§E9.12像測度と密度による積分変換

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積分によって量を集計するとき、対象を写像で移したり、場所ごとの重みを変えたりすることがある。たとえば、重みがそれぞれ1,2,41,2,4の三点について、最初の二点だけを一つの点へ移せば、移した先の二点の重みは3,43,4になる。このように対象や重みを変えた後の積分を、もとの測度に関する積分で表すことが問題となる。

可測写像による移動を表す像測度と、非負可測関数による重みづけを表す密度測度は、測度を変える基本的な方法である。両者の積分公式は、異なる測度に関する積分を比較するための基礎となる。

本記事では、像測度と密度測度を導入し、測度の変換に伴う積分の基本的な性質を解説する。

1 像測度

定義 1.1.(X,F,μ)(X,\mathcal F,\mu)を測度空間、(Y,G)(Y,\mathcal G)を可測空間とし、T:(X,F)→(Y,G)T:(X,\mathcal F)\to(Y,\mathcal G)を可測写像とする。各B∈GB\in\mathcal Gに対して

(T#μ)(B)=μ(T−1(B))(T_\#\mu)(B)=\mu(T^{-1}(B))

と定める。集合関数T#μ:G→[0,∞]T_\#\mu:\mathcal G\to[0,\infty]をμ\muのTTによる 像測度 (pushforward measure) という。

命題 1.2.(X,F,μ)(X,\mathcal F,\mu)を測度空間、(Y,G)(Y,\mathcal G)を可測空間とする。可測写像T:(X,F)→(Y,G)T:(X,\mathcal F)\to(Y,\mathcal G)に対して、T#μT_\#\muは(Y,G)(Y,\mathcal G)上の測度である。

証明. 逆像は空集合と可算非交和を保つ。TTの可測性により各逆像がF\mathcal Fに属するので、μ\muの空集合での零値と可算加法性を逆像へ適用すれば、T#μT_\#\muの同じ性質を得る。▨

定理 1.3.(X,F,μ)(X,\mathcal F,\mu)を測度空間、(Y,G)(Y,\mathcal G)を可測空間とし、T:(X,F)→(Y,G)T:(X,\mathcal F)\to(Y,\mathcal G)を可測写像とする。ν=T#μ\nu=T_\#\muとおく。

  1. 任意の非負拡張実数値可測関数h:Y→[0,∞]h:Y\to[0,\infty]に対して、h∘Th\circ Tは可測であり、 ∫Yh dν=∫Xh∘T dμ\int_Yh\,d\nu=\int_Xh\circ T\,d\mu が[0,∞][0,\infty]において成り立つ。
  2. h:Y→Rh:Y\to\Rがν\nuに関して可積分ならば、h∘Th\circ Tはμ\muに関して可積分であり、 ∫Yh dν=∫Xh∘T dμ\int_Yh\,d\nu=\int_Xh\circ T\,d\mu が成り立つ。
  3. h:Y→Ch:Y\to\Cがν\nuに関して可積分ならば、h∘Th\circ Tはμ\muに関して可積分であり、 ∫Yh dν=∫Xh∘T dμ\int_Yh\,d\nu=\int_Xh\circ T\,d\mu が成り立つ。

証明. 非負可測関数hhに対してJ(h)=∫Xh∘T dμJ(h)=\int_Xh\circ T\,d\muとおく。合成は可測性、非負線形結合、点ごとの増加極限を保つ。したがって、JJは非負線形であり、§E9.11 定理 1.1により増加極限を保つ。任意のB∈GB\in\mathcal Gに対して

J(1B)=μ(T−1(B))=ν(B)J(\mathbf1_B)=\mu(T^{-1}(B))=\nu(B)

であるから、非負線形性によりJJは非負単関数上でν\nuに関する積分と一致する。§E9.10 定理 1.7の一意性から(1)を得る。

有限実数値または複素数値の可測関数hhに対して、非負版を∣h∣|h|へ適用すると

∫X∣h∘T∣ dμ=∫Y∣h∣ dν\int_X|h\circ T|\,d\mu=\int_Y|h|\,d\nu

である。右辺が有限ならばh∘Th\circ Tは可積分である。実数値の場合は(h∘T)±=h±∘T(h\circ T)^\pm=h^\pm\circ Tに非負版を適用して差をとる。複素数値の場合は実部と虚部へ実数値版を適用する。(2)と(3)を得る。▨

系 1.4.(X,F,μ)(X,\mathcal F,\mu)を測度空間、(Y,G)(Y,\mathcal G)を可測空間とし、T:(X,F)→(Y,G)T:(X,\mathcal F)\to(Y,\mathcal G)を可測写像とする。有限実数値または複素数値の可測関数hhがT#μT_\#\muに関して可積分であることと、h∘Th\circ Tがμ\muに関して可積分であることは同値である。

証明.定理 1.3 (1)を∣h∣|h|へ適用すると、二つの絶対値の積分が一致する。▨

例 1.5.X={1,2,3}X=\{1,2,3\}とY={a,b}Y=\{a,b\}に冪集合のシグマ加法族を入れ、

μ(A)=∑x∈Awx,(w1,w2,w3)=(1,2,4)\mu(A)=\sum_{x\in A}w_x,\qquad (w_1,w_2,w_3)=(1,2,4)

と定める。写像T(1)=T(2)=aT(1)=T(2)=a、T(3)=bT(3)=bに対して

(T#μ)({a})=3,(T#μ)({b})=4(T_\#\mu)(\{a\})=3,\qquad (T_\#\mu)(\{b\})=4

である。h(a)=−1h(a)=-1、h(b)=2h(b)=2と定めると、

∫Yh d(T#μ)=−3+8=5=−1−2+8=∫Xh∘T dμ\int_Yh\,d(T_\#\mu)=-3+8=5 =-1-2+8=\int_Xh\circ T\,d\mu

となる。

2 正測度の絶対連続性と相互特異性

定義 2.1.(X,F)(X,\mathcal F)上の正測度ν,μ\nu,\muについて、任意のA∈FA\in\mathcal Fに対してμ(A)=0\mu(A)=0ならばν(A)=0\nu(A)=0であるとき、ν\nuはμ\muに関して 絶対連続 (absolutely continuous) であるといい、ν≪μ\nu\ll\muと書く。

定義 2.2.(X,F)(X,\mathcal F)を可測空間とし、α,β\alpha,\betaをその上の正測度とする。

  1. α\alphaが可測集合S∈FS\in\mathcal Fに 集中する (concentrated) とは、α(X∖S)=0\alpha(X\setminus S)=0が成り立つことをいう。
  2. 可測集合S∈FS\in\mathcal Fが存在してα(X∖S)=0\alpha(X\setminus S)=0かつβ(S)=0\beta(S)=0であるとき、α\alphaとβ\betaは 相互特異 (mutually singular) であるといい、α⊥β\alpha\perp\betaと書く。

補題 2.3. 同じ可測空間上の任意の正測度α,β\alpha,\betaに対して、α⊥β\alpha\perp\betaとβ⊥α\beta\perp\alphaは同値である。

証明.α(X∖S)=β(S)=0\alpha(X\setminus S)=\beta(S)=0を満たす可測集合SSの補集合をとると、β\betaが集中しα\alphaが零となる可測集合を得る。▨

3 密度による測度と積分

定義 3.1.(X,F,μ)(X,\mathcal F,\mu)を測度空間とし、f:X→[0,∞]f:X\to[0,\infty]を非負拡張実数値可測関数とする。E∈FE\in\mathcal Fに対して、可測集合上の積分 (integral over a measurable set) を

∫Ef dμ=∫Xf1E dμ\int_E f\,d\mu=\int_X f\mathbf1_E\,d\mu

と定める。積では0⋅∞=00\cdot\infty=0とする。

補題 3.2. 可測空間(X,F)(X,\mathcal F)上の非負拡張実数値可測関数f,gf,gに対して、0⋅∞=00\cdot\infty=0によって定めた積fgfgは可測である。

証明. 有限値可測関数min⁡(f,n)min⁡(g,n)\min(f,n)\min(g,n)は、§E9.7 命題 3.1と有限次元の連続な乗法によって可測である。この列は点ごとにfgfgへ増加する。どちらかの因子が零ならば列の値も零であり、どちらも正ならば通常の積の極限になる。§E9.7 定理 5.1によりfgfgは可測である。▨

命題 3.3.(X,F,μ)(X,\mathcal F,\mu)を測度空間とし、f:X→[0,∞]f:X\to[0,\infty]を非負拡張実数値可測関数とする。

λf(E)=∫Ef dμ(E∈F)\lambda_f(E)=\int_Ef\,d\mu\qquad(E\in\mathcal F)

と定めると、λf\lambda_fは正測度であり、λf≪μ\lambda_f\ll\muである。

証明.λf(∅)=0\lambda_f(\emptyset)=0である。二つずつ交わらない可測集合列EnE_nに対して、非負級数の積分公式§E9.11 系 1.2から

λf(⋃nEn)=∫X∑nf1En dμ=∑nλf(En)\lambda_f\left(\bigcup_nE_n\right) =\int_X\sum_nf\mathbf1_{E_n}\,d\mu =\sum_n\lambda_f(E_n)

を得る。μ(E)=0\mu(E)=0ならば§E9.10 補題 3.1によりλf(E)=0\lambda_f(E)=0である。▨

命題 3.4.(X,F,ρ)(X,\mathcal F,\rho)を測度空間、g:X→[0,∞]g:X\to[0,\infty]を非負拡張実数値可測関数とし、正測度μ\muを

μ(E)=∫Eg dρ(E∈F)\mu(E)=\int_Eg\,d\rho\qquad(E\in\mathcal F)(3.4.1)\text{(3.4.1)}

によって定める。任意の非負拡張実数値可測関数hhに対して

∫Xh dμ=∫Xhg dρ\int_Xh\,d\mu=\int_Xhg\,d\rho(3.4.2)\text{(3.4.2)}

が[0,∞][0,\infty]において成り立つ。積では0⋅∞=00\cdot\infty=0とする。

証明.K(h)=∫Xhg dρK(h)=\int_Xhg\,d\rhoとおく。補題 3.2により積は可測である。非負線形性とhn↑hh_n\uparrow hに対するhng↑hgh_ng\uparrow hg、および§E9.11 定理 1.1により、KKは非負線形であり増加極限を保つ。指示関数ではK(1E)=μ(E)K(\mathbf1_E)=\mu(E)である。非負線形性により単関数上でKKはμ\muに関する積分に一致するので、§E9.10 定理 1.7の一意性が積分公式を与える。▨

系 3.5. 測度空間(X,F,ρ)(X,\mathcal F,\rho)の非負拡張実数値可測関数ggからμ(E)=∫Eg dρ\mu(E)=\int_Eg\,d\rhoを定める。有限実数値または複素数値の可測関数hhがμ\muに関して可積分であるための必要十分条件は

∫X∣h∣g dρ<∞\int_X|h|g\,d\rho<\infty

である。この条件が成り立つとき、g<∞g<\inftyの点ではw=hgw=hg、g=∞g=\inftyの点ではw=0w=0と定めた有限値可測関数wwはρ\rhoに関して可積分であり、∫Xh dμ=∫Xw dρ\int_Xh\,d\mu=\int_Xw\,d\rhoである。

証明.命題 3.4を∣h∣|h|へ適用すると必要十分条件を得る。その条件のもとで§E9.10 命題 3.4を∣h∣g|h|gへ適用すると、F={g=∞, ∣h∣>0}F=\{g=\infty,\ |h|>0\}はρ\rho-零集合である。∣w∣=∣h∣g|w|=|h|gはFFの外で成り立つため、a.e. 不変性からwwは可積分である。実数値の場合は密度積分公式をh+h^+とh−h^-へ適用し、FF上の変更を a.e. 不変性で除いて差をとる。複素数値の場合は実部と虚部へ実数値の場合を適用する。▨

系 3.6.(X,F,ρ)(X,\mathcal F,\rho)を測度空間、f,g:X→[0,∞]f,g:X\to[0,\infty]を非負拡張実数値可測関数とする。μ(E)=∫Eg dρ\mu(E)=\int_Eg\,d\rho、ν(E)=∫Ef dμ\nu(E)=\int_Ef\,d\muと定めると、任意のE∈FE\in\mathcal Fに対してν(E)=∫Efg dρ\nu(E)=\int_Efg\,d\rhoである。

証明.命題 3.4をf1Ef\mathbf1_Eへ適用する。▨

4 制限測度と零延長

補題 4.1.(X,F,μ)(X,\mathcal F,\mu)を測度空間、D∈FD\in\mathcal Fとし、F∣D={E∩D∣E∈F}\mathcal F|_D=\{E\cap D\mid E\in\mathcal F\}、μD(B)=μ(B)\mu_D(B)=\mu(B)(B∈F∣DB\in\mathcal F|_D)と定める。μD\mu_Dは(D,F∣D)(D,\mathcal F|_D)上の正測度である。非負拡張実数値可測関数h:D→[0,∞]h:D\to[0,\infty]の零延長h^:X→[0,∞]\widehat h:X\to[0,\infty]は可測であり、

∫Dh dμD=∫Xh^ dμ\int_Dh\,d\mu_D=\int_X\widehat h\,d\mu

が成り立つ。

証明.§E9.10 命題 4.1をA=DA=Dとして適用する。▨

参考文献

  1. Donald L. Cohn, Measure Theory, 2nd ed., Birkhäuser Advanced Texts Basler Lehrbücher, Birkhäuser, 2013.
  2. Gerald B. Folland, Real Analysis, 2nd ed., Wiley, 1999.

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