§E6.1環

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整数の計算と行列の計算には、加法と乗法があり、乗法は加法に対して分配するという共通性がある。一方、整数の積は順序を交換しても変わらないが、行列の積は一般に順序によって変わる。環は、加法と乗法の共通の法則を、乗法の可換性とは区別して扱うための基本的な代数的対象である。環準同型によって異なる環の演算を比較し、反対環によって乗法の順序を逆転した環を記述することができる。本記事では、環の基本的な性質と代表的な例について解説する。

1 環と環準同型

定義 1.1. 集合RRに加法

+ ⁣:R×R⟶R+\colon R\times R\longrightarrow R

と乗法

⋅ ⁣:R×R⟶R\cdot\colon R\times R\longrightarrow R

が与えられているとする。RRが環 (ring) であるとは、次の条件がすべて成り立つことをいう。

  1. (R,+)(R,+)はアーベル群である。その単位元を0R0_R、元aaの加法逆元を−a-aと書く。
  2. 任意のa,b,c∈Ra,b,c\in Rに対して(ab)c=a(bc)(ab)c=a(bc)が成り立つ。
  3. ある1R∈R1_R\in Rが存在して、任意のa∈Ra\in Rに対して1Ra=a1R=a1_Ra=a1_R=aが成り立つ。
  4. 任意のa,b,c∈Ra,b,c\in Rに対して a(b+c)=ab+ac,(a+b)c=ac+bca(b+c)=ab+ac,\qquad (a+b)c=ac+bc が成り立つ。

任意のa,b∈Ra,b\in Rに対してab=baab=baが成り立つ環を可換環 (commutative ring) という。本単元では、環は単位元をもつ結合環を意味し、0R=1R0_R=1_Rである零環も環として許す。

命題 1.2. 環RRと任意のa,b∈Ra,b\in Rに対して

a0R=0Ra=0R,(−a)b=−(ab),a(−b)=−(ab),a0_R=0_Ra=0_R,\qquad (-a)b=-(ab),\qquad a(-b)=-(ab),

したがって(−a)(−b)=ab(-a)(-b)=abが成り立つ。

証明. 右分配律から

a0R=a(0R+0R)=a0R+a0Ra0_R=a(0_R+0_R)=a0_R+a0_R

を得る。両辺に−(a0R)-(a0_R)を加えるとa0R=0Ra0_R=0_Rを得る。左分配律を用いる同じ議論によって0Ra=0R0_Ra=0_Rを得る。

次に

ab+(−a)b=(a+(−a))b=0Rb=0Rab+(-a)b=(a+(-a))b=0_Rb=0_R

であるから、加法逆元の一意性により(−a)b=−(ab)(-a)b=-(ab)である。同様に

ab+a(−b)=a(b+(−b))=a0R=0Rab+a(-b)=a(b+(-b))=a0_R=0_R

であるから、a(−b)=−(ab)a(-b)=-(ab)を得る。最後に、既に示した二つの公式を順に用いると

(−a)(−b)=−(a(−b))=−(−(ab))=ab(-a)(-b)=-\bigl(a(-b)\bigr)=-\bigl(-(ab)\bigr)=ab

となる。▨

定義 1.3. 環RRの部分集合SSが部分環 (subring) であるとは、0R,1R∈S0_R,1_R\in Sであり、任意のa,b∈Sa,b\in Sに対して

a−b∈S,ab∈Sa-b\in S,\qquad ab\in S

が成り立つことをいう。演算はRRの演算をSSに制限する。

環R,SR,Sに対して、写像φ ⁣:R→S\varphi\colon R\to Sが環準同型 (ring homomorphism) であるとは、任意のa,b∈Ra,b\in Rに対して

φ(a+b)=φ(a)+φ(b),φ(ab)=φ(a)φ(b),φ(1R)=1S\varphi(a+b)=\varphi(a)+\varphi(b),\qquad \varphi(ab)=\varphi(a)\varphi(b),\qquad \varphi(1_R)=1_S

が成り立つことをいう。全単射な環準同型を環同型 (ring isomorphism) という。

環準同型φ ⁣:R→S\varphi\colon R\to Sの核 (kernel) と像 (image) を、それぞれ

ker⁡φ:={a∈R∣φ(a)=0S},im⁡φ:={φ(a)∣a∈R}\ker\varphi:=\{a\in R\mid \varphi(a)=0_S\},\qquad \operatorname{im}\varphi:=\{\varphi(a)\mid a\in R\}

で定める。

環準同型は零元と加法逆元を保つ。実際、加法群の準同型に対する§E1.6 命題 1.3を加法記法で適用すると、φ(0R)=0S\varphi(0_R)=0_Sおよびφ(−a)=−φ(a)\varphi(-a)=-\varphi(a)を得る。

2 基本例

例 2.1. 次の対象は環である。

  1. 整数全体Z\Zは通常の加法と乗法について可換環であり、1Z=11_{\Z}=1である。
  2. 環の非空な族(Ri)i∈I(R_i)_{i\in I}に対して、直積集合 ∏i∈IRi\prod_{i\in I}R_i は成分ごとの加法と乗法について環である。零元と単位元はそれぞれ(0Ri)i∈I(0_{R_i})_{i\in I}と(1Ri)i∈I(1_{R_i})_{i\in I}である。
  3. 環RRと正の整数nnに対して、nn次正方行列全体Mn(R)M_n(R)は、成分ごとの加法と (AB)ij=∑k=1naikbkj(AB)_{ij}=\sum_{k=1}^{n}a_{ik}b_{kj} で定める乗法について環である。単位元は単位行列InI_nである。
  4. アーベル群AAに対して、群準同型A→AA\to Aの全体End⁡Z(A)\operatorname{End}_{\Z}(A)は、点ごとの加法と写像の合成 (f+g)(a)=f(a)+g(a),fg=f∘g(f+g)(a)=f(a)+g(a),\qquad fg=f\circ g について環である。単位元は恒等写像id⁡A\operatorname{id}_Aである。

証明. 直積環の各環公理は、各座標RiR_iの対応する公理から従う。例えばx=(xi)x=(x_i)、y=(yi)y=(y_i)、z=(zi)z=(z_i)に対して

(x(y+z))i=xi(yi+zi)=xiyi+xizi=(xy+xz)i\bigl(x(y+z)\bigr)_i=x_i(y_i+z_i)=x_iy_i+x_iz_i=\bigl(xy+xz\bigr)_i

である。任意のiiで座標が一致するため、x(y+z)=xy+xzx(y+z)=xy+xzである。他の公理も同じ座標計算で得られる。

行列の加法がアーベル群をなすことは、RRの加法がアーベル群をなすことから成分ごとに従う。乗法の結合律は、任意のi,ji,jに対して有限和の添字を入れ替える計算

((AB)C)ij=∑k=1n(∑ℓ=1naiℓbℓk)ckj=∑ℓ=1n∑k=1naiℓbℓkckj=∑ℓ=1naiℓ(∑k=1nbℓkckj)=(A(BC))ij\begin{aligned} \bigl((AB)C\bigr)_{ij} &=\sum_{k=1}^{n}\left(\sum_{\ell=1}^{n}a_{i\ell}b_{\ell k}\right)c_{kj} =\sum_{\ell=1}^{n}\sum_{k=1}^{n}a_{i\ell}b_{\ell k}c_{kj}\\ &=\sum_{\ell=1}^{n}a_{i\ell}\left(\sum_{k=1}^{n}b_{\ell k}c_{kj}\right) =\bigl(A(BC)\bigr)_{ij} \end{aligned}

から従う。分配律も有限和とRRの分配律から従い、InA=AIn=AI_nA=AI_n=Aは成分計算から従う。

End⁡Z(A)\operatorname{End}_{\Z}(A)では、点ごとの加法がアーベル群をなす。写像の合成は結合的であり、恒等写像が単位元である。任意のf,g,h∈End⁡Z(A)f,g,h\in\operatorname{End}_{\Z}(A)とa∈Aa\in Aに対して

(f(g+h))(a)=f(g(a)+h(a))=f(g(a))+f(h(a))\bigl(f(g+h)\bigr)(a)=f(g(a)+h(a))=f(g(a))+f(h(a))

であるから、f(g+h)=fg+fhf(g+h)=fg+fhである。また

((f+g)h)(a)=f(h(a))+g(h(a))\bigl((f+g)h\bigr)(a)=f(h(a))+g(h(a))

であるから、(f+g)h=fh+gh(f+g)h=fh+ghである。したがって自己準同型全体は環をなす。▨

行列環と自己準同型環は一般には可換でない。例えばM2(Z)M_2(\Z)の行列単位E12,E21E_{12},E_{21}に対して

E12E21=E11,E21E12=E22E_{12}E_{21}=E_{11},\qquad E_{21}E_{12}=E_{22}

であるから、二つの積は異なる。

3 整数環からの一意な環準同型と標数

アーベル群AAの元aaに対して、0⋅a=0A0\cdot a=0_Aとし、正の整数nnに対してn⋅an\cdot aをaaのnn個の和とする。負の整数nnに対してはn⋅a=−((−n)⋅a)n\cdot a=-((-n)\cdot a)と定める。

補題 3.1.A,BA,Bをアーベル群とする。このとき、任意のm,n∈Zm,n\in\Zとa,b∈Aa,b\in Aに対して

(m+n)⋅a=m⋅a+n⋅a,n⋅(a+b)=n⋅a+n⋅b,(m+n)\cdot a=m\cdot a+n\cdot a,\qquad n\cdot(a+b)=n\cdot a+n\cdot b,(mn)⋅a=m⋅(n⋅a),1⋅a=a(mn)\cdot a=m\cdot(n\cdot a),\qquad 1\cdot a=a

が成り立つ。また、任意の加法準同型f ⁣:A→Bf\colon A\to B、n∈Zn\in\Zおよびa∈Aa\in Aに対して

f(n⋅a)=n⋅f(a)f(n\cdot a)=n\cdot f(a)

が成り立つ。

証明. 整数倍の定義により、任意のk∈Zk\in\Zに対して

(k+1)⋅a=k⋅a+a(k+1)\cdot a=k\cdot a+a

である。実際、k≥0k\ge0の場合は反復和の定義であり、k=−r<0k=-r<0の場合はr⋅a=(r−1)⋅a+ar\cdot a=(r-1)\cdot a+aの両辺からr⋅ar\cdot aを引くと得られる。

m∈Zm\in\Zを固定する。このとき、n=0n=0では(m+n)⋅a=m⋅a+n⋅a(m+n)\cdot a=m\cdot a+n\cdot aである。直前の漸化式により、この等式の両辺はnnをn+1n+1に替えるとaaだけ増え、nnをn−1n-1に替えるとaaだけ減る。したがって、正負それぞれの方向への帰納法により、すべてのn∈Zn\in\Zについて等式が成り立つ。

加法の可換性により、n≥0n\ge0のときは反復和を並べ替えてn⋅(a+b)=n⋅a+n⋅bn\cdot(a+b)=n\cdot a+n\cdot bを得る。n<0n<0のときはr=−n>0r=-n>0と置くと

n⋅(a+b)=−(r⋅a+r⋅b)=−(r⋅a)−(r⋅b)=n⋅a+n⋅bn\cdot(a+b)=-\bigl(r\cdot a+r\cdot b\bigr) =-(r\cdot a)-(r\cdot b)=n\cdot a+n\cdot b

である。

加法準同型f ⁣:A→Bf\colon A\to Bは§E1.6 命題 1.3により零元と加法逆元を保つ。したがって、n≥0n\ge0では反復和に加法性を適用し、n<0n<0ではさらに逆元の保存を用いると、f(n⋅a)=n⋅f(a)f(n\cdot a)=n\cdot f(a)を得る。

既に示した係数の和の法則により、写像ha ⁣:Z→Ah_a\colon\Z\to A、k↦k⋅ak\mapsto k\cdot aは加法準同型である。整数の加法群におけるnnのmm倍は整数mnmnであるから、整数倍の保存をhah_aに適用すると

(mn)⋅a=ha(mn)=m⋅ha(n)=m⋅(n⋅a)(mn)\cdot a=h_a(mn)=m\cdot h_a(n)=m\cdot(n\cdot a)

である。1⋅a=a1\cdot a=aは定義から従う。▨

命題 3.2. 任意の環RRに対して、環準同型

χR ⁣:Z⟶R\chi_R\colon\Z\longrightarrow R

がただ一つ存在する。この環準同型は

χR(n)=n⋅1R\chi_R(n)=n\cdot1_R

で与えられる。ここでn⋅1Rn\cdot1_Rは、加法群(R,+)(R,+)における1R1_Rのnn倍を表す。

さらに、任意の環準同型f ⁣:R→R′f\colon R\to R'に対して

f∘χR=χR′f\circ\chi_R=\chi_{R'}

が成り立つ。

証明.φ ⁣:Z→R\varphi\colon\Z\to Rを環準同型とする。φ\varphiは加法準同型であるから、補題 3.1により

φ(n)=φ(n⋅1)=n⋅φ(1)=n⋅1R\varphi(n)=\varphi(n\cdot1)=n\cdot\varphi(1)=n\cdot1_R

となる。最後の等号はφ(1Z)=1R\varphi(1_{\Z})=1_Rによる。したがってφ\varphiは表示した式で定まり、環準同型は高々一つである。

χR(n):=n⋅1R\chi_R(n):=n\cdot1_Rと定める。補題 3.1により

(m+n)⋅1R=m⋅1R+n⋅1R(m+n)\cdot1_R=m\cdot1_R+n\cdot1_R

であるから、χR\chi_Rは加法群の準同型である。またχR(1)=1R\chi_R(1)=1_Rである。

m∈Zm\in\Zを固定し、写像

μ ⁣:R⟶R,μ(x):=(m⋅1R)x\mu\colon R\longrightarrow R, \qquad \mu(x):=(m\cdot1_R)x

を考える。分配律によりμ\muは加法群(R,+)(R,+)の準同型であるから、補題 3.1により整数倍を保つ。したがって

(m⋅1R)(n⋅1R)=μ(n⋅1R)=n⋅μ(1R)=n⋅(m⋅1R)=(nm)⋅1R=(mn)⋅1R\begin{aligned} (m\cdot1_R)(n\cdot1_R) &=\mu(n\cdot1_R)\\ &=n\cdot\mu(1_R)\\ &=n\cdot(m\cdot1_R)\\ &=(nm)\cdot1_R =(mn)\cdot1_R \end{aligned}

である。第四の等号は補題 3.1の係数の積の法則による。ゆえにχR(mn)=χR(m)χR(n)\chi_R(mn)=\chi_R(m)\chi_R(n)が成り立ち、χR\chi_Rは環準同型である。

環準同型の合成は環準同型であるから、f∘χRf\circ\chi_RはZ\ZからR′R'への環準同型である。いま示した一意性により、f∘χR=χR′f\circ\chi_R=\chi_{R'}である。▨

注意 3.3 (圏の言葉での言い換え). 整数環からの環準同型の一意存在は、環を対象とし、単位元を保つ環準同型を射とする圏で整数環が始対象であることを意味する。始対象の定義と、始対象が一意な同型を除いて一意であることは§E9 圏論 Iで扱う。

命題 3.4. 任意の環RRに対して、

ker⁡χR=nZ\ker\chi_R=n\Z

を満たす非負整数nnがただ一つ存在する。このnnをRRの標数 (characteristic) といい、char⁡R\operatorname{char}Rと書く。

証明.K:=ker⁡χRK:=\ker\chi_Rと置く。χR\chi_Rは零元と加法逆元を保つから、0∈K0\in Kであり、k∈Kk\in Kならば−k∈K-k\in Kである。したがって、KKが正の整数を含まない場合はK={0}=0ZK=\{0\}=0\Zである。

KKが正の整数を含む場合は、その最小元をddとする。任意のq∈Zq\in\Zに対して

χR(qd)=χR(q)χR(d)=0R\chi_R(qd)=\chi_R(q)\chi_R(d)=0_R

であるからdZ⊆Kd\Z\subseteq Kである。任意のk∈Kk\in Kに対して整数の除法によりk=qd+rk=qd+r、0≤r<d0\le r<dと書くと

χR(r)=χR(k)−χR(qd)=0R\chi_R(r)=\chi_R(k)-\chi_R(qd)=0_R

である。r∈Kr\in Kとddの最小性によりr=0r=0であるから、k∈dZk\in d\Zを得る。したがってK=dZK=d\Zである。

非負整数nnがK=nZK=n\Zを満たすとする。K={0}K=\{0\}ならばn∈Kn\in Kよりn=0n=0である。K≠{0}K\ne\{0\}ならばn>0n>0であり、nnはnZn\Zの最小正元であるからn=dn=dである。したがって生成する非負整数は一意である。▨

命題 3.5.RRを環とする。このとき、次が成り立つ。

  1. char⁡R=0\operatorname{char}R=0であることは、χR\chi_Rが単射であるための必要十分条件である。さらに、char⁡R=0\operatorname{char}R=0であることは、任意の正の整数mmに対してm⋅1R≠0Rm\cdot1_R\ne0_Rであるための必要十分条件である。
  2. 正の整数nnについて、char⁡R=n\operatorname{char}R=nであることは、nnがm⋅1R=0Rm\cdot1_R=0_Rを満たす正の整数のうち最小のものであるための必要十分条件である。
  3. 任意のa∈Ra\in Rに対して(char⁡R)⋅a=0R(\operatorname{char}R)\cdot a=0_Rである。
  4. 環準同型f ⁣:R→R′f\colon R\to R'が存在するならば、char⁡R′\operatorname{char}R'はchar⁡R\operatorname{char}Rを割り切る。とくに、同型な二つの環の標数は等しい。RRの部分環SSについてはchar⁡S=char⁡R\operatorname{char}S=\operatorname{char}Rである。
  5. char⁡R=1\operatorname{char}R=1であることは、RRが零環であるための必要十分条件である。

証明.主張 (1)を示す。任意のk,ℓ∈Zk,\ell\in\Zに対して、χR(k)=χR(ℓ)\chi_R(k)=\chi_R(\ell)であることとχR(k−ℓ)=0R\chi_R(k-\ell)=0_Rであることは同値である。したがってχR\chi_Rが単射であることとker⁡χR={0}\ker\chi_R=\{0\}であることは同値であり、{0}=0Z\{0\}=0\Zであるから、これはchar⁡R=0\operatorname{char}R=0と同値である。またker⁡χR={0}\ker\chi_R=\{0\}は、任意の正の整数mmに対してχR(m)=m⋅1R≠0R\chi_R(m)=m\cdot1_R\ne0_Rであることと同値である。χR(−m)=−χR(m)\chi_R(-m)=-\chi_R(m)であるため、負の整数を調べる必要はない。

主張 (2)を示す。char⁡R=n>0\operatorname{char}R=n>0とすると、ker⁡χR=nZ\ker\chi_R=n\Zであるから、m⋅1R=0Rm\cdot1_R=0_Rを満たす正の整数はnnの正の倍数の全体であり、その最小元はnnである。逆に、nnがm⋅1R=0Rm\cdot1_R=0_Rを満たす正の整数のうち最小のものであるとする。char⁡R=n′\operatorname{char}R=n'と置くと、n∈ker⁡χRn\in\ker\chi_Rよりn′≠0n'\ne0であり、いま示したことによりn′n'は同じ集合の最小元であるからn=n′n=n'である。

主張 (3)を示す。n:=char⁡Rn:=\operatorname{char}Rと置く。このとき、χR(n)=n⋅1R=0R\chi_R(n)=n\cdot1_R=0_Rである。a∈Ra\in Rに対して写像x↦xax\mapsto xaは分配律により(R,+)(R,+)の準同型であるから、補題 3.1により

n⋅a=n⋅(1Ra)=(n⋅1R)a=0Ra=0Rn\cdot a=n\cdot(1_Ra)=(n\cdot1_R)a=0_Ra=0_R

である。

主張 (4)を示す。命題 3.2によりf∘χR=χR′f\circ\chi_R=\chi_{R'}であるから、χR(n)=0R\chi_R(n)=0_RならばχR′(n)=f(0R)=0R′\chi_{R'}(n)=f(0_R)=0_{R'}である。したがって

(char⁡R)Z=ker⁡χR⊆ker⁡χR′=(char⁡R′)Z(\operatorname{char}R)\Z=\ker\chi_R\subseteq\ker\chi_{R'}=(\operatorname{char}R')\Z

であり、char⁡R′\operatorname{char}R'はchar⁡R\operatorname{char}Rを割り切る。RRとR′R'が同型ならば両向きの環準同型が存在するため、二つの標数は互いに割り切り合い、非負整数として等しい。部分環SSについては、1R∈S1_R\in Sであり、SSは差について閉じているから、任意の整数nnに対してn⋅1R∈Sn\cdot1_R\in Sである。したがってχS\chi_SはχR\chi_Rの終域をSSへ制限した写像であり、二つの核は集合として一致する。ゆえにchar⁡S=char⁡R\operatorname{char}S=\operatorname{char}Rである。

主張 (5)を示す。char⁡R=1\operatorname{char}R=1であることはker⁡χR=Z\ker\chi_R=\Zと同値であり、これは1R=χR(1)=0R1_R=\chi_R(1)=0_Rと同値である。1R=0R1_R=0_Rならば、任意のa∈Ra\in Rに対してa=a1R=a0R=0Ra=a1_R=a0_R=0_RであるからRRは零環である。逆にRRが零環ならば1R=0R1_R=0_Rである。▨

例 3.6.char⁡Z=0\operatorname{char}\Z=0である。実際、正の整数mmに対してm⋅1=m≠0m\cdot1=m\ne0であり、命題 3.5 (1)が適用される。有理数体、実数体および複素数体はZ\Zを部分環として含むため、命題 3.5 (4)により標数は00である。零環の標数は11である。

正の整数nnに対して、剰余類環Z/nZ\Z/n\Z(§E3.1 命題 2.6)ではm⋅1=0m\cdot1=0となる正の整数mmの全体がnnの正の倍数であるから、命題 3.5 (2)によりchar⁡(Z/nZ)=n\operatorname{char}(\Z/n\Z)=nである。

環RRと正の整数kkに対して、a↦aIka\mapsto aI_kはRRからMk(R)M_k(R)のスカラー行列全体への環同型であり、その像はMk(R)M_k(R)の部分環である。したがって、命題 3.5 (4)により

char⁡Mk(R)=char⁡R\operatorname{char}M_k(R)=\operatorname{char}R

である。標数が22である環では、任意のaaに対してa+a=0Ra+a=0_Rが成り立つため−a=a-a=aとなる。

4 反対環と中心

定義 4.1. 環RRに対して、RRと同じ集合および同じ加法をもち、乗法を

a⋆b:=baa\mathbin{\star}b:=ba

で定めた環をRRの反対環 (opposite ring) といい、RopR^{\mathrm{op}}と書く。右辺の積はRRの積である。

命題 4.2. 環RRに対してRopR^{\mathrm{op}}は環であり、その単位元は1R1_Rである。また、同じ台集合上の環として

(Rop)op=R\bigl(R^{\mathrm{op}}\bigr)^{\mathrm{op}}=R

が成り立つ。

証明.a,b,c∈Ropa,b,c\in R^{\mathrm{op}}に対して、RRの結合律を用いると

(a⋆b)⋆c=c(ba)=(cb)a=a⋆(b⋆c)(a\star b)\star c=c(ba)=(cb)a=a\star(b\star c)

である。RRの分配律から

a⋆(b+c)=(b+c)a=ba+ca=a⋆b+a⋆ca\star(b+c)=(b+c)a=ba+ca=a\star b+a\star c

であり、もう一方の分配律も同様に得られる。また

1R⋆a=a1R=a,a⋆1R=1Ra=a1_R\star a=a1_R=a,\qquad a\star1_R=1_Ra=a

である。加法はRRと同じであるから、RopR^{\mathrm{op}}は環である。反対環の操作を二度行うと積の順序が二度逆転するため、(Rop)op(R^{\mathrm{op}})^{\mathrm{op}}の積はRRの積と一致する。▨

定義 4.3. 環RRの中心 (center) を

Z(R):={z∈R∣∀r∈R, zr=rz}Z(R):=\{z\in R\mid \forall r\in R,\ zr=rz\}

で定める。

命題 4.4. 任意の環RRに対して、Z(R)Z(R)はRRの可換部分環である。また

Z(Rop)=Z(R)Z(R^{\mathrm{op}})=Z(R)

が同じ台集合の部分集合として成り立つ。

証明.0R0_Rと1R1_Rは任意のr∈Rr\in Rと可換である。z,w∈Z(R)z,w\in Z(R)とr∈Rr\in Rに対して

(z−w)r=zr−wr=rz−rw=r(z−w)(z-w)r=zr-wr=rz-rw=r(z-w)

であり、

(zw)r=z(wr)=z(rw)=(zr)w=(rz)w=r(zw)(zw)r=z(wr)=z(rw)=(zr)w=(rz)w=r(zw)

である。したがってZ(R)Z(R)は部分環である。z,w∈Z(R)z,w\in Z(R)ならば中心の定義をr=wr=wに適用してzw=wzzw=wzを得るため、Z(R)Z(R)は可換である。反対環でzzとrrが可換であるという条件はrz=zrrz=zrであり、RRでの条件と同値である。したがってZ(Rop)=Z(R)Z(R^{\mathrm{op}})=Z(R)である。▨

5 単元と冪等元

定義 5.1. 環RRの元uuが単元 (unit) であるとは、あるv∈Rv\in Rが存在して

uv=vu=1Ruv=vu=1_R

が成り立つことをいう。このようなvvをuuの乗法逆元 (multiplicative inverse) という。乗法逆元をu−1u^{-1}と書く。単元全体をR×R^\timesと書く。

元e∈Re\in Rが冪等元 (idempotent) であるとは

e2=ee^2=e

が成り立つことをいう。

命題 5.2. 環の単元がもつ乗法逆元は一意である。任意の環RRに対して、R×R^\timesはRRの乗法について群をなす。任意の冪等元e∈Re\in Rに対して1R−e1_R-eも冪等元であり、

e(1R−e)=(1R−e)e=0Re(1_R-e)=(1_R-e)e=0_R

が成り立つ。

証明.v,w∈Rv,w\in Rがともに単元uuの乗法逆元であるとすると、

v=v1R=v(uw)=(vu)w=1Rw=wv=v1_R=v(uw)=(vu)w=1_Rw=w

である。したがって乗法逆元は一意である。

1R1_Rは単元である。単元x,yx,yに対して

(xy)(y−1x−1)=x(yy−1)x−1=1R(xy)(y^{-1}x^{-1})=x(yy^{-1})x^{-1}=1_R

かつ

(y−1x−1)(xy)=y−1(x−1x)y=1R(y^{-1}x^{-1})(xy)=y^{-1}(x^{-1}x)y=1_R

であるから、xyxyは単元である。単元xxの逆元x−1x^{-1}も単元であり、その逆元はxxである。結合律はRRの結合律から従うため、R×R^\timesは群をなす。

e2=ee^2=eならば、分配律と命題 1.2から

(1R−e)2=1R−e−e+e2=1R−e(1_R-e)^2=1_R-e-e+e^2=1_R-e

である。また

e(1R−e)=e−e2=0R,(1R−e)e=e−e2=0Re(1_R-e)=e-e^2=0_R,\qquad (1_R-e)e=e-e^2=0_R

である。▨

例 5.3. 直積環R×SR\times Sの元(r,s)(r,s)が単元であることは、r∈R×r\in R^\timesかつs∈S×s\in S^\timesであることと同値である。実際、(r,s)(r′,s′)=(1R,1S)(r,s)(r',s')=(1_R,1_S)と(r′,s′)(r,s)=(1R,1S)(r',s')(r,s)=(1_R,1_S)は、各座標で逆元の等式が成り立つことと同値である。

また(1R,0S)(1_R,0_S)は冪等元である。RRとSSがともに零環でなければ、(1R,0S)(1_R,0_S)は直積環の零元とも単位元とも異なる。n≥2n\ge 2のとき、Mn(R)M_n(R)の対角行列

e=diag⁡(1R,0R,…,0R)e=\operatorname{diag}(1_R,0_R,\ldots,0_R)

もe2=ee^2=eを満たす。RRが零環でなければ、この対角行列はMn(R)M_n(R)の零行列とも単位行列とも異なる。

6 モノイド環

定義 6.1.AAを環、MMを単位元eeをもつモノイド、すなわち結合的な積と単位元をもつ集合とする。写像f ⁣:M→Af\colon M\to Aの台を

supp⁡(f):={m∈M∣f(m)≠0A}\operatorname{supp}(f):=\{m\in M\mid f(m)\ne0_A\}

とし、有限台の写像全体をA[M]A[M]と書く。f,g∈A[M]f,g\in A[M]に対して加法と乗法を

(f+g)(x):=f(x)+g(x),(f∗g)(x):=∑uv=xf(u)g(v)(f+g)(x):=f(x)+g(x),\qquad (f\ast g)(x):=\sum_{uv=x}f(u)g(v)

で定める。積の和はu∈supp⁡(f)u\in\operatorname{supp}(f)、v∈supp⁡(g)v\in\operatorname{supp}(g)およびuv=xuv=xを満たす有限個の組について取る。この集合と演算をAA上のモノイド環 (monoid ring) という。

a∈Aa\in Aとm∈Mm\in Mに対して、mmでの値がaa、他の元での値が0A0_Aである写像をaδma\delta_mと書き、1Aδm1_A\delta_mをδm\delta_mと書く。写像

ι ⁣:A⟶A[M],a⟼aδe,j ⁣:M⟶A[M],m⟼δm\iota\colon A\longrightarrow A[M],\quad a\longmapsto a\delta_e, \qquad j\colon M\longrightarrow A[M],\quad m\longmapsto\delta_m

を定める。

定理 6.2. 環AAと単位元eeをもつモノイドMMに対して、A[M]A[M]は単位元δe\delta_eをもつ環である。写像ι\iotaは単射な環準同型であり、jjは単位元と積を保つ。任意のa∈Aa\in Aとm∈Mm\in Mに対して

ι(a)∗j(m)=j(m)∗ι(a)=aδm\iota(a)\ast j(m)=j(m)\ast\iota(a)=a\delta_m

であり、任意のf∈A[M]f\in A[M]は

f=∑m∈supp⁡(f)ι(f(m))∗j(m)f=\sum_{m\in\operatorname{supp}(f)}\iota(f(m))\ast j(m)

と表される。AAとMMがともに可換ならば、A[M]A[M]は可換環である。

証明.f,g∈A[M]f,g\in A[M]の台をF,GF,Gとする。和f+gf+gの台は有限集合F∪GF\cup Gに含まれ、加法逆元−f-fの台はFFに等しい。零写像の台は空である。加法の結合律と可換律、零元と逆元の法則はAAの加法の法則を各点に適用して得られるため、A[M]A[M]は加法についてアーベル群である。

x∉FG:={uv∣u∈F, v∈G}x\notin FG:=\{uv\mid u\in F,\ v\in G\}ならば、uv=xuv=xを満たす各組でf(u)=0Af(u)=0_Aまたはg(v)=0Ag(v)=0_Aであり、命題 1.2によりf(u)g(v)=0Af(u)g(v)=0_Aである。したがってsupp⁡(f∗g)⊆FG\operatorname{supp}(f\ast g)\subseteq FGであり、FGFGは有限なので乗法もA[M]A[M]上で閉じている。

h∈A[M]h\in A[M]の台をHHとする。AAの分配律と結合律およびMMの結合律により、任意のx∈Mx\in Mに対して

((f∗g)∗h)(x)=∑(u,v,w)∈F×G×H(uv)w=x(f(u)g(v))h(w)=∑(u,v,w)∈F×G×Hu(vw)=xf(u)(g(v)h(w))=(f∗(g∗h))(x).\begin{aligned} ((f\ast g)\ast h)(x) &=\sum_{\substack{(u,v,w)\in F\times G\times H\\(uv)w=x}}(f(u)g(v))h(w)\\ &=\sum_{\substack{(u,v,w)\in F\times G\times H\\u(vw)=x}}f(u)(g(v)h(w)) =(f\ast(g\ast h))(x). \end{aligned}

外側の和を展開するとき、零となる中間係数を含めても和は変わらないため、いずれも表示した有限集合上の和に等しい。よって乗法は結合的である。分配律についても、台の和集合を用いて零の項を補えば

(f∗(g+h))(x)=∑uv=xf(u)(g(v)+h(v))=(f∗g)(x)+(f∗h)(x),((f+g)∗h)(x)=∑uv=x(f(u)+g(u))h(v)=(f∗h)(x)+(g∗h)(x)\begin{aligned} (f\ast(g+h))(x) &=\sum_{uv=x}f(u)(g(v)+h(v)) =(f\ast g)(x)+(f\ast h)(x),\\ ((f+g)\ast h)(x) &=\sum_{uv=x}(f(u)+g(u))h(v) =(f\ast h)(x)+(g\ast h)(x) \end{aligned}

となる。各xxに対して(δe∗f)(x)=1Af(x)=f(x)(\delta_e\ast f)(x)=1_Af(x)=f(x)および(f∗δe)(x)=f(x)1A=f(x)(f\ast\delta_e)(x)=f(x)1_A=f(x)であるから、δe\delta_eは単位元である。

任意のa,b∈Aa,b\in Aとm,n∈Mm,n\in Mに対して、積の定義から

(aδm)∗(bδn)=(ab)δmn(a\delta_m)\ast(b\delta_n)=(ab)\delta_{mn}

である。この式と成分ごとの加法から、ι\iotaは加法、乗法および単位元を保つ。ι(a)(e)=a\iota(a)(e)=aなのでι\iotaは単射である。また、j(e)=δej(e)=\delta_e、j(m)∗j(n)=j(mn)j(m)\ast j(n)=j(mn)であり、

ι(a)∗j(m)=(a1A)δem=aδm=(1Aa)δme=j(m)∗ι(a).\iota(a)\ast j(m)=(a1_A)\delta_{em}=a\delta_m =(1_Aa)\delta_{me}=j(m)\ast\iota(a).

各点で係数を比べるとf=∑m∈supp⁡(f)f(m)δmf=\sum_{m\in\operatorname{supp}(f)}f(m)\delta_mであり、主張の表示を得る。

AAとMMがともに可換ならば、添字の交換(u,v)↦(v,u)(u,v)\mapsto(v,u)により

(f∗g)(x)=∑uv=xf(u)g(v)=∑vu=xg(v)f(u)=(g∗f)(x)(f\ast g)(x)=\sum_{uv=x}f(u)g(v) =\sum_{vu=x}g(v)f(u)=(g\ast f)(x)

である。したがってA[M]A[M]は可換環である。▨

定理 6.3.A,BA,Bを環、MMを単位元eeをもつモノイドとする。環準同型φ ⁣:A→B\varphi\colon A\to Bと写像u ⁣:M→Bu\colon M\to Bが

u(e)=1B,u(mn)=u(m)u(n),φ(a)u(m)=u(m)φ(a)u(e)=1_B,\qquad u(mn)=u(m)u(n),\qquad \varphi(a)u(m)=u(m)\varphi(a)

を任意のm,n∈Mm,n\in Mとa∈Aa\in Aに対して満たすとする。このとき

Φ∘ι=φ,Φ∘j=u\Phi\circ\iota=\varphi,\qquad \Phi\circ j=u

を満たす環準同型Φ ⁣:A[M]→B\Phi\colon A[M]\to Bがただ一つ存在する。その値は

Φ(f)=∑m∈supp⁡(f)φ(f(m))u(m)\Phi(f)=\sum_{m\in\operatorname{supp}(f)}\varphi(f(m))u(m)

で与えられる。

証明.f∈A[M]f\in A[M]に対し、表示された有限和によってΦ(f)\Phi(f)を定める。φ(0A)=0B\varphi(0_A)=0_Bなので、和の添字に台の外の元を加えても値は変わらない。したがってf,g∈A[M]f,g\in A[M]の台の和集合上で計算すると、φ\varphiの加法性とBBの分配律からΦ(f+g)=Φ(f)+Φ(g)\Phi(f+g)=\Phi(f)+\Phi(g)を得る。また、Φ(δe)=φ(1A)u(e)=1B\Phi(\delta_e)=\varphi(1_A)u(e)=1_Bである。

F:=supp⁡(f)F:=\operatorname{supp}(f)、G:=supp⁡(g)G:=\operatorname{supp}(g)と置く。二つの像が互いに可換であることを用いると

Φ(f)Φ(g)=∑(m,n)∈F×Gφ(f(m))u(m)φ(g(n))u(n)=∑(m,n)∈F×Gφ(f(m)g(n))u(mn)=∑x∈FGφ(∑(m,n)∈F×Gmn=xf(m)g(n))u(x)=Φ(f∗g).\begin{aligned} \Phi(f)\Phi(g) &=\sum_{(m,n)\in F\times G}\varphi(f(m))u(m)\varphi(g(n))u(n)\\ &=\sum_{(m,n)\in F\times G}\varphi(f(m)g(n))u(mn)\\ &=\sum_{x\in FG}\varphi\left(\sum_{\substack{(m,n)\in F\times G\\mn=x}}f(m)g(n)\right)u(x) =\Phi(f\ast g). \end{aligned}

よってΦ\Phiは環準同型である。定義からΦ(ι(a))=φ(a)\Phi(\iota(a))=\varphi(a)およびΦ(j(m))=u(m)\Phi(j(m))=u(m)が成り立つ。

同じ二条件を満たす環準同型Ψ ⁣:A[M]→B\Psi\colon A[M]\to Bに対して、定理 6.2の有限和表示により

Ψ(f)=∑m∈supp⁡(f)Ψ(ι(f(m)))Ψ(j(m))=∑m∈supp⁡(f)φ(f(m))u(m)=Φ(f)\Psi(f)=\sum_{m\in\operatorname{supp}(f)}\Psi(\iota(f(m)))\Psi(j(m)) =\sum_{m\in\operatorname{supp}(f)}\varphi(f(m))u(m)=\Phi(f)

となる。したがってΨ=Φ\Psi=\Phiであり、延長は一意である。▨

7 群環と斜体

定義 7.1.AAを環、GGを群とする。GGからAAへの有限台の写像、すなわち

A[G]:={f ⁣:G→A∣{g∈G∣f(g)≠0A} は有限集合}A[G]:=\{f\colon G\to A\mid \{g\in G\mid f(g)\ne0_A\}\text{ は有限集合}\}

を考える。f∈A[G]f\in A[G]を形式和∑g∈Gf(g)g\sum_{g\in G}f(g)gとも書く。加法を成分ごとに定め、乗法を

(f∗h)(x):=∑uv=xf(u)h(v)(f\ast h)(x):=\sum_{uv=x}f(u)h(v)

で定める。右辺ではf(u)h(v)≠0Af(u)h(v)\ne0_Aとなり得る有限個の組だけを加える。この環をAA上の群環 (group ring) という。

命題 7.2. 環AAと群GGに対してA[G]A[G]は環である。単位元は、群の単位元eGe_Gにおける値が1A1_Aで、他の元における値が0A0_Aである写像である。AAが可換環でGGがアーベル群ならばA[G]A[G]は可換環である。

証明. 群GGは単位元eGe_Gをもつモノイドであり、群環の集合と演算はモノイド環A[G]A[G]のものに一致する。したがって定理 6.2により、環構造、表示された単位元および可換性の主張が従う。▨

群GGが非可換ならば、群の元を一点に集中する写像と同一視することにより、A[G]A[G]も一般には非可換になる。例えばg,h∈Gg,h\in Gがgh≠hggh\ne hgを満たし、AAが零環でなければ、群環の形式基底元についてもgh≠hggh\ne hgである。

定義 7.3. 零環でない環DDが斜体 (division ring) であるとは、任意の0≠d∈D0\ne d\in Dが単元であることをいう。可換な斜体を体 (field) という。

例 7.4. 有理数体Q\Q、実数体R\R、複素数体C\Cは可換な斜体である。非可換な例として、Hamilton の四元数環を行列環M2(C)M_2(\C)の部分集合

H={(zw−w‾z‾)|z,w∈C}\mathbb H= \left\{ \begin{pmatrix}z&w\\-\overline w&\overline z\end{pmatrix} \mathrel{\middle|}z,w\in\C \right\}

として構成する。二つの元をH(z,w)H(z,w)、H(u,v)H(u,v)と書くと

H(z,w)+H(u,v)=H(z+u,w+v),−H(z,w)=H(−z,−w)H(z,w)+H(u,v)=H(z+u,w+v),\qquad -H(z,w)=H(-z,-w)

である。また

H(z,w)H(u,v)=H(zu−wv‾, zv+wu‾)H(z,w)H(u,v)=H\bigl(zu-w\overline v,\ zv+w\overline u\bigr)

であるから、H\mathbb Hは加法、加法逆元および乗法について閉じている。零行列はH(0,0)H(0,0)、単位行列はH(1,0)H(1,0)であり、行列環の結合律と分配律を継承するため、H\mathbb Hは環である。

H(z,w)≠0H(z,w)\ne0に対して∣z∣2+∣w∣2>0|z|^2+|w|^2>0であり、

H(z,w)H(z‾,−w)=H(z‾,−w)H(z,w)=(∣z∣2+∣w∣2)I2H(z,w)H(\overline z,-w) =H(\overline z,-w)H(z,w) =(|z|^2+|w|^2)I_2

が成り立つ。したがって

H(z,w)−1=1∣z∣2+∣w∣2H(z‾,−w)H(z,w)^{-1}=\frac{1}{|z|^2+|w|^2}H(\overline z,-w)

である。右辺は

H(z‾∣z∣2+∣w∣2,−w∣z∣2+∣w∣2)H\left(\frac{\overline z}{|z|^2+|w|^2}, \frac{-w}{|z|^2+|w|^2}\right)

に等しいため、H\mathbb Hに属する。したがってH\mathbb Hは斜体である。一方、i=H(i,0)i=H(i,0)、j=H(0,1)j=H(0,1)とおくと

ij=H(0,i),ji=H(0,−i)ij=H(0,i),\qquad ji=H(0,-i)

であり、二つの行列は異なる。したがってH\mathbb Hは可換ではない。

8 一変数多項式環

定義 8.1.AAを環とする。集合

A[X]:={(an)n≥0∈∏n≥0A | an≠0A となる n は有限個}A[X]:=\left\{(a_n)_{n\ge0}\in\prod_{n\ge0}A\ \middle|\ a_n\ne0_A\text{ となる }n\text{ は有限個}\right\}

を考える。a=(an)a=(a_n)とc=(cn)c=(c_n)に対して

(a+c)n=an+cn,(ac)n=∑i+j=naicj(a+c)_n=a_n+c_n,\qquad (ac)_n=\sum_{i+j=n}a_ic_j

で加法と乗法を定める。この集合と演算を一変数多項式環 (polynomial ring in one variable) と呼ぶ。a=(an)a=(a_n)を形式和∑n≥0anXn\sum_{n\ge0}a_nX^nと書く。特に、XXはa1=1Aa_1=1_Aであり、n≠1n\ne1に対してan=0Aa_n=0_Aである係数列を表す。

定理 8.2. 環AAに対して、定義 8.1の演算はA[X]A[X]を環にする。単位元は定数多項式1A1_Aである。写像

ι ⁣:A⟶A[X],a⟼aX0\iota\colon A\longrightarrow A[X],\qquad a\longmapsto aX^0

は単射な環準同型であり、XXはA[X]A[X]のすべての元と可換である。AAが可換環ならばA[X]A[X]も可換環である。

証明. 非負整数の加法モノイド(N≥0,+,0)(\N,+,0)を取る。係数列(an)n≥0(a_n)_{n\ge0}を写像n↦ann\mapsto a_nと同一視すると、A[X]A[X]の集合と演算はモノイド環A[N≥0]A[\N]のものに一致する。定理 6.2により、A[X]A[X]は単位元δ0\delta_0をもつ環であり、定数多項式による写像ι(a)=aδ0\iota(a)=a\delta_0は単射な環準同型である。

X=δ1X=\delta_1であり、δiδj=δi+j\delta_i\delta_j=\delta_{i+j}なので、nnに関する帰納法によりXn=δnX^n=\delta_nである。したがってモノイド環の有限和表示は、多項式の表示∑nι(an)Xn\sum_n\iota(a_n)X^nを与える。さらにδ1δn=δ1+n=δn+1=δnδ1\delta_1\delta_n=\delta_{1+n}=\delta_{n+1}=\delta_n\delta_1であり、δ1\delta_1はι(A)\iota(A)の各元とも可換である。よってXXは各ι(an)Xn\iota(a_n)X^nと可換であり、分配律から任意の多項式と可換である。AAが可換環ならば、N≥0\Nの加法の可換性と定理 6.2によりA[X]A[X]も可換環である。▨

定理 8.3.A,BA,Bを環、φ ⁣:A→B\varphi\colon A\to Bを環準同型とする。元b∈Bb\in Bが

∀a∈A,bφ(a)=φ(a)b\forall a\in A,\quad b\varphi(a)=\varphi(a)b

を満たすと仮定する。このとき、

Φ∘ι=φ,Φ(X)=b\Phi\circ\iota=\varphi,\qquad \Phi(X)=b

を満たす環準同型Φ ⁣:A[X]→B\Phi\colon A[X]\to Bがただ一つ存在する。具体的には

Φ(∑n≥0anXn)=∑n≥0φ(an)bn\Phi\left(\sum_{n\ge0}a_nX^n\right)=\sum_{n\ge0}\varphi(a_n)b^n

である。

証明. 写像u ⁣:N≥0→Bu\colon\N\to Bをu(n)=bnu(n)=b^nで定める。b0=1Bb^0=1_Bとbn+1=bnbb^{n+1}=b^nbにより、jjに関する帰納法でbi+j=bibjb^{i+j}=b^ib^jを得るため、uuは加法モノイドの単位元と積を保つ。仮定bφ(a)=φ(a)bb\varphi(a)=\varphi(a)bから、nnに関する帰納法によりbnφ(a)=φ(a)bnb^n\varphi(a)=\varphi(a)b^nが任意のa∈Aa\in Aとn∈N≥0n\in\Nに対して成り立つ。

したがって定理 6.3をA[X]=A[N≥0]A[X]=A[\N]に適用すると、Φ∘ι=φ\Phi\circ\iota=\varphiおよびΦ(δn)=bn\Phi(\delta_n)=b^nを満たす一意な環準同型が得られ、その値は主張の式で与えられる。δ1=X\delta_1=XであるからΦ(X)=b\Phi(X)=bである。逆に、Ψ∘ι=φ\Psi\circ\iota=\varphiおよびΨ(X)=b\Psi(X)=bを満たす環準同型は、δn=Xn\delta_n=X^nによりΨ(δn)=bn\Psi(\delta_n)=b^nを満たすため、モノイド環の普遍性の一意性からΨ=Φ\Psi=\Phiである。▨

例 8.4. 整数環からM2(Z)M_2(\Z)への写像n↦nI2n\mapsto nI_2は環準同型であり、その像は中心に含まれる。したがって任意のB∈M2(Z)B\in M_2(\Z)に対して、定理 8.3により一意な環準同型

ev⁡B ⁣:Z[X]⟶M2(Z),f⟼f(B)\operatorname{ev}_B\colon\Z[X]\longrightarrow M_2(\Z), \qquad f\longmapsto f(B)

が得られる。例えば

B=(0100)B=\begin{pmatrix}0&1\\0&0\end{pmatrix}

ならばB2=0B^2=0であるから、f(X)=a0+a1X+⋯+amXmf(X)=a_0+a_1X+\cdots+a_mX^mに対して

f(B)=a0I2+a1Bf(B)=a_0I_2+a_1B

である。値域の環が非可換であっても、BBが係数の像と可換であれば評価準同型が定まる。

9 演習

問題 9.1 (環の構成と可換性の判定). 次の各問に答えよ。

  1. 環RRに対して、写像τ ⁣:R→Rop\tau\colon R\to R^{\mathrm{op}}を台集合上の恒等写像で定める。τ\tauが環準同型になるための必要十分条件を求めよ。
  2. M2(Z)M_2(\Z)の行列e=diag⁡(1,0)e=\operatorname{diag}(1,0)について、eeとI2−eI_2-eが冪等元であり、積が両方の順序で零行列になることを確認せよ。
  3. B=(0100)B=\begin{pmatrix}0&1\\0&0\end{pmatrix}とする。普遍性によるev⁡B ⁣:Z[X]→M2(Z)\operatorname{ev}_B\colon\Z[X]\to M_2(\Z)について、ev⁡B((X+1)3)\operatorname{ev}_B((X+1)^3)を計算せよ。
  4. 環準同型φ ⁣:Z→R\varphi\colon\Z\to Rがφ(n)=n⋅1R\varphi(n)=n\cdot1_Rを満たすことを、環準同型の三つの条件のうちどれを用いるかを明示して示せ。また、この一意性が「整数環が環の圏の始対象である」という主張に一致する理由を述べよ。
  5. 非空な族(Ri)i∈I(R_i)_{i\in I}の直積環について、ker⁡χ∏iRi=⋂i∈Iker⁡χRi\ker\chi_{\prod_iR_i}=\bigcap_{i\in I}\ker\chi_{R_i}が成り立つことを、直積環の演算が成分ごとであることから示せ。これを用いてchar⁡(Z/6Z×Z/10Z)\operatorname{char}(\Z/6\Z\times\Z/10\Z)を求めよ。
解答 (演習の解答).
  1. τ(ab)=ab\tau(ab)=abである一方、RopR^{\mathrm{op}}におけるτ(a)τ(b)\tau(a)\tau(b)はbabaである。したがってτ\tauが乗法を保つことは、任意のa,b∈Ra,b\in Rに対してab=baab=baが成り立つことと同値である。必要十分条件はRRが可換環であることである。
  2. 対角行列の積からe2=diag⁡(1,0)=ee^2=\operatorname{diag}(1,0)=eである。したがって命題 5.2を環M2(Z)M_2(\Z)の冪等元eeに適用すると、(I2−e)2=I2−e(I_2-e)^2=I_2-eおよびe(I2−e)=(I2−e)e=0e(I_2-e)=(I_2-e)e=0を得る。
  3. B2=0B^2=0であるため、(B+I2)3=I2+3B(B+I_2)^3=I_2+3Bである。したがって ev⁡B((X+1)3)=(1301).\operatorname{ev}_B((X+1)^3)=\begin{pmatrix}1&3\\0&1\end{pmatrix}.
  4. 用いるのは、単位元の保存φ(1Z)=1R\varphi(1_{\Z})=1_Rと加法の保存の二つである。加法の保存によりφ\varphiは加法群の準同型であり、補題 3.1によりφ(n)=φ(n⋅1)=n⋅φ(1)\varphi(n)=\varphi(n\cdot1)=n\cdot\varphi(1)となる。ここへ単位元の保存を代入するとφ(n)=n⋅1R\varphi(n)=n\cdot1_Rを得る。乗法の保存は用いない。この計算による一意性と命題 3.2の存在を合わせると、Z\Zから任意の環への環準同型の全体はちょうど一つの元からなる。環を対象、単位元を保つ環準同型を射とする圏では、この一意存在がZ\Zが始対象であるという主張にあたる(注意 3.3)。
  5. 直積環の演算は成分ごとであり、単位元は(1Ri)i(1_{R_i})_iであるから、命題 3.2のχ\chiはχ∏iRi(n)=(n⋅1Ri)i\chi_{\prod_iR_i}(n)=(n\cdot1_{R_i})_iを満たす。(n⋅1Ri)i(n\cdot1_{R_i})_iが零であるための必要十分条件は各成分n⋅1Rin\cdot1_{R_i}が零であることなので、ker⁡χ∏iRi=⋂i∈Iker⁡χRi\ker\chi_{\prod_iR_i}=\bigcap_{i\in I}\ker\chi_{R_i}である。Z/6Z\Z/6\ZとZ/10Z\Z/10\Zの場合は6Z∩10Z=30Z6\Z\cap10\Z=30\Zであるから、標数は3030である。

▨

参考文献

  1. Michael Artin, Algebra, 2nd ed., Pearson, Boston, 2011.環、準同型、多項式環および行列環の基本構成を参考にした。
  2. David S. Dummit and Richard M. Foote, Abstract Algebra, 3rd ed., Wiley, 2004.環、単元、中心、群環および多項式環を参考にした。
  3. Serge Lang, Algebra, revised 3 ed., Graduate Texts in Mathematics, Springer, New York, 2002.環と多項式環の構成および普遍性を参考にした。

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