§E8.10有限次 Galois 理論

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有限拡大L/KL/KのKK-自己同型は、KK係数多項式の根を別の根へ移す。自己同型が十分多い場合には、自己同型群の固定体が元の基礎体に一致する。有限 Galois 理論では、この条件を、最小多項式の分解、埋め込みの個数、および自己テンソル積の直積分解についての同値な条件として述べ直す。

本記事では、有限拡大に対する埋め込み延長を先に証明する。この補題により、後続の§E8.11 正規拡大と共役を前提とすることなく有限 Galois 対応と商群まで証明することができる。さらに、自己テンソル積を二通りのK[G]K[G]加群として表示し、有限長加群の Krull–Schmidt の定理を適用して正規基底定理を証明する。

1 Galois 群と埋め込みの延長

定義 1.1. 拡大L/KL/Kに対して、KKの各元を固定するLLの体自己同型全体を

Gal⁡(L/K)=Aut⁡K(L)\operatorname{Gal}(L/K)=\operatorname{Aut}_K(L)

と書き、L/KL/KのGalois 群 (Galois group) という。演算は写像の合成である。

定義 1.2. 有限拡大L/KL/KがGalois 拡大 (Galois extension) であるとは、

LGal⁡(L/K)={a∈L∣σ(a)=a(∀σ∈Gal⁡(L/K))}=KL^{\operatorname{Gal}(L/K)} =\{a\in L\mid \sigma(a)=a\quad(\forall\sigma\in\operatorname{Gal}(L/K))\}=K

が成り立つことをいう。

有限 Galois 理論で用いる埋め込み延長を、生成元を一つずつ添加して証明する。

補題 1.3.E/FE/Fを有限代数拡大とし、Ω\Omegaを代数的閉体とする。体埋め込みτ:F→Ω\tau:F\to\Omegaは、体埋め込みτ~:E→Ω\widetilde\tau:E\to\Omegaへ延長することができる。

証明.E=F(α1,…,αr)E=F(\alpha_1,\ldots,\alpha_r)と書き、Fi=F(α1,…,αi)F_i=F(\alpha_1,\ldots,\alpha_i)とおく。τi−1:Fi−1→Ω\tau_{i-1}:F_{i-1}\to\Omegaが構成されているとする。αi\alpha_iのFi−1F_{i-1}上の最小多項式をmim_iとする。τi−1\tau_{i-1}を係数へ施した多項式τi−1mi\tau_{i-1}m_iは、代数的閉体Ω\Omegaに根βi\beta_iをもつ。§E8.8 補題 2.1により、αi↦βi\alpha_i\mapsto\beta_iとしてτi−1\tau_{i-1}をFiF_iへ延長することができる。この操作を有限回反復して得られるτr\tau_rがτ~\widetilde\tauである。この証明は最小多項式の分離性を仮定していない。▨

2 Dedekind の独立性と Artin の固定体定理

体LLの自己同型からなる有限群HHの固定体LHL^Hについて、拡大次数[L:LH][L:L^H]をHHの位数で求めるために、自己同型を関数とみなし、その線形独立性を用いる。

補題 2.1 (Dedekind の独立性).σ1,…,σn:L→Ω\sigma_1,\ldots,\sigma_n:L\to\Omegaを相異なる体準同型とする。c1,…,cn∈Ωc_1,\ldots,c_n\in\Omegaが

∑i=1nciσi(x)=0(∀x∈L)\sum_{i=1}^{n}c_i\sigma_i(x)=0\qquad(\forall x\in L)

を満たすなら、c1=⋯=cn=0c_1=\cdots=c_n=0である。

証明. 非自明な関係が存在すると仮定し、非零係数をもつ項の個数が最小の関係を取る。番号を付け直して、すべてのcic_iが非零であるとする。項が一つならx=1x=1を代入して矛盾するため、n≥2n\ge2である。

σ1≠σn\sigma_1\ne\sigma_nなので、σ1(y)≠σn(y)\sigma_1(y)\ne\sigma_n(y)となるy∈Ly\in Lが存在する。xxをxyxyに置き換えた関係から、元の関係のσn(y)\sigma_n(y)倍を引くと

∑i=1n−1ci(σi(y)−σn(y))σi(x)=0(∀x∈L)\sum_{i=1}^{n-1}c_i\bigl(\sigma_i(y)-\sigma_n(y)\bigr)\sigma_i(x)=0 \qquad(\forall x\in L)

を得る。第一係数は非零なので、この式は元より項数が少ない非自明な関係である。最小性に反するため、非自明な関係は存在しない。▨

定理 2.2 (Artin の固定体定理).LLを体とし、HHをLLの自己同型からなる有限群とする。固定体を

LH={a∈L∣σ(a)=a(∀σ∈H)}L^H=\{a\in L\mid\sigma(a)=a\quad(\forall\sigma\in H)\}

とすると

[L:LH]=∣H∣[L:L^H]=|H|

である。

証明.H={σ1,…,σn}H=\{\sigma_1,\ldots,\sigma_n\}、K=LHK=L^Hとおく。

まず[L:K]≥n[L:K]\ge nを示す。[L:K]=d<n[L:K]=d<nと仮定し、w1,…,wdw_1,\ldots,w_dをLLのKK-基底とする。nn個のベクトル

(σi(w1),…,σi(wd))∈Ld(1≤i≤n)(\sigma_i(w_1),\ldots,\sigma_i(w_d))\in L^d\qquad(1\le i\le n)

はLL上一次従属である。したがって、すべてが零ではないc1,…,cn∈Lc_1,\ldots,c_n\in Lが存在して∑iciσi(wj)=0\sum_i c_i\sigma_i(w_j)=0が各jjについて成り立つ。任意のx∈Lx\in Lをx=∑jajwjx=\sum_j a_jw_j、aj∈Ka_j\in Kと書くと、各σi\sigma_iはKKを固定するので

∑iciσi(x)=∑jaj∑iciσi(wj)=0\sum_i c_i\sigma_i(x)=\sum_j a_j\sum_i c_i\sigma_i(w_j)=0

となる。これは補題 2.1に反する。

次に[L:K]≤n[L:K]\le nを示す。[L:K]>n[L:K]>nと仮定し、KK上一次独立なα1,…,αn+1∈L\alpha_1,\ldots,\alpha_{n+1}\in Lを取る。未知数x1,…,xn+1∈Lx_1,\ldots,x_{n+1}\in Lに関する方程式

∑j=1n+1σi(αj)xj=0(1≤i≤n)\sum_{j=1}^{n+1}\sigma_i(\alpha_j)x_j=0\qquad(1\le i\le n)(2.2.1)\text{(2.2.1)}

は、未知数の個数が式の個数より多いので非自明解をもつ。非零成分の個数が最小の非自明解を取り、番号を付け直してx1≠0x_1\ne0とし、全成分をx1x_1で割ってx1=1x_1=1とする。

すべてのxjx_jがKKに属すれば、恒等写像に対応する式 (2.2.1)がαj\alpha_jの非自明なKK-係数一次関係になる。したがって、あるxkx_kはKKに属さず、あるτ∈H\tau\in Hについてτ(xk)≠xk\tau(x_k)\ne x_kである。式 (2.2.1)の各式へτ\tauを施すと、τσi\tau\sigma_iはHHの元を並べ替えるため、(τ(x1),…,τ(xn+1))(\tau(x_1),\ldots,\tau(x_{n+1}))も同じ方程式系の解である。元の解との差も解であり、第一成分は1−1=01-1=0、第kk成分は非零である。この差は元の解より非零成分が少ない非自明解なので、最小性に反する。

二つの不等式から[L:K]=n=∣H∣[L:K]=n=|H|を得る。▨

3 自己同型による特徴づけ

L/KL/Kを有限拡大とし、Ω\OmegaをKKの代数閉包、G=Gal⁡(L/K)G=\operatorname{Gal}(L/K)とする。

定理 3.1. 自己テンソル積に対して、第一因子を係数体とするLL-代数準同型

ΦL/K:L⊗KL⟶∏σ∈GL,a⊗b⟼(aσ(b))σ∈G\Phi_{L/K}:L\otimes_K L\longrightarrow\prod_{\sigma\in G}L, \qquad a\otimes b\longmapsto\bigl(a\sigma(b)\bigr)_{\sigma\in G}(3.1.1)\text{(3.1.1)}

を定める。

有限拡大L/KL/Kについて、次の条件は同値である。

  1. LG=KL^{G}=Kである。
  2. ∣G∣=[L:K]|G|=[L:K]である。
  3. L/KL/Kは分離拡大であり、任意のKK-埋め込みL→ΩL\to\Omegaの像がLLに等しい。
  4. 任意のα∈L\alpha\in Lの最小多項式mα,Km_{\alpha,K}がL[x]L[x]で相異なる一次式の積に分解する。
  5. 式 (3.1.1)のΦL/K\Phi_{L/K}がLL-代数同型である。

証明.(1)⇔\Leftrightarrow(2)を示す。LGL^GはKKを含む。Artin の固定体定理定理 2.2を有限群GGへ適用すると

[L:LG]=∣G∣≤[L:K][L:L^G]=|G|\le [L:K]

である。したがってLG=KL^G=Kと∣G∣=[L:K]|G|=[L:K]は同値である。

(2)⇒\Rightarrow(3)を示す。GGはKK-埋め込みL→ΩL\to\Omegaの集合に含まれる。§E8.8 定理 2.3により

∣G∣≤#Hom⁡K(L,Ω)≤[L:K].|G|\le\#\operatorname{Hom}_K(L,\Omega)\le[L:K].

両端が等しいので、すべての不等式が等号である。したがってL/KL/Kは分離的であり、すべてのKK-埋め込みL→ΩL\to\OmegaはGGに属するため、その像はLLである。

(3)⇒\Rightarrow(4)を示す。α∈L\alpha\in Lとし、β∈Ω\beta\in\Omegaをmα,Km_{\alpha,K}の根とする。α↦β\alpha\mapsto\betaはKK-同型K(α)→K(β)K(\alpha)\to K(\beta)を定める。補題 1.3により、この同型はKK-埋め込みL→ΩL\to\Omegaへ延長する。(3)により像はLLなのでβ∈L\beta\in Lである。またL/KL/Kは分離的なのでmα,Km_{\alpha,K}に重根はない。ゆえにmα,Km_{\alpha,K}はL[x]L[x]で相異なる一次式の積に分解する。

(4)⇒\Rightarrow(3)を示す。(4)から各元の最小多項式は分離的なので、L/KL/Kは分離拡大である。τ:L→Ω\tau:L\to\OmegaをKK-埋め込みとする。各α∈L\alpha\in Lについてτ(α)\tau(\alpha)はmα,Km_{\alpha,K}の根であり、(4)によりLLに属する。したがってτ(L)⊆L\tau(L)\subseteq Lである。τ\tauは有限次元KK-線形空間LLの単射線形自己写像なので全射であり、τ(L)=L\tau(L)=Lとなる。

(2)⇒\Rightarrow(5)を示す。既に示した(3)と原始元定理§E8.9 定理 3.1によりL=K(α)L=K(\alpha)となるα\alphaを取ることができる。m=mα,Km=m_{\alpha,K}とすると、(4)により

m(x)=∏σ∈G(x−σ(α))m(x)=\prod_{\sigma\in G}(x-\sigma(\alpha))

であり、根は相異なる。したがって

L⊗KL≅L⊗KK[x]/(m)≅L[x]/(m)≅∏σ∈GLL\otimes_KL \cong L\otimes_K K[x]/(m) \cong L[x]/(m) \cong\prod_{\sigma\in G}L

となる。最後の同型は中国剰余定理による。この合成はa⊗ba\otimes bを(aσ(b))σ(a\sigma(b))_{\sigma}へ写すので、式 (3.1.1)のΦL/K\Phi_{L/K}である。

(5)⇒\Rightarrow(2)を示す。定義域のLL-次元は[L:K][L:K]、終域のLL-次元は∣G∣|G|なので、同型なら[L:K]=∣G∣[L:K]=|G|である。以上ですべての条件が同値になった。▨

例 3.2.L=Q(2)L=\Q(\sqrt2)とすると、Q\Q-自己同型は恒等写像と2↦−2\sqrt2\mapsto-\sqrt2の二つである。したがって

Gal⁡(L/Q)≅Z/2Z.\operatorname{Gal}(L/\Q)\cong\Z/2\Z.

a=23a=\sqrt[3]2、ω\omegaを11の原始三乗根とし、M=Q(a,ω)M=\Q(a,\omega)とする。§E8.6 例 4.1により[M:Q]=6[M:\Q]=6である。MMは分離多項式x3−2x^3-2の分解体であり、分離的な根で生成されるため§E8.8 系 2.4により分離拡大である。また、任意のQ\Q-埋め込みは三つの根を置換してMMを保つ。したがって定理 3.1 (2)により∣Gal⁡(M/Q)∣=6|\operatorname{Gal}(M/\Q)|=6である。根への作用はS3S_3への単射を与え、両群の位数が66なので

Gal⁡(M/Q)≅S3\operatorname{Gal}(M/\Q)\cong S_3

となる。

例 3.3.u=t3u=t^3とおき、L=Q(t)L=\Q(t)、K=Q(u)K=\Q(u)とする。§E8.9 例 4.1のn=3n=3の基底計算により、1,t,t21,t,t^2はLLのKK-基底である。したがって[L:K]=3[L:K]=3であり、ttが満たす三次多項式X3−uX^3-uはttのKK上の最小多項式である。

KKを固定するLLの自己同型は恒等写像だけである。実際、ttの像はX3−uX^3-uの根であり、代数閉包内でその根はt,ζ3t,ζ32tt,\zeta_3t,\zeta_3^2tである。ここでζ3\zeta_3は11の原始三乗根である。Q(t)\Q(t)に属するQ\Q上代数的な元はQ\Qの元に限る。実際、非定数のc=f(t)/g(t)c=f(t)/g(t)に対してf(X)−cg(X)∈Q(c)[X]f(X)-cg(X)\in\Q(c)[X]はttを根にもつ非零多項式である。ccがQ\Q上代数的ならttもQ\Q上代数的となり、ttの超越性に反する。したがってζ3∉Q(t)\zeta_3\notin\Q(t)であり、ζ3t,ζ32t\zeta_3t,\zeta_3^2tもLLに属さない。したがって∣G∣=1<3|G|=1<3である。

実際に

L⊗KL≅L[X]/(X3−t3)≅L[X]/((X−t)(X2+tX+t2))L\otimes_KL\cong L[X]/(X^3-t^3) \cong L[X]/\bigl((X-t)(X^2+tX+t^2)\bigr)

である。第二因子の判別式は−3t2-3t^2である。−3-3がQ(t)\Q(t)の平方なら、互いに素なf,g∈Q[t]f,g\in\Q[t]によってf2=−3g2f^2=-3g^2と書けるが、両辺の最高次係数を比較すると矛盾する。したがって−3t2-3t^2はLLの平方ではなく、第二因子はL[X]L[X]で既約である。ゆえにL⊗KLL\otimes_KLはL3L^3には分解せず、定理 3.1 (5)が失敗する。

4 有限 Galois 対応

定理 4.1 (Galois の基本定理).L/KL/Kを有限 Galois 拡大とし、G=Gal⁡(L/K)G=\operatorname{Gal}(L/K)とする。対応

M⟼Gal⁡(L/M),H⟼LHM\longmapsto\operatorname{Gal}(L/M), \qquad H\longmapsto L^H

は、中間体K⊆M⊆LK\subseteq M\subseteq Lと部分群H≤GH\le Gの間の包含を反転する全単射であり、互いに逆である。さらにH=Gal⁡(L/M)H=\operatorname{Gal}(L/M)とおくと

[L:M]=∣H∣,[M:K]=[G:H][L:M]=|H|,\qquad [M:K]=[G:H]

である。

HHがGGの正規部分群であることとM/KM/Kが Galois 拡大であることは同値である。この場合、制限写像は同型

G/H→ ∼ Gal⁡(M/K)G/H\xrightarrow{\ \sim\ }\operatorname{Gal}(M/K)

を与える。

証明.H≤GH\le Gとする。定義からH⊆Gal⁡(L/LH)H\subseteq\operatorname{Gal}(L/L^H)である。定理 2.2により[L:LH]=∣H∣[L:L^H]=|H|なので、埋め込み数の評価から∣Gal⁡(L/LH)∣≤[L:LH]=∣H∣|\operatorname{Gal}(L/L^H)|\le[L:L^H]=|H|である。したがってGal⁡(L/LH)=H\operatorname{Gal}(L/L^H)=Hとなる。

中間体MMを取る。α∈L\alpha\in LのMM上の最小多項式は、KK上の最小多項式をM[x]M[x]で割り切る。定理 3.1 (4)により後者はL[x]L[x]で相異なる一次式の積に分解するため、前者も同じ性質をもつ。したがってL/ML/Mは Galois 拡大であり、LGal⁡(L/M)=ML^{\operatorname{Gal}(L/M)}=Mである。二つの対応が互いに逆であることが示された。包含が反転することは定義から従う。次数の二式は Artin の固定体定理と塔の公式から従う。

正規部分群と商群の主張を示す。まず、任意のσ∈G\sigma\in GとH≤GH\le Gに対して

LσHσ−1=σ(LH)L^{\sigma H\sigma^{-1}}=\sigma(L^H)(4.1.1)\text{(4.1.1)}

である。実際、a∈LHa\in L^Hなら(σhσ−1)(σa)=σh(a)=σa(\sigma h\sigma^{-1})(\sigma a)=\sigma h(a)=\sigma aであり、逆向きはσ−1\sigma^{-1}を用いて得られる。したがってHHが正規であることと、対応するM=LHM=L^Hがすべてのσ∈G\sigma\in Gでσ(M)=M\sigma(M)=Mを満たすことは同値である。

HHが正規なら、制限写像

ρ:G⟶Gal⁡(M/K),σ⟼σ∣M\rho:G\longrightarrow\operatorname{Gal}(M/K),\qquad\sigma\longmapsto\sigma|_M

が定義され、その核はHHである。この写像は全射である。実際、τ∈Gal⁡(M/K)\tau\in\operatorname{Gal}(M/K)をM→L⊆ΩM\to L\subseteq\OmegaというKK-埋め込みとみなし、補題 1.3でL→ΩL\to\Omegaへ延長する。L/KL/Kは Galois なので定理 3.1 (3)により延長の像はLLであり、延長はGGの元である。準同型定理からG/H≅Gal⁡(M/K)G/H\cong\operatorname{Gal}(M/K)を得る。また

∣Gal⁡(M/K)∣=∣G/H∣=[G:H]=[M:K]|\operatorname{Gal}(M/K)|=|G/H|=[G:H]=[M:K]

なので、定理 3.1 (2)によりM/KM/Kは Galois 拡大である。

逆にM/KM/Kが Galois 拡大なら、σ∈G\sigma\in Gとa∈Ma\in Mに対してσ(a)\sigma(a)はma,Km_{a,K}の根である。この最小多項式はM[x]M[x]で分解するためσ(a)∈M\sigma(a)\in Mであり、σ(M)=M\sigma(M)=Mとなる。式 (4.1.1)によりHHは正規である。▨

例 4.2.L=Q(2,3)L=\Q(\sqrt2,\sqrt3)とすると[L:Q]=4[L:\Q]=4であり、符号を独立に変える二つの自己同型

σ(2)=−2,σ(3)=3,τ(2)=2,τ(3)=−3\sigma(\sqrt2)=-\sqrt2,\quad\sigma(\sqrt3)=\sqrt3, \qquad \tau(\sqrt2)=\sqrt2,\quad\tau(\sqrt3)=-\sqrt3

が Galois 群を生成する。したがってG={1,σ,τ,στ}≅(Z/2Z)2G=\{1,\sigma,\tau,\sigma\tau\}\cong(\Z/2\Z)^2である。位数二の三つの部分群に対する固定体は

L⟨σ⟩=Q(3),L⟨τ⟩=Q(2),L⟨στ⟩=Q(6)L^{\langle\sigma\rangle}=\Q(\sqrt3),\qquad L^{\langle\tau\rangle}=\Q(\sqrt2),\qquad L^{\langle\sigma\tau\rangle}=\Q(\sqrt6)

である。各部分群は正規なので、三つの二次中間拡大はすべてQ\Q上 Galois である。

5 分解体の次数と正規基底

Galois 群を用いて、分離多項式の分解体の拡大次数を評価する。

命題 5.1.f∈K[x]f\in K[x]を次数nnの分離多項式とし、LLをffの分解体とする。このとき

[L:K]∣n![L:K]\mid n!

である。

証明.LLはffの根で生成される。各根はKK上分離的なので、§E8.8 系 2.4によりL/KL/Kは分離拡大である。また、任意のKK-埋め込みL→ΩL\to\Omegaはffの根をffの根へ写すため、LLを保つ。定理 3.1 (3)によりL/KL/Kは Galois 拡大である。

G=Gal⁡(L/K)G=\operatorname{Gal}(L/K)はffの相異なるnn個の根を置換する。すべての根を固定する自己同型は、それらで生成されるLLの全元を固定するため恒等写像である。したがって作用は単射準同型G↪SnG\hookrightarrow S_nを与える。Lagrange の定理と[L:K]=∣G∣[L:K]=|G|により

[L:K]=∣G∣∣∣Sn∣=n![L:K]=|G|\mid|S_n|=n!

を得る。▨

正規基底定理では群環と加群を用いる。群環の構成は§E6.1 定義 7.1と§E6.1 命題 7.2、左加群と有限直和の規約は§E6.2 定義 1.1と§E6.2 定義 6.1に従う。

命題 5.2.L/KL/Kを有限 Galois 拡大、G=Gal⁡(L/K)G=\operatorname{Gal}(L/K)、n=[L:K]n=[L:K]、R=K[G]R=K[G]とする。T=L⊗KLT=L\otimes_KLに対して、GGを第二因子だけへ

τ⋅(x⊗y):=x⊗τ(y)(τ∈G)\tau\cdot(x\otimes y):=x\otimes\tau(y) \qquad(\tau\in G)(5.2.1)\text{(5.2.1)}

によって作用させ、線形に拡張してTTを左RR加群とする。このとき、左RR加群として

  1. T≅L⊕n,T\cong L^{\oplus n},
  2. T≅R⊕nT\cong R^{\oplus n}

が成り立つ。主張 (1)の右辺では、GGが各成分のLLへ体自己同型として作用する。

証明. 各τ∈G\tau\in Gに対する式 (5.2.1)の写像は、テンソル積上の誘導写像id⁡L⊗τ\operatorname{id}_L\otimes\tauである(§E6.12 命題 12.1)。したがって写像は良定義なKK線形自己同型であり、群作用の等式から左RR加群構造が定まる。

e1,…,ene_1,\ldots,e_nをLLのKK-基底とする。写像

α:T⟶L⊕n,∑i=1nei⊗yi⟼(y1,…,yn)\alpha:T\longrightarrow L^{\oplus n}, \qquad \sum_{i=1}^ne_i\otimes y_i\longmapsto(y_1,\ldots,y_n)(5.2.2)\text{(5.2.2)}

を考える。基底の双対写像ei∗:L→Ke_i^*:L\to Kを第一因子へ施すと各yiy_iを回収できるため、式 (5.2.2)の表示は一意である。逆写像は(yi)i↦∑iei⊗yi(y_i)_i\mapsto\sum_i e_i\otimes y_iであり、GGは第二因子と各成分だけへ作用する。よってα\alphaはRR線形同型である。

次に、定理 3.1 (5)の自己テンソル積同型

Φ:T→ ∼ ∏σ∈GL,Φ(x⊗y)σ=xσ(y)\Phi:T\xrightarrow{\ \sim\ }\prod_{\sigma\in G}L, \qquad \Phi(x\otimes y)_\sigma=x\sigma(y)

を用いる。この同型へ至る固定体と次数の議論は補題 2.1を用いている。終域に

(τ⋅v)σ:=vστ(\tau\cdot v)_\sigma:=v_{\sigma\tau}(5.2.3)\text{(5.2.3)}

と作用させる。純テンソルについて

Φ(τ⋅(x⊗y))σ=xσ(τ(y))=Φ(x⊗y)στ=(τ⋅Φ(x⊗y))σ\Phi\bigl(\tau\cdot(x\otimes y)\bigr)_\sigma =x\sigma(\tau(y)) =\Phi(x\otimes y)_{\sigma\tau} =\bigl(\tau\cdot\Phi(x\otimes y)\bigr)_\sigma

であるから、Φ\PhiはRR線形同型である。

v=(vσ)σ∈Gv=(v_\sigma)_{\sigma\in G}の各成分を基底表示

vσ=∑i=1nci,σei(ci,σ∈K)v_\sigma=\sum_{i=1}^nc_{i,\sigma}e_i \qquad(c_{i,\sigma}\in K)

で書き、

β(v)i:=∑σ∈Gci,σσ−1∈R(1≤i≤n)\beta(v)_i:=\sum_{\sigma\in G}c_{i,\sigma}\sigma^{-1}\in R \qquad(1\le i\le n)(5.2.4)\text{(5.2.4)}

と定める。係数族(ci,σ)(c_{i,\sigma})と群環の係数は一対一に対応するため、β\betaはKK線形全単射である。さらに、ρ=στ\rho=\sigma\tauと添字を置き換えると

β(τ⋅v)i=∑σ∈Gci,στσ−1=∑ρ∈Gci,ρτρ−1=τβ(v)i\begin{aligned} \beta(\tau\cdot v)_i &=\sum_{\sigma\in G}c_{i,\sigma\tau}\sigma^{-1} =\sum_{\rho\in G}c_{i,\rho}\tau\rho^{-1}\\ &=\tau\beta(v)_i \end{aligned}

となる。したがってβ:∏σ∈GL→R⊕n\beta:\prod_{\sigma\in G}L\to R^{\oplus n}はRR線形同型である。α\alphaとβ∘Φ\beta\circ\Phiが主張 (1)と主張 (2)の二つの同型を与える。▨

補題 5.3.RRを単位元をもつ結合環、M,NM,Nを有限長左RR加群、rrを正の整数とする。

M⊕r≅N⊕rM^{\oplus r}\cong N^{\oplus r}

ならばM≅NM\cong Nである。

証明.§E6.23 定理 4.3により、MMとNNを有限個の直既約加群の直和へ分解できる。両方の分解に現れる直既約加群の同型類をU1,…,UsU_1,\ldots,U_sとし、その多重度をそれぞれaj,bja_j,b_jと書く。零回の直和を許せば

M≅⨁j=1sUj⊕aj,N≅⨁j=1sUj⊕bjM\cong\bigoplus_{j=1}^sU_j^{\oplus a_j}, \qquad N\cong\bigoplus_{j=1}^sU_j^{\oplus b_j}

となる。仮定の同型と Krull–Schmidt の一意性から、各jjについて

raj=rbjra_j=rb_j

を得る。r≥1r\ge1なので整数の等式としてrrを消去でき、aj=bja_j=b_jとなる。したがって二つの直既約分解は置換を除いて一致し、M≅NM\cong Nである。▨

5.1 証明方針

有限 Galois 拡大L/KL/Kに対し、命題 5.2により自己テンソル積がL⊕nL^{\oplus n}とK[G]⊕nK[G]^{\oplus n}の双方に同型な有限長K[G]K[G]加群として表示される。補題 5.3を適用してL≅K[G]L\cong K[G]を得た後、群環の単位元の像を正規基底の生成元とする。

定理 5.4 (正規基底定理).L/KL/Kを有限 Galois 拡大とし、G=Gal⁡(L/K)G=\operatorname{Gal}(L/K)とする。このとき、あるθ∈L\theta\in Lが存在して

{σ(θ)∣σ∈G}\{\sigma(\theta)\mid\sigma\in G\}

がLLのKK-基底になる。

証明.n=[L:K]=∣G∣n=[L:K]=|G|、R=K[G]R=K[G]と置く。命題 5.2により

L⊕n≅L⊗KL≅R⊕nL^{\oplus n}\cong L\otimes_KL\cong R^{\oplus n}

が左RR加群として成り立つ。LLとRRは有限次元KK-ベクトル空間である。RR-部分加群の真の包含鎖はKK-部分空間の次元を真に増加させるため、LLとRRは有限長RR加群である。補題 5.3をr=nr=nとして適用すると、左RR加群同型

f:R→ ∼ Lf:R\xrightarrow{\ \sim\ }L

を得る。群環の単位元に対応する群の単位元を1G1_Gと書き、θ=f(1G)\theta=f(1_G)と置く。任意のσ∈G\sigma\in GについてRR線形性から

f(σ)=f(σ1G)=σf(1G)=σ(θ)f(\sigma)=f(\sigma 1_G)=\sigma f(1_G)=\sigma(\theta)

である。群の元σ∈G\sigma\in GはRRのKK-基底をなすため、その像{σ(θ)∣σ∈G}\{\sigma(\theta)\mid\sigma\in G\}はLLのKK-基底である。▨

例 5.5.L=Q(2)L=\Q(\sqrt2)、K=QK=\Qとし、非自明な自己同型をσ(2)=−2\sigma(\sqrt2)=-\sqrt2とする。θ=1+2\theta=1+\sqrt2の共役は

θ=1+2,σ(θ)=1−2\theta=1+\sqrt2, \qquad \sigma(\theta)=1-\sqrt2

である。a,b∈Qa,b\in\Qに対して

a(1+2)+b(1−2)=0a(1+\sqrt2)+b(1-\sqrt2)=0

ならば、有理部分と2\sqrt2の係数を比較してa+b=0a+b=0とa−b=0a-b=0を得るため、a=b=0a=b=0である。二つの共役は二次拡大L/KL/Kの正規基底をなす。

6 演習

問題 6.1.

  1. L/KL/Kが有限 Galois 拡大でMMが中間体であるとする。L/ML/Mが Galois 拡大であることを、最小多項式の分解条件から証明せよ。
  2. KKを標数が22でない体、d∈Kd\in KをKKの平方でない元とし、L=K(d)L=K(\sqrt d)、G={1,σ}G=\{1,\sigma\}(σ(d)=−d\sigma(\sqrt d)=-\sqrt d)とする。L⊗KLL\otimes_KLの元 e±=12(1⊗1±d−1(d⊗d))e_\pm=\frac12\Bigl(1\otimes1\pm d^{-1}\bigl(\sqrt d\otimes\sqrt d\bigr)\Bigr) がe±2=e±e_\pm^2=e_\pm、e+e−=0e_+e_-=0、e++e−=1⊗1e_++e_-=1\otimes1を満たし、式 (3.1.1)のΦL/K\Phi_{L/K}によって(1,0)(1,0)と(0,1)(0,1)に写ることを確かめよ。これを用いて、原始元定理と中国剰余定理を用いずにΦL/K\Phi_{L/K}がLL-代数同型であることを示せ。
  3. L=Q(2,3)L=\Q(\sqrt2,\sqrt3)について、各中間体に対応する部分群と二つの次数公式を確認せよ。
  4. f=x4+1∈Q[x]f=x^4+1\in\Q[x]のC\Cにおける分解体をLLとする。[L:Q][L:\Q]を求め、Gal⁡(L/Q)\operatorname{Gal}(L/\Q)のffの根への作用が定めるS4S_4の部分群を明示せよ。とくに[L:Q][L:\Q]が命題 5.1の4!4!の真の約数であることを確かめよ。
  5. 式 (5.2.3)により左群作用が定められることを確認し、式 (5.2.4)の逆写像を係数によって構成せよ。
  6. 標数が22でない体KKとKKの平方でない元ddについてL=K(d)L=K(\sqrt d)とし、σ\sigmaをσ(d)=−d\sigma(\sqrt d)=-\sqrt dで定まるLLのKK-自己同型とする。θ=a+bd\theta=a+b\sqrt d(a,b∈Ka,b\in K)について、{θ,σ(θ)}\{\theta,\sigma(\theta)\}がLLのKK-基底であることとab≠0ab\ne0が同値であることを示せ。また例 4.2のL=Q(2,3)L=\Q(\sqrt2,\sqrt3)について、θ=1+2+3+6\theta=1+\sqrt2+\sqrt3+\sqrt6の共役が正規基底をなし、2+3\sqrt2+\sqrt3の共役は正規基底をなさないことを示せ。
解答.
  1. α∈L\alpha \in Lを取る。定理 3.1 (4)によりm=mα,Km = m_{\alpha, K}はL[x]L[x]で相異なる一次式の積m=∏i=1d(x−βi)m = \prod_{i=1}^{d} (x - \beta_i)(βi∈L\beta_i \in Lは相異なる)に分解する。m∈K[x]⊆M[x]m \in K[x] \subseteq M[x]はα\alphaを根にもつので、§E8.2 定理 2.1 (3)によりg=mα,Mg = m_{\alpha, M}はmmをM[x]M[x]で割り、m=ghm = g h(h∈M[x]h \in M[x])と書くことができる。S={i∣g(βi)=0}S = \{i \mid g(\beta_i) = 0\}、T={i∣h(βi)=0}T = \{i \mid h(\beta_i) = 0\}とおく。各iiについてg(βi)h(βi)=m(βi)=0g(\beta_i) h(\beta_i) = m(\beta_i) = 0であり、LLは体であるからi∈S∪Ti \in S \cup Tである。βi\beta_iは相異なるので、因数定理を繰り返し用いると∏i∈S(x−βi)\prod_{i \in S}(x - \beta_i)はggを割り、∏i∈T(x−βi)\prod_{i \in T}(x - \beta_i)はhhを割る。したがって∣S∣≤deg⁡g|S| \le \deg g、∣T∣≤deg⁡h|T| \le \deg hであり、 d≤∣S∣+∣T∣≤deg⁡g+deg⁡h=deg⁡m=dd \le |S| + |T| \le \deg g + \deg h = \deg m = d から∣S∣=deg⁡g|S| = \deg gである。∏i∈S(x−βi)\prod_{i \in S}(x - \beta_i)とggはともにモニックで次数が等しく、前者が後者を割るので、g=∏i∈S(x−βi)g = \prod_{i \in S}(x - \beta_i)である。すなわちmα,Mm_{\alpha, M}はL[x]L[x]で相異なる一次式の積に分解する。L/ML/Mは有限拡大であり、α∈L\alpha \in Lは任意であったから、定理 3.1を拡大L/ML/Mに適用して定理 3.1 (4)⇒\Rightarrow(1)を用いると、LGal⁡(L/M)=ML^{\operatorname{Gal}(L/M)} = Mであり、L/ML/Mは Galois 拡大である。
  2. x2−dx^2-dはKK上既約で、標数が22でないので根±d\pm\sqrt dは相異なる。L=K(d)L=K(\sqrt d)のKK-自己同型はd\sqrt dの像で定まり、その像は±d\pm\sqrt dであるからG={1,σ}G=\{1,\sigma\}である。d∈Kd\in Kであるからd⊗d\sqrt d\otimes\sqrt dの平方はd⊗d=d2(1⊗1)d\otimes d=d^2(1\otimes1)である。したがって e±2=14(1⊗1±2d−1(d⊗d)+d−2d2(1⊗1))=12(1⊗1±d−1(d⊗d))=e±e_\pm^2=\frac14\Bigl(1\otimes1\pm2d^{-1}\bigl(\sqrt d\otimes\sqrt d\bigr)+d^{-2}d^2(1\otimes1)\Bigr)=\frac12\Bigl(1\otimes1\pm d^{-1}\bigl(\sqrt d\otimes\sqrt d\bigr)\Bigr)=e_\pm であり、e+e−=14(1⊗1−d−2d2(1⊗1))=0e_+e_-=\frac14\bigl(1\otimes1-d^{-2}d^2(1\otimes1)\bigr)=0、e++e−=1⊗1e_++e_-=1\otimes1である。ΦL/K\Phi_{L/K}の成分を(1,σ)(1,\sigma)の順に並べると、ΦL/K(1⊗1)=(1,1)\Phi_{L/K}(1\otimes1)=(1,1)、ΦL/K(d⊗d)=(d,d σ(d))=(d,−d)\Phi_{L/K}(\sqrt d\otimes\sqrt d)=(d,\sqrt d\,\sigma(\sqrt d))=(d,-d)であるから、ΦL/K(e±)=12((1,1)±(1,−1))\Phi_{L/K}(e_\pm)=\frac12\bigl((1,1)\pm(1,-1)\bigr)、すなわちΦL/K(e+)=(1,0)\Phi_{L/K}(e_+)=(1,0)、ΦL/K(e−)=(0,1)\Phi_{L/K}(e_-)=(0,1)である。ΦL/K\Phi_{L/K}は第一因子によるLL-線形写像であり、像はLL-部分空間であって(1,0)(1,0)と(0,1)(0,1)を含むので、ΦL/K\Phi_{L/K}は全射である。§E3.17 定理 2.1により1⊗11\otimes1、1⊗d1\otimes\sqrt dはL⊗KLL\otimes_KLのLL-基底であるから、定義域と終域はともにLL上二次元であり、全射な線形写像は全単射である。ΦL/K\Phi_{L/K}はLL-代数準同型であるから、LL-代数同型である。
  3. 例 4.2によりG={1,σ,τ,στ}≅(Z/2Z)2G = \{1, \sigma, \tau, \sigma\tau\} \cong (\Z/2\Z)^2であり、[L:Q]=4[L:\Q] = 4である。GGの部分群は{1}\{1\}、⟨σ⟩\langle\sigma\rangle、⟨τ⟩\langle\tau\rangle、⟨στ⟩\langle\sigma\tau\rangle、GGの五つである。実際、位数22の部分群は位数22の元一つで生成され、位数22の元はσ,τ,στ\sigma, \tau, \sigma\tauの三つであり、Lagrange の定理により部分群の位数は1,2,41, 2, 4のいずれかである。定理 4.1により、中間体はこれらの固定体LL、Q(3)\Q(\sqrt3)、Q(2)\Q(\sqrt2)、Q(6)\Q(\sqrt6)、Q\Qの五つである。⟨στ⟩\langle\sigma\tau\rangleについて固定体を確かめると、στ(2)=−2\sigma\tau(\sqrt2) = -\sqrt2、στ(3)=−3\sigma\tau(\sqrt3) = -\sqrt3であるからστ(6)=6\sigma\tau(\sqrt6) = \sqrt6であり、Q(6)⊆L⟨στ⟩\Q(\sqrt6) \subseteq L^{\langle\sigma\tau\rangle}である。6∉Q\sqrt6 \notin \Qであるから[Q(6):Q]=2[\Q(\sqrt6):\Q] = 2であり、定理 2.2と塔の公式により[L⟨στ⟩:Q]=4/2=2[L^{\langle\sigma\tau\rangle}:\Q] = 4/2 = 2であるので、両者は等しい。他の二つも同じ議論による。次数公式[L:M]=∣H∣[L:M] = |H|と[M:Q]=[G:H][M:\Q] = [G:H]を表にまとめると次のとおりであり、いずれも成り立つ。 HM=LH[L:M]=∣H∣[M:Q][G:H]{1}L144⟨σ⟩Q(3)222⟨τ⟩Q(2)222⟨στ⟩Q(6)222GQ411\begin{array}{c|c|c|c|c} H & M = L^H & [L:M] = |H| & [M:\Q] & [G:H] \\ \hline \{1\} & L & 1 & 4 & 4 \\ \langle\sigma\rangle & \Q(\sqrt3) & 2 & 2 & 2 \\ \langle\tau\rangle & \Q(\sqrt2) & 2 & 2 & 2 \\ \langle\sigma\tau\rangle & \Q(\sqrt6) & 2 & 2 & 2 \\ G & \Q & 4 & 1 & 1 \end{array} たとえばH=⟨σ⟩H = \langle\sigma\rangleでは、[L:Q(3)]=[L:Q]/[Q(3):Q]=4/2=2=∣H∣[L:\Q(\sqrt3)] = [L:\Q]/[\Q(\sqrt3):\Q] = 4/2 = 2 = |H|であり、[Q(3):Q]=2=4/2=[G:H][\Q(\sqrt3):\Q] = 2 = 4/2 = [G:H]である。
  4. ζ=(1+i)/2∈C\zeta=(1+i)/\sqrt2\in\Cとおくとζ2=i\zeta^2=i、ζ4=−1\zeta^4=-1であるから、ζ\zetaの位数は44を割らず88を割るので88である。k=1,3,5,7k=1,3,5,7について(ζk)4=(−1)k=−1(\zeta^k)^4=(-1)^k=-1であり、ζ,ζ3,ζ5,ζ7\zeta,\zeta^3,\zeta^5,\zeta^7は相異なるので、これがffの四つの根であり、ffは分離的である。根はすべてζ\zetaの冪であるからL=Q(ζ)L=\Q(\zeta)である。ζ7=ζ−1=ζ‾\zeta^7=\zeta^{-1}=\overline\zetaであるからζ+ζ7=2ℜζ=2\zeta+\zeta^7=2\Re\zeta=\sqrt2であり、ζ2=i\zeta^2=iであるからQ(2,i)⊆L\Q(\sqrt2,i)\subseteq Lである。逆にζ=(1+i)/2∈Q(2,i)\zeta=(1+i)/\sqrt2\in\Q(\sqrt2,i)であるからL=Q(2,i)L=\Q(\sqrt2,i)である。[Q(2):Q]=2[\Q(\sqrt2):\Q]=2であり、i∉R⊇Q(2)i\notin\R\supseteq\Q(\sqrt2)かつi2=−1i^2=-1であるから[L:Q(2)]=2[L:\Q(\sqrt2)]=2である。§E8.1 定理 2.1により[L:Q]=4[L:\Q]=4である。命題 5.1の証明のとおりL/QL/\Qは Galois 拡大であり、G=Gal⁡(L/Q)G=\operatorname{Gal}(L/\Q)の位数は44である。σ∈G\sigma\in Gはσ(ζ)\sigma(\zeta)で定まり、σ(ζ)\sigma(\zeta)はffの根ζk\zeta^k(kkは奇数)であるから、位数を比べてG={σ1,σ3,σ5,σ7}G=\{\sigma_1,\sigma_3,\sigma_5,\sigma_7\}、σk(ζ)=ζk\sigma_k(\zeta)=\zeta^kである。根をr1=ζr_1=\zeta、r2=ζ3r_2=\zeta^3、r3=ζ5r_3=\zeta^5、r4=ζ7r_4=\zeta^7と番号付けると、σk(ζj)=ζkj\sigma_k(\zeta^j)=\zeta^{kj}とζ8=1\zeta^8=1により σ3↦(1 2)(3 4),σ5↦(1 3)(2 4),σ7↦(1 4)(2 3)\sigma_3\mapsto(1\,2)(3\,4),\qquad\sigma_5\mapsto(1\,3)(2\,4),\qquad\sigma_7\mapsto(1\,4)(2\,3) である。たとえばσ3\sigma_3はζ3↦ζ9=ζ\zeta^3\mapsto\zeta^9=\zeta、ζ5↦ζ15=ζ7\zeta^5\mapsto\zeta^{15}=\zeta^7、ζ7↦ζ21=ζ5\zeta^7\mapsto\zeta^{21}=\zeta^5を満たす。したがって像は{id,(1 2)(3 4),(1 3)(2 4),(1 4)(2 3)}\{\mathrm{id},(1\,2)(3\,4),(1\,3)(2\,4),(1\,4)(2\,3)\}であり、[L:Q]=4[L:\Q]=4は4!=244!=24の真の約数である。
  5. 群作用であることを確かめる。τ1,τ2∈G\tau_1, \tau_2 \in Gとv∈∏σ∈GLv \in \prod_{\sigma \in G} Lについて、式 (5.2.3)を二回用いると (τ1⋅(τ2⋅v))σ=(τ2⋅v)στ1=vστ1τ2=((τ1τ2)⋅v)σ\bigl(\tau_1 \cdot (\tau_2 \cdot v)\bigr)_\sigma = (\tau_2 \cdot v)_{\sigma\tau_1} = v_{\sigma\tau_1\tau_2} = \bigl((\tau_1\tau_2) \cdot v\bigr)_\sigma であり、(1G⋅v)σ=vσ(1_G \cdot v)_\sigma = v_\sigmaである。また各τ\tauの作用は座標の並べ替えであるからKK-線形である。したがって式 (5.2.3)は左群作用を定め、線形に拡張して∏σ∈GL\prod_{\sigma \in G} Lは左K[G]K[G]加群になる。次に、式 (5.2.4)のβ\betaの逆写像を構成する。r=(r1,…,rn)∈R⊕nr = (r_1, \ldots, r_n) \in R^{\oplus n}の各成分をri=∑ρ∈Gdi,ρ ρr_i = \sum_{\rho \in G} d_{i, \rho}\,\rho(di,ρ∈Kd_{i, \rho} \in K)と書き、 γ(r)σ=∑i=1ndi,σ−1 ei(σ∈G)\gamma(r)_\sigma = \sum_{i=1}^{n} d_{i, \sigma^{-1}}\, e_i \qquad (\sigma \in G) と定める。v=γ(r)v = \gamma(r)の係数はci,σ=di,σ−1c_{i, \sigma} = d_{i, \sigma^{-1}}であるから、β(γ(r))i=∑σdi,σ−1σ−1=∑ρdi,ρ ρ=ri\beta(\gamma(r))_i = \sum_{\sigma} d_{i, \sigma^{-1}} \sigma^{-1} = \sum_{\rho} d_{i, \rho}\,\rho = r_iである。ここでρ=σ−1\rho = \sigma^{-1}と置き換えた。逆にvvの係数をci,σc_{i, \sigma}とすると、β(v)i\beta(v)_iのρ\rhoの係数はdi,ρ=ci,ρ−1d_{i, \rho} = c_{i, \rho^{-1}}であり、γ(β(v))σ=∑ici,σei=vσ\gamma(\beta(v))_\sigma = \sum_i c_{i, \sigma} e_i = v_\sigmaである。したがってγ\gammaはβ\betaの逆写像である。
  6. 二次拡大の場合を示す。1,d1,\sqrt dはLLのKK-基底であり、σ(θ)=a−bd\sigma(\theta)=a-b\sqrt dである。{θ,σ(θ)}\{\theta,\sigma(\theta)\}が基底であることは、係数の行列(aba−b)\begin{pmatrix}a&b\\a&-b\end{pmatrix}が正則であること、すなわち行列式−2ab-2abが00でないことと同値である。標数が22でないので、これはab≠0ab\ne0と同値である。次にL=Q(2,3)L=\Q(\sqrt2,\sqrt3)を考える。例 4.2により[L:Q]=4[L:\Q]=4であり、1,31,\sqrt3をQ(3)\Q(\sqrt3)の基底、1,21,\sqrt2をLLのQ(3)\Q(\sqrt3)上の基底とすると、§E8.1 定理 2.1の証明により1,2,3,61,\sqrt2,\sqrt3,\sqrt6はLLのQ\Q-基底である。θ=1+2+3+6\theta=1+\sqrt2+\sqrt3+\sqrt6の共役は θ,σ(θ)=1−2+3−6,τ(θ)=1+2−3−6,στ(θ)=1−2−3+6\theta,\quad\sigma(\theta)=1-\sqrt2+\sqrt3-\sqrt6,\quad\tau(\theta)=1+\sqrt2-\sqrt3-\sqrt6,\quad\sigma\tau(\theta)=1-\sqrt2-\sqrt3+\sqrt6 であり、係数の行列HHの行は(1,1,1,1)(1,1,1,1)、(1,−1,1,−1)(1,-1,1,-1)、(1,1,−1,−1)(1,1,-1,-1)、(1,−1,−1,1)(1,-1,-1,1)である。どの二行も内積が00であるからHHT=4I4H H^{\mathsf T}=4I_4であり、det⁡H≠0\det H\ne0である。したがって四つの共役はQ\Q-基底をなし、正規基底である。一方θ′=2+3\theta'=\sqrt2+\sqrt3については θ′+σ(θ′)+τ(θ′)+στ(θ′)=(2+3)+(−2+3)+(2−3)+(−2−3)=0\theta'+\sigma(\theta')+\tau(\theta')+\sigma\tau(\theta')=(\sqrt2+\sqrt3)+(-\sqrt2+\sqrt3)+(\sqrt2-\sqrt3)+(-\sqrt2-\sqrt3)=0 であるから、四つの共役は一次従属であり、正規基底をなさない。

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参考文献

  1. Emil Artin, Galois Theory, 2nd ed., Notre Dame Mathematical Lectures 2, Dover Publications, 1997, originally published 1944.
  2. Serge Lang, Algebra, revised 3 ed., Graduate Texts in Mathematics, Springer, New York, 2002.
  3. David S. Dummit and Richard M. Foote, Abstract Algebra, 3rd ed., Wiley, 2004.
  4. T. R. Berger and Irving Reiner, A Proof of the Normal Basis Theorem, The American Mathematical Monthly 82 (1975), no. 9, 915–918.Krull–Schmidt の定理を用いる正規基底定理の一様証明を参考にした。

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