1 共役に関する部分群
定義 1.1. 群G、元x∈G、部分群H≤Gに対し、次のように定める。
- xの中心化群 (centralizer of an element) は
CG(x)={g∈G∣gx=xg}
である。
- Hの正規化群 (normalizer of a subgroup) は
NG(H)={g∈G∣gHg−1=H}
である。
- Gの中心 (center of a group) は
Z(G)={z∈G∣zg=gz がすべての g∈G について成り立つ}
である。
- 元g∈Gに対して
cg:G⟶G,cg(x)=gxg−1
と定める。次の命題により、cgは自己同型である。自己同型cgをgによる内部自己同型 (inner automorphism) と呼ぶ。
- xの共役類 (conjugacy class) は
ClG(x)={gxg−1∣g∈G}
である。
命題 1.2. 任意のg∈Gに対して、写像cgはGの自己同型であり、その逆写像はcg−1である。
証明.x,y∈Gに対して
cg(xy)=gxyg−1=(gxg−1)(gyg−1)=cg(x)cg(y)であるため、cgは群準同型である。また、
cg−1(cg(x))cg(cg−1(x))=g−1(gxg−1)g=x,=g(g−1xg)g−1=xである。したがって、cg−1はcgの逆写像であり、cgは自己同型である。▨
2 共役作用
命題 2.1. 式
g⋅x=gxg−1(g,x∈G)はGのG自身への左作用を定める。この作用におけるxの軌道はClG(x)であり、安定化群はCG(x)である。
証明. 単位元についてe⋅x=xである。また、
(gh)⋅x=(gh)x(gh)−1=g(hxh−1)g−1=g⋅(h⋅x)であるから、左作用の公理が成り立つ。
軌道は定義から
G⋅x={gxg−1∣g∈G}=ClG(x)である。安定化群については、
g⋅x=x⟺gxg−1=x⟺gx=xgであるからStab(x)=CG(x)である。▨
3 中心化群・正規化群・中心
命題 3.1.CG(x)とNG(H)はGの部分群である。また、
Z(G)=x∈G⋂CG(x)であり、Z(G)⊴Gである。さらに、HはNG(H)の正規部分群である。
証明.命題 2.1により、CG(x)は共役作用のxにおける安定化群である。したがって§E7.10 命題 4.4によりCG(x)≤Gである。
単位元はHを保つ。a,b∈NG(H)ならば、
(ab−1)H(ab−1)−1=a(b−1Hb)a−1=aHa−1=Hである。よってNG(H)≤Gである。
元zがすべてのx∈Gと可換することは、z∈CG(x)がすべてのx∈Gについて成り立つことと同値である。以上の同値関係からZ(G)=⋂x∈GCG(x)を得る。各CG(x)は単位元を含み、積と逆元について閉じている。したがって、その交わりZ(G)も単位元を含み、積と逆元について閉じており、Gの部分群である。z∈Z(G)、g∈Gとするとgz=zgであるから
gzg−1=z∈Z(G)である。したがってZ(G)⊴Gである。各h∈Hに対してhHh−1⊆Hとh−1Hh⊆Hが成り立つ。後者の両辺をhで共役するとH⊆hHh−1を得るので、hHh−1=Hである。したがって、正規化群の定義によりH⊆NG(H)である。また、すべてのn∈NG(H)に対してnHn−1=Hが成り立つので、HはNG(H)の正規部分群である。▨
4 左右作用の辞書と同変自己同型
命題 4.1.Gを群とする。
- 集合S上の左G作用から
s⋅g=g−1s
によって右G作用が定まる。逆に、右作用からgs=s⋅g−1によって左作用が定まる。二つの対応は互いに逆である。このとき、写像f:S→Tが左作用について同変であることは、対応する右作用について同変であるための必要十分条件である。各点の軌道と安定化群も、この対応によって変わらない。
- 部分群H≤Gに対し、左剰余類集合G/Hの左乗法作用を右作用(aH)⋅g=g−1aHに移す。このとき
ιH:G/H⟶H\G,aH⟼Ha−1
は、右乗法作用(Ha)⋅g=Hagを備えたH\Gへの同変同型である。
- Sを空でない推移的な右G集合とし、s∈Sとする。安定化群
H={g∈G∣s⋅g=s}
はGの部分群であり、写像
H\G⟶S,Hg⟼s⋅g
は同変同型である。逆に、任意の部分群H≤Gに対し、右乗法作用を備えたH\Gは空でなく推移的である。
- 部分群H,K≤Gに対し、右G集合H\GとK\Gが同変同型であることは、H,KがGの中で共役であるための必要十分条件である。したがって、空でない推移的な右G集合の同型類は、Gの部分群の共役類と一対一に対応する。
証明. 左作用を備えた集合Sの元sとg,h∈Gに対し、s⋅g=g−1sと置くと
s⋅1=s,(s⋅g)⋅h=h−1(g−1s)=(gh)−1s=s⋅(gh)が成り立つ。逆に、右作用に対してgs=s⋅g−1と置くと、1s=sであり、
g(hs)=(s⋅h−1)⋅g−1=s⋅(gh)−1=(gh)sとなる。逆元を二度取ると元に戻るので、二つの対応は互いに逆である。任意のs∈Sとg∈Gに対する等式f(g−1s)=g−1f(s)は、対応する右作用についての等式f(s⋅g)=f(s)⋅gである。g−1はG全体を動くので、同変性の同値も従う。また、gとg−1はともにG全体を動くので、各s∈Sの左作用の軌道と対応する右作用の軌道は一致する。gs=sとg−1s=sは同値なので、安定化群も一致する。
aH=bHならば、あるh∈Hが存在してb=ahである。したがってHb−1=Hh−1a−1=Ha−1である。したがってιHは代表元によらず定まる。同じ議論によってHa↦a−1Hも代表元によらず定まる。この写像はιHの逆写像である。また、任意のa,g∈Gに対して
ιH((aH)⋅g)=ιH(g−1aH)=Ha−1g=ιH(aH)⋅gである。
Sを空でない推移的な右G集合とし、s∈Sとする。(1)による左作用gs=s⋅g−1は推移的である。右作用の元gがsを固定することとg−1がsを固定することは同値なので、この左作用におけるsの安定化群もHである。§E7.11 命題 1.3により、写像G/H→S,aH↦s⋅a−1は左作用について同変同型である。右作用へ移してιH−1と合成すると、同変同型Hg↦s⋅gを得る。逆に、§E7.11 命題 1.3により左乗法作用を備えたG/Hは空でなく推移的であるから、左右の作用の対応とιHによりH\Gも空でなく推移的である。
(1)と(2)により、H\GとK\Gが同変同型であることは、左G集合G/HとG/Kが同変同型であるための必要十分条件である。§E7.11 系 2.2により、後者の同変同型が存在することは、H,Kが共役であるための必要十分条件である。(3)と合わせると、主張された分類を得る。▨
命題 4.2.Gを群、H≤Gを部分群とする。n∈NG(H)に対して
λn:H\G⟶H\G,Hg⟼Hngと置く。このとき、λnは右G集合の同変自己同型であり、写像
NG(H)⟶AutG(H\G),n⟼λnは核がHである全射群準同型である。したがって
NG(H)/H⟶AutG(H\G),nH⟼λnは群同型である。
証明.n∈NG(H)とする。§E7.11 命題 2.1により、写像
fn−1:G/H⟶G/H,aH⟼an−1Hは左作用について同変同型である。命題 4.1 (1)によって右作用へ移し、命題 4.1 (2)の同変同型を用いて合成すると、ιH∘fn−1∘ιH−1はHgをHngへ送る。したがって、この合成はλnであり、λnは右作用について同変自己同型である。
任意のn,m∈NG(H)とg∈Gに対し、
(λn∘λm)(Hg)=Hnmg=λnm(Hg)である。また、λnが恒等写像ならばHn=λn(H)=Hであるからn∈Hである。逆にn∈Hならば、すべてのg∈Gに対してHng=Hgである。したがってn↦λnは核がHである群準同型である。
F∈AutG(H\G)を取り、F(H)=Hnを満たすn∈Gを選ぶ。命題 4.1 (1)と命題 4.1 (2)により、写像
F=ιH−1∘F∘ιH:G/H⟶G/Hは左作用について同変同型であり、F(H)=n−1Hである。§E7.11 命題 2.1をFに適用すると、nHn−1⊆Hと、すべてのa∈Gに対する等式F(aH)=an−1Hを得る。元の右作用へ戻すと、すべてのg∈Gに対してF(Hg)=Hngである。
§E7.11 補題 1.2により、逆写像F−1=ιH−1∘F−1∘ιHは左作用について同変である。F(nH)=Hであるから、F−1(H)=nHである。§E7.11 命題 2.1をF−1に適用すると、n−1Hn⊆Hを得る。両辺をnで共役するとH⊆nHn−1であり、先の包含と合わせてnHn−1=Hとなる。したがってn∈NG(H)である。よってF=λnであり、準同型n↦λnは全射である。§E7.8 定理 1.1により、商群からの写像nH↦λnは群同型である。▨
5 類等式
定理 5.1 (類等式). 有限群Gに対し、中心Z(G)の外側にある共役類から代表元x1,…,xrを一つずつ取る。このとき
∣G∣=∣Z(G)∣+i=1∑r[G:CG(xi)]が成り立つ。
証明. 共役作用の軌道は共役類であるから、共役類全体はGを分割する。z∈Z(G)ならば、すべてのg∈Gに対してgzg−1=zである。したがってClG(z)={z}である。中心の元からなる一点共役類を合わせた要素数は∣Z(G)∣である。
中心の外側の共役類はClG(x1),…,ClG(xr)である。§E7.10 定理 4.5と命題 2.1により、
∣ClG(xi)∣=[G:CG(xi)]である。共役類による分割の各部分の要素数を足せば主張を得る。▨
例 5.2.S3の共役類は、巡回置換の型によって
{e},{(12),(13),(23)},{(123),(132)}に分かれる。したがって
6=1+3+2がS3の類等式である。例えばCS3((12))={e,(12)}であるから、
∣ClS3((12))∣=[S3:CS3((12))]=6/2=3である。またZ(S3)={e}である。
6 正二十面体の回転軸と共役類
例 6.1. 正二十面体を一つ固定し、その向きを保つ回転群をI+と書く。§E7.6 例 3.1から∣I+∣=60である。
I+の共役類は、回転軸と回転角によって次の五つに分かれる。
| 回転の型 |
軸の本数 |
一つの軸上の元 |
共役類の大きさ |
| 恒等変換 |
— |
— |
1 |
| 辺の中点を結ぶ軸のまわりの半回転 |
15 |
1 |
15 |
| 面の中心を結ぶ軸のまわりの±2π/3回転 |
10 |
2 |
20 |
| 頂点を結ぶ軸のまわりの±2π/5回転 |
6 |
2 |
12 |
| 頂点を結ぶ軸のまわりの±4π/5回転 |
6 |
2 |
12 |
したがって、類等式は
60=1+15+20+12+12となる。
証明.R,Q∈I+とし、Qが軸ℓのまわりの回転であるとする。共役RQR−1は軸R(ℓ)のまわりの回転であり、回転角の絶対値を保つ。したがって、表の異なる行に属する回転が共役になることはない。
向かい合う二頂点、二面、二辺が定める軸の本数は、それぞれ
212=6,220=10,230=15である。頂点軸上には四つの非自明な回転があり、回転角の絶対値によって2π/5と4π/5の二組に分かれる。面軸上には二つの非自明な回転があり、辺軸上には一つの半回転がある。よって各行の元の個数は表の右端の値になる。
I+は同じ種類の軸に可移的に作用し、各軸の両端を交換する回転によって角度θの回転と角度−θの回転が共役になる。したがって、表の各行は一つの共役類である。五つの大きさの和は60なので、表はI+の全元を尽くす。同種の軸に対する可移性と軸の両端を交換する回転の存在は次の注意で外部文献へ委ねる。□
7 有限p群の中心
定義 7.1. 素数pと非負整数nに対し、位数がpnである有限群を有限p群 (finite p-group) と呼ぶ。
定理 7.2.Gが非自明な有限p群ならば、Z(G)も非自明である。さらに、∣Z(G)∣はpの倍数である。
証明.∣G∣=pn(n≥1)とする。中心の外側から取った共役類代表元をxiとする。各中心化群CG(xi)はGの部分群であるから、§E7.6 定理 2.1により、その位数はpの冪である。xi∈/Z(G)であるためCG(xi)=Gであり、
[G:CG(xi)]はpで割り切れる。
類等式
∣G∣=∣Z(G)∣+i∑[G:CG(xi)]をpを法として見ると、
∣Z(G)∣≡∣G∣≡0(modp)を得る。単位元eはZ(G)に属するから∣Z(G)∣≥1である。∣Z(G)∣はpの倍数であるため∣Z(G)∣≥pとなり、Z(G)は非自明である。▨
例 7.3. 正方形の二面体群をD8={e,r,r2,r3,s,rs,r2s,r3s}と書く。ここでrはπ/2回転、sは鏡映であり、r4=s2=e、sr=r−1sである。回転raがsと可換する条件はra=r−a、すなわち4∣2aである。鏡映rasについては
(ras)r=ra−1s,r(ras)=ra+1sであり、二つの元は異なる。したがって、中心の元はe,r2に限られる。e,r2はr,sと可換し、r,sはD8を生成するから、
Z(D8)={e,r2}である。位数8=23の群D8は非自明な有限2群であるが、その中心は群全体ではない。
8 Cauchy の定理
定理 8.1 (Cauchy の定理). 有限群Gの位数が素数pで割り切れるならば、Gは位数pの元を持つ。
証明. 集合
X={(x1,…,xp)∈Gp∣x1x2⋯xp=e}を考える。最初のp−1個の成分を任意に選ぶと、最後の成分は
xp=(x1x2⋯xp−1)−1と一意に定まる。したがって
∣X∣=∣G∣p−1であり、p∣∣G∣からp∣∣X∣が従う。
写像T:X→Xを
T(x1,x2,…,xp)=(x2,…,xp,x1)と定める。積がeである組を巡回移動したとき、
x2⋯xpx1=x1−1(x1x2⋯xp)x1=eであるから、TはXを保つ。また、各成分をp回巡回移動すると元の組に戻るため、
Tp=idXである。位数pの巡回群Cp=⟨r⟩に対し、r↦Tは準同型Cp→Sym(X)を定める。したがって
rm⋅x=Tm(x)によってCpのXへの作用が定まる。
§E7.10 定理 4.5により、この作用の各軌道の大きさは1またはpである。したがって、∣X∣と一点軌道の個数はpを法として合同である。一点軌道は
(x,x,…,x)という形の組であり、この組がXに属する条件はxp=eである。ゆえに
∣{x∈G∣xp=e}∣≡∣X∣≡0(modp)である。単位元eはこの集合に属するから、この集合は少なくともp個の元を含む。よってx=eかつxp=eを満たす元xが存在する。
x=eかつxp=eであるから、§E7.2 命題 4.2により、xの位数はpの正の約数であり、pは素数である。したがってxの位数はpである。▨
9 演習
問題 9.1.
- y=hxh−1のとき
CG(y)=hCG(x)h−1
を示し、同じ共役類に属する元の中心化群の位数が等しいことを導け。
- 有限群Gの中心の外側にある共役類の大きさが、常に2以上であることを示せ。
- 位数p2の群Gが可換群であることを、有限p群の中心に関する定理とG/Z(G)の位数を用いて示せ。
- 素数pが有限群Gの位数を割るとする。定理 8.1の証明の集合X={(x1,…,xp)∈Gp∣x1x2⋯xp=e}と巡回移動によるCpの作用を用いて、xp=eを満たすx∈Gの個数がpで割り切れることを示せ。これを用いて、Gの位数pの部分群の個数がpを法として1に合同であることを示せ。
解答 (演習の要点).
- g∈CG(y)であることは
ghxh−1=hxh−1g
と同値である。両辺へ左からh−1、右からhを掛けると、h−1gh∈CG(x)を得る。したがってCG(y)=hCG(x)h−1であり、共役写像は全単射なので両中心化群の位数は等しい。
- ∣ClG(x)∣=1ならばgxg−1=xがすべてのg∈Gについて成り立つため、x∈Z(G)である。よってx∈/Z(G)ならば共役類は一点集合でなく、有限集合として少なくとも二元を持つ。
- 定理 7.2により、∣Z(G)∣はpまたはp2である。∣Z(G)∣=pと仮定するとG/Z(G)は位数pの巡回群になる。G/Z(G)=⟨gZ(G)⟩ならば、任意のx,y∈Gはx=gaz、y=gbw(z,w∈Z(G))と表され、xy=yxとなる。等式xy=yxが任意のx,y∈Gについて成り立つため、Z(G)=Gとなり、仮定に反する。したがって∣Z(G)∣=p2、すなわちZ(G)=Gであり、Gは可換群である。
- 定理 8.1の証明により、xp=eを満たすx∈Gの個数sはs≡0(modp)を満たす。xp=eを満たすx=eは位数pの元であるから、位数pの元の個数はs−1≡−1(modp)である。位数pの部分群は巡回群であり、それぞれちょうどp−1個の位数pの元を含み、相異なる二つの位数pの部分群の共通部分は{e}である。位数pの元はちょうど一つの位数pの部分群(自身が生成する部分群)に属するので、位数pの部分群の個数をkとするとk(p−1)=s−1である。したがってk(p−1)≡−1(modp)であり、p−1≡−1から−k≡−1、すなわちk≡1(modp)である。
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