§E7.6Lagrange の定理

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群の部分群は、もとの演算について群をなす部分集合である。たとえば整数の加法群では、偶数全体が部分群をなし、奇数全体は偶数全体に1を加えて得られる。しかし、部分群であるという条件だけからは、部分群と群全体の大きさの関係は明らかでない。

部分群の各元に同じ群の元を左または右から掛けて得られる集合を、剰余類という。剰余類は、部分群と同じ大きさの集合によって群全体を分割する。この分割を通して、有限群の部分群の位数を群全体の位数と結び付けることができる。Lagrange の定理は、この結び付きによって部分群や元の位数を制約する基本定理である。

本記事では、剰余類と Lagrange の定理を通して、有限群の位数と部分群の関係を考察する。

1 左剰余類と右剰余類

定義 1.1. 群GG、部分群H≤GH\leq G、元g∈Gg\in Gに対して

gH={gh∣h∈H},Hg={hg∣h∈H}gH=\{gh\mid h\in H\},\qquad Hg=\{hg\mid h\in H\}

と定める。gHgHをggが代表する左剰余類 (left coset)、HgHgをggが代表する右剰余類 (right coset) という。

一つの剰余類は複数の元によって代表される。

命題 1.2. 群GG、部分群H≤GH\leq G、元a,b∈Ga,b\in Gに対して

aH=bH⟺a−1b∈HaH=bH\quad\Longleftrightarrow\quad a^{-1}b\in H(1.2.1)\text{(1.2.1)}

および

Ha=Hb⟺ab−1∈HHa=Hb\quad\Longleftrightarrow\quad ab^{-1}\in H(1.2.2)\text{(1.2.2)}

が成り立つ。とくにb∈aHb\in aHならばbH=aHbH=aHであり、b∈Hab\in HaならばHb=HaHb=Haである。

証明.aH=bHaH=bHならばb=beG∈bH=aHb=be_G\in bH=aHであるから、b=ahb=ahを満たすh∈Hh\in Hが存在する。したがってa−1b=h∈Ha^{-1}b=h\in Hである。逆にa−1b=h0∈Ha^{-1}b=h_0\in Hならばb=ah0b=ah_0である。h0H=Hh_0H=Hであるため

bH=ah0H=aHbH=ah_0H=aH

を得る。よって式 (1.2.1)が成り立つ。

Ha=HbHa=Hbならばa∈Ha=Hba\in Ha=Hbであるから、a=hba=hbを満たすh∈Hh\in Hが存在し、ab−1=h∈Hab^{-1}=h\in Hとなる。逆にab−1=h0∈Hab^{-1}=h_0\in Hならばa=h0ba=h_0bであり、Hh0=HHh_0=Hから

Ha=Hh0b=HbHa=Hh_0b=Hb

を得る。よって式 (1.2.2)も成り立つ。最後の二主張は、式 (1.2.1)、式 (1.2.2)と剰余類の定義から従う。▨

定理 1.3. 群GGと部分群H≤GH\leq Gに対して、左剰余類全体はGGの分割を与え、右剰余類全体もGGの分割を与える。

各g∈Gg\in Gに対して

Lg ⁣:H⟶gH,h⟼ghL_g\colon H\longrightarrow gH,\qquad h\longmapsto gh

および

Rg ⁣:H⟶Hg,h⟼hgR_g\colon H\longrightarrow Hg,\qquad h\longmapsto hg

は全単射である。さらに、左剰余類全体と右剰余類全体の間には

gH⟼Hg−1gH\longmapsto Hg^{-1}

という全単射がある。

証明.a,b∈Ga,b\in Gに対して

a∼Lb⟺a−1b∈Ha\sim_L b\quad\Longleftrightarrow\quad a^{-1}b\in H

と定める。a−1a=eG∈Ha^{-1}a=e_G\in Hであるから反射律が成り立つ。a−1b∈Ha^{-1}b\in Hならば(a−1b)−1=b−1a∈H(a^{-1}b)^{-1}=b^{-1}a\in Hであるから対称律が成り立つ。a−1b,b−1c∈Ha^{-1}b,b^{-1}c\in Hならば

a−1c=(a−1b)(b−1c)∈Ha^{-1}c=(a^{-1}b)(b^{-1}c)\in H

であるから推移律が成り立つ。したがって∼L\sim_Lは同値関係である。aaの同値類は

{b∈G∣a−1b∈H}={ah∣h∈H}=aH\{b\in G\mid a^{-1}b\in H\} =\{ah\mid h\in H\}=aH

であるため、左剰余類は同値類としてGGを分割する。

同じく

a∼Rb⟺ba−1∈Ha\sim_R b\quad\Longleftrightarrow\quad ba^{-1}\in H

と定める。反射律と対称律は左の場合と同じである。ba−1,cb−1∈Hba^{-1},cb^{-1}\in Hならば

ca−1=(cb−1)(ba−1)∈Hca^{-1}=(cb^{-1})(ba^{-1})\in H

であるから推移律も成り立つ。aaの同値類は

{b∈G∣ba−1∈H}={ha∣h∈H}=Ha\{b\in G\mid ba^{-1}\in H\} =\{ha\mid h\in H\}=Ha

であるため、右剰余類もGGを分割する。

LgL_gは左簡約律によって単射であり、gHgHの定義によって全射である。RgR_gは右簡約律によって単射であり、HgHgの定義によって全射である。

最後に、部分集合の各元の逆元を取ると

(gH)−1=Hg−1(gH)^{-1}=Hg^{-1}

である。gH=kHgH=kHならば逆元を取ってHg−1=Hk−1Hg^{-1}=Hk^{-1}となるため、表示された対応は代表元によらず定まる。右剰余類から左剰余類への対応

Hg⟼g−1HHg\longmapsto g^{-1}H

も同じ理由で代表元によらず定まり、二つの対応の合成はそれぞれ恒等写像になる。したがって、表示された対応は全単射である。▨

定義 1.4. 群GGの部分群HHに対して、左剰余類の個数をHHのGGにおける指数 (index of a subgroup) といい、

[G:H][G:H]

と書く。定理 1.3により、右剰余類の個数も同じである。

左剰余類と右剰余類は個数と各部分集合の大きさが等しいが、同じ代表元に対する二つの部分集合が一致するとは限らない。

例 1.5.H={e,(1 2)}≤S3H=\{e,(1\,2)\}\leq S_3、g=(1 2 3)g=(1\,2\,3)とする。積を右側から作用させると

gH={(1 2 3),(1 3)},Hg={(1 2 3),(2 3)}gH=\{(1\,2\,3),(1\,3)\},\qquad Hg=\{(1\,2\,3),(2\,3)\}

である。したがってgH≠HggH\neq Hgである。一方、どちらの剰余類もHHと全単射であり、 2個の元をもつ。

2 Lagrange の定理

定理 2.1 (Lagrange の定理).GGを有限群、H≤GH\leq Gを部分群とする。このとき

∣G∣=[G:H]∣H∣|G|=[G:H]|H|

が成り立つ。とくに、∣H∣|H|は∣G∣|G|を割り切る。

証明.定理 1.3によって、GGは[G:H][G:H]個の左剰余類の交わらない和である。同じ定理の全単射Lg ⁣:H→gHL_g\colon H\to gHによって、各左剰余類はちょうど∣H∣|H|個の元をもつ。したがって

∣G∣=∣H∣+⋯+∣H∣⏟[G:H] 個=[G:H]∣H∣|G|=\underbrace{|H|+\cdots+|H|}_{[G:H]\text{ 個}} =[G:H]|H|

である。▨

系 2.2. 有限群GGの任意の部分群HHに対して

∣H∣∣∣G∣|H|\mid|G|

が成り立つ。

証明.定理 2.1の等式で、[G:H][G:H]は正の整数である。▨

系 2.3. 有限群GGの任意の元ggに対して

ord⁡(g)∣∣G∣\operatorname{ord}(g)\mid|G|

が成り立つ。したがって

g∣G∣=eGg^{|G|}=e_G

である。

証明.§E7.2 定理 5.1によって、巡回部分群⟨g⟩\langle g\rangleの元の個数はord⁡(g)\operatorname{ord}(g)に等しい。⟨g⟩≤G\langle g\rangle\leq Gであるから、系 2.2より

ord⁡(g)=∣⟨g⟩∣∣∣G∣\operatorname{ord}(g)=|\langle g\rangle|\mid|G|

を得る。∣G∣=kord⁡(g)|G|=k\operatorname{ord}(g)と書けば

g∣G∣=(gord⁡(g))k=eGg^{|G|} =(g^{\operatorname{ord}(g)})^k =e_G

である。▨

系 2.4.GGを位数が素数ppの群とする。このときGGは巡回群であり、

G≅Z/pZG\cong\Z/p\Z

である。

証明.p≥2p\geq2であるから、g∈G∖{eG}g\in G\setminus\{e_G\}を取ることができる。系 2.3によりord⁡(g)\operatorname{ord}(g)はppを割り切る。g≠eGg\neq e_Gであるからord⁡(g)≠1\operatorname{ord}(g)\neq1であり、ppが素数であることからord⁡(g)=p\operatorname{ord}(g)=pとなる。したがって∣⟨g⟩∣=p=∣G∣|\langle g\rangle|=p=|G|であり、⟨g⟩=G\langle g\rangle=Gである。§E7.2 定理 5.1によってG≅Z/pZG\cong\Z/p\Zを得る。▨

3 正二十面体の回転群

例 3.1. 正二十面体を一つ固定し、その向きを保つ回転全体をI+I^+と書く。

正二十面体の頂点数、面数、辺数は、それぞれ

12,20,3012,\qquad 20,\qquad 30

である。任意の二頂点、二面、二辺に対して、一方を他方へ送るI+I^+の回転が存在する。頂点vv、面ff、辺eeを一つずつ取り、それぞれを固定する回転の部分群を(I+)v(I^+)_v、(I+)f(I^+)_f、(I+)e(I^+)_eと書く。面と辺は集合として固定するものとする。このとき

(I+)v≅C5,(I+)f≅C3,(I+)e≅C2(I^+)_v\cong C_5,\qquad (I^+)_f\cong C_3,\qquad (I^+)_e\cong C_2

となる。それぞれの部分群の左剰余類によってI+I^+を分割すると、

∣I+∣=12⋅5=20⋅3=30⋅2=60|I^+|=12\cdot5=20\cdot3=30\cdot2=60

が成り立つ。

証明. 頂点vvを固定する回転は、vvと反対側の頂点を結ぶ軸のまわりの2π/52\pi/5の整数倍の回転であり、位数55の巡回群をなす。面ffを固定する回転は、ffと反対側の面の中心を結ぶ軸のまわりの2π/32\pi/3の整数倍の回転であり、位数33の巡回群をなす。辺eeを集合として固定する向きを保つ回転は、恒等変換と、eeの中点と反対側の辺の中点を結ぶ軸のまわりの半回転であり、位数22の巡回群をなす。

頂点vvを任意の頂点wwへ送る回転をgwg_wとする。vvをwwへ送る回転全体は左剰余類gw(I+)vg_w(I^+)_vである。実際、g(v)=wg(v)=wとgw−1g(v)=vg_w^{-1}g(v)=vは同値であるから、g(v)=wg(v)=wとg∈gw(I+)vg\in g_w(I^+)_vは同値である。異なる頂点に対応する左剰余類は交わらず、各回転はvvをいずれかの頂点へ送るため、これらの左剰余類はI+I^+を尽くす。したがって

∣I+∣=12∣(I+)v∣=12⋅5=60|I^+|=12|(I^+)_v|=12\cdot5=60

を得る。面と辺についても同じ剰余類分割を用いると、∣I+∣=20⋅3=30⋅2=60|I^+|=20\cdot3=30\cdot2=60となる。□

注意 3.2 (正二十面体の例で用いた幾何学). 頂点数・面数・辺数、任意の二頂点・二面・二辺をそれぞれ移し合う回転の存在、および頂点・面・辺を固定する回転が指定した軸のまわりの回転に限られ、それらの回転が正二十面体を保つことは、正多面体の幾何学に属する。これらの事実は参考文献欄の Coxeter の文献へ委ねる。上の例では、頂点・面・辺を固定する回転の部分群の左剰余類によってI+I^+を分割して、その位数を求めた。この例は Lagrange の定理とその系の証明には用いない。

4 応用と境界例

補題 4.1.ppを素数とし、aaをp∤ap\nmid aを満たす整数とする。このとき、ある整数u,vu,vが存在して

au+pv=1au+pv=1

が成り立つ。

証明. 証明は演習とする(問題 5.1 (4)、解答は解答)。▨

定理 4.2 (Fermat の小定理).ppを素数とし

Up={[a]p∈Z/pZ∣p∤a}U_p=\{[a]_p\in\Z/p\Z\mid p\nmid a\}

とする。剰余類の積を[a]p[b]p=[ab]p[a]_p[b]_p=[ab]_pと定めると、UpU_pは位数p−1p-1の群である。したがって、p∤ap\nmid aを満たす任意の整数aaに対して

ap−1≡1(modp)a^{p-1}\equiv1\pmod p

が成り立つ。

証明.a≡a′(modp)a\equiv a'\pmod pならばp∣(a−a′)p\mid(a-a')であるから、p∣ap\mid aとp∣a′p\mid a'は同値である。したがってUpU_pの定義は代表元によらない。

a≡a′(modp)a\equiv a'\pmod pかつb≡b′(modp)b\equiv b'\pmod pとする。a−a′=pra-a'=pr、b−b′=psb-b'=psを満たす整数r,sr,sが存在し、

ab−a′b′=a(b−b′)+b′(a−a′)=p(as+b′r)ab-a'b'=a(b-b')+b'(a-a')=p(as+b'r)

である。したがって剰余類の積は代表元によらず定まる。

p∤ap\nmid aとする。補題 4.1によりau+pv=1au+pv=1を満たす整数u,vu,vが存在するため

[a]p[u]p=[u]p[a]p=[1]p[a]_p[u]_p=[u]_p[a]_p=[1]_p

である。この等式からp∤up\nmid uも従うため、[u]p∈Up[u]_p\in U_pである。また、p∤ap\nmid aかつp∤bp\nmid bならばp∤abp\nmid abである。実際、p∣abp\mid abならば、上の等式にbbを掛けて

b=abu+pbvb=abu+pbv

を得る。右辺の二項はともにppで割り切れるためp∣bp\mid bとなり、仮定に反する。よってUpU_pは積について閉じている。結合律は整数の乗法から従い、[1]p[1]_pは単位元であり、上で構成した[u]p[u]_pが[a]p[a]_pの逆元である。したがってUpU_pは群である。

§E7.1 命題 2.5により、UpU_pの元は[1]p,…,[p−1]p[1]_p,\ldots,[p-1]_pのp−1p-1個である。系 2.3を位数p−1p-1の群UpU_pの元[a]p[a]_pに適用すると、

[a]p p−1=[1]p[a]_p^{\,p-1}=[1]_p

となる。ゆえにap−1≡1(modp)a^{p-1}\equiv1\pmod pを得る。▨

剰余類は一般に部分群ではない。

例 4.3. 加法群Z\Zの部分群2Z2\Zに対して、1+2Z1+2\Zは奇数全体の左剰余類である。この剰余類は単位元00を含まないため、Z\Zの部分群ではない。

Lagrange の定理の逆は一般には成り立たない。

命題 4.4.∣A4∣=12|A_4|=12かつ6∣126\mid12であるが、交代群A4A_4は位数6の部分群をもたない。

証明.§E7.5 命題 3.3によりA4A_4は位数4!/2=124!/2=12の群である。§E7.4 定理 5.1と§E7.5 命題 2.3により、A4A_4の元は、恒等置換、8個の3-cycle、および3個の二重互換

(1 2)(3 4),(1 3)(2 4),(1 4)(2 3)(1\,2)(3\,4),\qquad(1\,3)(2\,4),\qquad(1\,4)(2\,3)

である。3-cycle の位数は3、二重互換の位数は2である。

位数6の部分群H≤A4H\leq A_4が存在すると仮定する。HHの5個の非単位元のうち、位数3の元は逆元どうしの二元の組に分かれる。したがってHHに含まれる位数2の元の個数は奇数である。A4A_4には位数2の元が3個しかなく、そのうち二つの積は残る一つになるため、HHに含まれる位数2の元の個数は1または3である。

3個すべてを含む場合、恒等置換とその3個は位数4の部分群VVをなし、V≤HV\leq Hとなる。しかし定理 2.1を有限群HHと部分群VVに適用すると4∣64\mid6が必要となり、矛盾する。

位数2の元が一つだけの場合、その元をttとする。残る4元の中から位数3の元ppを取り、P=⟨p⟩P=\langle p\rangleとする。∣P∣=3|P|=3であるから、定理 1.3と定理 2.1により

H=P⊔tP,tP={t,tp,tp2}H=P\sqcup tP,\qquad tP=\{t,tp,tp^2\}

である。tptpはPPに属さず、ttとも異なるため、位数3である。その逆元はPPに属さず、ttでもtptp自身でもない。したがって

(tp)−1=tp2(tp)^{-1}=tp^2

である。一方、左辺はp2tp^2tであるからp2t=tp2p^2t=tp^2となり、ppとttは可換である。すると

(tp)3=t3p3=t≠e(tp)^3=t^3p^3=t\neq e

となり、tptpの位数が3であることに反する。二つの場合がともに矛盾するため、A4A_4は位数6の部分群をもたない。▨

5 演習

問題 5.1.

  1. 部分群H≤GH\leq Gと元a,b∈Ga,b\in Gに対して、b∈aHb\in aHとaH=bHaH=bHが同値であることを証明せよ。
  2. 加法群Z\Zの部分群3Z3\Zの左剰余類をすべて求めよ。
  3. 位数15の有限群の元がもち得る位数を、Lagrange の定理から列挙せよ。
  4. 補題 4.1の証明を完成させよ。
解答 (演習の要点).

(1)を示す。b∈aHb\in aHとすると、あるh∈Hh\in Hについてb=ahb=ahであり、a−1b=h∈Ha^{-1}b=h\in Hである。式 (1.2.1)によりaH=bHaH=bHである。逆にaH=bHaH=bHとすると、b=be∈bH=aHb=be\in bH=aHである。したがってb∈aHb\in aHとaH=bHaH=bHは同値である。

(2)を求める。加法群では左剰余類はa+3Za+3\Zと書かれる。整数aaをa=3q+ra=3q+r(r∈{0,1,2}r\in\{0,1,2\})と割るとa−r=3q∈3Za-r=3q\in3\Zであるから、式 (1.2.1)によりa+3Z=r+3Za+3\Z=r+3\Zである。0,1,20,1,2のどの二つの差も33の倍数でないので、3Z3\Z、1+3Z1+3\Z、2+3Z2+3\Zは相異なる。したがって左剰余類はこの三つである。

(3)を求める。系 2.3により、位数1515の有限群の元の位数は1515の正の約数であるから、1,3,5,151,3,5,15のいずれかである。Lagrange の定理だけでは、各位数の元が実際に存在するとは結論することができない。

(4)を示す。ppを素数とし、aaをp∤ap\nmid aを満たす整数とする。r1r_1をaaのppによる最小非負剰余とすると、ある整数q0q_0によって

a=q0p+r1a=q_0p+r_1

と表される。p∤ap\nmid aであるから1≤r1<p1\leq r_1<pである。r0=pr_0=pとおき、 Euclid の除法を繰り返して

ri−1=qiri+ri+1,0≤ri+1<rir_{i-1}=q_ir_i+r_{i+1},\qquad 0\leq r_{i+1}<r_i

を得る。非負整数の剰余は正の間は狭義に減少するため、あるm≥1m\geq1においてrm>0r_m>0かつrm+1=0r_{m+1}=0となる。

各除法式から、ri−1r_{i-1}とrir_iの公約数はrir_iとri+1r_{i+1}の公約数であり、逆も成り立つ。したがって、最後の非零剰余rmr_mはp=r0p=r_0とr1r_1の公約数である。ppは素数であり0<r1<p0<r_1<pであるから、rm=1r_m=1となる。

各除法式を末尾から順に代入して戻すと、ある整数u,vu,vによって

1=rm=r1u+pv1=r_m=r_1u+pv

と表される。最初の等式のr1=a−q0pr_1=a-q_0pを代入すれば

1=au+p(v−q0u)1=au+p(v-q_0u)

を得る。v−q0uv-q_0uを改めてvvと書けば主張が従う。▨

参考文献

  1. Michael Artin, Algebra, 2nd ed., Pearson, Boston, 2011.剰余類、指数、Lagrange の定理を参考にした。
  2. David S. Dummit and Richard M. Foote, Abstract Algebra, 3rd ed., Wiley, 2004.左右剰余類と Lagrange の定理およびその系を参考にした。
  3. H. S. M. Coxeter, Regular Polytopes, 3rd ed., Dover Publications, New York, 1973, originally published 1963.正二十面体の頂点・面・辺と向きを保つ回転群の幾何学的記述を参考にした。

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