§E19.12項モデルと完全性定理

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Henkin 拡大では、存在文に必要な証人を閉項として用意する。極大無矛盾理論は、各文とその否定のちょうど一方を含む。この二つの性質を合わせると、閉項そのものから理論のモデルを構成することができる。

閉項から構成するモデルでは、同じ対象を表す二つの閉項を、台集合の別々の要素として残すことはできない。このため、項モデルの構成では、理論が等しいと証明する閉項を同一視する。関数と関係の解釈が同値類の代表元に依存しないことを証明した後、論理式の構造に関する帰納法によって、項モデルにおける真理と理論における証明可能性が一致することを示し、その帰結としてモデル存在定理と強完全性定理を導く。

1 証明可能な等号による商

LLを集合サイズの有限項言語、T⊆Sent⁡(L)T\subseteq\operatorname{Sent}(L)を構文的に無矛盾な理論とする。§E19.11 定理 6.1によって得られる拡大言語と理論をLH,THL^H,T^Hと書く。LHL^Hの閉項全体をCTerm⁡(LH)\operatorname{CTerm}(L^H)と書く。

定義 1.1 (証明可能な等号).t,u∈CTerm⁡(LH)t,u\in\operatorname{CTerm}(L^H)に対して

t∼THu⟺TH⊢t=ut\sim_{T^H}u \quad\Longleftrightarrow\quad T^H\vdash t=u

と定める。この関係を 証明可能等号関係 (provable-equality relation) という。文脈から明らかな場合は添字を省いてt∼ut\sim uと書き、ttの同値類を[t][t]と書く。

定理 1.2. 関係∼\simはCTerm⁡(LH)\operatorname{CTerm}(L^H)上の同値関係である。さらに、任意の非負整数nnについて次が成り立つ。

  1. ffがnn項関数記号であり、すべてのi<ni<nについてti∼uit_i\sim u_iなら、 f(t1,…,tn)∼f(u1,…,un).f(t_1,\ldots,t_n)\sim f(u_1,\ldots,u_n).
  2. RRがnn項関係記号であり、すべてのi<ni<nについてti∼uit_i\sim u_iなら、 TH⊢R(t1,…,tn)↔R(u1,…,un).T^H\vdash R(t_1,\ldots,t_n)\leftrightarrow R(u_1,\ldots,u_n). 特に、R(t1,…,tn)R(t_1,\ldots,t_n)とR(u1,…,un)R(u_1,\ldots,u_n)の一方がTHT^Hから導出可能であることと、他方がTHT^Hから導出可能であることは同値である。

n=0n=0の場合には、二つの引数列はともに空であり、同じ零項記号の解釈を比較する。

証明. 等号公理の反射律からTH⊢t=tT^H\vdash t=tなので、t∼tt\sim tである。§E19.10 補題 4.1により、t∼ut\sim uならu∼tu\sim tであり、t∼ut\sim uかつu∼vu\sim vならt∼vt\sim vである。したがって∼\simは同値関係である。

ffをnn項関数記号とし、各ti∼uit_i\sim u_iを仮定する。定義によりTH⊢ti=uiT^H\vdash t_i=u_iである。有限個の等式を命題論理の派生則によって連言にまとめ、関数合同公理

(t1=u1∧⋯∧tn=un)→f(t1,…,tn)=f(u1,…,un)(t_1=u_1\land\cdots\land t_n=u_n) \to f(t_1,\ldots,t_n)=f(u_1,\ldots,u_n)

へ modus ponens を適用すると、TH⊢f(tˉ)=f(uˉ)T^H\vdash f(\bar t)=f(\bar u)を得る。n=0n=0では前件が空の連言であり、結論は同じ零項関数記号が表す閉項の反射的等式である。

RRをnn項関係記号とする。同じ連言と関係合同公理から

TH⊢R(t1,…,tn)↔R(u1,…,un)T^H\vdash R(t_1,\ldots,t_n)\leftrightarrow R(u_1,\ldots,u_n)

を得る。双条件の二方向と modus ponens により、一方が導出可能なら他方も導出可能である。n=0n=0では公理で同じ零項関係RRと自身の双条件が述べられるので、同じ結論が成り立つ。以上はすべての有限nnに対する個別の公理スキーマに基づいており、二項演算だけの商降下には依存しない。▨

2 項モデル

定義 2.1.THT^Hの項モデル (term model)MTHM_{T^H}を次のように定める。

∣MTH∣=CTerm⁡(LH)/∼.|M_{T^H}|=\operatorname{CTerm}(L^H)/{\sim}.

nn項関数記号ffとnn項関係記号RRの解釈を

fMTH([t1],…,[tn])=[f(t1,…,tn)],RMTH={([t1],…,[tn]):TH⊢R(t1,…,tn)}\begin{aligned} f^{M_{T^H}}([t_1],\ldots,[t_n]) &=[f(t_1,\ldots,t_n)],\\ R^{M_{T^H}} &=\left\{([t_1],\ldots,[t_n]):T^H\vdash R(t_1,\ldots,t_n)\right\} \end{aligned}

によって定める。論理的等号は、商集合上の同一性として解釈する。

定理 1.2により、関数の値と関係の真理値は代表元の選択に依存しない。 Henkin 構成では少なくとも一つの新定数が加わるため、閉項が存在する。したがって、項モデルの台集合は空でない。より具体的には、一自由変数論理式x=xx=xに対する証人定数により閉項が得られる。

補題 2.2.τ\tauを、各変数xxへ閉項τ(x)\tau(x)を割り当てる写像とし、sτ(x)=[τ(x)]s_\tau(x)=[\tau(x)]とおく。任意のLHL^H項rrについて

⟦r⟧sτMTH=[r[τ]]\llbracket r\rrbracket_{s_\tau}^{M_{T^H}}=[r[\tau]]

が成り立つ。r[τ]r[\tau]は、rrに実際に現れる有限個の変数だけを対応する閉項へ同時代入した閉項である。

証明.rrの構造に関する帰納法を用いる。r=xr=xなら、左辺は定義によりsτ(x)=[τ(x)]s_\tau(x)=[\tau(x)]であり、右辺と一致する。rrが定数記号なら、両辺はその定数の同値類である。

r=f(r1,…,rn)r=f(r_1,\ldots,r_n)とする。帰納法の仮定と項モデルの関数解釈により

⟦f(r1,…,rn)⟧sτMTH=fMTH([r1[τ]],…,[rn[τ]])=[f(r1[τ],…,rn[τ])]=[r[τ]].\begin{aligned} \llbracket f(r_1,\ldots,r_n)\rrbracket_{s_\tau}^{M_{T^H}} &=f^{M_{T^H}}([r_1[\tau]],\ldots,[r_n[\tau]])\\ &=[f(r_1[\tau],\ldots,r_n[\tau])]\\ &=[r[\tau]]. \end{aligned}

n=0n=0の場合も第2行が零項関数の定義そのものである。▨

3 真理補題

論理式φ\varphiと閉項割当てτ\tauに対し、φ[τ]\varphi[\tau]はFV(φ)FV(\varphi)に属する有限個の変数へ、τ\tauが割り当てる閉項を、捕獲を避けて同時代入した文を表す。

補題 3.1. 任意のLHL^H論理式φ\varphiと閉項割当てτ\tauについて、

MTH,sτ⊨φ⟺TH⊢φ[τ]M_{T^H},s_\tau\models\varphi \quad\Longleftrightarrow\quad T^H\vdash\varphi[\tau]

が成り立つ。

同値な有限変数表示として、FV(φ)⊆{x1,…,xn}FV(\varphi)\subseteq\{x_1,\ldots,x_n\}とし、s(xi)=[ti]s(x_i)=[t_i]とすれば、

MTH,s⊨φ⟺TH⊢φ[x1:=t1,…,xn:=tn]M_{T^H},s\models\varphi \quad\Longleftrightarrow\quad T^H\vdash\varphi[x_1:=t_1,\ldots,x_n:=t_n]

である。

証明の方針は、論理式の構造に関する帰納法である。全称量化子の逆向きでは、全閉項による例を証明することができることから全称文を導く必要がある。全称文を証明することができないと仮定すると、その否定の存在文に Henkin 証人を与えることができ、全閉項による例と矛盾する。

証明.φ\varphiの構造に関する帰納法を用いる。

φ\varphiがr=ur=uなら、補題 2.2と商集合の等号から

MTH,sτ⊨r=u⟺[r[τ]]=[u[τ]]⟺r[τ]∼u[τ]⟺TH⊢r[τ]=u[τ]\begin{aligned} M_{T^H},s_\tau\models r=u &\Longleftrightarrow [r[\tau]]=[u[\tau]]\\ &\Longleftrightarrow r[\tau]\sim u[\tau]\\ &\Longleftrightarrow T^H\vdash r[\tau]=u[\tau] \end{aligned}

を得る。φ=R(r1,…,rn)\varphi=R(r_1,\ldots,r_n)の場合も、項評価補題と関係の定義から

MTH,sτ⊨R(rˉ)⟺TH⊢R(rˉ[τ])M_{T^H},s_\tau\models R(\bar r) \Longleftrightarrow T^H\vdash R(\bar r[\tau])

を得る。n=0n=0も同じ定義に含まれる。

φ=¬ψ\varphi=\neg\psiとする。帰納法の仮定と極大無矛盾性により

MTH,sτ⊨¬ψ⟺MTH,sτ⊭ψ⟺TH⊬ψ[τ]⟺TH⊢¬ψ[τ].\begin{aligned} M_{T^H},s_\tau\models\neg\psi &\Longleftrightarrow M_{T^H},s_\tau\not\models\psi\\ &\Longleftrightarrow T^H\nvdash\psi[\tau]\\ &\Longleftrightarrow T^H\vdash\neg\psi[\tau]. \end{aligned}

最後の同値は§E19.11 補題 5.3 (1)と§E19.11 補題 5.3 (2)による。

φ=ψ→χ\varphi=\psi\to\chiとする。含意の意味と二つの帰納法の仮定により、左辺が真であることはTH⊬ψ[τ]T^H\nvdash\psi[\tau]またはTH⊢χ[τ]T^H\vdash\chi[\tau]と同値である。§E19.11 補題 5.3 (1)と§E19.11 補題 5.3 (3)により、同じ条件はTH⊢ψ[τ]→χ[τ]T^H\vdash\psi[\tau]\to\chi[\tau]と同値である。

φ=∀xψ\varphi=\forall x\psiとする。束縛変数を必要ならアルファ変換し、xxがτ\tauで代入する閉項に現れないようにする。xx以外の自由変数をτ\tauで置き換えた論理式をθ(x)\theta(x)と書く。まずTH⊢∀xθ(x)T^H\vdash\forall x\theta(x)とする。任意の閉項ttについて全称具体化の公理§E19.10 定義 1.1 (Q1)からTH⊢θ(t)T^H\vdash\theta(t)である。帰納法の仮定により、MTH,sτ[x↦[t]]⊨ψM_{T^H},s_\tau[x\mapsto[t]]\models\psiである。項モデルの各要素に対して、その要素を同値類として表す閉項ttが存在するので、MTH,sτ⊨∀xψM_{T^H},s_\tau\models\forall x\psiを得る。

逆にMTH,sτ⊨∀xψM_{T^H},s_\tau\models\forall x\psiとする。任意の閉項ttについて帰納法の仮定からTH⊢θ(t)T^H\vdash\theta(t)である。TH⊬∀xθ(x)T^H\nvdash\forall x\theta(x)と仮定する。極大無矛盾性によりTH⊢¬∀xθ(x)T^H\vdash\neg\forall x\theta(x)であり、量化子の否定に関する派生同値からTH⊢∃x¬θ(x)T^H\vdash\exists x\neg\theta(x)を得る。 Henkin 性により、Henkin 定数ccが存在して

TH⊢∃x¬θ(x)→¬θ(c)T^H\vdash\exists x\neg\theta(x)\to\neg\theta(c)

となる。modus ponens によりTH⊢¬θ(c)T^H\vdash\neg\theta(c)となるが、全閉項の場合からTH⊢θ(c)T^H\vdash\theta(c)でもある。θ(c)\theta(c)とその否定の二つの導出はTHT^Hの無矛盾性に反する。したがってTH⊢∀xθ(x)T^H\vdash\forall x\theta(x)である。

存在量化子は∃xψ:=¬∀x¬ψ\exists x\psi:=\neg\forall x\neg\psiと定義されるため、以上の帰納法にすでに含まれる。証人の対応を直接確認すると、TH⊢∃xθ(x)T^H\vdash\exists x\theta(x)なら Henkin 性により、TH⊢θ(c)T^H\vdash\theta(c)を満たす閉項ccが存在する。帰納法の仮定から[c][c]が意味論的な証人になる。逆に意味論的な証人[t][t]が存在すれば、帰納法の仮定からTH⊢θ(t)T^H\vdash\theta(t)であり、存在量化子導入の派生則からTH⊢∃xθ(x)T^H\vdash\exists x\theta(x)となる。

以上で原始結合子のすべての場合を処理した。有限変数表示では、s(xi)=[ti]s(x_i)=[t_i]となる閉項割当てτ\tauを選び、残りの変数へ一つの固定閉項を割り当てる。§E19.6 定理 4.1により、ssとsτs_\tauのFV(φ)FV(\varphi)外での違いは真理値を変えない。▨

4 モデル存在定理

定理 4.1.LLを集合サイズの有限項言語、T⊆Sent⁡(L)T\subseteq\operatorname{Sent}(L)を構文的に無矛盾な理論とする。このときTTはモデルMMをもつ。さらに

∣M∣≤κ(L,T):=max⁡(ℵ0,∣L∣,∣T∣)|M|\le\kappa(L,T):=\max(\aleph_0,|L|,|T|)

とすることができる。

証明.§E19.11 定理 6.1によりTTを極大無矛盾な Henkin 理論THT^Hへ拡大し、定義 2.1の項モデルMTHM_{T^H}を作る。σ∈TH\sigma\in T^Hは文なので、真理補題で代入する自由変数は無い。§E19.11 補題 5.3の導出閉包と補題 3.1により

MTH⊨σ⟺TH⊢σ⟺σ∈THM_{T^H}\models\sigma \quad\Longleftrightarrow\quad T^H\vdash\sigma \quad\Longleftrightarrow\quad \sigma\in T^H

である。したがってMTH⊨THM_{T^H}\models T^Hであり、特にMTH⊨TM_{T^H}\models Tである。厳密にはMTHM_{T^H}は拡大言語の構造なので、元の言語LLへの還元をMMとすればM⊨TM\models Tである。

§E19.11 系 2.2によりLHL^Hの閉項集合は高々κ(L,T)\kappa(L,T)個である。項モデルの台集合はその商なので∣M∣=∣MTH∣≤κ(L,T)|M|=|M_{T^H}|\le\kappa(L,T)である。▨

系 4.2. 任意のLL理論TTについて、TTが充足可能であることと、TTが構文的に無矛盾であることは同値である。

証明. モデルをもつ理論が無矛盾であることは健全性から従う。無矛盾な理論がモデルをもつことは定理 4.1で証明した。▨

5 強完全性定理

補題 5.1.T⊆Sent⁡(L)T\subseteq\operatorname{Sent}(L)とφ∈Sent⁡(L)\varphi\in\operatorname{Sent}(L)について、T⊬φT\nvdash\varphiならT∪{¬φ}T\cup\{\neg\varphi\}は構文的に無矛盾である。

証明.T∪{¬φ}T\cup\{\neg\varphi\}が矛盾すると仮定する。演繹定理によりT⊢¬φ→⊥T\vdash\neg\varphi\to\botである。古典命題論理では(¬φ→⊥)→φ(\neg\varphi\to\bot)\to\varphiを導出することができるので、modus ponens によりT⊢φT\vdash\varphiとなり、T⊬φT\nvdash\varphiという仮定に反する。▨

定理 5.2. 集合サイズの有限項言語LL、任意の理論T⊆Sent⁡(L)T\subseteq\operatorname{Sent}(L)、任意の文φ∈Sent⁡(L)\varphi\in\operatorname{Sent}(L)について

T⊨φ⟺T⊢φT\models\varphi \quad\Longleftrightarrow\quad T\vdash\varphi

が成り立つ。

証明の方針は、健全性で右から左を示し、左から右は対偶を用いることである。T⊬φT\nvdash\varphiなら、T∪{¬φ}T\cup\{\neg\varphi\}のモデルを構成し、T⊨φT\models\varphiを否定する。

証明.T⊢φT\vdash\varphiなら、一階 Hilbert 系の健全性によりT⊨φT\models\varphiである。

逆向きの対偶を示す。T⊬φT\nvdash\varphiとする。補題 5.1によりT∪{¬φ}T\cup\{\neg\varphi\}は構文的に無矛盾である。定理 4.1を適用すると、あるLL構造MMが存在して

M⊨T∪{¬φ}M\models T\cup\{\neg\varphi\}

となる。したがってM⊨TM\models TかつM⊭φM\not\models\varphiであり、T⊭φT\not\models\varphiである。対偶によりT⊨φT\models\varphiならT⊢φT\vdash\varphiである。▨

注意 5.3.定理 5.2では、言語LLと理論TTが可算であることを仮定しない。濃度は Henkin 言語、閉項集合、および構成されるモデルの大きさを評価するときにだけ現れる。意味論的帰結と形式的導出の一致そのものは、任意の集合サイズの有限項言語と任意の理論について成り立つ。

6 項モデルの具体的な読み方

例 6.1.a,ba,bを定数記号、ffを一項関数記号とし、極大無矛盾な Henkin 理論THT^Hが

TH⊢a=b,TH⊢∀x f(x)=xT^H\vdash a=b, \qquad T^H\vdash\forall x\,f(x)=x

を満たすとする。項モデルでは[a]=[b][a]=[b]である。また全称具体化の公理§E19.10 定義 1.1 (Q1)からTH⊢f(a)=aT^H\vdash f(a)=aなので

fMTH([a])=[f(a)]=[a]f^{M_{T^H}}([a])=[f(a)]=[a]

である。項の文字列が異なっていても、理論が等しいと証明する項は同じモデル要素を表す。

7 演習

問題 7.1. 次の 1 と 2 では、L′L'理論SSが極大無矛盾であるとき、定義 1.1と定義 2.1のTHT^HをSSに、LHL^HをL′L'に置き換えて、L′L'の閉項の関係∼S\sim_Sと構造MSM_Sを同じ式で定める。M\mathcal MがL′L'構造のとき、Th⁡(M)\operatorname{Th}(\mathcal M)はM\mathcal Mで真なL′L'文の全体である。

  1. L′={c,f}L'=\{c,f\}を定数記号ccと一項関数記号ffからなる言語とし、台集合{0,1}\{0,1\}上でcM=0c^{\mathcal M}=0、fM(a)=1−af^{\mathcal M}(a)=1-aと定めた構造をM\mathcal Mとする。S=Th⁡(M)S=\operatorname{Th}(\mathcal M)が極大無矛盾な Henkin 理論であることを示せ。さらに、閉項fn(c)f^n(c)(ffをnn回適用した項)についてfn(c)∼Sfm(c)f^n(c)\sim_Sf^m(c)であることとn−mn-mが偶数であることが同値であることを示し、MSM_SがM\mathcal Mと同型であることを示せ。
  2. L′={c,P}L'=\{c,P\}を定数記号ccと一項関係記号PPからなる言語とし、台集合{0,1}\{0,1\}上でcM=0c^{\mathcal M}=0、PM={0}P^{\mathcal M}=\{0\}と定めた構造をM\mathcal Mとする。S=Th⁡(M)S=\operatorname{Th}(\mathcal M)は極大無矛盾であるが Henkin 理論でないことを示し、MS⊨∀x P(x)M_S\models\forall x\,P(x)かつS⊬∀x P(x)S\nvdash\forall x\,P(x)であることを示せ。
  3. RRを二項関係記号とし、x≠yx\neq yとする。定理 5.2を用いて⊢∃y∀x R(x,y)→∀x∃y R(x,y)\vdash\exists y\forall x\,R(x,y)\to\forall x\exists y\,R(x,y)を示せ。また、⊢∀x∃y R(x,y)→∃y∀x R(x,y)\vdash\forall x\exists y\,R(x,y)\to\exists y\forall x\,R(x,y)ではないことを示せ。
  4. 二項関係記号<<だけからなる言語LLと、LL構造(R,<)(\R,<)の理論T=Th⁡((R,<))T=\operatorname{Th}((\R,<))を考える。定理 4.1を用いて、TTが可算無限な台集合をもつモデルMMをもつことを示せ。さらに、MMと(R,<)(\R,<)が同じLL文を満たすが同型でないことを示せ。
解答 (確認問題の解答).

1 と 2 で共通に用いる事実を先に示す。L′L'構造M\mathcal MについてS=Th⁡(M)S=\operatorname{Th}(\mathcal M)とおく。M⊨S\mathcal M\models Sであるから、§E19.10 系 7.3によりSSは構文的に無矛盾である。S⊢σS\vdash\sigmaならば健全性によりM⊨σ\mathcal M\models\sigma、すなわちσ∈S\sigma\in Sである。文σ∉S\sigma\notin SならばM⊨¬σ\mathcal M\models\neg\sigmaであるから¬σ∈S\neg\sigma\in Sであり、S∪{σ}S\cup\{\sigma\}からはσ\sigmaと¬σ\neg\sigmaがともに導出されるので、S∪{σ}S\cup\{\sigma\}は構文的に無矛盾でない。よってSSは極大無矛盾であり、文σ\sigmaについてS⊢σS\vdash\sigmaとM⊨σ\mathcal M\models\sigmaは同値である。

  1. 前段によりSSは極大無矛盾である。閉項fn(c)f^n(c)の値は、nnが偶数ならば00、奇数ならば11である。FV(φ)⊆{x}FV(\varphi)\subseteq\{x\}を満たす論理式φ(x)\varphi(x)を取る。M⊨∃xφ(x)\mathcal M\models\exists x\varphi(x)ならば、M,s[x↦a]⊨φ\mathcal M,s[x\mapsto a]\models\varphiを満たすa∈{0,1}a\in\{0,1\}が存在する。a=0a=0ならばt=ct=c、a=1a=1ならばt=f(c)t=f(c)とおくとttの値はaaであり、§E19.7 系 5.3によりM⊨φ(t)\mathcal M\models\varphi(t)である。M⊭∃xφ(x)\mathcal M\not\models\exists x\varphi(x)ならばt=ct=cとおく。いずれの場合もM⊨∃xφ(x)→φ(t)\mathcal M\models\exists x\varphi(x)\to\varphi(t)であるから、この文はSSに属し、S⊢∃xφ(x)→φ(t)S\vdash\exists x\varphi(x)\to\varphi(t)である。よってSSは Henkin 理論である。

    前段の同値により、fn(c)∼Sfm(c)f^n(c)\sim_Sf^m(c)であることはM⊨fn(c)=fm(c)\mathcal M\models f^n(c)=f^m(c)、すなわち二つの閉項の値が等しいことと同値であり、これはnnとmmの偶奇が一致すること、すなわちn−mn-mが偶数であることと同値である。L′L'の閉項はfn(c)f^n(c)(n≥0n\geq0)の形のものだけであるから、MSM_Sの台集合は{[c],[f(c)]}\{[c],[f(c)]\}であり、この二元は異なる。写像h:MS→{0,1}h:M_S\to\{0,1\}をh([fn(c)])h([f^n(c)])をfn(c)f^n(c)の値とすることで定めると、前の同値によりhhは代表元によらず、全単射である。h(cMS)=h([c])=0=cMh(c^{M_S})=h([c])=0=c^{\mathcal M}であり、h(fMS([fn(c)]))=h([fn+1(c)])=1−h([fn(c)])=fM(h([fn(c)]))h(f^{M_S}([f^n(c)]))=h([f^{n+1}(c)])=1-h([f^n(c)])=f^{\mathcal M}(h([f^n(c)]))であるから、hhは同型である。

  2. 前段によりSSは極大無矛盾である。L′L'の閉項はccだけである。φ(x)=¬P(x)\varphi(x)=\neg P(x)とすると、1∉PM1\notin P^{\mathcal M}であるからM⊨∃x¬P(x)\mathcal M\models\exists x\neg P(x)であり、0∈PM0\in P^{\mathcal M}であるからM⊭¬P(c)\mathcal M\not\models\neg P(c)である。よってM⊭∃x¬P(x)→¬P(c)\mathcal M\not\models\exists x\neg P(x)\to\neg P(c)であり、前段の同値によりS⊬∃x¬P(x)→¬P(c)S\nvdash\exists x\neg P(x)\to\neg P(c)である。閉項はccだけであるからSSは Henkin 理論でない。

    MSM_Sの台集合は{[c]}\{[c]\}の一元集合であり、M⊨P(c)\mathcal M\models P(c)からS⊢P(c)S\vdash P(c)であるのでPMS={[c]}P^{M_S}=\{[c]\}である。台集合のただ一つの元がPMSP^{M_S}に属するのでMS⊨∀x P(x)M_S\models\forall x\,P(x)である。一方、M⊭∀x P(x)\mathcal M\not\models\forall x\,P(x)であるから、前段の同値によりS⊬∀x P(x)S\nvdash\forall x\,P(x)である。したがって、Henkin 性をもたない極大無矛盾な理論では、補題 3.1の同値は全称量化子の場合にMS⊨∀xψM_S\models\forall x\psiから導出可能性を導く向きで成り立たない。

  3. 構造M\mathcal Mと割当てssを取り、M,s⊨∃y∀x R(x,y)\mathcal M,s\models\exists y\forall x\,R(x,y)とする。M,s[y↦b]⊨∀x R(x,y)\mathcal M,s[y\mapsto b]\models\forall x\,R(x,y)を満たすbbが存在する。任意のaaについて、x≠yx\neq yであるからs[y↦b][x↦a]=s[x↦a][y↦b]s[y\mapsto b][x\mapsto a]=s[x\mapsto a][y\mapsto b]であり、M,s[x↦a][y↦b]⊨R(x,y)\mathcal M,s[x\mapsto a][y\mapsto b]\models R(x,y)である。よってM,s[x↦a]⊨∃y R(x,y)\mathcal M,s[x\mapsto a]\models\exists y\,R(x,y)であり、M,s⊨∀x∃y R(x,y)\mathcal M,s\models\forall x\exists y\,R(x,y)である。したがって文∃y∀x R(x,y)→∀x∃y R(x,y)\exists y\forall x\,R(x,y)\to\forall x\exists y\,R(x,y)は∅\varnothingの意味論的帰結であり、定理 5.2をT=∅T=\varnothingに適用すると⊢∃y∀x R(x,y)→∀x∃y R(x,y)\vdash\exists y\forall x\,R(x,y)\to\forall x\exists y\,R(x,y)である。

    台集合{0,1}\{0,1\}上でRM={(0,0),(1,1)}R^{\mathcal M}=\{(0,0),(1,1)\}とした構造M\mathcal Mでは、各aaについて(a,a)∈RM(a,a)\in R^{\mathcal M}であるからM⊨∀x∃y R(x,y)\mathcal M\models\forall x\exists y\,R(x,y)である。一方、各bbについて(1−b,b)∉RM(1-b,b)\notin R^{\mathcal M}であるからM⊭∃y∀x R(x,y)\mathcal M\not\models\exists y\forall x\,R(x,y)である。よって∀x∃y R(x,y)→∃y∀x R(x,y)\forall x\exists y\,R(x,y)\to\exists y\forall x\,R(x,y)はM\mathcal Mで偽であり、健全性によりこの文は導出可能でない。

  4. (R,<)⊨T(\R,<)\models Tであるから、§E19.10 系 7.3によりTTは構文的に無矛盾である。LLは一つの記号からなり、§E19.11 補題 2.1により∣T∣≤∣Sent⁡(L)∣≤ℵ0|T|\leq|\operatorname{Sent}(L)|\leq\aleph_0であるから、定理 4.1により∣M∣≤max⁡(ℵ0,∣L∣,∣T∣)=ℵ0|M|\leq\max(\aleph_0,|L|,|T|)=\aleph_0を満たすモデルM⊨TM\models Tが存在する。各正の整数nnについて、相異なるnn個の元が存在することを述べる文

    ∃x1⋯∃xn⋀1≤i<j≤n¬(xi=xj)\exists x_1\cdots\exists x_n\bigwedge_{1\leq i<j\leq n}\neg(x_i=x_j)

    は(R,<)(\R,<)で真であるからTTに属し、MMでも真である。よってMMは無限集合であり、可算無限である。

    LL文σ\sigmaについて、(R,<)⊨σ(\R,<)\models\sigmaならばσ∈T\sigma\in TであるからM⊨σM\models\sigmaである。(R,<)⊭σ(\R,<)\not\models\sigmaならば¬σ∈T\neg\sigma\in TであるからM⊭σM\not\models\sigmaである。よってMMと(R,<)(\R,<)は同じ文を満たす。同型h:(R,<)→Mh:(\R,<)\to Mが存在すると仮定すると、hhは全単射であり、MMは高々可算であるから、hhと単射M→N≥0M\to\Nの合成は単射R→N≥0\R\to\Nとなり、§E1.19 定理 3.3に反する。したがってMMと(R,<)(\R,<)は同型でない。

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参考文献

  1. Herbert B. Enderton, A Mathematical Introduction to Logic, 2nd ed., Academic Press, 2001.項モデル、真理補題、モデル存在定理、および完全性定理を参考にした。
  2. C. C. Chang and H. Jerome Keisler, Model Theory, 3rd ed., Dover Publications, 2012, originally published 1990.任意濃度の言語と理論に対する強完全性を参考にした。

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