1 定理と証明
定理 1.1 (単調収束定理).{an}が単調増加(an≤an+1)かつ上に有界ならば、{an}は収束しan→supnan。
証明. 値の集合S={an:n}は上に有界かつ空でないので、上限公理よりL=supSが存在する。an→Lを示す。ε>0を与える。Lは最小の上界だからL−εは上界でなく、あるNでaN>L−ε(上限のε-特徴づけ、§D1.4 命題 1.6)。単調増加よりn≥Nでan≥aN>L−ε、またLは上界だからan≤L<L+ε。よってn≥Nで∣an−L∣<ε、すなわちan→L。▨
上の証明では、上限の定義を展開した結果が、そのまま収束の証明になっています。下に有界な単調減少列{an}については、{−an}に単調収束定理を適用するとan→infnanが得られます。
例 1.2.an=1−n1は単調増加で、すべてのnでan<1であるから上に有界である。単調収束定理より収束し、収束先は上限supnan=1になる。どの項も1に等しくならないまま極限が1になる——収束先は最大値ではなく上限である、という定理の言い方が、ここに現れている。
2 収束の保証と実数の連続性
単調収束定理の価値は、極限値を具体的に知らなくても、数列が収束することだけは示すことができる点にあります。単調増加数列が上に有界であれば、その数列は必ず収束します。有理数の範囲では、この主張は成り立ちません。上に有界な有理数の単調増加数列でも、実数としての上限が無理数であれば、有理数の範囲には収束先が存在しないからです。したがって、単調収束定理が成り立つためには、実数の連続性が本質的に必要です。
3 応用の例:ネイピア数と区間縮小法
例 3.1 (ネイピア数e).an=(1+n1)nは上に有界である。二項定理より
=k=0∑nk!1⋅nkn(n−1)⋯(n−k+1)≤k=0∑nk!1≤1+k=1∑n2k−11<3(各因子nn−j≤1、およびk!≥2k−1を用いた)。anが単調増加であることも同様に各項ごとの比較で示せるので、単調収束定理より{an}は収束し、その極限としてネイピア数e=limn(1+n1)n(2<e≤3)が定義される。極限値そのものは初等的に書けないのに、収束だけは単調性と有界性から保証される——この定理の典型的な使い方である。
漸化式で定まる数列(an+1=2+anなど)の収束も、単調性と有界性を示して結論します。
もう一つ、単調収束定理の帰結として、後の議論で用いる区間縮小法を導きます。
命題 3.2 (区間縮小法). 閉区間の減少列In=[an,bn](In+1⊆In)で長さbn−an→0ならば、共通部分⋂nInはただ一点からなる。
証明.In+1⊆Inより{an}は単調増加で上に有界(各b1が上界)、{bn}は単調減少で下に有界。単調収束定理よりan→a=supan、bn→b=infbnで、an≤bnからa≤b。長さbn−an→0よりb−a=0、すなわちa=b。この点は各Inに属し、それ以外の点は長さ0ゆえ属さないので、⋂nIn={a}。▨
区間縮小法は、次項のボルツァーノ・ワイエルシュトラスの定理の証明で、二分法によって収束先の点を定めるために用います。