1 区間と接合代数
半順序集合、鎖、反鎖、極大元および被覆関係x⋖yの定義は§D2.5 定義 3.1で与えられる。以下、(P,≤)は有限半順序集合とする。区間はこれまでの記事で定義していないので、ここで定める。
定義 1.1.(P,≤)を半順序集合とし、x,y∈Pとする。集合
[x,y]={z∈P : x≤z≤y}をxからyへの区間 (interval) とよぶ。x≤yのときx,y∈[x,y]であり、x≤yでないとき[x,y]=∅である。Pが有限であれば、すべての区間は有限集合である。x≤yを満たす対の全体を
Int(P)={(x,y)∈P×P : x≤y}と書く。
本記事の帰納法は、いずれも区間の要素数が真に減ることに基づく。この事実を、先に補題として示す。
補題 1.2.(P,≤)を有限半順序集合とし、x≤z≤yとする。
- z=xならば∣[z,y]∣<∣[x,y]∣である。
- z=yならば∣[x,z]∣<∣[x,y]∣である。
証明.主張 (1)を示す。w∈[z,y]とするとx≤z≤wとw≤yからw∈[x,y]であり、[z,y]⊆[x,y]である。またx∈[x,y]である。x∈[z,y]と仮定するとz≤xが成り立ち、x≤zと合わせて反対称律によりx=zとなって仮定に反する。ゆえにx∈/[z,y]であり、[z,y]は[x,y]の真部分集合である。Pが有限であるから∣[z,y]∣<∣[x,y]∣である。
主張 (2)を示す。w∈[x,z]とするとx≤wとw≤z≤yからw∈[x,y]であり、[x,z]⊆[x,y]である。y∈[x,z]と仮定するとy≤zが成り立ち、z≤yと合わせてy=zとなって仮定に反する。ゆえにy∈/[x,z]であり、同様に∣[x,z]∣<∣[x,y]∣である。▨
定義 1.3.(P,≤)を有限半順序集合、Rを単位元1をもつ可換環とする。写像f:Int(P)→Rの全体をI(P,R)と書き、(P,≤)のR上の接合代数 (incidence algebra) とよぶ。I(P,R)に、和とスカラー倍を各点ごとに
(f+g)(x,y)=f(x,y)+g(x,y),(rf)(x,y)=rf(x,y)(r∈R)と定め、積として畳み込み (convolution)
(f∗g)(x,y)=z∈[x,y]∑f(x,z)g(z,y)を定める。右辺の和は[x,y]が有限集合であるから有限和である。さらに
δ(x,y)={1,0,x=y,x<yと定める。
命題 1.4.I(P,R)は上の演算について、単位元δをもつ結合的なR-代数である。すなわち、(I(P,R),+)はR-加群であり、畳み込みは結合的かつ和について双線形であり、任意のf∈I(P,R)に対しδ∗f=f∗δ=fが成り立つ。
証明. 和とスカラー倍は各点ごとの演算であるから、I(P,R)がR-加群であることはRがR-加群であることから従う。
双線形性を示す。(x,y)∈Int(P)を固定すると
((f1+f2)∗g)(x,y)=z∈[x,y]∑(f1(x,z)+f2(x,z))g(z,y)=(f1∗g)(x,y)+(f2∗g)(x,y)である。第二引数についても、同じ(x,y)を固定して
(f∗(g1+g2))(x,y)=z∈[x,y]∑f(x,z)(g1(z,y)+g2(z,y))=(f∗g1)(x,y)+(f∗g2)(x,y)である。スカラー倍については、r∈Rに対し
((rf)∗g)(x,y)=z∈[x,y]∑rf(x,z)g(z,y)=r(f∗g)(x,y)=z∈[x,y]∑f(x,z)rg(z,y)=(f∗(rg))(x,y)である。第二の等号はRにおける分配法則、第三の等号はRが可換であることによる。いずれの計算も[x,y]上の有限和についてのものであるから、項ごとの変形をそのまま総和へ移すことができる。
結合性を示す。(x,y)∈Int(P)とする。定義を二度用いると
((f∗g)∗h)(x,y)=w∈[x,y]∑(z∈[x,w]∑f(x,z)g(z,w))h(w,y)=(z,w)∑f(x,z)g(z,w)h(w,y)となる。ここで最後の和は、x≤z≤w≤yを満たす対(z,w)の全体にわたる。同様に
(f∗(g∗h))(x,y)=z∈[x,y]∑f(x,z)(w∈[z,y]∑g(z,w)h(w,y))=(z,w)∑f(x,z)g(z,w)h(w,y)であり、和の走る範囲は同じくx≤z≤w≤yを満たす対の全体である。いずれも有限和であるから、二つの式は等しい。
単位元であることを示す。(δ∗f)(x,y)=∑z∈[x,y]δ(x,z)f(z,y)において、δ(x,z)はz=xのときだけ1であり、他のzでは0である。ゆえに(δ∗f)(x,y)=f(x,y)である。(f∗δ)(x,y)についても、δ(z,y)がz=yのときだけ1であることからf(x,y)を得る。▨
2 可逆元と Möbius 関数
2.1 証明方針
f∈I(P,R)の逆元を、区間の要素数についての帰納法で構成する。x=yの場合、(f∗g)(x,x)=f(x,x)g(x,x)であるから、g(x,x)を定めるにはf(x,x)がRの可逆元であることが必要であり、また十分である。x<yの場合、(f∗g)(x,y)=0という条件をz=xの項とそれ以外へ分けると
f(x,x)g(x,y)+x<z≤y∑f(x,z)g(z,y)=0
となる。補題 1.2 (1)によりx<z≤yのとき∣[z,y]∣<∣[x,y]∣であるから、右の和に現れるg(z,y)は帰納法の仮定によりすでに定まっている。f(x,x)が可逆であることを用いてg(x,y)を解くことができ、右逆元が一意に定まる。左逆元も、z=yの項を分ける同じ議論で構成する。最後に、結合性から左逆元と右逆元が一致することを示す。
定理 2.1.(P,≤)を有限半順序集合、Rを単位元をもつ可換環、f∈I(P,R)とする。fが畳み込みについて両側逆元をもつことと、すべてのx∈Pに対しf(x,x)がRの可逆元であることは同値である。さらに、両側逆元は存在すれば一意である。
証明. 必要性。g∈I(P,R)がf∗g=δを満たすとする。x∈Pに対し[x,x]={x}であるからf(x,x)g(x,x)=δ(x,x)=1であり、Rが可換であることからf(x,x)は可逆である。
十分性。すべてのxでf(x,x)が可逆であるとする。g:Int(P)→Rを、区間[x,y]の要素数n=∣[x,y]∣についての強い帰納法で定める。
n=1のときx=yであり、g(x,x)=f(x,x)−1と定める。
n≥2のときx<yである。x<z≤yを満たす各zについて補題 1.2 (1)により∣[z,y]∣<nであるから、g(z,y)はすでに定まっている。そこで
g(x,y)=−f(x,x)−1z∈[x,y]z=x∑f(x,z)g(z,y)と定める。この定義により、x<yのとき
(f∗g)(x,y)=f(x,x)g(x,y)+z∈[x,y]z=x∑f(x,z)g(z,y)=0=δ(x,y)であり、x=yのとき(f∗g)(x,x)=f(x,x)f(x,x)−1=1=δ(x,x)である。ゆえにf∗g=δである。
同様にh:Int(P)→Rを、h(x,x)=f(x,x)−1とし、x<yのとき
h(x,y)=−(z∈[x,y]z=y∑h(x,z)f(z,y))f(y,y)−1と定める。x≤z<yのとき補題 1.2 (2)により∣[x,z]∣<∣[x,y]∣であるから、この定義も区間の要素数についての強い帰納法として正当である。同じ計算によりh∗f=δである。
一致と一意性。命題 1.4の結合性と単位元の性質により
h=h∗δ=h∗(f∗g)=(h∗f)∗g=δ∗g=gである。ゆえにgは両側逆元である。g1,g2がともに両側逆元ならば、同じ計算でg1=g1∗(f∗g2)=(g1∗f)∗g2=g2となるので一意である。▨
定義 2.2.(P,≤)を有限半順序集合、Rを単位元をもつ可換環とする。ζ∈I(P,R)を
ζ(x,y)=1((x,y)∈Int(P))と定め、(P,≤)の ゼータ関数 (zeta function) とよぶ。ζ(x,x)=1は可逆であるから、定理 2.1によりζは両側逆元を一意にもつ。この逆元をμと書き、(P,≤)の Möbius 関数 (Möbius function) とよぶ。すなわちμ∗ζ=ζ∗μ=δである。
命題 2.3.(P,≤)を有限半順序集合、Rを単位元をもつ可換環とし、μを定義 2.2で定められるI(P,R)の Möbius 関数とする。μは次の二つの漸化式のいずれによっても一意に定まる。
- μ(x,x)=1であり、x<yのときμ(x,y)=−z∈[x,y]z=y∑μ(x,z)である。
- μ(x,x)=1であり、x<yのときμ(x,y)=−z∈[x,y]z=x∑μ(z,y)である。
証明.μ∗ζ=δを書き下すと、(x,y)∈Int(P)に対し
z∈[x,y]∑μ(x,z)=δ(x,y)である。x=yのときこれはμ(x,x)=1を与え、x<yのときz=yの項を移項すると主張 (1)を得る。同様にζ∗μ=δを書き下すと∑z∈[x,y]μ(z,y)=δ(x,y)であり、z=xの項を移項すると主張 (2)を得る。
一意性を示す。主張 (1)の形の漸化式を満たす二つの関数μ1,μ2を取り、∣[x,y]∣についての強い帰納法でμ1(x,y)=μ2(x,y)を示す。∣[x,y]∣=1のとき両者は1である。∣[x,y]∣≥2のとき、漸化式の右辺に現れるzはz=yを満たすので補題 1.2 (2)により∣[x,z]∣<∣[x,y]∣であり、帰納法の仮定からμ1(x,z)=μ2(x,z)である。ゆえに右辺どうしが等しくμ1(x,y)=μ2(x,y)である。主張 (2)についても同様である。▨
補題 2.4.(P,≤)、(P′,≤′)を有限半順序集合、Rを単位元をもつ可換環とし、x≤yをPの対、x′≤′y′をP′の対とする。順序同型θ:[x,y]→[x′,y′](すなわち全単射であってu≤v⟺θ(u)≤′θ(v)を満たすもの)が存在するならば
μP(x,y)=μP′(x′,y′)が成り立つ。
証明. まずθ(x)=x′かつθ(y)=y′である。実際、xは[x,y]の最小元である。u′∈[x′,y′]を任意に取ると、θが全射であるからu′=θ(u)を満たすu∈[x,y]が存在し、x≤uとθが順序を保つことからθ(x)≤′u′である。ゆえにθ(x)は[x′,y′]の最小元であり、最小元は反対称律により一意であるからθ(x)=x′である。yが[x,y]の最大元であることから、同じ議論でθ(y)=y′を得る。
∣[x,y]∣についての強い帰納法で示す。∣[x,y]∣=1のときx=yであり、θが全単射であることからx′=y′である。両辺とも1である。
∣[x,y]∣≥2とする。z∈[x,y]、z=yに対し、θの制限は[x,z]から[x′,θ(z)]への順序同型を与える。実際、u∈[x,z]とθ(u)∈[x′,θ(z)]が同値であることはθが順序同型であることから従う。補題 1.2 (2)により∣[x,z]∣<∣[x,y]∣であるから、帰納法の仮定によりμP(x,z)=μP′(x′,θ(z))である。またz↦θ(z)は{z∈[x,y]:z=y}から{z′∈[x′,y′]:z′=y′}への全単射である。ゆえに命題 2.3 (1)により
μP(x,y)=−z∈[x,y]z=y∑μP(x,z)=−z′∈[x′,y′]z′=y′∑μP′(x′,z′)=μP′(x′,y′)である。▨
3 反転公式
3.1 証明方針
反転公式は、P上のR値関数をμで「積分し直す」主張である。証明の中心は、和の順序の交換を行ったのちに現れる内側の和が、ちょうど(ζ∗μ)(z,y)または(μ∗ζ)(x,z)の形をもつことである。
具体的には、g(y)=∑x≤yf(x)を仮定して∑x≤yg(x)μ(x,y)を計算する。g(x)を定義で置き換えると、和はz≤x≤yを満たす対(z,x)の全体にわたる二重和になる。Pが有限であるからこの和は有限和であり、zについて先に集めることができる。zを固定したときの内側の和は∑z≤x≤yμ(x,y)であり、ζ(z,x)=1を補って書くと(ζ∗μ)(z,y)=δ(z,y)に等しい。z=yの項だけが残り、f(y)を得る。もう一つの向きの反転では、ζ∗μのかわりにμ∗ζを用いる。
証明. 仮定のもとで右辺を計算する。Pが有限であるから、以下の和はすべて有限和である。
x≤y∑g(x)μ(x,y)=x≤y∑(z≤x∑f(z))μ(x,y)=(z,x)z≤x≤y∑f(z)μ(x,y)である。最後の式でzを先に固定して集めると
x≤y∑g(x)μ(x,y)=z≤y∑f(z)x∈[z,y]∑μ(x,y)となる。内側の和はζ(z,x)=1を補えば(ζ∗μ)(z,y)にほかならず、定義 2.2によりδ(z,y)に等しい。ゆえにz=yの項だけが残り、右辺はf(y)に等しい。
逆を示す。f(y)=∑x≤yg(x)μ(x,y)がすべてのyで成り立つとする。同じ計算をμとζを入れ替えて行うと
x≤y∑f(x)=x≤y∑(z≤x∑g(z)μ(z,x))=z≤y∑g(z)x∈[z,y]∑μ(z,x)=z≤y∑g(z)(μ∗ζ)(z,y)=g(y)となる。▨
定理 3.2.(P,≤)を有限半順序集合、Rを単位元をもつ可換環、f,g:P→Rとする。すべてのx∈Pについて
g(x)=y∈P, y≥x∑f(y)が成り立つならば、すべてのx∈Pについて
f(x)=y∈P, y≥x∑μ(x,y)g(y)が成り立つ。逆も成り立つ。
証明. 仮定のもとで右辺を計算する。
y≥x∑μ(x,y)g(y)=y≥x∑μ(x,y)w≥y∑f(w)=(y,w)x≤y≤w∑μ(x,y)f(w)=w≥x∑f(w)y∈[x,w]∑μ(x,y)である。内側の和はζ(y,w)=1を補えば(μ∗ζ)(x,w)=δ(x,w)に等しい。ゆえにw=xの項だけが残り、右辺はf(x)である。逆については、定理 3.1の逆と同じ計算でζ∗μ=δを用いればよい。▨
4 部分集合束への適用
命題 4.1.Sを有限集合とし、P=2Sを包含⊆で順序づけた半順序集合とする。Rを単位元をもつ可換環とすると、A⊆B⊆Sに対し
μ(A,B)=(−1)∣B∖A∣が成り立つ。ここで右辺はRの元±1を表す。
証明.m=∣B∖A∣についての強い帰納法で示す。
m=0のときA=Bであり、命題 2.3によりμ(A,A)=1=(−1)0である。
m≥1とする。A⊆C⊆Bを満たすCはC=A∪T(T⊆B∖A)と一意に書くことができ、∣C∖A∣=∣T∣である。C=BであることとT=B∖Aであることは同値である。帰納法の仮定により、T⊊B∖Aのときμ(A,A∪T)=(−1)∣T∣である。∣T∣=kを満たすT⊆B∖Aは(km)個あるから(§D2.2 命題 3.1)、命題 2.3 (1)により
μ(A,B)=−k=0∑m−1(km)(−1)kである。二項定理(§D2.2 定理 5.1)をx=−1、y=1として用いると、m≥1のとき
k=0∑m(km)(−1)k=(−1+1)m=0であるから∑k=0m−1(km)(−1)k=−(−1)mである。ゆえにμ(A,B)=(−1)mである。▨
例 4.2.S={1,2,3}、R=Zとし、命題 2.3 (1)を用いてμ(∅,S)を直接に計算する。まずμ(∅,∅)=1である。∣C∣=1の三つのCについてμ(∅,C)=−μ(∅,∅)=−1である。∣C∣=2の三つのCについては、Cに含まれる真部分集合が∅と二つの一元集合であるから
μ(∅,C)=−(1+(−1)+(−1))=1である。したがって
μ(∅,S)=−(1+3⋅(−1)+3⋅1)=−1となり、命題 4.1により得られる(−1)3=−1と一致する。
系 4.3.Xを有限集合、A1,…,AnをXの部分集合とする。S⊆[n]に対し
N=(S)={a∈X : {i∈[n] : a∈Ai}=S},N⊇(S)=i∈S⋂Aiと定める(S=∅のとき⋂i∈∅Ai=Xと読む)。このとき
N=(S)=T⊇S∑(−1)∣T∖S∣N⊇(T)が成り立つ。とくにS=∅の場合は§D2.3 系 1.3に一致する。
証明.P=2[n]を包含で順序づけ、R=Zとする。a∈Xに対しI(a)={i∈[n]:a∈Ai}と置くと
a∈i∈S⋂Ai⟺S⊆I(a)である。したがってXの元をI(a)の値ごとに分類し、加法原理(§D2.2 定理 2.1)を適用すると
N⊇(S)=T⊇S∑N=(T)となる。定理 3.2をf=N=、g=N⊇として適用すると
N=(S)=T⊇S∑μ(S,T)N⊇(T)であり、命題 4.1によりμ(S,T)=(−1)∣T∖S∣である。S=∅のとき、左辺はどのAiにも属さない元の個数、すなわちX∖⋃i=1nAiであり、右辺は∑T⊆[n](−1)∣T∣⋂i∈TAiである。▨
包除原理そのものは、§D2.3 定理 1.2を含む記事で扱う。系 4.3では、その等式が部分集合束という特定の半順序集合における反転公式であることが示される。
5 約数の順序集合への適用
正の整数の約数を整除関係で順序づけた集合を導入する。以下、係数環はR=Zとする。
定義 5.1. 正の整数Nに対し、Nの正の約数の全体をDNと書く。d,e∈DNに対し、d≤eであることをd∣e(dがeを割り切る)であることと定める。この順序を入れた集合を(DN,∣)と書く。
命題 5.2. 正の整数Nに対し(DN,∣)は有限半順序集合である。
証明.DNは1以上N以下の整数の部分集合であるから有限集合である。
反射律を示す。正の整数dに対しd=d⋅1であるからd∣dである。
推移律を示す。d∣eかつe∣fとすると、正の整数k,lによってe=dk、f=elと書くことができ、f=d(kl)であるからd∣fである。
反対称律を示す。d∣eかつe∣dとすると、正の整数k,lによってe=dk、d=elと書くことができ、d=dklである。d>0であるからkl=1であり、kとlは正の整数であるからk=l=1である。ゆえにd=eである。
以上により(DN,∣)は§D2.5 定義 3.1の意味の半順序集合であり、台集合は有限である。▨
命題 5.3.定義 5.1の記号のもとで、d∣eを満たすd,e∈DNに対し、m=e/dと置く。写像
θ:[d,e]⟶Dm,θ(c)=c/dは順序同型である(Dmはmの正の約数の全体を整除関係で順序づけたものであり、[d,e]はDNにおける区間である)。したがって補題 2.4により
μDN(d,e)=μDm(1,m)が成り立つ。
証明.c∈[d,e]とするとd∣cかつc∣eである。c/dは正の整数であり、e/d=(c/d)⋅(e/c)であるから(c/d)∣mである。ゆえにθはDmへ値を取る。逆にu∣mならばc=duはd∣cを満たし、e=dm=c⋅(m/u)よりc∣eであるからc∈[d,e]である。u↦duとθは互いに逆であるからθは全単射である。
順序を保つことを示す。c,c′∈[d,e]とする。c∣c′ならばc′=ckと書くことができ、c′/d=(c/d)kであるから(c/d)∣(c′/d)である。逆に(c/d)∣(c′/d)ならばc′/d=(c/d)kと書くことができ、両辺にdを掛けてc′=ckを得るのでc∣c′である。ゆえにθは順序同型である。▨
系 5.4. 正の整数kに対しm(k)=μDk(1,k)と定める。命題 5.3により、d∣e∣NのときμDN(d,e)=m(e/d)である。さらにmは
m(1)=1,c∣k∑m(c)=0(k≥2)を満たし、この二条件によって一意に定まる。
証明.kを固定する。命題 5.3をDkの中でd=1、e=c(c∣k)として適用するとμDk(1,c)=m(c)である。定義 2.2によりμ∗ζ=δであるから、Dkにおいて
δ(1,k)=(μ∗ζ)(1,k)=c∈[1,k]∑μDk(1,c)ζ(c,k)=c∣k∑m(c)となる。ここでDkにおける区間[1,k]がDk全体に一致することを用いた。k=1のとき右辺は1でありm(1)=1を得る。k≥2のとき右辺は0である。
一意性を示す。kについての強い帰納法による。k=1では値が1に定まる。k≥2ではm(k)=−∑c∣k, c<km(c)であり、右辺に現れるcはkより小さいので帰納法の仮定により定まっている。▨
系 5.5. 正の整数Nと写像f,g:DN→Zについて、すべてのe∈DNで
g(e)=d∣e∑f(d)が成り立つならば、すべてのe∈DNで
f(e)=d∣e∑m(e/d)g(d)が成り立つ。
証明.命題 5.2によりDNは有限半順序集合であるから、定理 3.1をP=DNへ適用することができ、f(e)=∑d∣eg(d)μDN(d,e)である。系 5.4によりμDN(d,e)=m(e/d)である。▨
例 5.6.N=12とする。まず系 5.4の漸化式からmの値を順に求める。
m(1)=1,m(2)=−1,m(3)=−1,m(4)=−(1−1)=0,m(6)=−(1−1−1)=1,m(12)=−(1−1−1+0+1)=0.ここでm(4)では約数1,2の値を、m(6)では約数1,2,3の値を、m(12)では約数1,2,3,4,6の値を用いた。
次に Euler の関数(§D2.3 定義 3.1)の値を12の約数について直接に数える。1以上d以下でdと互いに素な整数を列挙すると
φ(1)=1,φ(2)=1,φ(3)=2,φ(4)=2,φ(6)=2,φ(12)=4である(たとえばφ(12)については1,5,7,11の4個である)。g(e)=∑d∣eφ(d)を計算すると
g(1)=1,g(2)=2,g(3)=3,g(4)=4,g(6)=6,g(12)=12であり、いずれもg(e)=eである。系 5.5をf=φ、g(e)=eとして適用すると
φ(12)=d∣12∑m(12/d)d=m(12)⋅1+m(6)⋅2+m(4)⋅3+m(3)⋅4+m(2)⋅6+m(1)⋅12であり、値を代入すると0+2+0−4−6+12=4となる。これは直接に数えたφ(12)=4に一致し、§D2.3 例 3.3の値とも一致する。
mを素因数分解によって閉じた形に書く表示を得るには、素因数分解の存在と一意性を用いる。そのため、この表示は初等整数論に属する。本記事では、系 5.4の漸化式だけを用い、その表示を本論の根拠としない。
6 演習
問題 6.1.
- (P,≤)を空でない有限半順序集合、Rを単位元をもつ可換環とし、Pの鎖の要素数の最大値をℓとする。f∈I(P,R)に対しf∗0=δ、f∗(k+1)=f∗k∗f(k≥0)と定める。すべてのx∈Pでf(x,x)=0を満たすfについてf∗ℓ=0を示せ。次に、すべてのx∈Pでf(x,x)=1を満たすfの両側逆元が∑k=0ℓ−1(δ−f)∗kであることを示せ。さらに、x<yのときμ(x,y)=∑k≥1(−1)kck(x,y)が成り立つことを示せ。ここでck(x,y)は、x=z0<z1<⋯<zk=yを満たすPの元の列(z0,…,zk)の個数である。最後に、P=D12についてck(1,12)をすべてのk≥1で求め、例 5.6で求めたm(12)=0と一致することを確かめよ。
- (P,≤)を有限半順序集合、Rを1=0を満たす単位元をもつ可換環とする。すべてのg∈I(P,R)についてf∗g=g∗fを満たすf∈I(P,R)の全体をZと書く。f∈Zであることと、x<yを満たすすべてのx,y∈Pについてf(x,y)=0かつf(x,x)=f(y,y)が成り立つことが同値であることを示せ。これを用いて、I(P,R)が畳み込みについて可換であることと、Pが反鎖であることが同値であることを示せ。
- (P,≤)を、すべての区間が有限集合である半順序集合とする(P自身は無限集合でもよい)。Rを単位元をもつ可換環とし、x≤yに対し、有限半順序集合[x,y]の Möbius 関数の(x,y)での値をμ(x,y)と書く。各y∈PについてLy={x∈P:x≤y}が有限集合であるとき、写像f,g:P→Rについて定理 3.1の二つの向きの主張がともに成り立つことを示せ。さらに、P=Z(通常の大小)、R=Zとし、すべてのy∈Zについて族(g(x)μ(x,y))x≤yの0でない項が有限個であってf(y)=∑x≤yg(x)μ(x,y)が成り立つにもかかわらず、g(y)=∑x≤yf(x)が成り立たないf,g:Z→Zの例を作れ。
- (P,≤P)、(Q,≤Q)を有限半順序集合、Rを単位元をもつ可換環とする。P×Qに、(x,u)≤(y,v)をx≤Pyかつu≤Qvであることと定めて順序を入れる。P×Qが有限半順序集合であり、(x,u)≤(y,v)のときμP×Q((x,u),(y,v))=μP(x,y)μQ(u,v)が成り立つことを示せ。さらに、この等式を用いて、命題 4.1を∣S∣についての帰納法で証明せよ。
- Pをn元の全順序集合{1<2<⋯<n}とする。μ(i,j)をすべてのi≤jについて求め、定理 3.1により数列の階差と部分和の関係が得られることを確かめよ。
- N=30についてm(k)をk∣30のすべてで漸化式から計算し、∑d∣30m(d)=0を確かめよ。さらに系 5.5をg(e)=eへ適用してφ(30)を求め、直接の数え上げと一致することを確かめよ。
解答.
(1)を示す。まず、k≥1と(x,y)∈Int(P)について
f∗k(x,y)=(z0,…,zk)∑f(z0,z1)f(z1,z2)⋯f(zk−1,zk)が成り立つことを示す。ここで右辺の和は、x=z0≤z1≤⋯≤zk=yを満たすPの元の列(z0,…,zk)の全体にわたる。kについての帰納法による。k=1のとき、f∗1=δ∗f=fであり、右辺の列は(x,y)だけであるから、両辺はf(x,y)である。kで成り立つとすると、畳み込みの定義により
f∗(k+1)(x,y)=w∈[x,y]∑f∗k(x,w)f(w,y)=w∈[x,y]∑ (z0,…,zk)x=z0≤⋯≤zk=w∑f(z0,z1)⋯f(zk−1,zk)f(w,y)である。w∈[x,y]と、x=z0≤⋯≤zk=wを満たす列の組に、列(z0,…,zk,y)を対応させる。この対応は、x=z0≤⋯≤zk≤zk+1=yを満たす列の全体への全単射である。実際、逆向きには列の最後の項を除き、w=zkと置けばよく、推移律によりx≤zk≤yであるからzk∈[x,y]である。ゆえにk+1でも等式が成り立つ。
すべてのx∈Pでf(x,x)=0であるとする。上の和の項のうち、あるiでzi−1=ziとなる列の項は因子f(zi,zi)=0を含むので0である。残る項の列はx=z0<z1<⋯<zk=yを満たす。推移律によりi<jならばzi<zjであるから、z0,…,zkは相異なり、{z0,…,zk}はk+1個の元からなる鎖である。k=ℓのとき、ℓ+1個の元からなる鎖は存在しないので残る項はなく、f∗ℓ(x,y)=0である。ゆえにf∗ℓ=0である。
次に、すべてのx∈Pでf(x,x)=1であるとし、u=δ−fと置く。u(x,x)=1−1=0であるから、前段によりu∗ℓ=0である。k≥0についてu∗u∗k=u∗(k+1)が成り立つ。実際、k=0のとき両辺はuであり、kで成り立つとすると、命題 1.4の結合性によりu∗u∗(k+1)=u∗(u∗k∗u)=(u∗u∗k)∗u=u∗(k+1)∗u=u∗(k+2)である。s=∑k=0ℓ−1u∗kと置くと、畳み込みの双線形性とδが単位元であることにより
f∗s=(δ−u)∗s=k=0∑ℓ−1u∗k−k=0∑ℓ−1u∗(k+1)=u∗0−u∗ℓ=δである。ここでu∗s=∑k=0ℓ−1u∗u∗kに上の等式を用いた。同様に、u∗k∗u=u∗(k+1)は定義そのものであるから、s∗f=s−s∗u=∑k=0ℓ−1u∗k−∑k=0ℓ−1u∗(k+1)=u∗0−u∗ℓ=δである。ゆえにsはfの両側逆元であり、定理 2.1により両側逆元は一意であるから、fの両側逆元は∑k=0ℓ−1(δ−f)∗kである。
この結果をf=ζへ適用する。η=ζ−δと置くと、η(x,x)=0であり、x<yのときη(x,y)=1である。δ−ζ=−ηであり、双線形性により(−η)∗k=(−1)kη∗kである。第一段の等式をηへ適用すると、zi−1=ziとなる列の項は0であり、x=z0<⋯<zk=yを満たす列の項は1であるから、k≥1についてη∗k(x,y)=ck(x,y)である。また、k≥ℓのときk+1個の元からなる鎖は存在しないのでck(x,y)=0である。μはζの両側逆元であるから、x<yのとき
μ(x,y)=k=0∑ℓ−1(−1)kη∗k(x,y)=δ(x,y)+k=1∑ℓ−1(−1)kck(x,y)=k≥1∑(−1)kck(x,y)である。
P=D12={1,2,3,4,6,12}とし、x=1、y=12とする。c1(1,12)=1であり、列は(1,12)だけである。c2(1,12)は、D12において1<z1<12を満たすz1、すなわち1と12を除く12の正の約数の個数であり、z1∈{2,3,4,6}の4である。c3(1,12)は、{2,3,4,6}の元の組(z1,z2)でz1∣z2かつz1=z2を満たすものの個数である。2∣4、2∣6、3∣6であり、ほかに該当する組はないからc3(1,12)=3である。k≥4とし、1=z0<z1<⋯<zk=12を満たす列があったとする。各iについてzi/zi−1は2以上の整数であるから12=zk≥2k≥16となって矛盾する。ゆえにk≥4のときck(1,12)=0である。したがって
μD12(1,12)=−c1(1,12)+c2(1,12)−c3(1,12)=−1+4−3=0であり、系 5.4によりμD12(1,12)=m(12)であるから、例 5.6の値m(12)=0と一致する。
(2)を示す。(u,v)∈Int(P)に対し、eu,v∈I(P,R)を、eu,v(u,v)=1とし、それ以外のInt(P)の元で値0を取る写像と定める。(x,y)∈Int(P)とすると、(f∗eu,v)(x,y)=∑z∈[x,y]f(x,z)eu,v(z,y)の項が0でありうるのはz=uかつy=vのときだけである。y=vのとき、u∈[x,v]であることとx≤uであることは同値である。ゆえに
(f∗eu,v)(x,y)={f(x,u),0,y=v かつ x≤u,それ以外である。同様に、(eu,v∗f)(x,y)=∑z∈[x,y]eu,v(x,z)f(z,y)の項が0でありうるのはx=uかつz=vのときだけであるから
(eu,v∗f)(x,y)={f(v,y),0,x=u かつ v≤y,それ以外である。
f∈Zとする。x<uを満たすx,u∈Pを取る。eu,uについて(x,u)での値を比べると、(f∗eu,u)(x,u)=f(x,u)であり、x=uであるから(eu,u∗f)(x,u)=0である。ゆえにf(x,u)=0である。次にu<vを満たすu,v∈Pを取り、eu,vについて(u,v)での値を比べると、(f∗eu,v)(u,v)=f(u,u)、(eu,v∗f)(u,v)=f(v,v)である。ゆえにf(u,u)=f(v,v)である。
逆に、x<yならばf(x,y)=0かつf(x,x)=f(y,y)であるとする。(u,v)∈Int(P)とする。上の式で、x≤uかつx=uのときf(x,u)=0であるから、f∗eu,vは(u,v)でだけ0でない値f(u,u)を取りうる。すなわちf∗eu,v=f(u,u)eu,vである。同様に、v≤yかつv=yのときf(v,y)=0であるからeu,v∗f=f(v,v)eu,vである。u=vのときもu<vのときもf(u,u)=f(v,v)であるから、f∗eu,v=eu,v∗fである。Int(P)は有限集合であるから、任意のg∈I(P,R)はg=∑(u,v)∈Int(P)g(u,v)eu,vと有限和で書くことができる。命題 1.4の双線形性により
f∗g=(u,v)∈Int(P)∑g(u,v)(f∗eu,v)=(u,v)∈Int(P)∑g(u,v)(eu,v∗f)=g∗fであるからf∈Zである。
I(P,R)が可換であることはZ=I(P,R)であることと同値である。Pが反鎖であれば、x<yを満たすx,y∈Pは存在しないので、すべてのf∈I(P,R)が条件を満たし、Z=I(P,R)である。Pが反鎖でなければ、a<bを満たすa,b∈Pが存在する。ea,b(a,b)=1=0であるからea,bは条件を満たさず、ea,b∈/Zである。ゆえにI(P,R)は可換でない。注意 1.5の例は、P={a<b}においてf=ea,b、g=ea,aと取った場合である。
(3)を示す。各y∈PについてLyが有限集合であるとする。y∈Pを固定する。LyにPの順序を制限したものは有限半順序集合である。w∈Lyならば、推移律によりLw⊆Lyである。x,w∈Ly、x≤wのとき、Lyにおける区間[x,w]はPにおける区間[x,w]と同じ集合であり、同じ順序をもつ。ゆえに恒等写像は順序同型であり、補題 2.4によりμLy(x,w)=μ(x,w)である。
すべてのw∈Pについてg(w)=∑x≤wf(x)が成り立つとする(Lwが有限であるから右辺は有限和である)。w∈Lyに対し、Lyの中でw以下の元の全体はLwであるから、fとgのLyへの制限は、Lyの上で定理 3.1の仮定を満たす。同じ定理を有限半順序集合Lyへ適用すると
f(y)=x∈Ly∑g(x)μLy(x,y)=x≤y∑g(x)μ(x,y)を得る。逆に、すべてのw∈Pについてf(w)=∑x≤wg(x)μ(x,w)が成り立つとする。w∈Lyに対しμ(x,w)=μLy(x,w)であるから、fとgのLyへの制限は、Lyの上で同じ定理の逆向きの仮定を満たし、g(y)=∑x∈Lyf(x)=∑x≤yf(x)を得る。yは任意であるから、二つの向きの主張がともに成り立つ。
P=Z、R=Zとする。i≤jのとき区間[i,j]={i,i+1,…,j}は有限であり、写像k↦k−i+1は[i,j]からj−i+1元の全順序集合{1<2<⋯<j−i+1}への順序同型である。補題 2.4と(5)で求める値により、μ(i,i)=1、μ(i,i+1)=−1であり、j≥i+2ならばμ(i,j)=0である。すべてのx∈Zについてg(x)=1、f(x)=0と定める。各yについて、族(g(x)μ(x,y))x≤yの0でない項はx=yとx=y−1の二項だけであり、その和は1−1=0=f(y)である。一方、∑x≤yf(x)=0であり、g(y)=1と一致しない。
この例ではLy={x∈Z:x≤y}が無限集合であり、前段の証明は使えない。定理 3.1の逆向きの証明では、z≤x≤yを満たす対(z,x)の上の族(g(z)μ(z,x))を二通りにまとめた。この例でその族の0でない項は、x≤yを満たすすべてのxについての(x,x)の項1と(x−1,x)の項−1であり、無限個ある。第二成分xごとにまとめると、内側の和はμ(x,x)+μ(x−1,x)=0であり、総和は0=∑x≤yf(x)である。第一成分zごとにまとめると、内側の和∑x∈[z,y]μ(z,x)はz=yのとき1、z<yのときμ(z,z)+μ(z,z+1)=0であり、総和は1=g(y)である。二つのまとめ方が異なる値を与えるので、和の順序の交換は正当化されない。
(4)を示す。P×Qの関係は成分ごとに≤Pと≤Qの反射律・反対称律・推移律を満たすので、半順序である。台集合の要素数は∣P∣∣Q∣であり有限である。(x,u)≤(y,v)のとき、区間の定義により[(x,u),(y,v)]=[x,y]×[u,v]である。
ν∈I(P×Q,R)をν((x,u),(y,v))=μP(x,y)μQ(u,v)と定める。(x,u)≤(y,v)とすると、ζが常に1を取ることと分配法則により
(ν∗ζ)((x,u),(y,v))=(z,w)∈[x,y]×[u,v]∑μP(x,z)μQ(u,w)=(z∈[x,y]∑μP(x,z))(w∈[u,v]∑μQ(u,w))である。定義 2.2のμ∗ζ=δにより、右辺の二つの因子はそれぞれδP(x,y)とδQ(u,v)に等しい。その積は、x=yかつu=vのとき1であり、それ以外のとき0であるから、δP×Q((x,u),(y,v))に等しい。ゆえにν∗ζ=δである。命題 1.4の結合性と単位元の性質、およびζ∗μP×Q=δにより
ν=ν∗δ=ν∗(ζ∗μP×Q)=(ν∗ζ)∗μP×Q=δ∗μP×Q=μP×Qである。
次に命題 4.1を示す。T={0,1}に0<1で順序を入れる。命題 2.3 (1)によりμT(0,0)=μT(1,1)=1、μT(0,1)=−μT(0,0)=−1であるから、a≤bのときμT(a,b)=(−1)b−aである。n=∣S∣についての帰納法で示す。n=0のとき2S={∅}であり、μ(∅,∅)=1=(−1)0である。n≥1とし、要素数がn−1の集合について主張が成り立つとする。s∈Sを一つ取り、S′=S∖{s}と置く。A⊆Sに対し、s∈AのときχA=1、s∈/AのときχA=0と置き、
θ:2S⟶2S′×T,θ(A)=(A∖{s}, χA)と定める。(A′,a)∈2S′×Tに対し、a=1のときA′∪{s}、a=0のときA′を対応させる写像はθの逆写像であるから、θは全単射である。またA⊆Bであることと、A∖{s}⊆B∖{s}かつχA≤χBであることは同値であるから、θとθ−1は順序を保つ。ゆえにA⊆Bのとき、θの制限は[A,B]から[θ(A),θ(B)]への順序同型である。補題 2.4、前段の等式および帰納法の仮定により
μ2S(A,B)=μ2S′(A∖{s},B∖{s})μT(χA,χB)=(−1)∣(B∖{s})∖(A∖{s})∣(−1)χB−χAである。A⊆Bであるから、χB−χAはs∈B∖Aのとき1、それ以外のとき0である。B∖Aは、sを含まない部分(B∖{s})∖(A∖{s})と、s∈B∖Aのときの{s}との互いに素な和集合であるから、二つの指数の和は∣B∖A∣に等しい。ゆえにμ2S(A,B)=(−1)∣B∖A∣である。
(5)では、1≤i≤j≤nに対し
μ(i,j)=⎩⎨⎧1,−1,0,j=i,j=i+1,j≥i+2である。実際、Pの区間は[i,j]={i,i+1,…,j}である。命題 2.3 (1)によりμ(i,i)=1であり、i<jのときμ(i,j)=−∑k=ij−1μ(i,k)である。j=i+1のときμ(i,i+1)=−μ(i,i)=−1である。j≥i+2の場合をjについての強い帰納法で示す。i+2≤k≤j−1を満たすすべてのkでμ(i,k)=0であるとすると
k=i∑j−1μ(i,k)=μ(i,i)+μ(i,i+1)+k=i+2∑j−1μ(i,k)=1+(−1)+0=0であるからμ(i,j)=0である(j=i+2のとき第三の和は空和である)。f,g:P→Rに対し、g(j)=∑i≤jf(i)=f(1)+⋯+f(j)は数列fの部分和である。求めたμを代入すると、∑i≤jg(i)μ(i,j)はj=1のときg(1)であり、2≤j≤nのときg(j)−g(j−1)である。ゆえに定理 3.1により、gがfの部分和の数列であることと、f(1)=g(1)かつ2≤j≤nでf(j)=g(j)−g(j−1)が成り立つこと、すなわちfがgの階差の数列であることは同値である。
(6)では、次のとおりである。D30={1,2,3,5,6,10,15,30}である。系 5.4によりm(1)=1であり、k≥2のときm(k)=−∑c∣k, c<km(c)である。k=2,3,5ではkより小さいkの正の約数は1だけであるから、m(2)=m(3)=m(5)=−1である。6より小さい6の約数は1,2,3、10より小さい10の約数は1,2,5、15より小さい15の約数は1,3,5であるから
m(6)=−(1−1−1)=1,m(10)=−(1−1−1)=1,m(15)=−(1−1−1)=1である。30より小さい30の約数は1,2,3,5,6,10,15であるから
m(30)=−(1−1−1−1+1+1+1)=−1である。したがって∑d∣30m(d)=1−1−1−1+1+1+1−1=0である。次に、§A4.8 命題 5.1により、すべてのe∈D30について∑d∣eφ(d)=eである。ゆえに系 5.5をN=30、f=φ、g(e)=eとして適用することができ、
φ(30)=d∣30∑m(30/d)d=m(30)⋅1+m(15)⋅2+m(10)⋅3+m(6)⋅5+m(5)⋅6+m(3)⋅10+m(2)⋅15+m(1)⋅30であり、値を代入すると−1+2+3+5−6−10−15+30=8となる。直接に数えると、1以上30以下で30と互いに素な整数は1,7,11,13,17,19,23,29の8個であり、反転公式による値と一致する。▨