§E7.26Schur–Zassenhaus の定理

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三次対称群S3S_3を、正規部分群A3A_3と商群S3/A3S_3/A_3から記述するとき、商群に対応する部分群の選び方は一つではない。三つの互換が生成する三つの部分群が、いずれもA3A_3の補群となる。ただし、三つの補群は互いに共役であり、選択の違いは群の内部の共役によって移り合う。一方、位数44の巡回群では、位数22の正規部分群に補群を選ぶこと自体ができない。

群の拡大を半直積として記述する際には、補群の存在と、補群の選択がどの程度異なり得るかという二つの問題がある。有限群では、正規部分群の位数と指数が互いに素ならば、群全体の可解性を仮定せずに補群の存在を保証することができる。さらに、正規部分群または商群が可解であれば、補群の選択は共役を除いて一意である。この結果は、半直積による分解の存在と、その分解の選択の自由とを区別して捉えるための基準を与える。本記事の主題は、この二つの問題に答える Schur–Zassenhaus の定理である。

1 正規 Hall 部分群

定義 1.1.GGを有限群、N⊴GN\trianglelefteq Gとする。

gcd⁡(∣N∣,[G:N])=1\gcd(|N|,[G:N])=1

が成り立つとき、NNをGGの正規 Hall 部分群 (normal Hall subgroup) という。

注意 1.2 (有限群と拡大).

  1. 有限群の Sylow 部分群は存在し、任意のpp部分群は Sylowpp部分群に含まれ、任意の二つの Sylowpp部分群は共役である(§E7.18 定理 1.3、§E7.18 定理 2.2)。

  2. 非自明な有限pp群の中心は非自明である(§E7.13 定理 7.2)。

  3. A≤GA\le G、N⊴GN\trianglelefteq GならばAN/N≅A/(A∩N)AN/N\cong A/(A\cap N)であり、G/NG/Nの部分群はNNを含むGGの部分群の逆像として一意に得られる(§E7.8 定理 2.1、§E7.8 定理 3.1)。

  4. 可解群の部分群と商群は可解であり、可解な正規部分群の可解な拡大も可解である(§E7.22 定理 3.3)。

  5. 有限可解群に対する Hall の三定理が成り立つ(§E7.24 定理 4.5)。一つの素数からなる集合に対する Hall 部分群は Sylow 部分群である(§E7.24 系 5.1)。

  6. 有限初等アーベルpp群VVを核とし、p∤∣Q∣p\nmid|Q|を満たす有限拡大

    1⟶V⟶E⟶Q⟶11\longrightarrow V\longrightarrow E\longrightarrow Q\longrightarrow1

    では、VVの補群が存在し、任意の二つの補群はVVの元によって共役である(§E7.24 補題 3.3)。

  7. 短完全列が分裂することは、切断が存在することである。分裂することと、短完全列が適切な作用による標準半直積拡大と拡大として同型であることは同値である(§E7.17 定理 5.1)。

命題 1.3.GGを有限群、N⊴GN\trianglelefteq Gを正規 Hall 部分群、HHをGGにおけるNNの補群とする。N≤L≤GN\le L\le Gならば、NNはLLの正規 Hall 部分群であり、H∩LH\cap LはLLにおけるNNの補群である。

証明. 演習とする(問題 7.1 (1))。▨

2 帰納法の準備

補題 2.1.XXを非自明な有限群とし、XXが非自明な真の特性部分群をもたないと仮定する。このとき、ある有限単純群SSと正整数ttが存在して

X≅StX\cong S^t

となる。したがってXXは、ある素数ppに対する初等アーベルpp群であるか、互いに同型な非アーベル単純群の直積である。

証明.XXの非自明な正規部分群のうち、包含関係に関して極小なものS1S_1を取る。Aut⁡(X)\operatorname{Aut}(X)によるS1S_1の像は、いずれもXXの極小な非自明正規部分群であり、S1S_1と同型である。これらの像からS1,…,StS_1,\ldots,S_tを、積

D=S1⋯StD=S_1\cdots S_t

が内部直積となり、因子をこれ以上追加することができないように選ぶ。この選択は有限性により可能である。実際、すでに選んだ因子の積をDiD_iとし、別の像TTがT∩Di={eX}T\cap D_i=\{e_X\}を満たせば、T,Di⊴XT,D_i\trianglelefteq Xから[T,Di]≤T∩Di={eX}[T,D_i]\le T\cap D_i=\{e_X\}である。したがってTDiTD_iは内部直積となり、TTを因子として追加することができる。

TTをS1S_1の任意の自己同型像とする。T∩DT\cap DはXXの正規部分群であり、TTの極小性から、自明であるかTT自身である。前者ならばTTをDDの因子へ追加することができ、最大性に反する。したがってT≤DT\le Dである。

α∈Aut⁡(X)\alpha\in\operatorname{Aut}(X)とする。各α(Si)\alpha(S_i)はS1S_1の自己同型像なのでDDに含まれ、

α(D)=α(S1)⋯α(St)≤D\alpha(D)=\alpha(S_1)\cdots\alpha(S_t)\le D

となる。α−1\alpha^{-1}にも同じ包含を適用するとα(D)=D\alpha(D)=Dを得る。ゆえにDDはXXの非自明な特性部分群であり、仮定からD=XD=Xである。したがってXXはS1,…,StS_1,\ldots,S_tの内部直積である。

L⊴SiL\trianglelefteq S_iとする。SiS_iはLLを正規化し、j≠ij\ne iに対してSjS_jはSiS_iを元ごとに中心化するためLLも正規化する。X=S1⋯StX=S_1\cdots S_tなのでL⊴XL\trianglelefteq Xである。SiS_iの極小性からL={eX}L=\{e_X\}またはL=SiL=S_iとなる。ゆえに各SiS_iは単純群である。

S1S_1がアーベル群ならば、単純性によりS1S_1は素数位数の巡回群である。この場合XXは初等アーベルpp群になる。S1S_1が非アーベル群ならば、すべてのSiS_iは互いに同型な非アーベル単純群である。▨

補題 2.2.GGを有限群、N⊴GN\trianglelefteq Gとし、PPをNNの Sylowpp部分群とする。このとき

G=N NG(P)G=N\,N_G(P)

である。

証明.g∈Gg\in Gとする。N⊴GN\trianglelefteq GなのでgPg−1gPg^{-1}はNNの Sylowpp部分群である。§E7.18 定理 2.2により、あるn∈Nn\in Nが存在して

n(gPg−1)n−1=Pn(gPg^{-1})n^{-1}=P

となる。したがってng∈NG(P)ng\in N_G(P)であり、

g=n−1(ng)∈N NG(P)g=n^{-1}(ng)\in N\,N_G(P)

である。一方、N≤GN\le GかつNG(P)≤GN_G(P)\le GなのでN NG(P)⊆GN\,N_G(P)\subseteq Gである。したがって等式を得る。▨

補題 2.3.QQを非自明な有限可解群とする。このとき、ある素数ppと真の正規部分群B⊴QB\trianglelefteq Qが存在して

Q/B≅CpQ/B\cong C_p

となる。

証明.QQが可解かつ非自明なので、[Q,Q]≠Q[Q,Q]\ne Qである。実際、両者が等しければ導来列のすべての項がQQとなり、自明部分群へ達しない。したがってアーベル化

Qab=Q/[Q,Q]Q^{\mathrm{ab}}=Q/[Q,Q]

は非自明な有限アーベル群である。QabQ^{\mathrm{ab}}の極大な真の部分群UUを取る。アーベル群の部分群は正規なのでQab/UQ^{\mathrm{ab}}/Uは単純アーベル群である。非自明な有限単純アーベル群では、非単位元が生成する巡回部分群が非自明な正規部分群なので、群全体が一つの元で生成される。その位数が合成数ならば巡回群は非自明な真の部分群をもつため、位数は素数である。したがって、ある素数ppに対してQab/U≅CpQ^{\mathrm{ab}}/U\cong C_pとなる。BBを合成準同型

Q⟶Qab⟶Qab/UQ\longrightarrow Q^{\mathrm{ab}}\longrightarrow Q^{\mathrm{ab}}/U

の核とすれば、B⊴QB\trianglelefteq QかつQ/B≅CpQ/B\cong C_pである。▨

補題 2.4.GGを群、N⊴GN\trianglelefteq Gとし、H≤K≤GH\le K\le G、C=N∩KC=N\cap Kとする。G=NKG=NK、K=CHK=CH、C∩H={eG}C\cap H=\{e_G\}ならば、HHはGGにおけるNNの補群である。

証明.C≤NC\le NなのでG=NK=NCH=NHG=NK=NCH=NHである。H≤KH\le KよりN∩H≤(N∩K)∩H=C∩H={eG}N\cap H\le (N\cap K)\cap H=C\cap H=\{e_G\}である。▨

3 補群の存在

定理 3.1 (Schur–Zassenhaus の存在定理).GGを有限群、N⊴GN\trianglelefteq Gを正規 Hall 部分群とする。このとき、NNはGGに補群をもつ。すなわち、ある部分群H≤GH\le Gが存在して

G=NH,N∩H={eG}G=NH,\qquad N\cap H=\{e_G\}

となる。

証明. 位数が∣G∣|G|より小さい有限群について主張が成り立つと仮定する。N={eG}N=\{e_G\}ならばH=GH=Gが補群である。以下ではN≠{eG}N\ne\{e_G\}とする。

NNが非自明な真の特性部分群CCをもつと仮定する。CCはNNの特性部分群であり、N⊴GN\trianglelefteq Gなので§E7.15 命題 4.2 (3)によりC⊴GC\trianglelefteq Gである。G/CG/CにおいてN/CN/Cは正規部分群であり、

[G/C:N/C]=[G:N],∣N/C∣∣∣N∣[G/C:N/C]=[G:N],\qquad |N/C|\mid |N|

なのでN/CN/CはG/CG/Cの正規 Hall 部分群である。C≠{eG}C\ne\{e_G\}から∣G/C∣<∣G∣|G/C|<|G|であり、帰納法の仮定によってN/CN/CはG/CG/Cに補群をもつ。§E7.8 定理 3.1により、その補群をK/CK/Cと書くことができる。補群の積と交わりの条件から

G=NK,N∩K=CG=NK,\qquad N\cap K=C(3.1.1)\text{(3.1.1)}

を得る。

C⊴KC\trianglelefteq Kであり、

[K:C]=∣K/C∣=[G:N][K:C]=|K/C|=[G:N]

である。∣C∣∣∣N∣|C|\mid|N|なのでCCはKKの正規 Hall 部分群である。また式 (3.1.1)とC≠NC\ne Nから

[G:K]=[N:C]>1[G:K]=[N:C]>1

であり、∣K∣<∣G∣|K|<|G|となる。帰納法の仮定をKKとCCに適用し、CCの補群H≤KH\le Kを取る。すなわち

K=CH,C∩H={eG}.K=CH,\qquad C\cap H=\{e_G\}.

補題 2.4により、HHはGGにおけるNNの補群である。

NNが非自明な真の特性部分群をもたないと仮定する。補題 2.1により、NNは初等アーベル群であるか、互いに同型な非アーベル単純群の直積である。

NNが初等アーベルpp群である場合を考える。正規 Hall 条件からp∤[G:N]=∣G/N∣p\nmid[G:N]=|G/N|である。短完全列

1⟶N⟶G⟶G/N⟶11\longrightarrow N\longrightarrow G\longrightarrow G/N\longrightarrow1

へ§E7.24 補題 3.3を適用すると、NNの補群が存在する。

NNが互いに同型な非アーベル単純群の直積である場合を考える。∣N∣|N|を割る素数ppを取り、NNの Sylowpp部分群PPを取る。非アーベル単純群はpp群ではない。実際、非自明な有限pp群は§E7.13 定理 7.2により非自明な中心をもち、単純ならば中心が群全体になってアーベル群となる。したがってP≠NP\ne Nである。

K=NG(P)K=N_G(P)と置く。補題 2.2により

G=NKG=NK(3.1.2)\text{(3.1.2)}

である。もしK=GK=GならばP⊴GP\trianglelefteq Gである。このときPPはNNの唯一の Sylowpp部分群なのでNNの特性部分群となる。P≠{eG}P\ne\{e_G\}と characteristically simple であることからP=NP=Nとなり、P≠NP\ne Nに反する。したがってK<GK<Gである。

D=N∩K=NN(P)D=N\cap K=N_N(P)と置く。N⊴GN\trianglelefteq GなのでD⊴KD\trianglelefteq Kである。式 (3.1.2)と第二同型定理から

[K:D]=[G:N][K:D]=[G:N]

であり、∣D∣∣∣N∣|D|\mid|N|なのでDDはKKの正規 Hall 部分群である。∣K∣<∣G∣|K|<|G|であるから、帰納法の仮定によりDDはKKに補群HHをもつ。すなわち

K=DH,D∩H={eG}.K=DH,\qquad D\cap H=\{e_G\}.

補題 2.4をG,N,H,KG,N,H,KとD=N∩KD=N\cap Kに適用すると、HHはGGにおけるNNの補群である。▨

補題 3.2.GGを有限群、N⊴GN\trianglelefteq Gを正規 Hall 部分群とし、N≤A⊴GN\le A\trianglelefteq Gかつ[G:A]=p[G:A]=pが素数であるとする。H,KH,KがGGにおけるNNの補群であり、H∩A=K∩AH\cap A=K\cap Aならば、HHとKKはGGの元によって共役である。

証明.D=H∩A=K∩AD=H\cap A=K\cap Aと置く。A⊴GA\trianglelefteq Gなので、D=H∩AD=H\cap AはHHの正規部分群であり、D=K∩AD=K\cap AはKKの正規部分群である。補群の条件と[G:A]=p[G:A]=pから

H/D≅G/A≅Cp,K/D≅G/A≅Cp.H/D\cong G/A\cong C_p,\qquad K/D\cong G/A\cong C_p.(3.2.1)\text{(3.2.1)}

§E7.18 定理 1.3により、HHの Sylowpp部分群PPとKKの Sylowpp部分群P1P_1を取る。

正整数aaを割る最大のppの冪をapa_pと書く。式 (3.2.1)から∣H∣p=p∣D∣p|H|_p=p|D|_pである。したがってPPはDDに含まれず、PD/DPD/DはH/DH/Dの非自明な部分群である。∣H/D∣=p|H/D|=pなのでPD/D=H/DPD/D=H/D、すなわち

H=DPH=DP(3.2.2)\text{(3.2.2)}

である。式 (3.2.1)から∣K∣p=p∣D∣p|K|_p=p|D|_pでもある。したがってP1P_1はDDに含まれず、P1D/DP_1D/Dは位数ppの群K/DK/Dの非自明な部分群である。ゆえにP1D/D=K/DP_1D/D=K/D、すなわち

K=DP1K=DP_1(3.2.3)\text{(3.2.3)}

となる。

D⊴HD\trianglelefteq HとD⊴KD\trianglelefteq Kから

P,P1≤NG(D)P,P_1\le N_G(D)

である。ppは∣G/N∣|G/N|を割り、gcd⁡(∣N∣,[G:N])=1\gcd(|N|,[G:N])=1なのでp∤∣N∣p\nmid|N|である。∣G∣=∣N∣∣H∣=∣N∣∣K∣|G|=|N||H|=|N||K|から

∣G∣p=∣H∣p=∣P∣=∣K∣p=∣P1∣|G|_p=|H|_p=|P|=|K|_p=|P_1|

を得る。したがってPPとP1P_1はGGの Sylowpp部分群である。NG(D)N_G(D)はGGの部分群であり、P,P1≤NG(D)P,P_1\le N_G(D)なので、∣NG(D)∣p=∣G∣p|N_G(D)|_p=|G|_pである。ゆえにPPとP1P_1はNG(D)N_G(D)の Sylowpp部分群でもある。§E7.18 定理 2.2により、あるx∈NG(D)x\in N_G(D)が存在して

xP1x−1=PxP_1x^{-1}=P

となる。式 (3.2.2)、式 (3.2.3)とx∈NG(D)x\in N_G(D)から

xKx−1=x(DP1)x−1=DP=HxKx^{-1}=x(DP_1)x^{-1}=DP=H

を得る。▨

4 補群の共役

定理 4.1 (Schur–Zassenhaus の共役定理).GGを有限群、N⊴GN\trianglelefteq Gを正規 Hall 部分群とする。NNまたはG/NG/Nの少なくとも一方が可解であると仮定する。このとき、GGにおけるNNの任意の二つの補群はGGの元によって共役である。

証明. 位数が∣G∣|G|より小さい有限群について主張が成り立つと仮定する。N={eG}N=\{e_G\}ならば補群はGG自身だけである。以下ではN≠{eG}N\ne\{e_G\}とする。HHとKKをNNの二つの補群とする。商写像のHHとKKへの制限は、核がそれぞれH∩NH\cap NとK∩NK\cap Nであり、G=NH=NKG=NH=NKから全射なので、

H≅G/N≅K,∣H∣=∣K∣=[G:N]H\cong G/N\cong K,\qquad |H|=|K|=[G:N]

である。

NNに含まれるGGの非自明な正規部分群のうち、包含関係に関して極小なものをMMとする。MMに含まれるGGの非自明な正規部分群もNNに含まれるため、MMはGGの極小な非自明正規部分群である。

G/MG/MにおいてHM/MHM/MとKM/MKM/MはN/MN/Mの補群である。実際、

[G/M:N/M]=[G:N],∣N/M∣∣∣N∣[G/M:N/M]=[G:N],\qquad |N/M|\mid|N|

なのでN/MN/MはG/MG/Mの正規 Hall 部分群であり、

(HM/M)(N/M)=G/M(HM/M)(N/M)=G/M

である。またHM∩N=MHM\cap N=Mである。なぜなら、hm∈Nhm\in N(h∈H, m∈Mh\in H,\ m\in M)ならばh∈H∩N={eG}h\in H\cap N=\{e_G\}だからである。したがって

(HM/M)∩(N/M)=M/M(HM/M)\cap(N/M)=M/M

であり、KM/MKM/Mについても同じ計算が成り立つ。

§E7.22 定理 3.3により、NNが可解ならばN/MN/Mは可解であり、G/NG/Nが可解ならば

(G/M)/(N/M)≅G/N(G/M)/(N/M)\cong G/N

が可解である。∣G/M∣<∣G∣|G/M|<|G|なので帰納法の仮定をG/MG/Mに適用することができる。したがって、あるg∈Gg\in GでKKをgKg−1gKg^{-1}に置き換えることにより

HM=KMHM=KM

とすることができる。この共通の部分群をXXと書く。

M<NM<Nと仮定する。補群の条件から

∣X∣=∣M∣∣H∣,∣G∣=∣N∣∣H∣|X|=|M||H|,\qquad |G|=|N||H|

であり、∣X∣<∣G∣|X|<|G|である。HHとKKはXXにおけるMMの補群であり、

[X:M]=∣H∣=[G:N][X:M]=|H|=[G:N]

なのでMMはXXの正規 Hall 部分群である。§E7.22 定理 3.3により、NNが可解ならばその部分群MMは可解である。G/NG/Nが可解ならば

X/M≅H≅G/NX/M\cong H\cong G/N

が可解である。したがって帰納法の仮定をXXとMMに適用すると、HHとKKはXXの元によって共役である。商群で行った共役と合わせると、元のHHとKKはGGの元によって共役である。

残る場合はM=NM=Nであり、NNはGGの極小な非自明正規部分群である。

NNが可解であると仮定する。§E7.24 系 2.2により、ある素数ppに対してNNは初等アーベルpp群である。正規 Hall 条件からp∤∣G/N∣p\nmid|G/N|なので、§E7.24 補題 3.3の共役結論を

1⟶N⟶G⟶G/N⟶11\longrightarrow N\longrightarrow G\longrightarrow G/N\longrightarrow1

へ適用することができる。したがってHHとKKはNNの元によって共役である。

G/NG/Nが可解であり、NNが可解でないと仮定する。G/NG/Nが自明ならばH=K={eG}H=K=\{e_G\}なので、G/NG/Nは非自明であると仮定してよい。Q=G/NQ=G/Nと置く。補題 2.3により、ある素数ppとB⊴QB\trianglelefteq Qが存在してQ/B≅CpQ/B\cong C_pとなる。商写像ρ ⁣:G→Q\rho\colon G\to Qに対して

A=ρ−1(B)A=\rho^{-1}(B)

と置く。このとき

N≤A⊴G,G/A≅CpN\le A\trianglelefteq G,\qquad G/A\cong C_p(4.1.1)\text{(4.1.1)}

であり、A<GA<Gである。

DH=H∩AD_H=H\cap A、DK=K∩AD_K=K\cap Aと置く。命題 1.3により、NNはAAの正規 Hall 部分群であり、DHD_HとDKD_KはAAにおけるNNの補群である。

§E7.22 定理 3.3により、A/N≅BA/N\cong Bは可解である。∣A∣<∣G∣|A|<|G|なので帰納法の仮定をAAとNNに適用すると、DHD_HとDKD_KはAAの元によって共役である。KKをその元による共役部分群に置き換えることにより、

DH=DK=DD_H=D_K=D(4.1.2)\text{(4.1.2)}

と仮定することができる。

補題 3.2をG,N,A,H,KG,N,A,H,Kに適用すると、HHとKKはGGの元によって共役である。▨

定理 4.2 (Schur–Zassenhaus の定理).GGを有限群、N⊴GN\trianglelefteq Gを正規 Hall 部分群とする。このとき、NNはGGに補群をもつ。さらに、NNまたはG/NG/Nの少なくとも一方が可解ならば、任意の二つの補群はGGの元によって共役である。

証明.定理 3.1と定理 4.1により主張が従う。▨

命題 4.3.GGを有限群、N⊴GN\trianglelefteq Gを正規 Hall 部分群、HHをGGにおけるNNの補群とする。NNまたはG/NG/Nが可解ならば、GGにおけるNNの補群の個数は[N:CN(H)][N:C_N(H)]である。ここでCN(H)C_N(H)はHHのすべての元と可換なNNの元の全体である。

証明. 演習とする(問題 7.1 (3))。▨

5 分裂拡大と半直積

系 5.1. 有限群の短完全列

1⟶N→ιE→πQ⟶11\longrightarrow N\xrightarrow{\iota}E\xrightarrow{\pi}Q\longrightarrow1

を考え、ι\iotaによってNNとι(N)\iota(N)を同一視する。gcd⁡(∣N∣,∣Q∣)=1\gcd(|N|,|Q|)=1ならば、この拡大は分裂する。したがって、ある作用

α ⁣:Q⟶Aut⁡(N)\alpha\colon Q\longrightarrow\operatorname{Aut}(N)

について、この短完全列は標準半直積拡大

1⟶N⟶N⋊αQ⟶Q⟶11\longrightarrow N\longrightarrow N\rtimes_\alpha Q\longrightarrow Q\longrightarrow1

と拡大として同型である。

証明. 短完全列からE/N≅QE/N\cong Qなので、[E:N]=∣Q∣[E:N]=|Q|である。定理 3.1により、NNはEEに補群HHをもつ。π∣H ⁣:H→Q\pi|_H\colon H\to Qは単射である。実際、その核はH∩N={eE}H\cap N=\{e_E\}である。またE=NHE=NHとπ(N)={eQ}\pi(N)=\{e_Q\}からπ(H)=Q\pi(H)=Qであり、π∣H\pi|_Hは全射でもある。したがって

s=(π∣H)−1 ⁣:Q⟶Es=(\pi|_H)^{-1}\colon Q\longrightarrow E

は群準同型であり、π∘s=id⁡Q\pi\circ s=\operatorname{id}_Qを満たす。ゆえに拡大は分裂する。

§E7.17 定理 5.1により、切断ssが定める共役作用

αq(n)=s(q)ns(q)−1\alpha_q(n)=s(q)ns(q)^{-1}

について、写像

Φ ⁣:N⋊αQ⟶E,Φ(n,q)=ns(q)\Phi\colon N\rtimes_\alpha Q\longrightarrow E,\qquad \Phi(n,q)=ns(q)

は、核NNと商QQ上の恒等写像と可換する拡大の同型である。▨

注意 5.2 (切断、補群、半直積の対応). 群の短完全列

1⟶N⟶E→πQ⟶11\longrightarrow N\longrightarrow E\xrightarrow{\pi}Q\longrightarrow1

でNNをEEの部分群と同一視する。EEにおけるNNの補群HHに対して、π∣H ⁣:H→Q\pi|_H\colon H\to Qは同型であり、s=(π∣H)−1s=(\pi|_H)^{-1}は切断である。§E7.17 定理 4.2により、共役作用αh(n)=hnh−1\alpha_h(n)=hnh^{-1}に対して

Φ ⁣:N⋊αH⟶E,Φ(n,h)=nh\Phi\colon N\rtimes_\alpha H\longrightarrow E,\qquad \Phi(n,h)=nh

は同型である。HHをπ∣H\pi|_HによってQQと同一視すると、Φ\PhiはNN上の恒等写像と商QQ上の恒等写像を保つ拡大の同型となる。逆に切断ssの像H=s(Q)H=s(Q)はNNの補群である。この同定と§E7.17 定理 5.1により、補群の存在、拡大の分裂、両端を保つ標準半直積拡大との同型は同値である。

6 例と仮定の境界

例 6.1.N=A3⊴S3N=A_3\trianglelefteq S_3とする。∣N∣=3|N|=3、[S3:N]=2[S_3:N]=2は互いに素なので、NNは正規 Hall 部分群である。各互換が生成する位数22の部分群はNNの補群であり、三つの補群はS3S_3で互いに共役である。

共役による作用C2→Aut⁡(C3)C_2\to\operatorname{Aut}(C_3)は非自明であり、

S3≅C3⋊C2S_3\cong C_3\rtimes C_2

となる。この同型は、正規部分群A3A_3と商群S3/A3S_3/A_3を保つ拡大の同型として得られる。

例 6.2.G=C4=⟨x⟩G=C_4=\langle x\rangleとし、N=⟨x2⟩N=\langle x^2\rangleと置く。このときN⊴GN\trianglelefteq G、∣N∣=[G:N]=2|N|=[G:N]=2であり、二つの数は互いに素でない。

NNの補群が存在するならば、その位数は22でなければならない。しかし、C4C_4の位数22の部分群はNNだけであり、N∩N=N≠{eG}N\cap N=N\ne\{e_G\}である。したがってNNはGGに補群をもたない。

7 演習

問題 7.1.GGは有限群とする。

  1. 命題 1.3の証明を完成させよ。
  2. G=A5×C7G=A_5\times C_7(C7=Z/7ZC_7=\Z/7\Z)、N=A5×{0}N=A_5\times\{0\}、P=⟨(1 2 3 4 5)⟩×{0}P=\langle(1\,2\,3\,4\,5)\rangle\times\{0\}とする。定理 3.1の非アーベル核の場合の記号でK=NG(P)K=N_G(P)、D=N∩KD=N\cap Kとおく。∣K∣|K|と∣D∣|D|を求めて[K:D]=[G:N][K:D]=[G:N]を確かめ、KKにおけるDDの補群を一つ求めて、それがGGにおけるNNの補群であることを確かめよ。
  3. 命題 4.3の証明を完成させよ。また例 6.1の場合にこの個数を確かめよ。
  4. N⊴GN\trianglelefteq Gとし、[G:N]=p[G:N]=pが素数でp∤∣N∣p\nmid|N|であるとする。GGにおけるNNの補群がGGの Sylowpp部分群と一致することを示せ。これにより、可解性を仮定しなくても補群が互いに共役であり、その個数が∣N∣|N|を割り、ppを法として11に合同であることを導け。
解答 (演習の解答).

(1)では、N⊴GN\trianglelefteq GとN≤LN\le LからN⊴LN\trianglelefteq Lである。∣N∣|N|と[L:N][L:N]について、[L:N][L:N]は[G:N]=[G:L][L:N][G:N]=[G:L][L:N]を割るので、gcd⁡(∣N∣,[L:N])\gcd(|N|,[L:N])はgcd⁡(∣N∣,[G:N])=1\gcd(|N|,[G:N])=1を割り、NNはLLの正規 Hall 部分群である。x∈Lx\in Lを取る。G=NHG=NHであるからx=nhx=nh(n∈Nn\in N、h∈Hh\in H)と書くことができ、h=n−1x∈Lh=n^{-1}x\in Lである。したがってh∈H∩Lh\in H\cap Lであり、L=N(H∩L)L=N(H\cap L)である。またN∩(H∩L)≤N∩H={eG}N\cap(H\cap L)\le N\cap H=\{e_G\}である。よってH∩LH\cap LはLLにおけるNNの補群である。

(2)では、∣N∣=60|N|=60、[G:N]=7[G:N]=7であり、NNは正規 Hall 部分群である。(a,c)∈G(a,c)\in Gについて、{e}×C7\{e\}\times C_7はGGの中心に含まれるので、(a,c)P(a,c)−1=aP0a−1×{0}(a,c)P(a,c)^{-1}=aP_0a^{-1}\times\{0\}である。ここでP0=⟨(1 2 3 4 5)⟩P_0=\langle(1\,2\,3\,4\,5)\rangleである。したがってK=NA5(P0)×C7K=N_{A_5}(P_0)\times C_7である。§E7.18 例 3.1によりA5A_5の Sylow55部分群の個数は66であり、§E7.18 式 (2.2.1)により[A5:NA5(P0)]=6[A_5:N_{A_5}(P_0)]=6であるから、∣NA5(P0)∣=10|N_{A_5}(P_0)|=10である。よって∣K∣=70|K|=70、D=N∩K=NA5(P0)×{0}D=N\cap K=N_{A_5}(P_0)\times\{0\}であり∣D∣=10|D|=10である。したがって[K:D]=7=[G:N][K:D]=7=[G:N]である。H={e}×C7H=\{e\}\times C_7はKKの部分群であり、D∩H={(e,0)}D\cap H=\{(e,0)\}、∣DH∣=70=∣K∣|DH|=70=|K|であるから、HHはKKにおけるDDの補群である。さらにN∩H={(e,0)}N\cap H=\{(e,0)\}、∣NH∣=420=∣G∣|NH|=420=|G|であるから、HHはGGにおけるNNの補群である。

(3)では、g∈Gg\in GについてgHg−1gHg^{-1}は補群である。実際、NNは正規であるからG=gGg−1=N gHg−1G=gGg^{-1}=N\,gHg^{-1}であり、N∩gHg−1=g(N∩H)g−1={eG}N\cap gHg^{-1}=g(N\cap H)g^{-1}=\{e_G\}である。逆に定理 4.1により、任意の補群はgHg−1gHg^{-1}の形である。G=NHG=NHからg=nhg=nh(n∈Nn\in N、h∈Hh\in H)と書くとgHg−1=nHn−1gHg^{-1}=nHn^{-1}である。したがって補群の全体は、GGの部分群全体の集合へのNNの共役作用によるHHの軌道であり、§E7.10 定理 4.5によりその個数は[N:NN(H)][N:N_N(H)]である。ここでNN(H)={n∈N∣nHn−1=H}N_N(H)=\{n\in N\mid nHn^{-1}=H\}である。n∈NN(H)n\in N_N(H)とh∈Hh\in Hについてnhn−1h−1nhn^{-1}h^{-1}は、nhn−1∈Hnhn^{-1}\in HからHHに属し、NNの正規性からn(hn−1h−1)∈Nn(hn^{-1}h^{-1})\in Nにも属するので、N∩H={eG}N\cap H=\{e_G\}により単位元である。したがってNN(H)≤CN(H)N_N(H)\le C_N(H)である。逆にn∈CN(H)n\in C_N(H)はすべてのh∈Hh\in Hについてnhn−1=hnhn^{-1}=hを満たすのでnHn−1=HnHn^{-1}=Hであり、CN(H)≤NN(H)C_N(H)\le N_N(H)である。よってNN(H)=CN(H)N_N(H)=C_N(H)である。よって補群の個数は[N:CN(H)][N:C_N(H)]である。G=S3G=S_3、N=A3N=A_3、H=⟨(1 2)⟩H=\langle(1\,2)\rangleでは、(1 2 3)(1 2)=(1 3)(1\,2\,3)(1\,2)=(1\,3)、(1 2)(1 2 3)=(2 3)(1\,2)(1\,2\,3)=(2\,3)であるから(1 2 3)(1\,2\,3)と(1 2)(1\,2)は可換でなく、同様に(1 3 2)(1\,3\,2)も可換でないのでCA3(H)={e}C_{A_3}(H)=\{e\}である。したがって補群の個数は33であり、例 6.1の三つの補群と一致する。

(4)では、∣G∣=p∣N∣|G|=p|N|かつp∤∣N∣p\nmid|N|であるから、GGの Sylowpp部分群は位数ppの部分群である。HHが補群ならば∣G∣=∣NH∣=∣N∣∣H∣|G|=|NH|=|N||H|であるから∣H∣=p|H|=pであり、HHは Sylowpp部分群である。逆に∣H∣=p|H|=pならば、∣N∩H∣|N\cap H|は∣N∣|N|とppをともに割るのでN∩H={eG}N\cap H=\{e_G\}であり、NHNHは部分群で∣NH∣=∣N∣∣H∣=∣G∣|NH|=|N||H|=|G|であるからG=NHG=NHである。したがって補群と Sylowpp部分群は一致する。§E7.18 定理 2.2 (2)により Sylowpp部分群は互いに共役であり、§E7.18 定理 2.2 (3)を∣G∣=p⋅∣N∣|G|=p\cdot|N|に適用すると、その個数npn_pは∣N∣|N|を割り、np≡1(modp)n_p\equiv1\pmod pを満たす。この議論ではNNとG/NG/Nの可解性を用いていない。▨

参考文献

  1. Hans Kurzweil and Bernd Stellmacher, The Theory of Finite Groups, Springer, New York, 2004.正規 Hall 部分群の補群の存在と条件付き共役に関する帰納的証明を参考にした。
  2. Derek J. S. Robinson, A Course in the Theory of Groups, 2nd ed., Graduate Texts in Mathematics, Springer, 1996.Schur–Zassenhaus の定理と分裂拡大への適用を参考にした。

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