§C2.8パスカルの定理とブリアンションの定理

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円は、中心からの距離が等しい点の集まりとして、最も基本的な曲線です。楕円・放物線・双曲線も、円と同じく円錐を平面で切って得られる仲間の曲線です。ところが、円周角の定理や方べきの定理のように円に特有の性質は、楕円などへそのまま持ち込むことができません。それでも、円で成り立つ事実のうち、点が一直線上に並ぶことや直線が一点で交わることだけで述べられるものは、無限遠点まで含めて考えれば、円から楕円などへそのまま運ぶことができます。

パスカルの定理は、円に限らず円錐曲線の上の六点に一般に成り立つ、直線の並びについての定理です。たとえば楕円の上に六点をとって順に結ぶと、向かい合う辺の延長の交点が、六点をどこにとっても一直線の上に並びます。円・楕円・放物線・双曲線を区別せず一つの主張で述べられる点で、円錐曲線の性質のうちでもとくに基本的なものの一つです。この性質は、平面に無限遠点を加えた射影的な見方のもとで、はじめて自然に述べることができます。ブリアンションの定理は、点と直線の役割を入れ替えて得られる、パスカルの定理の双対です。

この記事では、パスカルの定理とブリアンションの定理について解説します。

1 パスカルの定理

定義 1.1 (非退化な円錐曲線と射影閉包). 円、楕円(§A2.14 定義 3.1)、放物線(§A2.14 定義 2.1)、双曲線(§A2.14 定義 4.1)を合わせて非退化な円錐曲線 (nondegenerate conic) という。非退化な円錐曲線Γ\Gammaに対して、拡張平面(§A5.17 定義 1.1)の部分集合Γ‾\overline{\Gamma}を次のように定め、Γ\Gammaの射影閉包 (projective closure) という。

  1. Γ\Gammaが円または楕円であるとき、Γ‾=Γ\overline{\Gamma}=\Gammaとする。
  2. Γ\Gammaが放物線であるとき、Γ\Gammaに軸の方向の無限遠点を加えた集合をΓ‾\overline{\Gamma}とする。
  3. Γ\Gammaが双曲線であるとき、Γ\Gammaに二本の漸近線の方向の無限遠点を加えた集合をΓ‾\overline{\Gamma}とする。

定理 1.2 (パスカルの定理).Γ\Gammaを非退化な円錐曲線とし、A,B,C,D,E,FA,B,C,D,E,FをΓ‾\overline{\Gamma}の相異なる六点とする。このとき、直線ABABと直線DEDE、直線BCBCと直線EFEF、直線CDCDと直線FAFAは、それぞれ相異なる二直線であり、拡張平面のただ一点で交わる。それらの交点を

P=AB∩DE,Q=BC∩EF,R=CD∩FAP=AB\cap DE,\qquad Q=BC\cap EF,\qquad R=CD\cap FA

とおくと、P,Q,RP,Q,Rは拡張平面の一本の直線の上にある。

図は、楕円の上で六点を動かしたときにP,Q,RP,Q,Rが一直線上に並ぶ様子を実演するものであり、定理の証明ではありません。

例 1.3. 円KKの中心をOOとし、KKの上に点AAをとる。AAをOOを中心として60∘60^\circ、120∘120^\circ、180∘180^\circ、240∘240^\circ、300∘300^\circ回転した点を、それぞれB,C,D,E,FB,C,D,E,Fとする。OOを中心とする回転はKKをKKへ移し、回転の角が相異なるので、A,B,C,D,E,FA,B,C,D,E,FはKKの相異なる六点であり、六角形ABCDEFABCDEFはKKに内接する正六角形である。

OOを中心とする角180∘180^\circの回転は、A,B,C,DA,B,C,DをそれぞれD,E,F,AD,E,F,Aへ移す。したがって、この回転は直線ABABを直線DEDEへ、直線BCBCを直線EFEFへ、直線CDCDを直線FAFAへ移す。角180∘180^\circの回転は各直線を、それと平行な直線またはその直線自身へ移す。定理 1.2によりABABとDEDE、BCBCとEFEF、CDCDとFAFAはそれぞれ相異なるので、三つの組はいずれも平行な二直線である。§A5.17 定理 2.2により、P=AB∩DEP=AB\cap DE、Q=BC∩EFQ=BC\cap EF、R=CD∩FAR=CD\cap FAは、それぞれ直線ABAB、BCBC、CDCDの方向の無限遠点である。したがってP,Q,RP,Q,Rはいずれも無限遠直線の上にあり、この配置では定理 1.2の結論は、三点が無限遠直線の上に並ぶという形で成り立つ。もとの平面の中では、向かい合う辺の三つの組はどれも交わらない。

2 円錐曲線を円へ移す射影変換

定理 2.1. 平面の直交座標を一つ選び、その座標から§A5.17 定義 6.1のとおりに同次座標[X:Y:Z][X:Y:Z]を定める。(a,b,c)≠(0,0,0)(a,b,c)\ne(0,0,0)に対して、aX+bY+cZ=0aX+bY+cZ=0を満たす点[X:Y:Z][X:Y:Z]の全体は拡張平面の直線であり、拡張平面のどの直線もこの形に表される。(a,b)≠(0,0)(a,b)\ne(0,0)のとき、この直線は有限直線ax+by+c=0ax+by+c=0であり、(a,b)=(0,0)(a,b)=(0,0)のとき、無限遠直線である。

証明.aX+bY+cZ=0aX+bY+cZ=0を満たすかどうかは、点の同次座標を00でない定数倍しても変わらない。

(a,b)≠(0,0)(a,b)\ne(0,0)とする。有限点[x:y:1][x:y:1]がこの式を満たすことはax+by+c=0ax+by+c=0と同値である。無限遠点[u:v:0][u:v:0]がこの式を満たすことはau+bv=0au+bv=0、すなわち(u,v)(u,v)が(b,−a)(b,-a)の00でない実数倍であることと同値であり、(b,−a)(b,-a)は直線ax+by+c=0ax+by+c=0の方向である。したがって、式を満たす点の全体は、直線ax+by+c=0ax+by+c=0にその方向の無限遠点を加えた有限直線(§A5.17 定義 1.1)である。

(a,b)=(0,0)(a,b)=(0,0)とするとc≠0c\ne0であり、式はZ=0Z=0と同値であるから、式を満たす点の全体は無限遠点の全体、すなわち無限遠直線である。

逆に、有限直線は、もとの平面の直線をax+by+c=0ax+by+c=0((a,b)≠(0,0)(a,b)\ne(0,0))と表すと、上で示したとおりaX+bY+cZ=0aX+bY+cZ=0を満たす点の全体であり、無限遠直線はZ=0Z=0を満たす点の全体である。▨

定理 2.2.Γ\Gammaを非退化な円錐曲線とする。射影変換(§A5.17 定義 1.2)φ\varphiと円KKで、φ(Γ‾)=K\varphi(\overline{\Gamma})=Kを満たすものが存在する。

証明.Γ\Gammaの種類に応じて平面の直交座標を一つ選び、その座標から§A5.17 定義 6.1のとおりに同次座標[X:Y:Z][X:Y:Z]を定める。有限点(x,y)(x,y)の同次座標は[x:y:1][x:y:1]であり、方向(u,v)(u,v)の無限遠点の同次座標は[u:v:0][u:v:0]である。座標の選び方と、二次の同次式F(X,Y,Z)F(X,Y,Z)と、実3次行列MMを次のように定める。

  • Γ\Gammaが円であるとき、中心を原点とすると、半径をrrとしてΓ\Gammaはx2+y2=r2x^2+y^2=r^2と表される。a=b=ra=b=rとおく。Γ\Gammaが楕円であるとき、中心を原点とし焦点をxx軸の上にとると、§A2.14 公式 3.2により、あるa,b>0a,b>0についてΓ\Gammaはx2/a2+y2/b2=1x^2/a^2+y^2/b^2=1と表される。どちらの場合も、F=X2/a2+Y2/b2−Z2F=X^2/a^2+Y^2/b^2-Z^2とし、MMを対角成分が1/a,1/b,11/a,1/b,1の対角行列とする。
  • Γ\Gammaが双曲線であるとき、中心を原点とし焦点をxx軸の上にとると、§A2.14 公式 4.2により、あるa,b>0a,b>0についてΓ\Gammaはx2/a2−y2/b2=1x^2/a^2-y^2/b^2=1と表される。F=X2/a2−Y2/b2−Z2F=X^2/a^2-Y^2/b^2-Z^2とし、M=(00101/b01/a00)M=\begin{pmatrix}0&0&1\\0&1/b&0\\1/a&0&0\end{pmatrix}とする。
  • Γ\Gammaが放物線であるとき、頂点を原点とし、焦点がxx軸の正の部分にあるように座標をとると、§A2.14 公式 2.2により、あるp>0p>0についてΓ\Gammaはy2=4pxy^2=4pxと表される。F=Y2−4pXZF=Y^2-4pXZとし、M=(p0−p010p0p)M=\begin{pmatrix}\sqrt p&0&-\sqrt p\\0&1&0\\\sqrt p&0&\sqrt p\end{pmatrix}とする。

MMの行列式は、三つの場合の順に1/(ab)1/(ab)、−1/(ab)-1/(ab)、2p2pであり、いずれも00でない。G(X,Y,Z)=X2+Y2−Z2G(X,Y,Z)=X^2+Y^2-Z^2とおく。円・楕円と放物線ではε=1\varepsilon=1、双曲線ではε=−1\varepsilon=-1とすると、すべてのv∈R3\boldsymbol v\in\mathbb R^3について

G(Mv)=ε F(v)G(M\boldsymbol v)=\varepsilon\,F(\boldsymbol v)

が成り立つ。実際、v=(X,Y,Z)\boldsymbol v=(X,Y,Z)とすると、円・楕円ではG(X/a, Y/b, Z)=F(X,Y,Z)G(X/a,\,Y/b,\,Z)=F(X,Y,Z)であり、双曲線ではG(Z, Y/b, X/a)=Z2+Y2/b2−X2/a2=−F(X,Y,Z)G(Z,\,Y/b,\,X/a)=Z^2+Y^2/b^2-X^2/a^2=-F(X,Y,Z)であり、放物線では

G(p (X−Z), Y, p (X+Z))=p(X−Z)2+Y2−p(X+Z)2=Y2−4pXZ=F(X,Y,Z)G\bigl(\sqrt p\,(X-Z),\,Y,\,\sqrt p\,(X+Z)\bigr)=p(X-Z)^2+Y^2-p(X+Z)^2=Y^2-4pXZ=F(X,Y,Z)

である。

Γ‾\overline{\Gamma}は、F(v)=0F(\boldsymbol v)=0を満たす点[v][\boldsymbol v]の全体である。実際、有限点[x:y:1][x:y:1]については、F(x,y,1)=0F(x,y,1)=0はΓ\Gammaの方程式そのものである。無限遠点[u:v:0][u:v:0]については、円・楕円ではF(u,v,0)=u2/a2+v2/b2=0F(u,v,0)=u^2/a^2+v^2/b^2=0からu=v=0u=v=0となるので、F=0F=0を満たす無限遠点はない。双曲線では、F(u,v,0)=u2/a2−v2/b2=0F(u,v,0)=u^2/a^2-v^2/b^2=0ならばu≠0u\ne0であり(u=0u=0ならばv=0v=0となる)、この条件はv/u=b/av/u=b/aまたはv/u=−b/av/u=-b/aと同値である。したがってF=0F=0を満たす無限遠点は、二本の漸近線y=(b/a)xy=(b/a)x、y=−(b/a)xy=-(b/a)x(§A2.14 公式 4.2)の方向の無限遠点である。放物線ではF(u,v,0)=v2=0F(u,v,0)=v^2=0からv=0v=0となるので、F=0F=0を満たす無限遠点は軸y=0y=0の方向の無限遠点[1:0:0][1:0:0]だけである。いずれの場合も、F=0F=0を満たす点の全体は定義 1.1のΓ‾\overline{\Gamma}と一致する。同じく、G(u,v,0)=u2+v2=0G(u,v,0)=u^2+v^2=0を満たす無限遠点はないので、G(v)=0G(\boldsymbol v)=0を満たす点[v][\boldsymbol v]の全体は、原点を中心とし半径が単位の長さである円である。この円をKKとする。

MMは可逆であるから、§A5.17 定理 8.1により、[v]↦[Mv][\boldsymbol v]\mapsto[M\boldsymbol v]は射影変換である。この射影変換をφ\varphiとする。F(v)=0F(\boldsymbol v)=0とG(Mv)=0G(M\boldsymbol v)=0は同値であるから、φ(Γ‾)⊂K\varphi(\overline{\Gamma})\subset Kである。逆に、KKの点[w][\boldsymbol w]に対してv=M−1w\boldsymbol v=M^{-1}\boldsymbol wとおくと、εF(v)=G(w)=0\varepsilon F(\boldsymbol v)=G(\boldsymbol w)=0であるから[v]∈Γ‾[\boldsymbol v]\in\overline{\Gamma}であり、φ([v])=[w]\varphi([\boldsymbol v])=[\boldsymbol w]である。よってφ(Γ‾)=K\varphi(\overline{\Gamma})=Kである。▨

定理 2.3.Γ\Gammaを非退化な円錐曲線とする。拡張平面の直線とΓ‾\overline{\Gamma}の共有点は高々二つである。とくに、Γ‾\overline{\Gamma}の相異なる二点W,W′W,W'を通る直線とΓ‾\overline{\Gamma}の共有点はW,W′W,W'だけであり、Γ‾\overline{\Gamma}の相異なる三点は一直線上にない。さらに、Γ‾\overline{\Gamma}の相異なる四点W1,W2,W3,W4W_1,W_2,W_3,W_4について、直線W1W2W_1W_2と直線W3W4W_3W_4は相異なり、拡張平面のただ一点で交わる。

証明.定理 2.2により、射影変換φ\varphiと円KKでφ(Γ‾)=K\varphi(\overline{\Gamma})=Kを満たすものをとる。§A5.17 定理 1.3により、φ\varphiは単射であり、拡張平面の直線ℓ\ellを直線φ(ℓ)\varphi(\ell)へ移すので、ℓ\ellとΓ‾\overline{\Gamma}の共有点を、φ(ℓ)\varphi(\ell)とKKの共有点へ一対一に移す。したがって、拡張平面の直線mmとKKの共有点が高々二つであることを示せば、最初の主張が従う。

KKの中心をOO、半径をrrとする。KKは無限遠点を含まないので、mmが無限遠直線であるとき共有点はない。mmが有限直線であるとき、OOからmmへ下ろした垂線の足をHHとする。ただし、OOがmmの上にあるときはH=OH=Oとする。§A5.7 定理 1.4により、mmの任意の点XXについてOX2=OH2+HX2OX^2=OH^2+HX^2であるから、XXがKKの上にあることはHX2=r2−OH2HX^2=r^2-OH^2と同値である。r2−OH2<0r^2-OH^2<0ならばそのようなXXは存在せず、r2−OH2≥0r^2-OH^2\ge0ならばそのようなXXは、mmの上でHHからの距離がr2−OH2\sqrt{r^2-OH^2}である点であり、HHの両側に一つずつあるか、HHだけである。よって、mmとKKの共有点は高々二つである。

直線WW′WW'はΓ‾\overline{\Gamma}の二点W,W′W,W'を通るので、最初の主張によりΓ‾\overline{\Gamma}とほかの点を共有しない。Γ‾\overline{\Gamma}の相異なる三点が一直線上にあれば、その直線とΓ‾\overline{\Gamma}が三点を共有して、最初の主張に反する。Γ‾\overline{\Gamma}の相異なる四点W1,W2,W3,W4W_1,W_2,W_3,W_4について、直線W1W2W_1W_2と直線W3W4W_3W_4が一致すれば、その直線とΓ‾\overline{\Gamma}が四点を共有して、最初の主張に反する。よって二直線は相異なり、§A5.17 定理 2.1により拡張平面のただ一点で交わる。▨

定理 2.4.KKを円とし、S\mathcal Sを拡張平面の有限個の点からなる集合とする。射影変換ψ\psiで、ψ(K)=K\psi(K)=Kを満たし、S\mathcal Sのすべての点を有限点へ移すものが存在する。

証明.KKの中心を原点とし、半径を単位の長さとする直交座標を選び、その座標から§A5.17 定義 6.1のとおりに同次座標[X:Y:Z][X:Y:Z]を定める。G(X,Y,Z)=X2+Y2−Z2G(X,Y,Z)=X^2+Y^2-Z^2とおくと、KKはG(v)=0G(\boldsymbol v)=0を満たす点[v][\boldsymbol v]の全体である。

S\mathcal Sに含まれる無限遠点[u:v:0][u:v:0]のそれぞれについて、ucos⁡α+vsin⁡α=0u\cos\alpha+v\sin\alpha=0を満たすα\alphaは0≤α<2π0\le\alpha<2\piの範囲に二つしかない。S\mathcal Sの無限遠点は有限個であるから、S\mathcal Sのすべての無限遠点[u:v:0][u:v:0]についてucos⁡α+vsin⁡α≠0u\cos\alpha+v\sin\alpha\ne0を満たす実数α\alphaが存在する。このα\alphaを一つ固定する。S\mathcal Sの有限点も有限個であるから、S\mathcal Sのすべての有限点(x,y)(x,y)についてxcos⁡α+ysin⁡α≠dx\cos\alpha+y\sin\alpha\ne dを満たす実数d>1d>1が存在する。このddを一つ固定する。

行列

M=(d0−10d2−10−10d)(cos⁡αsin⁡α0−sin⁡αcos⁡α0001)M=\begin{pmatrix}d&0&-1\\0&\sqrt{d^2-1}&0\\-1&0&d\end{pmatrix}\begin{pmatrix}\cos\alpha&\sin\alpha&0\\-\sin\alpha&\cos\alpha&0\\0&0&1\end{pmatrix}

をとる。右の行列の行列式は11であり、左の行列の行列式は(d2−1)d2−1(d^2-1)\sqrt{d^2-1}であるから、MMは可逆である。§A5.17 定理 8.1により、ψ([v])=[Mv]\psi([\boldsymbol v])=[M\boldsymbol v]で定まるψ\psiは射影変換である。

v=(X,Y,Z)\boldsymbol v=(X,Y,Z)に対してX′=Xcos⁡α+Ysin⁡αX'=X\cos\alpha+Y\sin\alpha、Y′=−Xsin⁡α+Ycos⁡αY'=-X\sin\alpha+Y\cos\alphaとおくと、X′2+Y′2=X2+Y2X'^2+Y'^2=X^2+Y^2であり、Mv=(dX′−Z, d2−1 Y′, dZ−X′)M\boldsymbol v=\bigl(dX'-Z,\ \sqrt{d^2-1}\,Y',\ dZ-X'\bigr)である。したがって

G(Mv)=(dX′−Z)2+(d2−1)Y′2−(dZ−X′)2=(d2−1)(X′2+Y′2−Z2)=(d2−1) G(v)G(M\boldsymbol v)=(dX'-Z)^2+(d^2-1)Y'^2-(dZ-X')^2=(d^2-1)(X'^2+Y'^2-Z^2)=(d^2-1)\,G(\boldsymbol v)

が成り立つ。d2−1≠0d^2-1\ne0であるから、G(v)=0G(\boldsymbol v)=0とG(Mv)=0G(M\boldsymbol v)=0は同値である。よってψ(K)⊂K\psi(K)\subset Kであり、KKの点[w][\boldsymbol w]はKKの点[M−1w][M^{-1}\boldsymbol w]の像であるから、ψ(K)=K\psi(K)=Kである。

ψ([v])\psi([\boldsymbol v])が無限遠点であることは、MvM\boldsymbol vの第3成分dZ−X′dZ-X'が00であることと同値である。S\mathcal Sの無限遠点[u:v:0][u:v:0]では第3成分は−(ucos⁡α+vsin⁡α)≠0-(u\cos\alpha+v\sin\alpha)\ne0であり、S\mathcal Sの有限点[x:y:1][x:y:1]では第3成分はd−(xcos⁡α+ysin⁡α)≠0d-(x\cos\alpha+y\sin\alpha)\ne0である。よってψ\psiはS\mathcal Sのすべての点を有限点へ移す。▨

3 円周角の定理と複比による証明

定理 3.1. 円KKの上に相異なる四点U1,U2,U3,U4U_1,U_2,U_3,U_4をとり、KKの上にU1,…,U4U_1,\dots,U_4のいずれとも異なる二点X,X′X,X'をとる(X=X′X=X'であってもよい)。XXを通らない直線ttが四直線XU1,…,XU4XU_1,\dots,XU_4とそれぞれ有限点Y1,…,Y4Y_1,\dots,Y_4で交わり、X′X'を通らない直線t′t'が四直線X′U1,…,X′U4X'U_1,\dots,X'U_4とそれぞれ有限点Y1′,…,Y4′Y_1',\dots,Y_4'で交わるとする。このときY1,…,Y4Y_1,\dots,Y_4は相異なり、Y1′,…,Y4′Y_1',\dots,Y_4'も相異なり、

(Y1,Y2;Y3,Y4)=(Y1′,Y2′;Y3′,Y4′)(Y_1,Y_2;Y_3,Y_4)=(Y_1',Y_2';Y_3',Y_4')

が成り立つ。

証明.KKは非退化な円錐曲線でありK‾=K\overline{K}=Kであるから、定理 2.3により、KKの相異なる三点は一直線上にない。したがって四直線XU1,…,XU4XU_1,\dots,XU_4は相異なる。実際、i≠ji\ne jについてXUi=XUjXU_i=XU_jならば、この直線はKKの相異なる三点X,Ui,UjX,U_i,U_jを通る。四直線はどれもXXを通るので、どの二本もXX以外の点を共有しない。i≠ji\ne jについてYi=YjY_i=Y_jならば、この点はXUiXU_iとXUjXU_jの共有点であるからXXに等しく、XXがttの上にあることになって仮定に反する。よってY1,…,Y4Y_1,\dots,Y_4は相異なる。同じく、X′X'を通る四直線X′U1,…,X′U4X'U_1,\dots,X'U_4は相異なり、X′X'はt′t'の上にないので、Y1′,…,Y4′Y_1',\dots,Y_4'も相異なる。

X=X′X=X'であるとする。t=t′t=t'ならば、YiY_iとYi′Y_i'はどちらも直線XUiXU_iとttの共有点であり、XXはttの上にないのでXUi≠tXU_i\ne tであるから、Yi=Yi′Y_i=Y_i'である。t≠t′t\ne t'ならば、XXはttの上にもt′t'の上にもなく、各iiについて直線XYi=XUiXY_i=XU_iはt′t'と有限点Yi′Y_i'で交わる。§A5.14 定理 1.2を、中心XX、二直線t,t′t,t'、四点Y1,…,Y4Y_1,\dots,Y_4に用いると、(Y1,Y2;Y3,Y4)=(Y1′,Y2′;Y3′,Y4′)(Y_1,Y_2;Y_3,Y_4)=(Y_1',Y_2';Y_3',Y_4')を得る。

X≠X′X\ne X'であるとする。i=2,3,4i=2,3,4について、U1≠UiU_1\ne U_iであり、X,X′X,X'はKKの点でU1,UiU_1,U_iと異なるので、直線U1UiU_1U_iの上にない。四点X,U1,Ui,X′X,U_1,U_i,X'はKKの上にあるので、円周角の定理とその逆を向きをもつ角で述べた四点共円の判定§C2.4 補題 1.5により

∠(XU1,XUi)=∠(X′U1,X′Ui)(mod180∘)\angle(XU_1,XU_i)=\angle(X'U_1,X'U_i)\pmod{180^\circ}

が成り立つ。∠(XU1,X′U1)\angle(XU_1,X'U_1)の値を一つ選んでθ\thetaとし、XXをX′X'へ移す平行移動に続けて、X′X'を中心とする角θ\thetaの回転を行う合同変換をρ\rhoとする。直線nnを平行移動で移した直線をn1n_1とすると、n1n_1はnnと平行であるから∠(n,n1)=0\angle(n,n_1)=0であり、ρ(n)\rho(n)はn1n_1を角θ\thetaの回転で移した直線であるから∠(n1,ρ(n))=θ\angle(n_1,\rho(n))=\thetaである(§C2.4 定義 1.3)。したがって§C2.4 補題 1.4により、任意の直線nnについて∠(n,ρ(n))=θ\angle(n,\rho(n))=\thetaである。一方、加法性と上の等式により、i=2,3,4i=2,3,4について

∠(XUi,X′Ui)=∠(XUi,XU1)+∠(XU1,X′U1)+∠(X′U1,X′Ui)=−∠(XU1,XUi)+θ+∠(XU1,XUi)=θ\angle(XU_i,X'U_i)=\angle(XU_i,XU_1)+\angle(XU_1,X'U_1)+\angle(X'U_1,X'U_i)=-\angle(XU_1,XU_i)+\theta+\angle(XU_1,XU_i)=\theta

であり、i=1i=1についても∠(XU1,X′U1)=θ\angle(XU_1,X'U_1)=\thetaである。よってi=1,…,4i=1,\dots,4のそれぞれについて

∠(ρ(XUi),X′Ui)=∠(ρ(XUi),XUi)+∠(XUi,X′Ui)=−θ+θ=0\angle(\rho(XU_i),X'U_i)=\angle(\rho(XU_i),XU_i)+\angle(XU_i,X'U_i)=-\theta+\theta=0

であるから、ρ(XUi)\rho(XU_i)とX′UiX'U_iは平行であるか一致する。二直線はどちらもρ(X)=X′\rho(X)=X'を通るので一致する。

ρ\rhoは直線ttを直線ρ(t)\rho(t)へ移し、XXはttの上にないので、X′=ρ(X)X'=\rho(X)はρ(t)\rho(t)の上にない。YiY_iはttとXUiXU_iの共有点であるから、ρ(Yi)\rho(Y_i)はρ(t)\rho(t)とρ(XUi)=X′Ui\rho(XU_i)=X'U_iの共有点であり、有限点である。ρ\rhoは二点間の距離を保つ。ttの上の相異なる三点Yi,Yk,YjY_i,Y_k,Y_jについて、符号つきの長さの比YiYk‾/YkYj‾\overline{Y_iY_k}/\overline{Y_kY_j}(§A5.9 定義 1.1)の絶対値はYiYk/YkYjY_iY_k/Y_kY_jであり、その符号は、YkY_kが線分YiYjY_iY_jの内部にあるとき正、外部にあるとき負である。YkY_kが線分YiYjY_iY_jの内部にあることはYiYk+YkYj=YiYjY_iY_k+Y_kY_j=Y_iY_jと同値であるから、距離を保つρ\rhoはこの符号つきの長さの比を保つ。複比は符号つきの長さの比の商であるから(§A5.14 定義 1.1)、

(ρ(Y1),ρ(Y2);ρ(Y3),ρ(Y4))=(Y1,Y2;Y3,Y4)(\rho(Y_1),\rho(Y_2);\rho(Y_3),\rho(Y_4))=(Y_1,Y_2;Y_3,Y_4)

である。X=X′X=X'の場合に示した等式を、点X′X'と、X′X'を通らない二直線ρ(t),t′\rho(t),t'に用いると、(ρ(Y1),ρ(Y2);ρ(Y3),ρ(Y4))=(Y1′,Y2′;Y3′,Y4′)(\rho(Y_1),\rho(Y_2);\rho(Y_3),\rho(Y_4))=(Y_1',Y_2';Y_3',Y_4')を得る。二つの等式から(Y1,Y2;Y3,Y4)=(Y1′,Y2′;Y3′,Y4′)(Y_1,Y_2;Y_3,Y_4)=(Y_1',Y_2';Y_3',Y_4')である。▨

証明 (パスカルの定理の証明).定理 2.3により、直線ABABとDEDE、BCBCとEFEF、CDCDとFAFA、FAFAとDEDE、CDCDとEFEFは、それぞれ相異なり、拡張平面のただ一点で交わる。したがってP,Q,RP,Q,Rと

S=FA∩DE,T=CD∩EFS=FA\cap DE,\qquad T=CD\cap EF

がただ一つずつ定まる。

RRは直線DEDEの上にない。実際、RRがDEDEの上にあれば、RRは相異なる二直線CD,DECD,DEの共有点であるからR=DR=Dとなり、DDが直線FAFAの上にあることになるが、定理 2.3によりFAFAとΓ‾\overline{\Gamma}の共有点はF,AF,Aだけであり、DDはそのどちらとも異なる。また、RRは直線EFEFの上にない。実際、RRがEFEFの上にあれば、RRは相異なる二直線FA,EFFA,EFの共有点であるからR=FR=Fとなり、FFが直線CDCDの上にあることになるが、CDCDとΓ‾\overline{\Gamma}の共有点はC,DC,Dだけであり、FFはそのどちらとも異なる。PPはDEDEの上にあるのでR≠PR\ne Pであり、直線RPRPはEFEFの上にない点RRを通るのでEFEFと相異なる。直線RPRPと直線EFEFの交点をVVとする。

定理 2.2により、射影変換φ1\varphi_1と円KKでφ1(Γ‾)=K\varphi_1(\overline{\Gamma})=Kを満たすものをとる。定理 2.4を、KKと、六点φ1(P),φ1(Q),φ1(R),φ1(S),φ1(T),φ1(V)\varphi_1(P),\varphi_1(Q),\varphi_1(R),\varphi_1(S),\varphi_1(T),\varphi_1(V)からなる集合に用いて、ψ(K)=K\psi(K)=Kを満たし、この六点を有限点へ移す射影変換ψ\psiをとる。射影変換の合成は一点からの射影の有限回の合成であるから、φ=ψ∘φ1\varphi=\psi\circ\varphi_1は射影変換であり、φ(Γ‾)=K\varphi(\overline{\Gamma})=Kを満たし、P,Q,R,S,T,VP,Q,R,S,T,Vを有限点へ移す。§A5.17 定理 1.3により、φ\varphiは全単射であり、直線を直線へ移し、点が直線上にあることを保つ。したがって、φ(A),…,φ(F)\varphi(A),\dots,\varphi(F)はKKの相異なる六点であり、たとえばφ(P)=φ(A)φ(B)∩φ(D)φ(E)\varphi(P)=\varphi(A)\varphi(B)\cap\varphi(D)\varphi(E)のように、P,Q,R,S,T,VP,Q,R,S,T,Vはそれぞれ像の点から同じ規則で定まる交点へ移り、φ(R)\varphi(R)は直線φ(D)φ(E)\varphi(D)\varphi(E)の上にも直線φ(E)φ(F)\varphi(E)\varphi(F)の上にもない。§A5.17 定理 10.1により、φ(P),φ(Q),φ(R)\varphi(P),\varphi(Q),\varphi(R)が一直線上にあることを示せば、P,Q,RP,Q,Rが一直線上にあることが従う。以下では、像の配置を同じ記号で書く。すなわち、A,…,FA,\dots,Fは円KKの相異なる六点であり、P,Q,R,S,T,VP,Q,R,S,T,Vは有限点であり、RRは直線DEDEの上にも直線EFEFの上にもない。

KKは非退化な円錐曲線でありK‾=K\overline{K}=Kであるから、定理 2.3により、直線DEDEとKKの共有点はD,ED,Eだけであり、直線EFEFとKKの共有点はE,FE,Fだけである。とくに、AAはDEDEの上になく、CCはEFEFの上にない。四直線AB,AD,AE,AFAB,AD,AE,AFと直線DEDEの交点は、順にP,D,E,SP,D,E,Sである。四直線CB,CD,CE,CFCB,CD,CE,CFと直線EFEFの交点は、順にQ,T,E,FQ,T,E,Fである。これらの交点はいずれも有限点である。定理 3.1を、U1=BU_1=B、U2=DU_2=D、U3=EU_3=E、U4=FU_4=F、X=AX=A、X′=CX'=C、t=DEt=DE、t′=EFt'=EFとして用いると、P,D,E,SP,D,E,Sは相異なり、Q,T,E,FQ,T,E,Fも相異なり、

(P,D;E,S)=(Q,T;E,F)(P,D;E,S)=(Q,T;E,F)

が成り立つ。

RRを中心として、直線DEDEの点を直線EFEFへ射影する。RRはDEDEの上にもEFEFの上にもなく、DEDEとEFEFは相異なる。RRはDEDEの上にないのでR≠DR\ne Dであり、R,DR,Dはともに直線CDCDの上にあるので、直線RDRDはCDCDに一致し、EFEFとTTで交わる。RRはDEDEの上にないのでR≠ER\ne Eであり、RRはEFEFの上にないので、直線REREはEFEFとEEで交わる。SSはDEDEの上にありRRはそうでないのでR≠SR\ne Sであり、R,SR,Sはともに直線FAFAの上にあるので、直線RSRSはFAFAに一致し、EFEFとFFで交わる。直線RPRPはEFEFと有限点VVで交わる。§A5.14 定理 1.2を、中心RR、二直線DE,EFDE,EF、四点P,D,E,SP,D,E,Sに用いると、V,T,E,FV,T,E,Fは相異なり、

(P,D;E,S)=(V,T;E,F)(P,D;E,S)=(V,T;E,F)

が成り立つ。

二つの等式から(Q,T;E,F)=(V,T;E,F)(Q,T;E,F)=(V,T;E,F)である。直線EFEFに座標を入れ、Q,V,T,E,FQ,V,T,E,Fの座標をそれぞれq,v,τ,e,fq,v,\tau,e,fとすると、§A5.14 定義 1.1により

(e−q)(f−τ)(e−τ)(f−q)=(e−v)(f−τ)(e−τ)(f−v)\frac{(e-q)(f-\tau)}{(e-\tau)(f-q)}=\frac{(e-v)(f-\tau)}{(e-\tau)(f-v)}

である。T,E,FT,E,Fは相異なるので(f−τ)/(e−τ)(f-\tau)/(e-\tau)は00でない実数であり、両辺をこの値で割ると

1+e−ff−q=e−qf−q=e−vf−v=1+e−ff−v1+\frac{e-f}{f-q}=\frac{e-q}{f-q}=\frac{e-v}{f-v}=1+\frac{e-f}{f-v}

を得る。e≠fe\ne fであるからf−q=f−vf-q=f-v、すなわちq=vq=vである。よってQ=VQ=Vであり、QQは直線RPRPの上にある。したがってP,Q,RP,Q,Rは一直線上にある。▨

4 同次座標の計算による別証明

証明 (パスカルの定理の別証明).定理 2.3により、直線ABABとDEDE、BCBCとEFEF、CDCDとFAFAはそれぞれ相異なり、拡張平面のただ一点で交わるので、P,Q,RP,Q,Rがただ一つずつ定まる。

定理 2.2により、射影変換φ1\varphi_1と円KKでφ1(Γ‾)=K\varphi_1(\overline{\Gamma})=Kを満たすものをとる。KKの中心を原点とし、半径を単位の長さとする直交座標から同次座標[X:Y:Z][X:Y:Z]を定めると、KKはX2+Y2−Z2=0X^2+Y^2-Z^2=0を満たす点の全体である。行列

N=(101010−101)N=\begin{pmatrix}1&0&1\\0&1&0\\-1&0&1\end{pmatrix}

の行列式は22であるから、§A5.17 定理 8.1により、φ2([v])=[Nv]\varphi_2([\boldsymbol v])=[N\boldsymbol v]で定まるφ2\varphi_2は射影変換である。Nv=(X+Z, Y, Z−X)N\boldsymbol v=(X+Z,\ Y,\ Z-X)の成分を(X′,Y′,Z′)(X',Y',Z')と書くと、Y′2−X′Z′=Y2−(Z2−X2)=X2+Y2−Z2Y'^2-X'Z'=Y^2-(Z^2-X^2)=X^2+Y^2-Z^2である。したがってφ2\varphi_2はKKを

Λ={[X:Y:Z]∣Y2=XZ}\Lambda=\{[X:Y:Z]\mid Y^2=XZ\}

の中へ移し、Λ\Lambdaの点[w][\boldsymbol w]はKKの点[N−1w][N^{-1}\boldsymbol w]の像であるから、φ2(K)=Λ\varphi_2(K)=\Lambdaである。φ=φ2∘φ1\varphi=\varphi_2\circ\varphi_1は射影変換であり、φ(Γ‾)=Λ\varphi(\overline{\Gamma})=\Lambdaである。§A5.17 定理 1.3により、φ\varphiは全単射であり、直線を直線へ移し、点が直線上にあることを保つ。したがって、拡張平面の直線とΛ\Lambdaの共有点は高々二つであり(定理 2.3)、φ(P),φ(Q),φ(R)\varphi(P),\varphi(Q),\varphi(R)は像の六点から同じ規則で定まる交点である。§A5.17 定理 10.1により、φ(P),φ(Q),φ(R)\varphi(P),\varphi(Q),\varphi(R)が一直線上にあることを示せばよい。以下では、像の配置を同じ記号で書く。すなわち、A,…,FA,\dots,FはΛ\Lambdaの相異なる六点であり、Λ\Lambdaの相異なる二点を通る直線とΛ\Lambdaの共有点はその二点だけである。

同次式の値が00であるかどうかは、点の同次座標の00でない定数倍の取り方によらない。

Λ\Lambdaの点[X:Y:Z][X:Y:Z]でX≠0X\ne0であるものは、X=1X=1とするとZ=Y2Z=Y^2を満たすので、[1:u:u2][1:u:u^2](uuは実数)の形に書かれる。X=0X=0ならばY=0Y=0であり、点は[0:0:1][0:0:1]である。uuが異なれば点[1:u:u2][1:u:u^2]も異なる。Λ\Lambdaの点WWに対して、uuの多項式eW(u)e_W(u)を、W=[1:s:s2]W=[1:s:s^2]ならばeW(u)=u−se_W(u)=u-s、W=[0:0:1]W=[0:0:1]ならばeW(u)=1e_W(u)=1と定める。

Λ\Lambdaの相異なる二点W,W′W,W'に対して、一次の同次式hWW′(X,Y,Z)h_{WW'}(X,Y,Z)を次のように定める。W=[1:s:s2]W=[1:s:s^2]、W′=[1:s′:s′2]W'=[1:s':s'^2]であるときは

hWW′=ss′X−(s+s′)Y+Zh_{WW'}=ss'X-(s+s')Y+Z

とし、W=[0:0:1]W=[0:0:1]、W′=[1:s′:s′2]W'=[1:s':s'^2]であるときはhWW′=hW′W=Y−s′Xh_{WW'}=h_{W'W}=Y-s'Xとする。いずれの場合も、hWW′h_{WW'}の係数のうちに00でないものがあり、hWW′h_{WW'}はWWとW′W'で00になる。したがって、定理 2.1と§A5.17 定理 2.1により、hWW′=0h_{WW'}=0を満たす点の全体は直線WW′WW'である。さらに、すべての実数uuについて

hWW′(1,u,u2)=eW(u) eW′(u)h_{WW'}(1,u,u^2)=e_W(u)\,e_{W'}(u)

が成り立つ。実際、第一の場合はss′−(s+s′)u+u2=(u−s)(u−s′)ss'-(s+s')u+u^2=(u-s)(u-s')であり、第二の場合はu−s′=1⋅(u−s′)u-s'=1\cdot(u-s')である。

三次の同次式

H1=hAB hCD hEF,H2=hBC hDE hFAH_1=h_{AB}\,h_{CD}\,h_{EF},\qquad H_2=h_{BC}\,h_{DE}\,h_{FA}

をとる。六点A,…,FA,\dots,Fはどちらの積にもちょうど一回ずつ現れるので、すべての実数uuについて

H1(1,u,u2)=eA(u) eB(u) eC(u) eD(u) eE(u) eF(u)=H2(1,u,u2)H_1(1,u,u^2)=e_A(u)\,e_B(u)\,e_C(u)\,e_D(u)\,e_E(u)\,e_F(u)=H_2(1,u,u^2)

が成り立つ。

H1−H2H_1-H_2をYYの多項式としてH1−H2=g3Y3+g2Y2+g1Y+g0H_1-H_2=g_3Y^3+g_2Y^2+g_1Y+g_0と書く。ここでgkg_kはX,ZX,Zの3−k3-k次の同次式または00である(g3g_3は定数である)。Y2=(Y2−XZ)+XZY^2=(Y^2-XZ)+XZとY3=Y(Y2−XZ)+XZYY^3=Y(Y^2-XZ)+XZYを代入すると

H1−H2=(Y2−XZ) m+r1Y+r0,m=g3Y+g2,r1=g1+g3XZ,r0=g0+g2XZH_1-H_2=(Y^2-XZ)\,m+r_1Y+r_0,\qquad m=g_3Y+g_2,\quad r_1=g_1+g_3XZ,\quad r_0=g_0+g_2XZ

となる。mmは一次の同次式または00であり、r1,r0r_1,r_0はそれぞれX,ZX,Zの二次、三次の同次式または00である。点(1,u,u2)(1,u,u^2)ではY2−XZ=0Y^2-XZ=0であるから、すべての実数uuについて

u r1(1,u2)+r0(1,u2)=0u\,r_1(1,u^2)+r_0(1,u^2)=0

が成り立つ。uuを−u-uに替えた式と辺々加えるとr0(1,u2)=0r_0(1,u^2)=0を得て、辺々引くとu r1(1,u2)=0u\,r_1(1,u^2)=0を得る。したがって、wwの多項式r1(1,w)r_1(1,w)とr0(1,w)r_0(1,w)は、すべての正の実数wwで00になる。00でない多項式の根は有限個であるから、二つの多項式はどちらも00である。r1(1,w)r_1(1,w)の係数はr1r_1の係数と同じであるからr1=0r_1=0であり、r0(1,w)r_0(1,w)についても同じ理由でr0=0r_0=0である。よって

H1−H2=(Y2−XZ) mH_1-H_2=(Y^2-XZ)\,m

である。

m≠0m\ne0である。実際、m=0m=0ならばH1H_1とH2H_2は多項式として一致する。直線ABABは直線BC,DE,FABC,DE,FAのいずれとも異なる(三本のそれぞれはABABの上にないΛ\Lambdaの点C,D,FC,D,Fのいずれかを通る)ので、三本のそれぞれとABABの共有点はただ一つである。直線ABABは無数の点をもつから、BC,DE,FABC,DE,FAのどの上にもないABABの点W0W_0が存在する。W0W_0でhABh_{AB}は00になるのでH1H_1も00になるが、hBC,hDE,hFAh_{BC},h_{DE},h_{FA}はどれも00にならないのでH2H_2は00にならず、H1=H2H_1=H_2に反する。

PPは直線ABABと直線DEDEの上にあるので、PPでhABh_{AB}とhDEh_{DE}は00になり、H1H_1とH2H_2も00になる。したがってPPで(Y2−XZ) m(Y^2-XZ)\,mは00になる。直線ABABとΛ\Lambdaの共有点はA,BA,Bだけであり、P=AP=AならばAAが直線DEDEの上に、P=BP=BならばBBが直線DEDEの上にあることになって、いずれも直線DEDEとΛ\Lambdaの共有点がD,ED,Eだけであることに反する。よってPPはΛ\Lambdaの上になく、PPでY2−XZY^2-XZは00にならないから、PPでmmは00になる。QQではhEFh_{EF}とhBCh_{BC}が00になるのでH1H_1とH2H_2が00になり、QQがΛ\Lambdaの上にあればQQはBBまたはCCに一致して、BBまたはCCが直線EFEFの上にあることになる。よってQQでmmは00になる。RRではhCDh_{CD}とhFAh_{FA}が00になるのでH1H_1とH2H_2が00になり、RRがΛ\Lambdaの上にあればRRはCCまたはDDに一致して、CCまたはDDが直線FAFAの上にあることになる。よってRRでmmは00になる。mmの係数のうちに00でないものがあるので、定理 2.1によりm=0m=0を満たす点の全体は拡張平面の一本の直線であり、P,Q,RP,Q,Rはこの直線の上にある。▨

5 ブリアンションの定理

定義 5.1 (円錐曲線の接線).Γ\Gammaを非退化な円錐曲線とする。拡張平面の直線のうち、Γ‾\overline{\Gamma}とただ一つの共有点をもつものをΓ‾\overline{\Gamma}の接線 (tangent line) といい、その共有点を接点 (point of tangency) という。

注意 5.2.Γ\Gammaが双曲線x2/a2−y2/b2=1x^2/a^2-y^2/b^2=1であるとき、二本の漸近線y=(b/a)xy=(b/a)x、y=−(b/a)xy=-(b/a)xは、Γ\Gammaの方程式に代入すると0=10=1となるのでΓ\Gammaと共有点をもたない。有限直線が含む無限遠点は自身の方向の無限遠点だけであるから、各漸近線とΓ‾\overline{\Gamma}の共有点は、その漸近線の方向の無限遠点だけである。したがって二本の漸近線はΓ‾\overline{\Gamma}の接線である。Γ\Gammaが放物線y2=4pxy^2=4px(p≠0p\ne0)であるとき、無限遠直線とΓ‾\overline{\Gamma}の共有点は軸の方向の無限遠点だけであるから、無限遠直線はΓ‾\overline{\Gamma}の接線である。一方、軸に平行な直線y=ky=kはΓ\Gammaと一点(k2/(4p), k)(k^2/(4p),\,k)で交わり、軸の方向の無限遠点も通るので、Γ‾\overline{\Gamma}と二点を共有し、Γ‾\overline{\Gamma}の接線ではない。

定理 5.3 (ブリアンションの定理).Γ\Gammaを非退化な円錐曲線とし、t1,t2,t3,t4,t5,t6t_1,t_2,t_3,t_4,t_5,t_6をΓ‾\overline{\Gamma}の相異なる六本の接線とする。拡張平面の点

A=t1∩t2,B=t2∩t3,C=t3∩t4,D=t4∩t5,E=t5∩t6,F=t6∩t1A=t_1\cap t_2,\quad B=t_2\cap t_3,\quad C=t_3\cap t_4,\quad D=t_4\cap t_5,\quad E=t_5\cap t_6,\quad F=t_6\cap t_1

について、A≠DA\ne D、B≠EB\ne E、C≠FC\ne Fであり、三直線AD,BE,CFAD,BE,CFは拡張平面の一点を共有する。

注意 5.4.定理 1.2の主張の中で、Γ‾\overline{\Gamma}の点をΓ‾\overline{\Gamma}の接線に、二点を通る直線を二直線の交点に、二直線の交点を二点を通る直線に、三点が一直線上にあることを三直線が一点を共有することに、それぞれ置き換えると、定理 5.3の主張が得られる。たとえば、パスカルの定理の直線ABABとDEDEは、ブリアンションの定理の点A=t1∩t2A=t_1\cap t_2とD=t4∩t5D=t_4\cap t_5に対応し、パスカルの定理の交点P=AB∩DEP=AB\cap DEは、ブリアンションの定理の直線ADADに対応する。逆向きに、Γ‾\overline{\Gamma}の接線をΓ‾\overline{\Gamma}の点に、二直線の交点を二点を通る直線に、二点を通る直線を二直線の交点に、三直線が一点を共有することを三点が一直線上にあることに、それぞれ置き換えると、ブリアンションの定理の主張からパスカルの定理の主張が得られる。

定義 5.5 (拡張平面での極線). 円KKと、KKの中心OOを原点とし半径を単位の長さとする直交座標を一つ固定し、その座標から§A5.17 定義 6.1のとおりに同次座標[X:Y:Z][X:Y:Z]を定める。拡張平面の点W=[u:v:w]W=[u:v:w]に対して、直線(定理 2.1)

uX+vY−wZ=0uX+vY-wZ=0

を、WWのKKに関する極線 (polar line) といい、pol⁡(W)\operatorname{pol}(W)と書く。WWの同次座標を00でない定数倍しても方程式が同じ定数倍になるだけであるから、pol⁡(W)\operatorname{pol}(W)はWWによって定まる。WWがOOと異なる有限点(u,v)(u,v)であるとき、pol⁡(W)\operatorname{pol}(W)は直線ux+vy=1ux+vy=1、すなわち§A5.16 定義 1.1の極線である。

定理 5.6. 円KKと定義 5.5の座標をとり、KKに関する極線をpol⁡\operatorname{pol}で表す。このとき次が成り立つ。

  1. 拡張平面のどの直線も、ある点WWについてpol⁡(W)\operatorname{pol}(W)と表される。
  2. 拡張平面の任意の二点W,W′W,W'について、W′W'がpol⁡(W)\operatorname{pol}(W)の上にあることと、WWがpol⁡(W′)\operatorname{pol}(W')の上にあることは同値である。
  3. KKの各点WWについて、WWを接点とするKKの接線はただ一本であり、それはpol⁡(W)\operatorname{pol}(W)である。
  4. 拡張平面のどの点についても、その点を通るKKの接線は高々二本である。
  5. 拡張平面の相異なる二点W1,W2W_1,W_2と点W0W_0について、W0W_0がpol⁡(W1)\operatorname{pol}(W_1)とpol⁡(W2)\operatorname{pol}(W_2)の上にあるならば、pol⁡(W0)\operatorname{pol}(W_0)は直線W1W2W_1W_2である。

証明.(1)を示す。定理 2.1により、拡張平面の直線は、ある(a,b,c)≠(0,0,0)(a,b,c)\ne(0,0,0)についてaX+bY+cZ=0aX+bY+cZ=0を満たす点の全体であり、この直線は点[a:b:−c][a:b:-c]に対するpol⁡([a:b:−c])\operatorname{pol}([a:b:-c])である。

(2)を示す。W=[u:v:w]W=[u:v:w]、W′=[u′:v′:w′]W'=[u':v':w']とすると、W′W'がpol⁡(W)\operatorname{pol}(W)の上にあることはuu′+vv′−ww′=0uu'+vv'-ww'=0と同値であり、この式はWWとW′W'を入れ替えても変わらない。

(3)を示す。KKは無限遠点を含まないので、KKの点WWはOOと異なる有限点(u,v)(u,v)であり、pol⁡(W)\operatorname{pol}(W)は§A5.16 定義 1.1の極線ux+vy=1ux+vy=1である。§A5.16 系 4.1により、この直線はWWにおけるKKの接線であって、KKとWWだけを共有し、KKは無限遠点を含まないので、拡張平面でもKKとWWだけを共有する。逆に、WWを接点とするKKの接線ℓ\ellをとる。無限遠直線はKKと共有点をもたないのでℓ\ellは有限直線であり、KKとただ一点WWを共有するので、円の接線の意味でもWWにおける接線である。§A5.6 定理 1.2により、ℓ\ellはWWを通り直線OWOWに垂直な直線であり、そのような直線はただ一本である。よってℓ=pol⁡(W)\ell=\operatorname{pol}(W)である。

(4)を示す。点WWを通るKKの接線ℓ\ellをとり、その接点をTTとする。(3)によりℓ=pol⁡(T)\ell=\operatorname{pol}(T)であり、WWはpol⁡(T)\operatorname{pol}(T)の上にあるので、(2)によりTTはpol⁡(W)\operatorname{pol}(W)の上にある。定理 2.3により、直線pol⁡(W)\operatorname{pol}(W)とKKの共有点は高々二つであるから、WWを通る接線の接点は高々二つである。(3)により、接点が等しい二本の接線は一致するので、WWを通るKKの接線は高々二本である。

(5)を示す。W0W_0はpol⁡(W1)\operatorname{pol}(W_1)とpol⁡(W2)\operatorname{pol}(W_2)の上にあるので、(2)によりW1,W2W_1,W_2はどちらも直線pol⁡(W0)\operatorname{pol}(W_0)の上にある。W1≠W2W_1\ne W_2であるから、§A5.17 定理 2.1によりpol⁡(W0)\operatorname{pol}(W_0)は直線W1W2W_1W_2である。▨

証明 (ブリアンションの定理の証明).定理 2.2により、射影変換φ\varphiと円KKでφ(Γ‾)=K\varphi(\overline{\Gamma})=Kを満たすものをとる。§A5.17 定理 1.3により、φ\varphiは全単射であり、逆写像も射影変換であり、φ\varphiとその逆写像はどちらも直線を直線へ移し、点が直線上にあることを保つ。したがって、拡張平面の直線ℓ\ellについて、φ(ℓ)\varphi(\ell)とKKの共有点の全体はℓ\ellとΓ‾\overline{\Gamma}の共有点の全体の像であり、ℓ\ellがΓ‾\overline{\Gamma}の接線であることと、φ(ℓ)\varphi(\ell)がKKの接線であることは同値である。よってφ(t1),…,φ(t6)\varphi(t_1),\dots,\varphi(t_6)はKKの相異なる六本の接線であり、たとえばφ(A)=φ(t1)∩φ(t2)\varphi(A)=\varphi(t_1)\cap\varphi(t_2)のように、A,…,FA,\dots,Fはそれぞれ像の接線から同じ規則で定まる交点へ移る。φ\varphiは単射であるから、A≠DA\ne Dとφ(A)≠φ(D)\varphi(A)\ne\varphi(D)は同値であり、B,EB,EとC,FC,Fについても同値である。§A5.17 定理 10.1により、三直線の共有点についての主張も像の配置で示せばよい。以下では、像の配置を同じ記号で書く。すなわち、t1,…,t6t_1,\dots,t_6は円KKの相異なる六本の接線である。

KKについて定義 5.5の座標をとり、KKに関する極線をpol⁡\operatorname{pol}で表す。各iiについてtit_iの接点をTiT_iとすると、(3)によりti=pol⁡(Ti)t_i=\operatorname{pol}(T_i)である。i≠ji\ne jについてTi=TjT_i=T_jならばti=pol⁡(Ti)=tjt_i=\operatorname{pol}(T_i)=t_jとなるので、T1,…,T6T_1,\dots,T_6はKKの相異なる六点である。

AAはpol⁡(T1)=t1\operatorname{pol}(T_1)=t_1とpol⁡(T2)=t2\operatorname{pol}(T_2)=t_2の上にあり、T1≠T2T_1\ne T_2であるから、(5)によりpol⁡(A)\operatorname{pol}(A)は直線T1T2T_1T_2である。同じく(5)をB,…,FB,\dots,Fに用いて

pol⁡(B)=T2T3,pol⁡(C)=T3T4,pol⁡(D)=T4T5,pol⁡(E)=T5T6,pol⁡(F)=T6T1\operatorname{pol}(B)=T_2T_3,\quad \operatorname{pol}(C)=T_3T_4,\quad \operatorname{pol}(D)=T_4T_5,\quad \operatorname{pol}(E)=T_5T_6,\quad \operatorname{pol}(F)=T_6T_1

を得る。

A=DA=Dならば、相異なる四本の接線t1,t2,t4,t5t_1,t_2,t_4,t_5がAAを通ることになり、(4)に反する。よってA≠DA\ne Dである。同じく、B=EB=Eならば四本の接線t2,t3,t5,t6t_2,t_3,t_5,t_6がBBを通り、C=FC=Fならば四本の接線t3,t4,t6,t1t_3,t_4,t_6,t_1がCCを通ることになるので、B≠EB\ne EかつC≠FC\ne Fである。

定理 1.2をKKの相異なる六点T1,…,T6T_1,\dots,T_6に用いる。直線T1T2T_1T_2とT4T5T_4T_5、T2T3T_2T_3とT5T6T_5T_6、T3T4T_3T_4とT6T1T_6T_1の交点をそれぞれP,Q,RP,Q,Rとすると、P,Q,RP,Q,Rは拡張平面の一本の直線ppの上にある。PPはpol⁡(A)=T1T2\operatorname{pol}(A)=T_1T_2とpol⁡(D)=T4T5\operatorname{pol}(D)=T_4T_5の上にあり、A≠DA\ne Dであるから、(5)によりpol⁡(P)\operatorname{pol}(P)は直線ADADである。同じく、QQはpol⁡(B)\operatorname{pol}(B)とpol⁡(E)\operatorname{pol}(E)の上にありB≠EB\ne Eであるからpol⁡(Q)\operatorname{pol}(Q)は直線BEBEであり、RRはpol⁡(C)\operatorname{pol}(C)とpol⁡(F)\operatorname{pol}(F)の上にありC≠FC\ne Fであるからpol⁡(R)\operatorname{pol}(R)は直線CFCFである。

(1)により、pol⁡(J)=p\operatorname{pol}(J)=pを満たす点JJが存在する。PPはpol⁡(J)\operatorname{pol}(J)の上にあるので、(2)によりJJはpol⁡(P)=AD\operatorname{pol}(P)=ADの上にある。同じく、Q,RQ,Rがpol⁡(J)\operatorname{pol}(J)の上にあることから、JJはBEBEとCFCFの上にある。よって三直線AD,BE,CFAD,BE,CFは点JJを共有する。▨

6 演習

問題 6.1. 円KKの上に相異なる六点A,B,C,D,E,FA,B,C,D,E,Fをとり、P=AB∩DEP=AB\cap DE、Q=BC∩EFQ=BC\cap EF、R=CD∩FAR=CD\cap FAはいずれも有限点であるとする。さらに、三直線AB,CD,EFAB,CD,EFのどの二本も平行でなく、三本は一点を共有しないとし、

U=EF∩AB,V=AB∩CD,W=CD∩EFU=EF\cap AB,\qquad V=AB\cap CD,\qquad W=CD\cap EF

とおく。メネラウスの定理(§A5.9 定理 3.1)と割線の方べきの定理(§A5.7 定理 1.3)を用いて、P,Q,RP,Q,Rが一直線上にあることを証明せよ。

解答.

三直線AB,CD,EFAB,CD,EFのどの二本も平行でないので、U,V,WU,V,Wは有限点である。U=VU=Vならばこの点は三直線すべての上にあることになるのでU≠VU\ne Vであり、同じくV≠WV\ne W、W≠UW\ne Uである。U,V,WU,V,Wが一直線上にあれば、その直線はU,VU,Vを通る直線ABABであり、WWはABABとCDCDの共有点VVに一致してW≠VW\ne Vに反する。よってU,V,WU,V,Wは三角形をなし、その三辺を含む直線はUV=ABUV=AB、VW=CDVW=CD、WU=EFWU=EFである。

定理 2.3により、KKの相異なる三点は一直線上にないので、六点のそれぞれは三直線AB,CD,EFAB,CD,EFのうちちょうど一本の上にある。U,V,WU,V,Wはいずれも三直線のうち二本の上にあるので、六点はいずれもU,V,WU,V,Wと異なる。PPについて、P=UP=UならばPPは相異なる二直線DE,EFDE,EFの共有点EEに一致し、P=VP=VならばPPはDE,CDDE,CDの共有点DDに一致して、いずれもEEまたはDDがABABの上にあることになる。よってP≠U,VP\ne U,Vである。QQについて、Q=WQ=WならばQQはBC,CDBC,CDの共有点CCに一致し、Q=UQ=UならばQQはBC,ABBC,ABの共有点BBに一致して、いずれもCCまたはBBがEFEFの上にあることになる。よってQ≠W,UQ\ne W,Uである。RRについて、R=VR=VならばRRはFA,ABFA,ABの共有点AAに一致し、R=WR=WならばRRはFA,EFFA,EFの共有点FFに一致して、いずれもAAまたはFFがCDCDの上にあることになる。よってR≠V,WR\ne V,Wである。

三角形UVWUVWについて、三点の組(C,Q,B)(C,Q,B)、(D,E,P)(D,E,P)、(R,F,A)(R,F,A)は、それぞれ順に直線VW,WU,UVVW,WU,UVの上にあって頂点と異なり、それぞれ直線BC,DE,FABC,DE,FAの上にあるので一直線上にある。§A5.9 定理 3.1により

VC‾CW‾⋅WQ‾QU‾⋅UB‾BV‾=−1,VD‾DW‾⋅WE‾EU‾⋅UP‾PV‾=−1,VR‾RW‾⋅WF‾FU‾⋅UA‾AV‾=−1\frac{\overline{VC}}{\overline{CW}}\cdot\frac{\overline{WQ}}{\overline{QU}}\cdot\frac{\overline{UB}}{\overline{BV}}=-1,\qquad \frac{\overline{VD}}{\overline{DW}}\cdot\frac{\overline{WE}}{\overline{EU}}\cdot\frac{\overline{UP}}{\overline{PV}}=-1,\qquad \frac{\overline{VR}}{\overline{RW}}\cdot\frac{\overline{WF}}{\overline{FU}}\cdot\frac{\overline{UA}}{\overline{AV}}=-1

が成り立つ。三式を掛け合わせ、CW‾ DW‾=WC‾ WD‾\overline{CW}\,\overline{DW}=\overline{WC}\,\overline{WD}、EU‾ FU‾=UE‾ UF‾\overline{EU}\,\overline{FU}=\overline{UE}\,\overline{UF}、AV‾ BV‾=VA‾ VB‾\overline{AV}\,\overline{BV}=\overline{VA}\,\overline{VB}を用いて整理すると

VR‾RW‾⋅WQ‾QU‾⋅UP‾PV‾⋅VC‾ VD‾VA‾ VB‾⋅WE‾ WF‾WC‾ WD‾⋅UA‾ UB‾UE‾ UF‾=−1\frac{\overline{VR}}{\overline{RW}}\cdot\frac{\overline{WQ}}{\overline{QU}}\cdot\frac{\overline{UP}}{\overline{PV}}\cdot\frac{\overline{VC}\,\overline{VD}}{\overline{VA}\,\overline{VB}}\cdot\frac{\overline{WE}\,\overline{WF}}{\overline{WC}\,\overline{WD}}\cdot\frac{\overline{UA}\,\overline{UB}}{\overline{UE}\,\overline{UF}}=-1

を得る。§A5.7 定理 1.3により、VVを通りKKと相異なる二点で交わる二直線AB,CDAB,CDについてVA‾ VB‾=Pow⁡K(V)=VC‾ VD‾\overline{VA}\,\overline{VB}=\operatorname{Pow}_K(V)=\overline{VC}\,\overline{VD}である。同じく、WWを通る二直線CD,EFCD,EFについてWC‾ WD‾=Pow⁡K(W)=WE‾ WF‾\overline{WC}\,\overline{WD}=\operatorname{Pow}_K(W)=\overline{WE}\,\overline{WF}であり、UUを通る二直線AB,EFAB,EFについてUA‾ UB‾=Pow⁡K(U)=UE‾ UF‾\overline{UA}\,\overline{UB}=\operatorname{Pow}_K(U)=\overline{UE}\,\overline{UF}である。したがって後ろの三つの因子はどれも11であり、

VR‾RW‾⋅WQ‾QU‾⋅UP‾PV‾=−1\frac{\overline{VR}}{\overline{RW}}\cdot\frac{\overline{WQ}}{\overline{QU}}\cdot\frac{\overline{UP}}{\overline{PV}}=-1

が成り立つ。R,Q,PR,Q,Pはそれぞれ直線VW,WU,UVVW,WU,UVの上にあって頂点と異なるので、§A5.9 定理 3.1によりP,Q,RP,Q,Rは一直線上にある。▨

参考文献

  1. H. S. M. Coxeter, Projective Geometry, 2nd ed., Springer, New York, 1987.
  2. J. G. Semple and G. T. Kneebone, Algebraic Projective Geometry, Oxford Classic Texts in the Physical Sciences, Oxford University Press, Oxford, 1998, originally published 1952.
  3. H. S. M. Coxeter and S. L. Greitzer, Geometry Revisited, New Mathematical Library 19, Mathematical Association of America, 1967.メネラウスの定理と方べきの定理による、円の場合のパスカルの定理の証明を参考にしました。

前提記事

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