1 積分形の Grönwall 不等式
定理 1.1 (Grönwall の不等式).a<b、A≥0とし、u:[a,b]→[0,∞)を連続関数、ℓ,r∈L1([a,b])を非負関数とする。このとき、すべてのt∈[a,b]で
u(t)≤A+∫at(ℓ(s)u(s)+r(s))dsが成り立つならば、
u(t)≤Aexp(∫atℓ(s)ds)+∫atexp(∫stℓ(τ)dτ)r(s)ds(a≤t≤b)である。
また、すべてのt∈[a,b]で
u(t)≤A+∫tb(ℓ(s)u(s)+r(s))dsが成り立つならば、
u(t)≤Aexp(∫tbℓ(s)ds)+∫tbexp(∫tsℓ(τ)dτ)r(s)ds(a≤t≤b)である。
証明. すべてのt∈[a,b]でu(t)≤A+∫at(ℓu+r)(s)dsが成り立つとし、
v(t)=A+∫at(ℓ(s)u(s)+r(s))ds,H(t)=∫atℓ(s)dsとおく。uは有界であり、ℓu+rは可積分であるから、§E13.2 定理 2.5によりv,Hは絶対連続である。0≤u≤vであり、ほとんど至る所で
v′=ℓu+r≤ℓv+r,H′=ℓとなる。§E13.2 定理 3.1 (1)と§E13.2 定理 3.1 (2)によりe−Hvは絶対連続であり、ほとんど至る所で
(e−Hv)′=e−H(v′−ℓv)≤e−Hrが成り立つ。§E13.2 定理 2.5の全点積分表示から
e−H(t)v(t)≤A+∫ate−H(s)r(s)dsを得る。eH(t)を掛け、u(t)≤v(t)とH(t)−H(s)=∫stℓ(τ)dτを用いると、前半の評価を得る。
すべてのt∈[a,b]でu(t)≤A+∫tb(ℓu+r)(s)dsが成り立つとする。t∈[a,b]に対して
u(t)=u(a+b−t),ℓ(t)=ℓ(a+b−t),r(t)=r(a+b−t)とおく。反転s↦a+b−sは Lebesgue 測度を保つから、ℓ,r∈L1([a,b])は非負であり、uは非負連続である。t∈[a,b]とt′=a+b−tについて、積分変数をs=a+b−σと置き換えると
u(t)=u(t′)≤A+∫t′b(ℓu+r)(s)ds=A+∫at(ℓu+r)(σ)dσである。前半の評価をu,ℓ,rに適用し、同じ置き換えで
∫atℓ(σ)dσ=∫t′bℓ(s)ds,∫atexp(∫σtℓ(τ)dτ)r(σ)dσ=∫t′bexp(∫t′sℓ(τ)dτ)r(s)dsを用いると、後半の評価がt′で成り立つ。tが[a,b]を動くときt′も[a,b]を動くから、後半の評価はすべての点で成り立つ。▨
系 1.2.a<bとし、u,r:[a,b]→[0,∞)を連続関数、A,L≥0とする。このとき、任意のt∈[a,b]について
u(t)≤A+∫at(Lu(s)+r(s))dsが成り立つならば、
u(t)≤AeL(t−a)+∫ateL(t−s)r(s)ds(a≤t≤b)である。
証明.定理 1.1にℓ(t)=Lを代入する。連続関数rは有限閉区間上で可積分であり、∫stℓ(τ)dτ=L(t−s)であるから、結論を得る。▨
系 1.3.a<b、A,L≥0とし、u:[a,b]→[0,∞)を連続関数とする。このとき、すべてのt∈[a,b]で
u(t)≤A+L∫atu(s)dsが成り立つならば、
u(t)≤AeL(t−a)(a≤t≤b)である。とくにA=0ならば、uは[a,b]上で恒等的に零である。
証明.系 1.2でr=0と置けばよい。▨
例 1.5.[a,b]=[0,1]とし、A=1、ℓ≡−1、r=0、u≡1/2とおく。0≤t≤1で
A+∫0t(ℓ(s)u(s)+r(s))ds=1−2t≥21=u(t)であるから、uは定理 1.1の前半の仮定の不等式を満たす。一方、結論の右辺はt=1でAe−1=e−1<1/2=u(1)である。従って、係数ℓの非負性を外すと定理 1.1の結論は成り立たない。
2 二つの絶対連続解の比較
定理 2.1.d∈N≥1とし、Rdにノルム∥⋅∥を固定する。a<b、J=[a,b]、t0∈J、S⊆J×Rdとし、f,g:S→Rdを写像とする。y,z:J→Rdは絶対連続であり、ほとんど至る所で
y′=f(t,y),z′=g(t,z)を満たすとする。y,zのグラフはSに含まれるとする。非負関数ℓ,r∈L1(J)と Lebesgue 零集合N⊆Jが存在し、すべてのt∈J∖Nと、(t,u),(t,v)∈Sを満たすすべての状態対に対して
∥g(t,u)−g(t,v)∥≤ℓ(t)∥u−v∥,∥g(t,y(t))−f(t,y(t))∥≤r(t)が成り立つと仮定し、δ=∥z(t0)−y(t0)∥とおく。このとき、t0≤t≤bで
∥z(t)−y(t)∥≤δexp(∫t0tℓ(s)ds)+∫t0texp(∫stℓ(τ)dτ)r(s)ds,a≤t≤t0で
∥z(t)−y(t)∥≤δexp(∫tt0ℓ(s)ds)+∫tt0exp(∫tsℓ(τ)dτ)r(s)dsとなる。特に
t∈Jmax∥z(t)−y(t)∥≤exp(∫abℓ(s)ds)(δ+∫abr(s)ds)である。
証明.§E13.2 定理 2.5により、二つの解の差は全点で
z(t)−y(t)=z(t0)−y(t0)+∫t0t(g(s,z(s))−f(s,y(s)))dsと表される。s↦g(s,z(s))とs↦f(s,y(s))は、それぞれz′とy′にほとんど至る所で一致するから可積分である。共通零集合Nの外で
∥g(s,z(s))−f(s,y(s))∥≤∥g(s,z(s))−g(s,y(s))∥+∥g(s,y(s))−f(s,y(s))∥≤ℓ(s)∥z(s)−y(s)∥+r(s)である。u(t)=∥z(t)−y(t)∥は非負連続であり、§E13.4 系 3.1により
u(t)≤δ+∫t0t(ℓu+r)(s)ds(t≥t0),u(t)≤δ+∫tt0(ℓu+r)(s)ds(t≤t0)を満たす。定理 1.1を[t0,b]と[a,t0]のうち長さが正の区間へ適用して、二つの評価を得る。t=t0の評価はu(t0)=δによる。ℓ,r≥0なので、各部分区間の積分を[a,b]の積分で抑えれば最後の評価が従う。▨
3 閉管内の共通存在区間
定理 3.1.d∈N≥1とし、Rdにノルム∥⋅∥を固定する。Ω⊆R×Rdを開集合とし、f:Ω→Rdを写像、g:Ω→Rdを Carathéodory 条件と時間について可積分な Lipschitz 係数の条件を局所的に満たす写像とする。a<b、J=[a,b]とし、y:J→Rdをy′=f(t,y)の絶対連続解とする。ρ>0とし、
K={(t,u)∈J×Rd:∥u−y(t)∥≤ρ}とおく。K⊆Ωと仮定する。
非負関数ℓ,r∈L1(J)と Lebesgue 零集合N⊆Jが存在し、すべてのt∈J∖Nと、(t,u),(t,v)∈Kを満たすすべての状態対に対して
∥g(t,u)−g(t,v)∥≤ℓ(t)∥u−v∥,∥g(t,y(t))−f(t,y(t))∥≤r(t)が成り立つとする。t∗∈J、η∈Rdが
δ=∥η−y(t∗)∥,Q=exp(∫abℓ(s)ds)(δ+∫abr(s)ds)<ρを満たすとする。このとき、初期値問題
z′=g(t,z),z(t∗)=ηはJ全体に絶対連続解をもち、
t∈Jmax∥z(t)−y(t)∥≤Q<ρとなる。この解はz(t∗)=ηを満たすJ上の絶対連続解の中で一意である。
証明.Kは連続写像
J×{v:∥v∥≤ρ}⟶R×Rd,(t,v)⟼(t,y(t)+v)によるコンパクト集合の像なのでコンパクトである。
主張 3.1.1.J′⊆Jをt∗を含む長さが正の閉区間とし、w:J′→Rdをw′=g(t,w)、w(t∗)=ηの絶対連続解とする。このとき、すべてのt∈J′で(t,w(t))∈Kかつ∥w(t)−y(t)∥≤Qである。
証明.u(t)=∥w(t)−y(t)∥とおき、E={t∈J′:u(t)≥ρ}が空でないと仮定する。uは連続であるからEはコンパクトであり、t↦∣t−t∗∣はE上で最小値をとる。最小値をとる点をτとする。u(t∗)=δ≤Q<ρであるからτ=t∗である。t∗とτを端点とする閉区間をJ′′とする。J′′のτ以外の点tは∣t−t∗∣<∣τ−t∗∣を満たすのでEに属さず、u(t)<ρである。uの連続性からu(τ)≤ρであり、τ∈Eと合わせてu(τ)=ρである。従ってJ′′上で二つの解w,yのグラフはKに含まれる。定理 2.1を区間J′′、S=K∩(J′′×Rd)、t0=t∗に適用すると
u(τ)≤exp(∫J′′ℓ(s)ds)(δ+∫J′′r(s)ds)≤Q<ρとなり、u(τ)=ρと両立しない。従ってEは空であり、J′上で両解のグラフはKに含まれる。定理 2.1を区間J′、S=K∩(J′×Rd)、t0=t∗に適用すると、J′上でu≤Qを得る。▨
δ≤Q<ρより(t∗,η)∈K⊆Ωである。§E13.6 定理 2.1により、z(t∗)=ηを満たすgの最大絶対連続解z:(α,β)→Rdを取る。α<t∗<βである。
β≤bと仮定する。任意のt∈[t∗,β)に対してt<c<βとなるcを取ると、主張 3.1.1をJ′=[t∗,c]とz∣J′に適用して(t,z(t))∈Kを得る。βは有限で、K⊆Ωはコンパクトであるから、これは§E13.6 系 4.3の右端点の結論に反する。従ってβ>bである。α≥aと仮定すると、任意のt∈(α,t∗]に対してα<c<tとなるcを取り、主張 3.1.1をJ′=[c,t∗]に適用して(t,z(t))∈Kを得る。これは同じ系の左端点の結論に反するので、α<aである。従ってJ⊆(α,β)であり、主張 3.1.1をJ′=Jとz∣Jに適用すると結論の不等式を得る。
zを、z(t∗)=ηを満たすJ上の絶対連続解とする。主張 3.1.1により、zとz∣JのグラフはKに含まれる。定理 2.1をS=K上の二つの右辺g,g、二解z∣J,z、t0=t∗、r=0に適用する。初期値の差は零であるから、z=z∣Jである。▨
系 3.2.d∈N≥1とし、Rdにノルムを固定する。Ω⊆R×Rdを開集合とし、f:Ω→Rdと各n∈N≥1に対するfn:Ω→Rdは、それぞれ Carathéodory 条件と時間について可積分な Lipschitz 係数の条件を局所的に満たすとする。a<b、J=[a,b]、ρ>0とし、y:J→Rdをfに対する絶対連続解とする。その閉管
K={(t,u):t∈J, ∥u−y(t)∥≤ρ}はΩに含まれるとする。
非負関数ℓ∈L1(J)、各n∈N≥1に対する非負関数rn∈L1(J)、Lebesgue 零集合N⊆Jが存在し、すべてのn∈N≥1、t∈J∖Nと、(t,u),(t,v)∈Kを満たすすべての状態対に対して
∥fn(t,u)−fn(t,v)∥≤ℓ(t)∥u−v∥,∥fn(t,y(t))−f(t,y(t))∥≤rn(t)が成り立つと仮定する。このとき、初期値列ηn∈Rdが
δn=∥ηn−y(a)∥,δn+∫abrn(s)ds⟶0を満たすならば、十分大きいすべてのnに対して
yn′=fn(t,yn),yn(a)=ηnの絶対連続解ynがJ全体に一意に存在し、
t∈Jmax∥yn(t)−y(t)∥≤exp(∫abℓ(s)ds)(δn+∫abrn(s)ds)⟶0となる。
証明.
Qn=exp(∫abℓ(s)ds)(δn+∫abrn(s)ds)とおく。指数因子はnに依存しない有限な定数なので、Qn→0である。従って、あるn0∈N≥1が存在し、n≥n0ならばQn<ρとなる。各n≥n0に定理 3.1をg=fn、r=rn、t∗=a、η=ηnとして適用すると、共通区間J上の一意な解とQnによる評価を得る。▨
4 線形増大条件と区間全体での解
定理 4.1.d∈N≥1とし、Rdにノルム∥⋅∥を固定する。I⊆Rを内部が空でない区間とし、f:I×Rd→Rdを写像とする。Iに含まれる長さが正の各有限閉区間JとRdの各閉球Bについて、fのJ×Bへの制限は Carathéodory 条件を満たし、時間について可積分な Lipschitz 係数をもつとする。さらに、非負関数p,q∈Lloc1(I)と Lebesgue 零集合N⊆Iが存在し、すべてのt∈I∖Nとu∈Rdについて
∥f(t,u)∥≤p(t)+q(t)∥u∥が成り立つとする。このとき、任意のt∗∈Iとη∈Rdに対して、Iのほとんど至る所でx′=f(t,x)を満たし、x(t∗)=ηを満たすx∈ACloc(I;Rd)が一意に存在する。この解はすべてのt∈Iについて
∥x(t)∥≤(∥η∥+∫t∗tp(s)ds)exp∫t∗tq(s)dsを満たす。
証明.Jを、t∗を含みIに含まれる長さが正の有限閉区間とする。R×Rd上の写像fJを、t∈JではfJ(t,u)=f(t,u)、t∈/JではfJ(t,u)=0と定める。
長さが正の有限閉区間J′と閉球Bを取り、E=J′∩Jとおく。Eの長さが正ならば、EはIに含まれる長さが正の有限閉区間であるから、E×B上の Carathéodory 条件の零集合NE、支配関数mE、可積分な Lipschitz 係数ℓEが存在する。各u∈Bについてt↦fJ(t,u)はE上でf(t,u)、J′∖E上で0であるから可測であり、J′×B上で零集合NE、支配関数mE1E、Lipschitz 係数ℓE1Eについて条件が成り立つ。Eの長さが零ならば、Eは空集合または一点であり、J′∖E上でfJ=0であるから、零集合E、支配関数0、Lipschitz 係数0について条件が成り立つ。従ってfJはR×Rd上で Carathéodory 条件と時間について可積分な Lipschitz 係数の条件を局所的に満たす。また、pJ=p1J、qJ=q1JはL1(R)に属し、t∈/Nならばすべてのu∈Rdについて∥fJ(t,u)∥≤pJ(t)+qJ(t)∥u∥である。
§E13.6 定理 2.1により、x(t∗)=ηを満たすfJの最大絶対連続解x:(α,β)→Rdを取る。t∗<T<βを取る。xは[t∗,T]上で絶対連続であり、ほとんど至る所でx′=fJ(t,x)を満たすから、§E13.2 定理 2.5と§E13.4 系 3.1により、t∗≤t≤Tで
∥x(t)∥≤∥η∥+∫t∗t∥x′(s)∥ds≤∥η∥+∫t∗t(qJ(s)∥x(s)∥+pJ(s))dsである。定理 1.1の前半の評価を[t∗,T]上でA=∥η∥、ℓ=qJ、r=pJとして用い、t∗≤s≤tでexp(∫stqJ)≤exp(∫t∗tqJ)であることを用いると、
∥x(t)∥≤(∥η∥+∫t∗tpJ(s)ds)exp(∫t∗tqJ(s)ds)(t∗≤t≤T)を得る。Tは任意であるから、この評価はt∗≤t<βで成り立つ。α<T<t∗を取り、T≤t≤t∗で成り立つ
∥x(t)∥≤∥η∥+∫tt∗(qJ(s)∥x(s)∥+pJ(s))dsに定理 1.1の後半の評価を用いると、α<t≤t∗で積分の範囲を[t,t∗]に替えた同じ形の評価を得る。従って、C=(∥η∥+∫Jp)exp(∫Jq)とおくと、すべてのt∈(α,β)で∥x(t)∥≤Cである。
β<∞と仮定すると、[t∗,β)上のxのグラフはコンパクト集合[t∗,β]×{u:∥u∥≤C}に含まれる。これは§E13.6 系 4.3の右端点の結論に反する。α>−∞と仮定すると、(α,t∗]上のグラフはコンパクト集合[α,t∗]×{u:∥u∥≤C}に含まれる。これは同じ系の左端点の結論に反する。従って(α,β)=Rである。J上でfJ=fであるから、xJ=x∣JはJ上の絶対連続関数で、Jのほとんど至る所でxJ′=f(t,xJ)、xJ(t∗)=ηを満たし、t∈Jで結論の評価を満たす。
w:J→Rdを、Jのほとんど至る所でw′=f(t,w)を満たしw(t∗)=ηを満たす絶対連続関数とする。xJとwは連続であるから、両者の値を含む原点中心の閉球Bが存在する。J×B上の可積分な Lipschitz 係数ℓBと零集合NBを取り、定理 2.1をS=J×B上の二つの右辺f,f、二解xJ,w、t0=t∗、ℓ=ℓB、r=0に適用する。初期値の差は零であるから、w=xJである。
t∗を含みIに含まれる長さが正の有限閉区間の全体をJとする。J1,J2∈JならばJ1∪J2∈Jであり、xJ1∪J2のJ1、J2への制限は、前段の一意性によりそれぞれxJ1、xJ2に等しい。従って、t∈J∈Jに対してx(t)=xJ(t)と定めると、写像x:I→RdがJの取り方によらず定まる。Iに含まれる任意の有限閉区間はJのある元に含まれるから、x∈ACloc(I;Rd)であり、すべてのt∈Iで結論の評価が成り立つ。IはJの可算個の元の和であるから、x′=f(t,x)はIのほとんど至る所で成り立つ。同じ条件を満たすI上の関数は、各J∈Jへの制限が前段の一意性によりxJに等しいから、xに等しい。▨
系 4.2.K∈{R,C}、d∈N≥1とし、Kdにノルム∥⋅∥を固定し、d×d行列にはその作用素ノルムを用いる。I⊆Rを内部が空でない区間とし、
A∈Lloc1(I;Kd×d),b∈Lloc1(I;Kd)とする。このとき、任意のt∗∈Iとη∈Kdに対して、Iのほとんど至る所でx′=A(t)x+b(t)を満たし、x(t∗)=ηを満たすx∈ACloc(I;Kd)が一意に存在する。この解はすべてのt∈Iについて
x(t)=η+∫t∗t(A(s)x(s)+b(s))ds,∥x(t)∥≤(∥η∥+∫t∗t∥b(s)∥ds)exp∫t∗t∥A(s)∥dsを満たす。t<t∗の積分は向き付き積分とする。
証明.K=Cのときは、Cdを実部と虚部によりR2dと同一視する。固定したノルムはR2dのノルムであり、各tについてu↦A(t)uは実線形である。A,bの有限値の可測な代表元を取り、f(t,u)=A(t)u+b(t)とおく。作用素ノルムはKd×dのノルムであるから、t↦∥A(t)∥は可測であり、§E10.1 命題 2.2によりIに含まれる各有限閉区間上で可積分である。
Iに含まれる長さが正の有限閉区間Jと、中心c、半径κの閉球Bを取る。各uについてt↦f(t,u)は可測であり、各tについてu↦f(t,u)は連続であって、u,v∈Bならば
∥f(t,u)∥≤∥A(t)∥(∥c∥+κ)+∥b(t)∥,∥f(t,u)−f(t,v)∥≤∥A(t)∥∥u−v∥である。右辺の係数はJ上で可積分であるから、fのJ×Bへの制限は Carathéodory 条件を満たし、時間について可積分な Lipschitz 係数∥A∥をもつ。すべてのt∈Iとuについて∥f(t,u)∥≤∥b(t)∥+∥A(t)∥∥u∥である。定理 4.1をp=∥b∥、q=∥A∥、N=∅として適用すると、解の存在、一意性、ノルムの評価を得る。xは局所絶対連続で、その導関数はほとんど至る所でAx+bに等しいから、§E13.2 系 2.6により積分表示が成り立つ。▨
例 4.3.f(t,u)=u2とおく。fはR×R上で連続であり、状態変数について局所 Lipschitz 連続であるから、§E13.4 補題 4.3 (2)により、長さが正の各有限閉区間Jと長さが正の各閉区間Bについて、fのJ×Bへの制限は Carathéodory 条件を満たし、時間について可積分な Lipschitz 係数をもつ。一点Bへの制限は、Bを含む長さが正の閉区間への制限から同じ条件を受け継ぐ。一方、非負関数p,qとtをどのように取っても、十分大きい∣u∣ではu2>p(t)+q(t)∣u∣であるから、fは定理 4.1の線形増大条件を満たさない。
R上の絶対連続解xがx(0)=1を満たすと仮定する。§E13.4 補題 4.3 (3)によりxは古典解であり、§E13.6 系 5.2 (2)によりxはy′=y2、y(0)=1の最大解の制限である。§E13.6 例 6.1によりこの最大解の最大存在区間は(−∞,1)であるから、R⊆(−∞,1)となり、両者は両立しない。従って、I=R上の解は存在せず、定理 4.1の結論は線形増大条件を外すと成り立たない。
5 連続な右辺と一様誤差の場合
系 5.1.d∈N≥1とし、Rdにノルム∥⋅∥を固定する。a<b、J=[a,b]、D⊆Rd、L≥0とし、
f,g:J×D→Rdを連続写像とする。すべてのt∈Jとu,v∈Dについて
∥g(t,u)−g(t,v)∥≤L∥u−v∥が成り立ち、
ε=(t,u)∈J×Dsup∥f(t,u)−g(t,u)∥<∞であるとする。y,z:J→Dを、すべてのt∈Jで
y′=f(t,y),z′=g(t,z)を満たす一階連続微分可能な写像とする。このとき、t∈Jに対して
∥y(t)−z(t)∥≤eL(t−a)∥y(a)−z(a)∥+ε∫ateL(t−s)dsである。すなわち、L>0ならば
∥y(t)−z(t)∥≤eL(t−a)∥y(a)−z(a)∥+Lε(eL(t−a)−1),L=0ならば
∥y(t)−z(t)∥≤∥y(a)−z(a)∥+ε(t−a)である。
証明. 一階連続微分可能な両解は、§E13.2 系 2.7 (2)によりJ上で絶対連続である。定理 2.1にS=J×D、t0=a、ℓ=L、r=εを代入すると、最初の評価を得る。L>0ならば
∫ateL(t−s)ds=LeL(t−a)−1,L=0ならば積分はt−aである。従って残りの二式も成り立つ。▨
系 5.2.d∈N≥1とし、Rdにノルム∥⋅∥を固定する。I⊆Rを開区間、D⊆Rdを開集合とし、a<b、J=[a,b]⊆Iとする。f,g:I×D→Rdは連続であり、状態変数について局所 Lipschitz 連続であるとする。y:J→Dをy′=f(t,y)の解とする。ρ>0とし、
K={(t,u)∈J×Rd:∥u−y(t)∥≤ρ}とおく。K⊆I×Dと仮定する。定数L,ε≥0が存在し、任意のt∈Jとu,v∈Dに対して
∥g(t,u)−g(t,v)∥≤L∥u−v∥,∥f(t,u)−g(t,u)∥≤εが成り立つとする。η∈Rdが
δ=∥η−y(a)∥,Q=eL(b−a)(δ+(b−a)ε)<ρを満たすとする。このとき、初期値問題
z′=g(t,z),z(a)=ηはJ上に解z:J→Dをもち、
t∈Jmax∥z(t)−y(t)∥≤Q<ρが成り立つ。
証明.§E13.4 補題 4.3 (2)によりgはI×D上で Carathéodory 条件と時間について可積分な Lipschitz 係数の条件を局所的に満たす。§E13.2 系 2.7 (2)により古典解yはJ上で絶対連続であり、絶対連続解である。定理 3.1にΩ=I×D、t∗=a、ℓ(t)=L、誤差関数として定数εを代入する。このとき
exp(∫abLds)(δ+∫abεds)=eL(b−a)(δ+(b−a)ε)=Q<ρであるから、J上の絶対連続解と評価を得る。(a,η)∈K⊆I×Dであるから、得られた解は§E13.4 補題 4.3 (3)により古典解である。▨
系 5.3.d∈N≥1とし、Rdにノルム∥⋅∥を固定する。a<b、J=[a,b]、D⊆Rd、L≥0とする。写像f:J×D→Rdは状態変数について Lipschitz 定数Lをもつとし、y,z:J→Dを同じ方程式
u′=f(t,u)の古典解とする。このとき、
∥y(t)−z(t)∥≤eL(t−a)∥y(a)−z(a)∥(t∈J)である。
証明.定理 2.1にS=J×D、g=f、t0=a、ℓ=L、r=0を代入する。§E13.2 系 2.7 (2)により古典解はJ上で絶対連続であるから、同定理の評価が成り立つ。▨
証明. 各nに対して系 5.1をg=fn、z=yn、ε=εnとして用いると、t∈Jで
∥yn(t)−y(t)∥≤eL(t−a)δn+εn∫ateL(t−s)ds≤eL(b−a)(δn+(b−a)εn)である。右辺は零へ収束する。▨
6 計算例
例 6.1.T>0、λ≥0、c,y0,z0∈Rとし、
y′=λy,z′=λz+cを[0,T]上で考える。二つの初期値をy(0)=y0、z(0)=z0とする。右辺の状態変数に関する
Lipschitz 定数はL=λであり、同じ状態における右辺の差は∣c∣である。系 5.1により、λ>0のとき
∣y(t)−z(t)∣≤eλt∣y0−z0∣+λ∣c∣(eλt−1)が与えられる。
λ>0のとき、実際の解は
y(t)=eλty0,z(t)=eλtz0+λc(eλt−1)である。y0−z0と−cの符号が同じ場合には三角不等式で損失がなく、上の評価で等号が成り立つ。したがって、指数因子と右辺摂動の積分項はいずれも一般に必要である。
λ=0のときはy(t)=y0、z(t)=z0+ctであり、
∣y(t)−z(t)∣≤∣y0−z0∣+∣c∣tとなる。
例 6.2.n∈N≥1に対して、R上の関数を
rn(t)=n1(0,1/n2)(t)とおく。f(t,u)=0、fn(t,u)=rn(t)はR×R上で局所的な Carathéodory 条件を満たし、状態についての Lipschitz 係数はℓ=0である。J=[0,1]、基準解y=0、ρ=1、初期値ηn=0とすると、閉管は[0,1]×[−1,1]であり、
t∈Jsuprn(t)=n,∫01rn(t)dt=n1となる。従って系 3.2により、外力が一様には零へ収束しなくても、解がJ上で零へ一様収束することが与えられる。
実際、
yn(t)=∫0trn(s)ds=nmin{t,1/n2}(0≤t≤1)は絶対連続で、ほとんど至る所でyn′=rn、yn(0)=0を満たす。従って
0≤t≤1max∣yn(t)∣=n1であり、系 3.2の上界∫01rn(s)ds=1/nはこの例で等号となる。
例 6.3.f(t,u)=2∣u∣とおく。fはR×R上で連続であるが、u=0について∣f(t,u)−f(t,0)∣/∣u∣=2/∣u∣であるから、u=0を含むどの[0,1]×[−ρ,ρ]上でも状態変数について Lipschitz 連続でない。
y=0はy(0)=0を満たす古典解である。ε>0に対してyε(t)=(ε+t)2とおくと、[0,1]上でyε>0であり、
yε′(t)=2(ε+t)=2yε(t),yε(0)=εである。初期値の差はεであるが、
0≤t≤1max∣yε(t)−y(t)∣=(1+ε)2>1である。従って、ε→0のときyεはyへ一様収束せず、max[0,1]∣yε−y∣≤Cεを満たす定数Cも存在しない。系 5.3の結論は、状態変数についての Lipschitz 条件を外すと成り立たない。なお、0≤t≤1で0≤yε(t)−t2=ε+2εt≤ε+2εであるから、yεは、y(0)=0を満たすもう一つの古典解t↦t2へ一様収束する。
7 演習
問題 7.1 (固定した区間と増大する時刻). 各n∈N≥1に対して、初期値問題
yn′=yn,yn(0)=n1の解をyn(t)=et/nとし、同じ方程式の零解をy(t)=0とする。任意の固定したT>0に対して、ynが[0,T]上でyへ一様収束することを示せ。一方、tn=lognにおける差を計算し、[0,∞)上での一様収束は成り立たないことを示せ。
解答.
yn′(t)=et/n=yn(t)、yn(0)=1/nであるから、ynは指定された初期値問題の解である。零関数もy′=yの解である。etは増加するので、任意の固定したT>0について
0≤t≤Tmax∣yn(t)−y(t)∣=neT⟶0である。これは系 5.4においてJ=[0,T]、D=R、fn(t,u)=f(t,u)=u、L=1、δn=1/n、εn=0とした評価にも一致する。
n≥1よりtn=logn≥0であり、
∣yn(tn)−y(tn)∣=nelogn=1である。したがって、どのnに対しても[0,∞)上のすべての時刻で差を1/2未満にすることはできず、この区間上での一様収束は成り立たない。tn→∞であるから、tnにおける差が1であることは、固定された[0,T]上での一様収束と矛盾しない。▨
問題 7.2 (Grönwall の不等式の変形と等号の例).a<b、L≥0とし、φ:[a,b]→[0,∞)を単調非減少な連続関数、u:[a,b]→[0,∞)を連続関数とする。すべてのt∈[a,b]についてu(t)≤φ(t)+L∫atu(s)dsが成り立つならば、u(t)≤φ(t)eL(t−a)であることを示せ。また、a=0、b=1、L=1、φ(t)=1−t、u≡1が仮定の不等式を満たすが結論を満たさないことを示し、単調性の仮定を外すことができないことを確かめよ。
次に、λ∈R、T>0とし、y,z:[0,T]→Rをy′=λyの二つの古典解で、δ=∣y(T)−z(T)∣>0を満たすものとする。定理 2.1をt0=Tとして用い、0≤t≤Tで∣y(t)−z(t)∣≤δe∣λ∣(T−t)であることを導け。また、y−zを求め、この評価がすべてのt∈[0,T)で等号となるための必要十分条件がλ≤0であることを示せ。
解答.
t0∈(a,b]を固定する。a≤t≤t0ではφ(t)≤φ(t0)であるから、u(t)≤φ(t0)+L∫atu(s)dsが[a,t0]の上で成り立つ。系 1.3を区間[a,t0]とA=φ(t0)≥0に用いると、u(t0)≤φ(t0)eL(t0−a)である。t0=aでは仮定からu(a)≤φ(a)である。ゆえに結論が成り立つ。
u≡1、φ(t)=1−tとすると、φ(t)+∫0tu(s)ds=1−t+t=1=u(t)であり、仮定の不等式は成り立つ。一方、t=1ではφ(1)e1=0<1=u(1)であるから結論は成り立たない。φはφ(1)=0を満たす非負の連続関数であるが、単調非減少でない。従って、単調性の仮定を外すと結論は成り立たない。
f(t,u)=λuはS=[0,T]×R上ですべてのtについて∣f(t,u)−f(t,v)∣≤∣λ∣∣u−v∣を満たす。§E13.2 系 2.7 (2)により古典解y,zは[0,T]上で絶対連続であるから、定理 2.1をS、g=f、t0=T、ℓ=∣λ∣、r=0に適用すると、0≤t≤Tで
∣y(t)−z(t)∣≤δexp(∫tT∣λ∣ds)=δe∣λ∣(T−t)である。w=y−zはw′=λwを満たすから、(e−λtw(t))′=e−λt(w′(t)−λw(t))=0であり、e−λtw(t)は定数である。従ってw(t)=w(T)e−λ(T−t)、∣w(t)∣=δe−λ(T−t)である。0≤t<TではT−t>0であるから、δe−λ(T−t)=δe∣λ∣(T−t)は−λ=∣λ∣、すなわちλ≤0と同値である。ゆえに、評価がすべてのt∈[0,T)で等号となるための必要十分条件はλ≤0である。λ>0のとき、時刻Tから過去へ遡ると二つの解の差は縮むが、上界はeλ(T−t)倍に増える。▨