1 内部積
定義 1.1.X∈X(M)とする。k≥1とω∈Ωk(M)に対し、(k−1)次形式ιXωを
(ιXω)p(v1,…,vk−1)=ωp(Xp,v1,…,vk−1)(p∈M, v1,…,vk−1∈TpM)で定める。k=0、すなわちf∈Ω0(M)=C∞(M)に対しては
ιXf=0と定める。ιXωをXによるωの内部積 (interior product) という。
k=0の規約を落としてはならない。以下の定理 3.1のk=0の場合と、定理 4.4のk=0の場合は、いずれもこの規約のもとで成り立つ。
命題 1.2.X∈X(M)とする。
- k≥1とω∈Ωk(M)に対しιXω∈Ωk−1(M)である。ιX:Ωk(M)→Ωk−1(M)はC∞(M)線形である。
- ιX∘ιX=0である。
- α∈Ωk(M)、β∈Ωl(M)に対して次数付き Leibniz 則
ιX(α∧β)=(ιXα)∧β+(−1)kα∧(ιXβ)
が成り立つ。
証明.主張 (1)を示す。k=1のときιXω=ω(X)はC∞関数である。k≥2のとき、B(Y1,…,Yk−1)=ω(X,Y1,…,Yk−1)はC∞(M)多重線形であり(ωが各点で定まる形式であることによる)、交代的である(ωの交代性による)。よって§E22.11 補題 4.1 (2)によりιXω∈Ωk−1(M)である。C∞(M)線形性は定義式から従う。
主張 (2)を示す。k≥2のとき(ιXιXω)p(v1,…,vk−2)=ωp(Xp,Xp,v1,…)=0である(ωの交代性)。k=1のときιXωは関数であり、ιXを施すと定義により0である。k=0のときはιXω=0である。
主張 (3)を示す。k=0のときはα=fが関数であり、ιX(fβ)=fιXβである。右辺は(ιXf)∧β+fιXβ=0+fιXβであるから一致する。l=0のときも同様に、ιX(gα)=gιXαと(ιXα)g+(−1)kα∧ιXg=(ιXα)gが一致する。以下k,l≥1とする。
まずk=1の場合を示す。α∈Ω1(M)、β∈Ωl(M)とする。§E22.10 命題 3.3を(1,l)シャッフルに適用する。σ∈Sh(1,l)はσ(1)=mの値だけで定まり、列σ(1),…,σ(l+1)はm,1,2,…,m,…,l+1であるから、転倒の個数はm−1でありsgn(σ)=(−1)m−1である。よってw1,…,wl+1∈TpMに対し
(α∧β)(w1,…,wl+1)=m=1∑l+1(−1)m−1α(wm)β(w1,…,wm,…,wl+1)である。w1=Xp、wr+1=vr(r=1,…,l)と置くと、左辺は(ιX(α∧β))p(v1,…,vl)である。右辺のm=1の項はα(Xp)β(v1,…,vl)である。m≥2の項は、r=m−1と置くと
(−1)rα(vr)β(Xp,v1,…,vr,…,vl)=(−1)rα(vr)(ιXβ)(v1,…,vr,…,vl)である。一方、ふたたび(1,l−1)シャッフルによる表示から
(α∧ιXβ)(v1,…,vl)=r=1∑l(−1)r−1α(vr)(ιXβ)(v1,…,vr,…,vl)であるから、m≥2の項の総和は−(α∧ιXβ)(v1,…,vl)に等しい。したがって
ιX(α∧β)=α(X)β−α∧ιXβ=(ιXα)∧β+(−1)1α∧(ιXβ)である。
一般のkについて帰納する。主張は各点で決まる等式であり、αについてC∞(M)線形である。チャート(U,φ=(x1,…,xn))を取るとα∣U=∑IαIdxI(§E22.10 命題 4.1)であるから、α=dxi1∧⋯∧dxikの場合を示せば足りる。α=α1∧α′(α1=dxi1∈Ω1、α′∈Ωk−1)と書き、k−1について主張が成り立つと仮定する。結合性(§E22.10 定理 3.5)とk=1の場合により
ιX(α∧β)=ιX(α1∧(α′∧β))=α1(X)(α′∧β)−α1∧ιX(α′∧β)である。帰納法の仮定からιX(α′∧β)=(ιXα′)∧β+(−1)k−1α′∧ιXβであるから
ιX(α∧β)=(α1(X)α′−α1∧ιXα′)∧β+(−1)kα1∧α′∧ιXβである。括弧の中はk=1の場合によりιX(α1∧α′)=ιXαに等しい。よって主張を得る。▨
例 1.3.R3の標準座標を(x,y,z)とし、X=∂/∂xとする。命題 1.2 (3)とιX(dx)=1、ιX(dy)=ιX(dz)=0から
ιX(dx∧dy)=dy,ιX(dy∧dz)=0,ιX(dx∧dy∧dz)=dy∧dzである。一般にX=a∂/∂x+b∂/∂y+c∂/∂zに対しては
ιX(dx∧dy∧dz)=ady∧dz+bdz∧dx+cdx∧dyである。実際、命題 1.2 (3)を二度用いると
ιX(dx∧dy∧dz)=ady∧dz−bdx∧dz+cdx∧dyとなり、−dx∧dz=dz∧dxから上の式になる。
2 微分形式とテンソル場の Lie 微分
X∈X(M)の局所流をφとする(§E22.6 定理 7.1)。各p∈Mに対し、ε>0とpの開近傍Wであって(−ε,ε)×Wが局所流の定義域に含まれるものを取ることができる。φt(q)=φ(t,q)と書くと、Φ:W×(−ε,ε)→M、Φ(q,t)=φt(q)はC∞写像である。
証明.U×(−ε,ε)は積多様体(§E22.1 命題 7.3)の開集合であり、(x1,…,xn,t)はそのチャートである。{dx1,…,dxn,dt}は各点の余接空間の基底であるから、§E22.10 命題 4.1によりΦ∗ωは表示した形に一意に表される(増加するk個の添字を、dtを含むものと含まないものに分けた)。
it:U→U×(−ε,ε)、it(q)=(q,t)と置くとΦ∘it=φtであるから、§E22.10 命題 5.2により(φt)∗ω=it∗(Φ∗ω)である。xj∘it=xjからit∗(dxj)=dxjであり、t∘itは定数関数であるから§E22.11 命題 3.1によりit∗(dt)=d(t∘it)=0である。したがってit∗(Φ∗ω)=∑IfI(⋅,t)dxIである。
fIはC∞であるから、tについて微分することができ、t=0における微分は∂fI/∂t(⋅,0)である。これはU上のC∞関数であるから、§E22.10 命題 2.2によりLXωはC∞切断である。定義がWとεのとり方に依らないことは、局所流の一意性(§E22.6 定理 7.1)により、二つのとり方に対するφtが共通の定義域で一致することから従う。▨
証明.主張 (1)を示す。(φt)∗f=f∘φtであるから、dtdt=0f(φt(p))を求めればよい。t↦φt(p)はXのpを通る積分曲線であり、そのt=0における速度ベクトルはXpであるから(§E22.6 定理 7.1)、§E22.3 定理 5.3により値はXpfである。
主張 (2)を示す。R線形性は(φt)∗が線形であることと微分の線形性による。外積については、§E22.10 定理 5.3により(φt)∗(α∧β)=(φt)∗α∧(φt)∗βである。各点pで、右辺は二つの有限次元線形空間の元の双線形な積であり、t=0では(φ0)∗=idからαpとβpを与える。双線形写像の積の微分の規則から、t=0における微分は(LXα)p∧βp+αp∧(LXβ)pである。
主張 (3)を示す。命題 2.2の記号で、(φt)∗ω=∑IfI(⋅,t)dxIである。§E22.11 命題 3.1により(φt)∗(dω)=d((φt)∗ω)であり、右辺は§E22.11 定理 2.4の表示から
I∑i=1∑n∂xi∂fI(⋅,t)dxi∧dxIである。t=0でtについて微分すると、左辺はLX(dω)を与え、右辺は
I∑i=1∑n∂t∂xi∂2fI(⋅,0)dxi∧dxI=I∑i=1∑n∂xi∂(∂t∂fI(⋅,0))dxi∧dxI=d(LXω)を与える。二階混合偏導関数の対称性(§E4.4 定理 2.1)を用いた。
主張 (4)を示す。ωとω′がVの上で一致するとする。p∈Vを取り、Φの連続性からΦ(W′×(−ε′,ε′))⊆Vとなるpの近傍W′とε′>0を取る。∣t∣<ε′に対し(φt)∗ωと(φt)∗ω′はW′の上で一致するので、t=0における微分も一致する。開集合への制限についても、X∣Vの局所流がXの局所流の制限であること(§E22.6 定理 7.1の一意性)から従う。▨
3 Cartan の公式
証明.DX=ιX∘d+d∘ιXと置く。DX:Ωk(M)→Ωk(M)はR線形である。
DXは外積について導分である。α∈Ωk(M)、β∈Ωl(M)とする。§E22.11 定義 2.1 条件 (c)と命題 1.2 (3)から
ιX(d(α∧β))=ιX(dα∧β)+(−1)kιX(α∧dβ)=(ιXdα)∧β+(−1)k+1dα∧(ιXβ)+(−1)k(ιXα)∧dβ+(−1)k(−1)kα∧(ιXdβ)である。同様に
d(ιX(α∧β))=d((ιXα)∧β)+(−1)kd(α∧(ιXβ))=(dιXα)∧β+(−1)k−1(ιXα)∧dβ+(−1)kdα∧(ιXβ)+(−1)k(−1)kα∧(dιXβ)である。二つを加えると、dα∧(ιXβ)の係数は(−1)k+1+(−1)k=0、(ιXα)∧dβの係数は(−1)k+(−1)k−1=0である。残るのは
DX(α∧β)=(DXα)∧β+α∧(DXβ)である。
DXはdと可換である。d∘d=0(§E22.11 命題 2.5)から
DX∘d=ιXdd+dιXd=dιXd,d∘DX=dιXd+ddιX=dιXdである。
0次形式では一致する。f∈C∞(M)に対し、ιXf=0であるから
DXf=ιX(df)+d(0)=df(X)=Xf=LXfである(最後の等号は命題 2.4 (1))。ここでιXf=0という規約を用いた。
DXは局所的である。ιXは各点で定まり、dは局所的である(§E22.11 補題 2.2)から、DXωの点pにおける値はωのpの近傍における値だけで決まる。開集合への制限も同様に定まる。
比較。p∈Mを取り、チャート(U,φ=(x1,…,xn))を取る。ω∣U=∑IωIdxi1∧⋯∧dxikと表す(§E22.10 命題 4.1)。LXとDXはともに局所的でありUの上の作用素を誘導するので、Uの上で両者が一致することを示せばよい。両者はR線形であるから、ω=gdxi1∧⋯∧dxik(g∈C∞(U))の場合を示せば足りる。
dxi=d(xi)である(§E22.11 命題 1.1)。LXとDXはともに外積について導分であり、dと可換であり、0次形式の上で一致する。したがって
LX(gdxi1∧⋯∧dxik)=(LXg)dxi1∧⋯∧dxik+r=1∑kgdxi1∧⋯∧d(LXxir)∧⋯∧dxikであり、DXについても同じ式が成り立つ。LXg=Xg=DXg、LXxir=Xxir=DXxirであるから、右辺は両者で一致する。よってLXω=DXωである。▨
4 鎖ホモトピー作用素
鎖ホモトピー作用素を構成する前に、C∞関数をパラメータについて積分して得られる関数がC∞であることを確かめる。
補題 4.1.V⊆Rnを開集合、h:V×R→RをC∞関数とする。
H(x)=∫01h(x,t)dtと定めるとHはVの上でC∞であり、各iについて
∂xi∂H(x)=∫01∂xi∂h(x,t)dtが成り立つ。
証明.x0∈Vを取り、B(x0,r)⊆Vとなるr>0を取る。B(x0,r)×[0,1]はRn+1の有界閉集合であるからコンパクトであり(§E2.9 定理 4.3)、∂h/∂xiはその上で一様連続である(§E2.9 定理 5.1)。
∣x−x0∣<r/2、0<∣s∣<r/2とし、eiを第i標準基底ベクトルとする。微積分学の基本定理と§E4.3 定理 1.1により
h(x+sei,t)−h(x,t)=s∫01∂xi∂h(x+λsei,t)dλである。したがって
sH(x+sei)−H(x)−∫01∂xi∂h(x,t)dt≤λ∈[0,1], t∈[0,1]sup∂xi∂h(x+λsei,t)−∂xi∂h(x,t)である。一様連続性から、右辺はs→0のとき0へ収束する。よって∂H/∂xi(x)が存在し、表示した式に等しい。
同じ一様連続性から
∂xi∂H(x)−∂xi∂H(y)≤t∈[0,1]sup∂xi∂h(x,t)−∂xi∂h(y,t)であるから∂H/∂xiは連続である。∂h/∂xiもまたC∞であるから、同じ議論を繰り返して、任意の階数の偏導関数が存在し連続であることが従う。よってHはC∞である。▨
以下、M×Rを積多様体とする(§E22.1 命題 7.3)。Rの標準座標をtと書き、Mのチャート(U,φ=(x1,…,xn))に対して(U×R,(x1,…,xn,t))をM×Rのチャートとする。Sで、これらのチャートの上で∂/∂tに等しいベクトル場を表す。この定め方はチャートに依らない。実際、M×Rの二つの積チャートの座標変換はM側の座標変換とtの恒等写像の積であるから、∂/∂tは同じ接ベクトルを与える。
s∈Rに対しis:M→M×Rをis(p)=(p,s)で定める。isはC∞写像である。
命題 4.2.Sは完備であり、その大域流はθs(p,t)=(p,t+s)である。すなわちθ:R×(M×R)→M×RはC∞であり、θ0=id、θs∘θs′=θs+s′を満たし、各点におけるsについての速度ベクトルはSである。またθs∘i0=isである。
証明.θがC∞であることと群法則は、積多様体のチャートで書くと明らかである。s↦θs(p,t)=(p,t+s)の速度ベクトルは、チャート(x,t)で(0,…,0,1)すなわち∂/∂tである。よってθはSの大域流であり、§E22.6 定理 7.1の一意性からSの流れはこれに限る。θs(i0(p))=θs(p,0)=(p,s)=is(p)である。▨
命題 4.3.YをC∞多様体N上の完備なC∞ベクトル場、θをその大域流とする。ω∈Ωk(N)とs0∈Rに対して
dsds=s0(θs)∗ω=(θs0)∗(LYω)が成り立つ。ここで微分は各点pにおいて⋀k(Tp∗N)の中で取る。
証明. 群法則θs0+u=θu∘θs0と§E22.10 命題 5.2により(θs0+u)∗=(θs0)∗∘(θu)∗である。p∈Nを固定すると、(θs0)∗は固定した線形写像⋀k(Tθs0(p)∗N)→⋀k(Tp∗N)を与えるので、uについての微分と交換する。したがって
dsds=s0((θs)∗ω)p=dudu=0((θs0)∗((θu)∗ω))p=(θs0)p∗(dudu=0((θu)∗ω)θs0(p))であり、括弧の中は(LYω)θs0(p)である。▨
定理 4.4.Mを境界を持たないC∞多様体とする。k≥1とω∈Ωk(M×R)に対し、M上の(k−1)次形式Kωを
(Kω)p(v1,…,vk−1)=∫01(it∗(ιSω))p(v1,…,vk−1)dtで定め、k=0に対してはK=0と定める。このときKω∈Ωk−1(M)であり、線形作用素K:Ωk(M×R)→Ωk−1(M)が定まる。さらに、すべての非負整数kとω∈Ωk(M×R)に対して
i1∗ω−i0∗ω=K(dω)+d(Kω)が成り立つ。
証明. KωがC∞形式であること。Mのチャート(U,φ=(x1,…,xn))を取る。U×Rの上で§E22.10 命題 4.1により
ω=I∑fI(x,t)dxI+J∑gJ(x,t)dt∧dxJと一意に表される(Iは増加するk個の添字、Jは増加するk−1個の添字。fIとgJはC∞)。
ιS(dxi)=dxi(S)=0とιS(dt)=dt(S)=1、および命題 1.2 (3)からιS(dxI)=0であり、
ιS(dt∧dxJ)=(ιSdt)dxJ−dt∧ιS(dxJ)=dxJである。したがってιSω=∑JgJ(x,t)dxJである。命題 2.2の証明と同じくit∗(dxj)=dxjであるから
it∗(ιSω)=J∑gJ(⋅,t)dxJであり、
(Kω)∣U=J∑(∫01gJ(x,t)dt)dxJである。補題 4.1により係数はC∞であり、§E22.10 命題 2.2によりKω∈Ωk−1(M)である。線形性は定義式から従う。
恒等式。命題 4.2によりSは完備で大域流θを持ち、θt∘i0=itである。§E22.10 命題 5.2によりit∗=i0∗∘(θt)∗である。p∈Mを固定するとi0∗は固定した線形写像であるからtについての微分と交換し、命題 4.3により
dtd(it∗ω)=i0∗(dtd(θt)∗ω)=i0∗((θt)∗(LSω))=it∗(LSω)である。左辺は各点pで⋀k(Tp∗M)の中の曲線の微分であり、その成分はチャートで書くとtについてC∞である。よって成分ごとに微積分学の基本定理を適用して
i1∗ω−i0∗ω=∫01it∗(LSω)dtを得る。
定理 3.1によりLSω=ιS(dω)+d(ιSω)であるから
i1∗ω−i0∗ω=∫01it∗(ιS(dω))dt+∫01it∗(d(ιSω))dtである。第一項はK(dω)の定義そのものである。第二項では、§E22.11 命題 3.1によりit∗∘d=d∘it∗であるから、被積分項はd(it∗(ιSω))である。チャートの上でit∗(ιSω)=∑JgJ(⋅,t)dxJであるから
d(it∗(ιSω))=J∑i=1∑n∂xi∂gJ(x,t)dxi∧dxJであり、補題 4.1により
∫01J∑i=1∑n∂xi∂gJ(x,t)dtdxi∧dxJ=J∑i=1∑n∂xi∂(∫01gJ(x,t)dt)dxi∧dxJ=d(Kω)である。よって恒等式を得る。
k=0の場合。ω=f∈C∞(M×R)とするとKf=0であり、ιSf=0であるからLSf=ιS(df)である。上の計算はそのまま成り立ち、i1∗f−i0∗f=K(df)+0となる。ここでιSf=0という規約(定義 1.1)を用いている。▨
5 Poincaré の補題
星型開集合を一点へ縮める写像をM×Rの上で扱うために、§E22.2 補題 1.3の滑らかな切断関数を用いる。
定理 5.1 (Poincaré の補題).U⊆Rnを、点c∈Uに関して星型な開集合とする。すなわち、すべてのx∈Uとs∈[0,1]に対してc+s(x−c)∈Uが成り立つとする。このときk≥1に対し、U上の閉k形式は完全形式である。すなわちω∈Ωk(U)がdω=0を満たすならば、η∈Ωk−1(U)であってω=dηを満たすものが存在する。
証明.UはRnの開集合であるから境界を持たないC∞多様体である(§E22.1 命題 7.1)。§E22.2 補題 1.3の関数をρと書き、
H:U×R→U,H(x,t)=c+ρ(t)(x−c)と定める。ρ(t)∈[0,1]とUの星型性からH(x,t)∈Uであり、HはC∞写像である。
ρ(1)=1からH∘i1=idUであり、ρ(0)=0からH∘i0は値がcの定数写像である。この定数写像をκと書く。
定理 4.4をH∗ω∈Ωk(U×R)へ適用すると
i1∗(H∗ω)−i0∗(H∗ω)=K(d(H∗ω))+d(K(H∗ω))である。§E22.10 命題 5.2によりi1∗(H∗ω)=(H∘i1)∗ω=ω、i0∗(H∗ω)=κ∗ωである。κは定数写像であるからdκx=0であり、k≥1に対してκ∗ω=0である(§E22.10 定義 5.1の定義式の引数がすべて0になる)。
また§E22.11 命題 3.1によりd(H∗ω)=H∗(dω)=0である。したがって
ω=d(K(H∗ω))であり、η=K(H∗ω)∈Ωk−1(U)が求めるものである。▨
命題 5.2.定理 5.1の設定で、ω=∑IωIdxI(I=(i1<⋯<ik)は増加添字)と表すと、その証明が与えるη=K(H∗ω)は
η=∫01sk−1I∑ωI(c+s(x−c))r=1∑k(−1)r−1(xir−cir)dxi1∧⋯dxir⋯∧dxik dsで与えられる。ここでdxirはその因子を省くことを表す。
証明.Hj(x,t)=cj+ρ(t)(xj−cj)と置くと、§E22.10 命題 5.4により
H∗(dxj)=dHj=ρ(t)dxj+ρ′(t)(xj−cj)dtであり、
H∗ω=I∑(ωI∘H)dHi1∧⋯∧dHikである。ιS(dxj)=0、ιS(dt)=1からιS(dHj)=ρ′(t)(xj−cj)であり、命題 1.2 (3)を繰り返し用いると
ιS(dHi1∧⋯∧dHik)=r=1∑k(−1)r−1ρ′(t)(xir−cir)dHi1∧⋯dHir⋯∧dHikである。it∗(dt)=0であるからit∗(dHj)=ρ(t)dxjであり、残ったk−1個の因子からρ(t)k−1が出る。したがって
it∗(ιS(H∗ω))=ρ(t)k−1ρ′(t)F(ρ(t))である。ここでs∈[0,1]に対して
F(s)=I∑ωI(c+s(x−c))r=1∑k(−1)r−1(xir−cir)dxi1∧⋯dxir⋯∧dxikと置いた(xを固定するとF(s)は(k−1)次形式に値を持つsのC∞関数である)。
成分ごとに、Ψ(s)=∫0suk−1F(u)duと置く。微積分学の基本定理と§E4.3 定理 1.1によりdtdΨ(ρ(t))=ρ(t)k−1F(ρ(t))ρ′(t)であるから
η=∫01ρ(t)k−1ρ′(t)F(ρ(t))dt=Ψ(ρ(1))−Ψ(ρ(0))=Ψ(1)−Ψ(0)=∫01sk−1F(s)dsである。これが表示した式である。▨
証明.dω=∑1≤i<j≤n(∂fj/∂xi−∂fi/∂xj)dxi∧dxjであるから(§E22.11 定理 2.4)、閉であることと偏導関数の対称性は同値である。命題 5.2をk=1に適用すると、sk−1=1であり、r=1の項だけが残って表示した式になる。定理 5.1によりdg=ωである。▨
6 境界
定理 5.1では「星型開集合の上でk≥1の閉形式は完全である」までが述べられている。k=0の場合、すなわち閉0形式(局所定数関数)については、完全な0形式は0だけであるから、Uが連結ならば定数関数の全体だけが閉形式として残る。閉形式と完全形式の差を統一的に扱うには、閉形式の全体を完全形式の全体で割った商を用いる。本記事ではその商を扱わない。
定理 4.4ではMが境界を持たないことが仮定されている。M×[0,1]を取ると角を持つ多様体が現れるので、本単元では角を持つ多様体を扱わない。[0,1]の外で定数になる§E22.2 補題 1.3の関数をtの代わりに用いることで、計算をそのままM×Rの上で行うことができる。
Cartan の公式は、体積形式の Lie 微分と発散を結ぶ形でも用いられる。本単元では多様体に体積形式を固定しないので、その形は扱わない。
7 演習
問題 7.1.
- X,Y∈X(M)、k≥2、ω∈Ωk(M)に対してιXιYω=−ιYιXωが成り立つことを、命題 1.2 (2)から導く。さらにM=R3とし、X=a∂/∂x+b∂/∂y+c∂/∂z、Y=a′∂/∂x+b′∂/∂y+c′∂/∂z(a,b,c,a′,b′,c′∈C∞(R3))とする。ιYιX(dx∧dy∧dz)=(bc′−cb′)dx+(ca′−ac′)dy+(ab′−ba′)dzを示し、点p∈R3で(ιYιX(dx∧dy∧dz))p=0となることと、XpとYpが一次従属であることが同値であることを示す。
- X,Y∈X(M)とし、E=LX∘ιY−ιY∘LX−ι[X,Y]をΩk(M)からΩk−1(M)への写像とする(k=0では定義 1.1の規約により値は0である)。Eが次数付き Leibniz 則E(α∧β)=(Eα)∧β+(−1)kα∧(Eβ)(α∈Ωk(M)、β∈Ωl(M))を満たすことと、関数と1形式の上でE=0であることを示せ。この二つの性質から、すべてのkについてΩk(M)の上でLX∘ιY−ιY∘LX=ι[X,Y]が成り立つことを導け。
- M=R2、座標を(x,y)とし、X=−y∂/∂x+x∂/∂yとする。Xの流れを求め、f=x2+y2、ω=xdy、μ=dx∧dyのXによる Lie 微分を、定義 2.1の定義による計算と定理 3.1による計算の二通りで求めよ。fについての Cartan の公式の計算では、定義 1.1のk=0の規約を用いよ。
- M′を境界を持たないC∞多様体、G:M′→MをC∞写像とし、G×id:M′×R→M×Rを(p′,t)↦(G(p′),t)で定める。M′について定理 4.4と同じく定めた作用素をK′と書く。すべての非負整数kとω∈Ωk(M×R)に対してK′((G×id)∗ω)=G∗(Kω)が成り立つことを示せ。
- 補題 4.1の積分区間[0,1]を[0,∞)に取り替えると、結論が成り立たないことを示せ。すなわち、h(x,t)=x2e−x2tはR×Rの上のC∞関数であり、各x∈Rについて広義積分H(x)=∫0∞h(x,t)dtが収束するが、Hはx=0で連続でないことを示せ。一方、各T>0について∫0Th(x,t)dtを求め、その積分がRの上のC∞関数であることを確かめよ。
- 定理 5.1の証明で、M×[0,1]ではなくM×Rを用い、tの代わりにρ(t)を入れた。ρを恒等写像に取り替えるとHの値がUに入らなくなる例を、Uを有界な星型開集合として作る。
- 命題 5.2をk=1とk=nの場合に書き下し、k=nのときの右辺の(n−1)次形式を、dx1∧⋯∧dxi∧⋯∧dxnの一次結合として成分で表す。
- 例 5.5のηに、任意の閉1形式を加えてもdη=ωは保たれる。R3の上で閉1形式がすべて完全であることを定理 5.1から導き、dη′=ωを満たす任意の1形式η′が、あるg∈C∞(R3)によってη′=η+dgと表されることを示す。
解答.
(1)を示す。定義 1.1の定義式はXpについて線形であるから、ιX+Y=ιX+ιYである。命題 1.2 (2)をX、Y、X+Yに適用すると
0=ιX+YιX+Yω=ιXιXω+ιXιYω+ιYιXω+ιYιYω=ιXιYω+ιYιXωであるから、ιXιYω=−ιYιXωである。
例 1.3によりιX(dx∧dy∧dz)=ady∧dz+bdz∧dx+cdx∧dyである。1次形式に対してはιY(dx)=a′、ιY(dy)=b′、ιY(dz)=c′であるから、命題 1.2 (3)により
ιY(dy∧dz)=b′dz−c′dy,ιY(dz∧dx)=c′dx−a′dz,ιY(dx∧dy)=a′dy−b′dxである。ιYはC∞(R3)の元を係数とする和について線形であるから
ιYιX(dx∧dy∧dz)=a(b′dz−c′dy)+b(c′dx−a′dz)+c(a′dy−b′dx)=(bc′−cb′)dx+(ca′−ac′)dy+(ab′−ba′)dzである。
点pでの値を考え、a,b,c,a′,b′,c′のpでの値を同じ文字で書く。dxp,dyp,dzpはTp∗R3の基底であるから、(ιYιX(dx∧dy∧dz))p=0は三つの係数bc′−cb′、ca′−ac′、ab′−ba′がすべて0であることと同値である。XpとYpが一次従属ならば、Xp=0であるか、ある実数λについてYp=λXpである。前者ではa=b=c=0、後者ではa′=λa、b′=λb、c′=λcであり、どちらの場合も三つの係数は0である。逆に三つの係数が0であるとする。Xp=0ならば一次従属である。Xp=0とする。a=0の場合はλ=a′/aと置くと、ab′−ba′=0からb′=λb、ca′−ac′=0からc′=λcであり、Yp=λXpとなる。b=0の場合はλ=b′/bと置くとbc′−cb′=0とab′−ba′=0から、c=0の場合はλ=c′/cと置くとca′−ac′=0とbc′−cb′=0から、同じくYp=λXpを得る。よってXpとYpは一次従属である。
(2)を示す。α∈Ωk(M)、β∈Ωl(M)とする。命題 2.4 (2)と命題 1.2 (3)により(k=0またはl=0の場合も含めて)
LXιY(α∧β)=LX((ιYα)∧β+(−1)kα∧ιYβ)=(LXιYα)∧β+(ιYα)∧LXβ+(−1)k(LXα)∧ιYβ+(−1)kα∧LXιYβである。LXαの次数はkであるから、同じ二つの命題により
ιYLX(α∧β)=ιY((LXα)∧β+α∧LXβ)=(ιYLXα)∧β+(−1)k(LXα)∧ιYβ+(ιYα)∧LXβ+(−1)kα∧ιYLXβである。差を取ると(ιYα)∧LXβと(−1)k(LXα)∧ιYβの項が消え、C=LXιY−ιYLXについて
C(α∧β)=(Cα)∧β+(−1)kα∧(Cβ)を得る。命題 1.2 (3)によりι[X,Y]も同じ規則を満たし、この規則は作用素について線形であるから、E=C−ι[X,Y]も同じ規則を満たす。
関数fについてはιYf=0、ιY(LXf)=0、ι[X,Y]f=0であるからEf=0である。1形式θについては、命題 2.4 (1)によりLX(ιYθ)=X(θ(Y))である。定理 3.1によりLXθ=ιX(dθ)+d(θ(X))であり、§E22.11 定理 4.2により
(LXθ)(Y)=dθ(X,Y)+Y(θ(X))=X(θ(Y))−θ([X,Y])である。よってEθ=X(θ(Y))−X(θ(Y))+θ([X,Y])−θ([X,Y])=0である。
EがΩk(M)の全体で0であることを示す。Leibniz 則をα=f∈C∞(M)に適用すると、Ef=0からE(fω)=fEωである。したがって、ωが開集合Vの上で0ならば、p∈Vについて§E22.2 命題 1.6によりpの近傍で1に等しく台がVに含まれるχを取ると、χω=0から0=E(χω)=χEωであり、pで評価して(Eω)p=0である。すなわち(Eω)pはωのpの近傍での値だけで決まる。p∈Mとpの周りのチャート(U,φ=(x1,…,xn))を取り、§E22.2 命題 1.6によりpの開近傍W⊆Uの上で1に等しく台がコンパクトでUに含まれるχを取る。ω∣U=∑IωIdxI(§E22.10 命題 4.1)と書き、χxiとχωIをUの外へ0で延ばしたものをyi、gIとすると、ω′=∑IgIdyi1∧⋯∧dyik∈Ωk(M)はWの上でωに一致する(Wの上でyi=xiであり、§E22.11 補題 2.2によりdyi=dxiである)。Leibniz 則を繰り返し用いると
E(gIdyi1∧⋯∧dyik)=gIr=1∑k(−1)r−1dyi1∧⋯∧E(dyir)∧⋯∧dyikであり、各E(dyir)は1形式に対する値であるから0である。よって(Eω)p=(Eω′)p=0である。pは任意であったからE=0であり、LX∘ιY−ιY∘LX=ι[X,Y]が成り立つ。
(3)を示す。φt(x,y)=(xcost−ysint, xsint+ycost)と置く。φ0=idであり
dtd(xcost−ysint)=−(xsint+ycost),dtd(xsint+ycost)=xcost−ysintであるから、t↦φt(x,y)はXの積分曲線であり、§E22.6 定理 7.1の一意性によりφはXの大域流である。§E22.10 命題 5.4により
φt∗(dx)=costdx−sintdy,φt∗(dy)=sintdx+costdyである。
定義による計算を行う。φt∗f=(xcost−ysint)2+(xsint+ycost)2=x2+y2であるからLXf=0である。
φt∗ω=(xcost−ysint)(sintdx+costdy)の係数をt=0で微分すると、dxの係数は(−xsint−ycost)sint+(xcost−ysint)costのt=0での値xであり、dyの係数は(−xsint−ycost)cost−(xcost−ysint)sintのt=0での値−yである。よってLXω=xdx−ydyである。φt∗μ=(costdx−sintdy)∧(sintdx+costdy)=(cos2t+sin2t)dx∧dy=μであるからLXμ=0である。
Cartan の公式による計算を行う。ιX(dx)=−y、ιX(dy)=xである。fについてはιXf=0であるからLXf=ιX(df)=ιX(2xdx+2ydy)=−2xy+2xy=0である。ωについてはιXω=x⋅x=x2、dω=dx∧dyであり、命題 1.2 (3)によりιX(dx∧dy)=(−y)dy−xdxであるから
LXω=ιX(dω)+d(ιXω)=−xdx−ydy+2xdx=xdx−ydyである。μについてはdμ=0であり、d(ιXμ)=d(−xdx−ydy)=0であるからLXμ=0である。二通りの計算は一致する。
(4)を示す。k=0では両辺とも0である。k≥1とする。S′をM′×Rの上の定理 4.4のベクトル場とし、it′:M′→M′×Rをit′(p′)=(p′,t)とする。
第一にit∘G=(G×id)∘it′である。実際、両辺ともp′を(G(p′),t)へ写す。第二に、d(G×id)(p′,t)(S(p′,t)′)=S(G(p′),t)である。実際、積チャート(x′,t)と(x,t)に関するG×idの座標表示は(x′,t)↦(G^(x′),t)(G^はGの座標表示)であるから、§E22.3 命題 5.5によりその Jacobi 行列のtに対応する列はtの方向の単位ベクトルであり、∂/∂tは∂/∂tへ写る。第三に、この二つからιS′((G×id)∗ω)=(G×id)∗(ιSω)である。実際、(p′,t)における接ベクトルv1,…,vk−1に対して、F=G×idと書くと
(ιS′F∗ω)(v1,…,vk−1)=ω(dF(S′),dF(v1),…,dF(vk−1))=ω(S,dF(v1),…,dF(vk−1))=(F∗ιSω)(v1,…,vk−1)である。
p′∈M′とv1,…,vk−1∈Tp′M′を取る。§E22.10 命題 5.2により(it′)∗F∗=(F∘it′)∗=(it∘G)∗=G∗it∗であるから
(K′(F∗ω))p′(v1,…,vk−1)=∫01(G∗it∗(ιSω))p′(v1,…,vk−1)dt=∫01(it∗(ιSω))G(p′)(dG(v1),…,dG(vk−1))dtであり、右辺はKの定義により(Kω)G(p′)(dG(v1),…,dG(vk−1))=(G∗(Kω))p′(v1,…,vk−1)に等しい。したがってK′(F∗ω)=G∗(Kω)である。
(5)を示す。hはC∞関数x2とe−x2tの積であるからC∞である。T>0とする。x=0のとき、∂t∂(−e−x2t)=x2e−x2tであるから、微積分学の基本定理により
∫0Th(x,t)dt=1−e−x2Tである。x=0のときはh(0,t)=0であり、積分は0=1−e0であるから、同じ式がすべてのxについて成り立つ。右辺はxのC∞関数である。T→∞とすると、x=0ならばe−x2T→0であるからH(x)=1であり、x=0ならばH(0)=0である。よってHは各点で収束する広義積分として定まるが、x→0のときH(x)→1=0=H(0)であり、Hはx=0で連続でない。とくにHはC∞でない。この例では、各Tについて∫0Tは補題 4.1と同じくC∞であるが、T→∞の極限がxについて一様でない。
(6)を示す。ρを恒等写像に取り替えるとH(x,t)=c+t(x−c)(t∈R)となる。U={x∈R2:∥x∥<1}を開単位円板とすると、Uは有界であり、c=0に関して星型である。x=(1/2,0)∈U、t=3に対してH(x,t)=(3/2,0)であり、そのノルムは3/2>1であるからH(x,t)∈/Uである。したがってHはU×RからUへの写像にならず、Uの上の形式ωの引き戻しH∗ωをU×Rの上で定めることができない。定理 4.4は境界を持たない多様体M×Rの上の形式について述べられているので、Hはt∈Rの全体で定義されて値がUに入る必要がある。ρは値を[0,1]に取るので、星型性によりH(x,t)=c+ρ(t)(x−c)∈Uがすべてのtについて成り立つ。
(7)を示す。k=1のとき、ω=∑iωidxiであり、sk−1=1、r=1の項だけが残り、省いた後の外積は空であるから
η=∫01i=1∑nωi(c+s(x−c))(xi−ci)dsである。これは関数であり、系 5.3のgに一致する。k=nのとき、増加添字はI=(1,…,n)ただ一つであり、ω=fdx1∧⋯∧dxnと書くと
η=(∫01sn−1f(c+s(x−c))ds)r=1∑n(−1)r−1(xr−cr)dx1∧⋯∧dxr∧⋯∧dxnである。すなわち右辺の(n−1)次形式は、関数∫01sn−1f(c+s(x−c))dsと、固定した(n−1)次形式∑r(−1)r−1(xr−cr)dx1∧⋯dxr⋯∧dxnとの積である。後者は、cから出る動径のベクトル場E=∑r(xr−cr)∂/∂xrによる内部積ιE(dx1∧⋯∧dxn)に等しい。実際、命題 1.2 (3)を繰り返し用いると、dxr(E)=xr−crからιE(dx1∧⋯∧dxn)=∑r(−1)r−1(xr−cr)dx1∧⋯dxr⋯∧dxnである。たとえばn=2、c=0、f≡1ではη=21(xdy−ydx)であり、dη=21(dx∧dy−dy∧dx)=dx∧dyである。
(8)を示す。θをR3の上の閉1形式とすると、d(η+θ)=dη+dθ=ω+0=ωである。R3は原点に関して星型な開集合であるから、定理 5.1をk=1に適用すると、R3の上の閉1形式θはすべて完全であり、θ=dgを満たすg∈C∞(R3)が存在する。次に原始形式の不定性を述べる。η′をdη′=ωを満たす任意の1形式とすると、d(η′−η)=ω−ω=0であるからη′−ηは閉1形式であり、上の結論によりη′−η=dgを満たすg∈C∞(R3)が存在する。逆に任意のg∈C∞(R3)について§E22.11 命題 2.5によりd(η+dg)=ωである。したがってωの原始形式の全体は{η+dg:g∈C∞(R3)}であり、不定性はちょうどdgの分だけである。▨