たす任意の h′ と任意の i について h′λi∈S}(sup∅:=0)と置く。初期値問題u′=Buが区間[t0,T]とこの一段法について 硬い (stiff) であるとは、hSが、局所打切り誤差の大きさから[t0,T]上の精度の要求が許す刻みより著しく小さいことをいう。この語は二つの刻みの大小を比べて述べる語であり、閾値を定めない。
例 6.2.
-
λ=−100のテスト方程式に前進 Euler 法を用いる。系 5.6により、hλ∈Sであることと0<h≤0.02は同値である。h=0.019ではR(hλ)=−0.9、h=0.021ではR(hλ)=−1.1であり、近似値はyn=R(hλ)nである。後退 Euler 法をh=0.1で用いるとyn=11−nである。y(tn)=e−100tnと比べると次のとおりである。指数表記の値は有効数字7桁に丸めた。
| n |
前進 Euler 法h=0.019 |
e−1.9n |
前進 Euler 法h=0.021 |
e−2.1n |
後退 Euler 法h=0.1 |
e−10n |
| 1 |
−0.9 |
1.495686×10−1 |
−1.1 |
1.224564×10−1 |
9.090909×10−2 |
4.539993×10−5 |
| 2 |
0.81 |
2.237077×10−2 |
1.21 |
1.499558×10−2 |
8.264463×10−3 |
2.061154×10−9 |
| 3 |
−0.729 |
3.345965×10−3 |
−1.331 |
1.836305×10−3 |
7.513148×10−4 |
9.357623×10−14 |
| 4 |
0.6561 |
5.004514×10−4 |
1.4641 |
2.248673×10−4 |
6.830135×10−5 |
4.248354×10−18 |
| 5 |
−0.59049 |
7.485183×10−5 |
−1.61051 |
2.753645×10−5 |
6.209213×10−6 |
1.928750×10−22 |
| 6 |
0.531441 |
1.119548×10−5 |
1.771561 |
3.372015×10−6 |
5.644739×10−7 |
8.756511×10−27 |
同じ最終時刻T=0.399=21×0.019=19×0.021では、h=0.019の近似値は(−0.9)21=−0.109418989131512359209、h=0.021の近似値は(−1.1)19=−6.115909…であり、y(T)=e−39.9=4.695158×10−18である。
-
B=diag(−1,−1000)の硬さ比は1000である。前進 Euler 法では、∣1−h∣≤1と∣1−1000h∣≤1がともに成り立つことと0<h≤0.002は同値であり、hS=0.002である。h=0.002、u0=(1,1)Tではun=(0.998n,(−1)n)Tであり、第2成分の絶対値は任意のnで1であるが、厳密解の第2成分はe−1000tn=e−2nである。後退 Euler 法をh=0.1で用いると、二つの成分の増幅係数はR1(−0.1)=1/1.1とR1(−100)=1/101である。
-
B=diag(−1,−1000)、区間[0,1]、初期値u(0)=(1,10−8)Tとし、R2に最大値ノルム∥⋅∥∞を入れて前進 Euler 法をh=0.01で用いる。解はu(t)=(e−t,10−8e−1000t)T、一歩写像はΨh(t,v)=(I+hB)vであるから、0≤t≤1−hについて局所打切り誤差は
δu(t,h)=(e−t(e−h−1+h), 10−8e−1000t(e−1000h−1+1000h))T
である。§E24.27 補題 1.5 (1)をτ↦e−τとr=1に適用すると∣e−0.01−1+0.01∣≤0.012/2=5×10−5であり、0<e−10<1から0<e−10−1+10<10である。したがって0≤t≤0.99について∥δu(t,0.01)∥∞≤max{5×10−5,10−7}<10−4であり、各一歩の局所打切り誤差の最大値ノルムを10−4未満とする要求を刻み0.01は満たす。一方、(2)により同じ前進 Euler 法のhSは0.002であり、刻み0.01はその5倍である。h=0.01では第2成分の増幅係数はR(−10)=−9であり、u0=u(0)から定まる近似値はun=(0.99n, 10−8(−9)n)Tである。∥u9∥∞=99×10−8>3であるが、0≤t≤1について∥u(t)∥∞≤1である。
-
m=1、B=(−1000)の硬さ比は1である。前進 Euler 法ではhS=0.002である。区間[0,10]で後退 Euler 法をh=1で用いるとyn=1001−nであり、ynとy(tn)=e−1000nはともに正であるから、n≥1について∣yn−y(tn)∣<1001−n<10−3である。精度の要求を格子点での絶対誤差10−3以下とすると、後退 Euler 法は刻み1でこの要求を満たし、前進 Euler 法のhS=0.002はその1/500である。
7 演習
問題 7.1.B=diag(−1,−1000)、u(0)=(1,1)Tとし、台形法と後退 Euler 法をh=0.1で10歩用いる。それぞれのu10の各成分と、u(1)=(e−1,e−1000)Tとの差を求めよ。
解答.
命題 5.9により、各成分は安定関数をhλlで評価した値の冪である。台形法ではR1/2(−0.1)=0.95/1.05=19/21、R1/2(−100)=(1−50)/(1+50)=−49/51であり、
u10=((19/21)10, (49/51)10)T=(0.367572542…, 0.670284288…)Tである。後退 Euler 法ではR1(−0.1)=10/11、R1(−100)=1/101であり、
u10=((10/11)10, 101−10)T=(0.385543289…, 9.0528695469298328727…×10−21)Tである。e−1=0.367879441…であるから、第1成分の差の絶対値は台形法で0.000306898788573…、後退 Euler 法で0.017663848…である。第2成分の差は台形法で(49/51)10−e−1000、後退 Euler 法で101−10−e−1000である。0<e−1000<10−434であるから、これらはそれぞれ(49/51)10と101−10との差が10−434未満の正の数である。▨
問題 7.2. 中点法と Heun 法の安定関数がR(z)=1+z+2z2であり、S∩R=[−2,0]であることを示せ。λ=−100のテスト方程式でh=0.019とh=0.021に対するR(hλ)を求めよ。
解答.
中点法ではA=(02100)、b=(0,1)T、Heun 法ではA=(0100)、b=(21,21)Tであり、どちらもbT1=1、bTA1=21である。命題 5.7によりR(z)=1+z+2z2である。実数xについてR(x)+1=2(x+1)2+3>0であるから、∣R(x)∣≤1はR(x)−1=x(1+2x)≤0と同値であり、これは−2≤x≤0と同値である。h=0.019ではR(−1.9)=1−1.9+1.805=0.905、h=0.021ではR(−2.1)=1−2.1+2.205=1.105である。▨