§E9.34Radon 積測度

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積空間上の連続関数を二つの座標について順に積分すると、積空間上の積分を表す汎関数が得られる。一般の局所コンパクト Hausdorff 空間でこの汎関数を測度として捉えるには、積位相に関する Borel 集合全体を扱う必要がある。Radon 積測度は、この位相と積分との対応を担う基本的な構成である。一方、区間上の Lebesgue 測度と、離散位相をもつ区間上の数え上げ測度を組み合わせると、対角集合の指示関数について積分順序による違いが生じる。したがって、位相に適合する積測度が存在することと、すべての可積分関数で積分を交換することができることとは別の問題である。本記事では、Radon 積測度の構成と、その積分の性質を扱う。

1 連続関数の積分汎関数

補題 1.1.X,YX,Yを局所コンパクト Hausdorff 空間、μ,ν\mu,\nuをそれぞれの Radon 測度とする。f∈Cc(X×Y,R)f\in C_c(X\times Y,\R)に対して

Ff(x)=∫Yf(x,y) dν(y),Hf(y)=∫Xf(x,y) dμ(x)F_f(x)=\int_Y f(x,y)\,d\nu(y),\qquad H_f(y)=\int_X f(x,y)\,d\mu(x)

はそれぞれCc(X,R)C_c(X,\R)とCc(Y,R)C_c(Y,\R)に属する。また、

∫XFf dμ=∫YHf dν\int_X F_f\,d\mu=\int_Y H_f\,d\nu

である。

証明.K=pr⁡X(supp⁡f)K=\pr_X(\supp f)とM=pr⁡Y(supp⁡f)M=\pr_Y(\supp f)はコンパクトである。いずれかが空ならばf=0f=0であり、主張が成り立つ。各切片はMMまたはKKに台をもち、その集合の測度は有限であるから、切片積分は有限である。

x0∈Xx_0\in Xとε>0\ep>0を取る。各y0∈My_0\in Mに対して、x0x_0の開近傍Uy0U_{y_0}とy0y_0の開近傍Wy0W_{y_0}を、x∈Uy0x\in U_{y_0}、y∈Wy0y\in W_{y_0}ならば

∣f(x,y)−f(x0,y0)∣<ε/2,∣f(x0,y)−f(x0,y0)∣<ε/2|f(x,y)-f(x_0,y_0)|<\ep/2,\qquad |f(x_0,y)-f(x_0,y_0)|<\ep/2

となるように取る。MMのコンパクト性によって有限個のWy0W_{y_0}でMMを覆い、対応するUy0U_{y_0}の交わりをUUとする。x∈Ux\in Uならば

sup⁡y∈M∣f(x,y)−f(x0,y)∣<ε,∣Ff(x)−Ff(x0)∣≤εν(M).\sup_{y\in M}|f(x,y)-f(x_0,y)|<\ep,\qquad |F_f(x)-F_f(x_0)|\leq\ep\nu(M).

したがってFfF_fは連続である。KKの外でFf=0F_f=0であり、KKは閉集合であるからsupp⁡Ff⊆K\supp F_f\subseteq Kである。座標を交換すればHf∈Cc(Y,R)H_f\in C_c(Y,\R)も従う。

KKを含むコンパクトな閉包をもつ開集合O⊆XO\subseteq Xを取る。上の一様な評価により、各xj∈Kx_j\in Kの開近傍Uj⊆OU_j\subseteq Oを

sup⁡y∈M∣f(x,y)−f(xj,y)∣<ε(x∈Uj)\sup_{y\in M}|f(x,y)-f(x_j,y)|<\ep\qquad(x\in U_j)

となるように取ることができる。有限個のUjU_jでKKを覆い、§E9.30 補題 1.3により非負のϕj∈Cc(X,R)\phi_j\in C_c(X,\R)を取る。その台はUjU_jに含まれ、∑jϕj=1\sum_j\phi_j=1がKK上で成り立ち、全空間で∑jϕj≤1\sum_j\phi_j\leq1である。

t(x,y)=∑jϕj(x)f(xj,y)t(x,y)=\sum_j\phi_j(x)f(x_j,y)

はCc(X×Y,R)C_c(X\times Y,\R)に属する。実際、各因子はコンパクトな台をもち、その台の積は§E2.19 系 5.4によりコンパクトである。ffがK×MK\times Mの外で零であることから

f−t=∑jϕj(x)(f(x,y)−f(xj,y))f-t=\sum_j\phi_j(x)\bigl(f(x,y)-f(x_j,y)\bigr)

であり、∣f−t∣≤ε|f-t|\leq\epである。両関数の台はO‾×M\tpcl{O}\times Mに含まれる。有限和ttの二つの積分順序は、各項について積分の線形性から一致する。それぞれの順序でffとttの積分の差はεμ(O‾)ν(M)\ep\mu(\tpcl{O})\nu(M)以下である。したがって二つの順序で得たffの積分の差は2εμ(O‾)ν(M)2\ep\mu(\tpcl{O})\nu(M)以下であり、ε↓0\ep\downarrow0とすれば等式を得る。▨

定理 1.2.X,YX,Yを局所コンパクト Hausdorff 空間、μ,ν\mu,\nuをそれぞれの Radon 測度とする。積位相に関する全 Borel 集合族B(X×Y)\mathcal B(X\times Y)上に Radon 測度ρ\rhoが一意に存在して、任意のf∈Cc(X×Y,R)f\in C_c(X\times Y,\R)に対して

∫X×Yf dρ=∫X(∫Yf(x,y) dν(y))dμ(x)=∫Y(∫Xf(x,y) dμ(x))dν(y)\int_{X\times Y}f\,d\rho =\int_X\left(\int_Yf(x,y)\,d\nu(y)\right)d\mu(x) =\int_Y\left(\int_Xf(x,y)\,d\mu(x)\right)d\nu(y)

を満たす。同じ公式はf∈Cc(X×Y,C)f\in C_c(X\times Y,\C)にも成り立つ。

証明. 積空間X×YX\times Yは Hausdorff である。各点の二つの座標にコンパクトな閉包をもつ開近傍を取ると、その積は開近傍であり、閉包は二つのコンパクト集合の積に含まれる。§E2.19 系 5.4により、この閉包はコンパクトである。したがって積空間は局所コンパクトである。

補題 1.1により

Λ(f)=∫XFf dμ\Lambda(f)=\int_X F_f\,d\mu

は有限な値をもつ正実線形汎関数Cc(X×Y,R)→RC_c(X\times Y,\R)\to\Rである。§E9.31 定理 2.1により、これを表現する Radon 測度ρ\rhoが一意に存在する。積分順序の等式は前の補題による。複素関数については実部と虚部に適用して等式を得る。▨

定義 1.3.定理 1.2の測度ρ\rhoをμ\muとν\nuの Radon 積測度 (Radon product measure) という。以下ではρ\rhoはこの測度を表す。

注意 1.4. 座標射影は連続であるから

B(X)⊗B(Y)⊆B(X×Y)\mathcal B(X)\otimes\mathcal B(Y)\subseteq\mathcal B(X\times Y)

である。左辺は Borel 長方形で生成されるシグマ加法族であり、右辺は積位相のすべての開集合で生成されるシグマ加法族である。Radon 積測度の定義域は右辺である。

2 非負下半連続関数

補題 2.1.ZZを局所コンパクト Hausdorff 空間、mmを Radon 測度とする。H\mathcal Hを、ZZ上の非負拡張実数値の下半連続関数からなる空でない上向き有向族とし、h(z)=sup⁡g∈Hg(z)h(z)=\sup_{g\in\mathcal H}g(z)とする。このときhhは下半連続であり、

∫Zh dm=sup⁡g∈H∫Zg dm\int_Zh\,dm=\sup_{g\in\mathcal H}\int_Zg\,dm

である。上向き有向とは、任意のg1,g2∈Hg_1,g_2\in\mathcal Hに対してg1,g2≤g3g_1,g_2\leq g_3となるg3∈Hg_3\in\mathcal Hが存在することである。

証明. 任意の実数aaに対して{h>a}=⋃g∈H{g>a}\{h>a\}=\bigcup_{g\in\mathcal H}\{g>a\}は開集合であるから、hhは下半連続である。s=∑j=1raj1Aj≤hs=\sum_{j=1}^r a_j\mathbf1_{A_j}\leq hを非負 Borel 単関数とする。零係数の項を除いてaj>0a_j>0とし、AjA_jは互いに交わらないとする。コンパクト集合Kj⊆AjK_j\subseteq A_jと0<η<10<\eta<1を取る。

各KjK_jは開集合{g>(1−η)aj}\{g>(1-\eta)a_j\}、g∈Hg\in\mathcal Hで覆われる。有限部分被覆と有向性により、あるg∈Hg\in\mathcal HがすべてのKjK_j上でg>(1−η)ajg>(1-\eta)a_jを満たす。したがって

sup⁡g∈H∫Zg dm≥(1−η)∑j=1rajm(Kj).\sup_{g\in\mathcal H}\int_Zg\,dm \geq(1-\eta)\sum_{j=1}^r a_jm(K_j).

内正則性によって各KjK_jの上限を取ると、右辺の上限は(1−η)∫Zs dm(1-\eta)\int_Zs\,dmである。η↓0\eta\downarrow0とし、さらにs≤hs\leq hの上限を取れば、左辺は∫Zh dm\int_Zh\,dm以上である。逆向きは積分の単調性による。▨

補題 2.2.ZZを局所コンパクト Hausdorff 空間、mmを Radon 測度とする。非負拡張実数値の下半連続関数ffに対して

Hf={h∈Cc(Z,R):0≤h≤f}\mathcal H_f=\{h\in C_c(Z,\R):0\leq h\leq f\}

は空でない上向き有向族であり、点ごとにf=sup⁡Hff=\sup\mathcal H_fである。また、

∫Zf dm=sup⁡h∈Hf∫Zh dm\int_Z f\,dm=\sup_{h\in\mathcal H_f}\int_Zh\,dm

である。

証明. 零関数はHf\mathcal H_fに属し、二つの関数の最大値もHf\mathcal H_fに属する。z∈Zz\in Zと0<a<f(z)0<a<f(z)を取る。a<b<f(z)a<b<f(z)を満たす有限実数bbを取り、開集合{f>b}\{f>b\}の内部で、zz上で1となる非負の切断関数χ∈Cc(Z,R)\chi\in C_c(Z,\R)を取る。h=bχh=b\chiはff以下であり、h(z)>ah(z)>aである。f(z)=0f(z)=0の場合にはすべての小関数がその点で零であるから、点ごとの上限は常にffである。積分公式は補題 2.1による。▨

定理 2.3.X,YX,Yを局所コンパクト Hausdorff 空間、μ,ν\mu,\nuをそれぞれの Radon 測度、ρ\rhoを Radon 積測度とする。f:X×Y→[0,∞]f:X\times Y\to[0,\infty]が下半連続ならば、

x⟼∫Yf(x,y) dν(y),y⟼∫Xf(x,y) dμ(x)x\longmapsto\int_Yf(x,y)\,d\nu(y),\qquad y\longmapsto\int_Xf(x,y)\,d\mu(x)

は非負拡張実数値の下半連続関数であり、

∫X×Yf dρ=∫X(∫Yf(x,y) dν(y))dμ(x)=∫Y(∫Xf(x,y) dμ(x))dν(y)\int_{X\times Y}f\,d\rho =\int_X\left(\int_Yf(x,y)\,d\nu(y)\right)d\mu(x) =\int_Y\left(\int_Xf(x,y)\,d\mu(x)\right)d\nu(y)

である。

証明.補題 2.2の族Hf\mathcal H_fを取る。各x∈Xx\in Xに対して、h(x,⋅)h(x,\cdot)、h∈Hfh\in\mathcal H_fは非負のCc(Y,R)C_c(Y,\R)関数の有向族であり、その点ごとの上限はf(x,⋅)f(x,\cdot)である。補題 2.1により

J(x)=∫Yf(x,y) dν(y)=sup⁡h∈HfFh(x).J(x)=\int_Yf(x,y)\,d\nu(y)=\sup_{h\in\mathcal H_f}F_h(x).

各FhF_hは非負連続関数であるから、JJは下半連続である。この有向族に同じ補題をXX上で適用し、連続関数の表現公式を用いると

∫XJ dμ=sup⁡h∈Hf∫XFh dμ=sup⁡h∈Hf∫X×Yh dρ=∫X×Yf dρ.\int_XJ\,d\mu =\sup_{h\in\mathcal H_f}\int_XF_h\,d\mu =\sup_{h\in\mathcal H_f}\int_{X\times Y}h\,d\rho =\int_{X\times Y}f\,d\rho.

最後の等式は積空間上の補題 2.2による。座標を交換すれば、もう一つの反復積分にも同じ結論を得る。▨

3 長方形と有限部分

補題 3.1.ZZを局所コンパクト Hausdorff 空間とする。二つの Radon 測度がすべての開集合で同じ値をもつならば、すべての Borel 集合で同じ値をもつ。

証明. コンパクト集合K⊆ZK\subseteq Zを、コンパクトな閉包をもつ開集合VVに含める。§E9.30 命題 3.2により、各測度のKKにおける値は、K⊆U⊆VK\subseteq U\subseteq Vを満たす開集合UUの値の下限である。したがって二つの測度はコンパクト集合上で一致する。全 Borel 集合のコンパクト内正則性から、Borel 集合上でも一致する。▨

命題 3.2.X,YX,Yを局所コンパクト Hausdorff 空間、μ,ν\mu,\nuをそれぞれの Radon 測度、ρ\rhoを Radon 積測度とする。任意のA∈B(X)A\in\mathcal B(X)とB∈B(Y)B\in\mathcal B(Y)に対して

ρ(A×B)=μ(A)ν(B)\rho(A\times B)=\mu(A)\nu(B)

である。積には0⋅∞=∞⋅0=00\cdot\infty=\infty\cdot0=0の規約を用いる。

証明. 開集合U⊆XU\subseteq XとW⊆YW\subseteq Yに対して、1U×W\mathbf1_{U\times W}は下半連続である。定理 2.3によりρ(U×W)=μ(U)ν(W)\rho(U\times W)=\mu(U)\nu(W)である。

WWを有限測度の開集合とし、ζW(A)=ρ(A×W)\zeta_W(A)=\rho(A\times W)と定める。これはB(X)\mathcal B(X)上の測度である。任意のコンパクト集合K⊆XK\subseteq Xは有限測度の開集合VVに含まれ、ζW(K)≤ρ(V×W)<∞\zeta_W(K)\leq\rho(V\times W)<\inftyである。コンパクト集合C⊆A×WC\subseteq A\times Wの射影K=pr⁡X(C)K=\pr_X(C)はAAに含まれるコンパクト集合であり、ρ(C)≤ζW(K)\rho(C)\leq\zeta_W(K)である。ρ\rhoの内正則性からζW\zeta_Wはコンパクト内正則である。したがってζW\zeta_Wは Radon 測度であり、開集合上でν(W)μ\nu(W)\muに一致する。補題 3.1により

ρ(A×W)=μ(A)ν(W)(A∈B(X))\rho(A\times W)=\mu(A)\nu(W)\qquad(A\in\mathcal B(X))

である。

AAを有限測度の Borel 集合とし、θA(B)=ρ(A×B)\theta_A(B)=\rho(A\times B)と定める。コンパクトな射影による同じ議論がコンパクト内正則性を与える。コンパクト集合L⊆YL\subseteq Yを有限測度の開集合WWに含めると、θA(L)≤μ(A)ν(W)<∞\theta_A(L)\leq\mu(A)\nu(W)<\inftyである。ゆえにθA\theta_Aは Radon 測度である。

任意の開集合W⊆YW\subseteq Yに対し、WWに含まれるコンパクトな閉包をもつ開集合の族は、有限和について閉じており、WWを覆う。§E9.33 補題 3.1をρ\rho、可測集合A×YA\times Y、開集合族X×W′X\times W'に適用すると

θA(W)=sup⁡W′ρ(A×W′)=μ(A)sup⁡W′ν(W′)=μ(A)ν(W).\theta_A(W)=\sup_{W'}\rho(A\times W')=\mu(A)\sup_{W'}\nu(W')=\mu(A)\nu(W).

最後の等式はν\nuに同じ開集合の連続性を適用したものである。したがって補題 3.1により、有限なμ(A)\mu(A)の場合の長方形公式が成り立つ。

一般のA,BA,Bに対して、コンパクト集合C⊆A×BC\subseteq A\times Bの射影K=pr⁡X(C)K=\pr_X(C)はμ(K)<∞\mu(K)<\inftyを満たす。したがって

ρ(C)≤ρ(K×B)=μ(K)ν(B)≤μ(A)ν(B).\rho(C)\leq\rho(K\times B)=\mu(K)\nu(B)\leq\mu(A)\nu(B).

CCの上限を取れば一方の不等式が従う。逆に、コンパクト集合K⊆AK\subseteq Aに対してρ(A×B)≥μ(K)ν(B)\rho(A\times B)\geq\mu(K)\nu(B)である。μ\muの内正則性からKKの上限を取ると、逆向きの不等式を得る。ν(B)=0\nu(B)=0の場合にはすべての項が零であり、ν(B)=∞\nu(B)=\inftyの場合にはμ(A)>0\mu(A)>0ならば正測度のコンパクト集合KKを取ることができるため、同じ結論となる。▨

定理 3.3. 可算選択公理を仮定する。X,YX,Yを局所コンパクト Hausdorff 空間、μ,ν\mu,\nuをそれぞれの Radon 測度、ρ\rhoを Radon 積測度とする。Borel 測度空間の完備で局所的に決定する積§E9.29 定義 2.2を(D,λ)(\mathcal D,\lambda)とする。ρ\rhoの完備化をρ‾\overline\rho、その局所化をρloc\rho_{\mathrm{loc}}、局所化の定義域をΣρ,loc\Sigma_{\rho,\mathrm{loc}}とする。

  1. 有限測度 Borel 長方形R=E×FR=E\times F上で、ρ\rhoのB(E)⊗B(F)\mathcal B(E)\otimes\mathcal B(F)への制限は有限積測度に一致する。有限積測度の完備化の定義域CR\mathcal C_Rは、ρ‾\overline\rhoのRR上の定義域に含まれ、測度の値は一致する。
  2. D⊆Σρ,loc\mathcal D\subseteq\Sigma_{\rho,\mathrm{loc}}であり、D\mathcal D上でρloc=λ\rho_{\mathrm{loc}}=\lambdaである。特に、B(X)⊗B(Y)\mathcal B(X)\otimes\mathcal B(Y)上でρ=λ\rho=\lambdaである。

証明. Radon 測度はコンパクト内正則でありコンパクト集合上で有限であるから、両因子は半有限である。したがってλ\lambdaは定義される。

有限測度 Borel 長方形R=E×FR=E\times F上のρ\rhoの制限は有限であり、各 Borel 長方形に有限積測度と同じ値を与える。§E9.15 定理 5.1の一意性により、積シグマ加法族上で一致する。有限積測度の可測な零集合はρ\rhoに関しても零集合であるから、その部分集合を追加した完備化はρ‾\overline\rhoの制限に含まれ、値も一致する。

A∈DA\in\mathcal Dとする。有限測度の開長方形R=V×WR=V\times Wに対して、A∩R∈CRA\cap R\in\mathcal C_Rであるから、前の一致によりA∩RA\cap Rはρ‾\overline\rho可測である。

任意の有限測度のρ‾\overline\rho可測集合HHを取る。完備化の内正則性§E9.33 命題 1.1により、コンパクト集合Kn⊆HK_n\subseteq Hをρ‾(H∖Kn)<2−n\overline\rho(H\setminus K_n)<2^{-n}となるように取る。KnK_nの二つのコンパクトな射影を、コンパクトな閉包をもつ開集合Vn,WnV_n,W_nに含める。Rn=Vn×WnR_n=V_n\times W_nは有限測度の開長方形であり、H∖⋃nRnH\setminus\bigcup_nR_nはρ‾\overline\rho可測な零集合である。したがってA∩HA\cap Hは、可測集合A∩H∩RnA\cap H\cap R_nの可算和と、その零集合の部分集合の和であり、ρ‾\overline\rho可測である。局所化の定義によりA∈Σρ,locA\in\Sigma_{\rho,\mathrm{loc}}である。

上の被覆を有限和Sn=⋃j≤nRjS_n=\bigcup_{j\leq n}R_jに替えると、SnS_nは有限測度の開長方形Tn=(⋃j≤nVj)×(⋃j≤nWj)T_n=(\bigcup_{j\leq n}V_j)\times(\bigcup_{j\leq n}W_j)に含まれる。測度の下からの連続性により

ρ‾(A∩H)=lim⁡nρ‾(A∩H∩Sn)≤sup⁡R は有限測度の開長方形λR(A∩R).\overline\rho(A\cap H) =\lim_n\overline\rho(A\cap H\cap S_n) \leq\sup_{R\text{ は有限測度の開長方形}}\lambda_R(A\cap R).

HHの上限を取れば、ρloc(A)\rho_{\mathrm{loc}}(A)はこの上限以下である。逆向きは各RR自身が有限測度のρ‾\overline\rho可測集合であることから従う。

任意の有限測度 Borel 長方形E×FE\times Fとε>0\ep>0を取る。両因子の内正則性からコンパクト集合K⊆EK\subseteq E、L⊆FL\subseteq Fを

μ(E∖K)ν(F)+μ(E)ν(F∖L)<ε\mu(E\setminus K)\nu(F)+\mu(E)\nu(F\setminus L)<\ep

となるように取ることができる。有限積測度に関して(E×F)∖(K×L)(E\times F)\setminus(K\times L)の測度はε\ep未満である。K,LK,Lを含む有限測度の開集合V,WV,Wを取ると、局所積の整合性§E9.29 補題 2.1により

λE×F(A∩(E×F))≤λV×W(A∩(V×W))+ε.\lambda_{E\times F}(A\cap(E\times F)) \leq\lambda_{V\times W}(A\cap(V\times W))+\ep.

したがって全有限測度 Borel 長方形の上限と、有限測度の開長方形の上限は一致する。λ\lambdaの定義からρloc(A)=λ(A)\rho_{\mathrm{loc}}(A)=\lambda(A)となる。積シグマ加法族の集合はD\mathcal DとB(X×Y)\mathcal B(X\times Y)の両方に属し、局所化はρ\rhoの値を変えないから、最後の結論も従う。▨

4 可算個の有限長方形に支持される関数

定理 4.1. 可算選択公理を仮定する。X,YX,Yを局所コンパクト Hausdorff 空間、μ,ν\mu,\nuをそれぞれの Radon 測度、ρ\rhoを Radon 積測度とする。ffはB(X)⊗B(Y)\mathcal B(X)\otimes\mathcal B(Y)に関して可測であるとする。有限測度の Borel 長方形列(En×Fn)(E_n\times F_n)が存在して、点ごとに

{(x,y):f(x,y)≠0}⊆⋃n∈N≥1(En×Fn)\{(x,y):f(x,y)\ne0\}\subseteq\bigcup_{n\in\NN}(E_n\times F_n)

であると仮定する。

  1. ffが非負拡張実数値ならば、両反復積分の内側の積分は Borel 可測関数を定め、 ∫X×Yf dρ=∫X∫Yf(x,y) dν(y) dμ(x)=∫Y∫Xf(x,y) dμ(x) dν(y)\int_{X\times Y}f\,d\rho =\int_X\int_Yf(x,y)\,d\nu(y)\,d\mu(x) =\int_Y\int_Xf(x,y)\,d\mu(x)\,d\nu(y) が成り立つ。
  2. ffが有限実数値または有限複素数値であり、∫∣f∣ dρ<∞\int|f|\,d\rho<\inftyならば、両因子の Borel 零集合の外で切片は可積分である。例外零集合上で内側の積分を零と定めれば、両反復積分は可積分であり、同じ積分の等式が成り立つ。

証明.定理 3.3 (2)により、積シグマ加法族に関する非負可測関数のρ\rho積分とλ\lambda積分は、単関数の積分の定義から一致する。したがって非負の場合には§E9.29 定理 3.1 (1)を適用する。実数値または複素数値の場合には、∣f∣|f|の積分も二つの測度で一致するから、§E9.29 定理 3.1 (2)を適用する。両因子の測度空間は Borel 集合族を定義域としているため、内側の積分の可測性と例外零集合の可測性は Borel 可測性である。▨

5 可積分な対角集合の指示関数

例 5.1. 従属選択公理を仮定する。X=[0,1]X=[0,1]に通常の位相と Borel Lebesgue 測度μ\muを入れ、Y=[0,1]Y=[0,1]に離散位相と数え上げ測度ν\nuを入れる。両測度は Radon 測度である。対角集合

D={(x,y)∈X×Y:x=y}D=\{(x,y)\in X\times Y:x=y\}

は閉集合であり、積シグマ加法族にも属する。Radon 積測度ρ\rhoに対してρ(D)=0\rho(D)=0であるが、

∫X∫Y1D(x,y) dν(y) dμ(x)=1,∫Y∫X1D(x,y) dμ(x) dν(y)=0\int_X\int_Y\mathbf1_D(x,y)\,d\nu(y)\,d\mu(x)=1,\qquad \int_Y\int_X\mathbf1_D(x,y)\,d\mu(x)\,d\nu(y)=0

である。したがってρ\rhoに関して可積分であることだけでは、積分交換は成立しない。

証明. Lebesgue 測度の内正則性§E9.16 定理 8.1とμ(X)=1\mu(X)=1により、μ\muは Radon 測度である。離散空間のコンパクト集合は有限集合であり、任意の集合の濃度は有限部分集合の濃度の上限であるから、ν\nuも Radon 測度である。

DDの補集合は、各y∈Yy\in Yに対する開集合(X∖{y})×{y}(X\setminus\{y\})\times\{y\}の和である。したがってDDは閉集合である。[0,1][0,1]を長さ2−n2^{-n}以下の有限個の Borel 区間In,kI_{n,k}に分割すると

D=⋂n⋃k(In,k×In,k)D=\bigcap_n\bigcup_k(I_{n,k}\times I_{n,k})

であるから、DDは積シグマ加法族にも属する。

コンパクト集合C⊆DC\subseteq DのYYへの射影は有限集合である。対角集合ではYY座標が各点を一意に定めるため、CCも有限集合である。各一点集合には長方形公式からμ({x})ν({x})=0\mu(\{x\})\nu(\{x\})=0が与えられる。ゆえにρ(C)=0\rho(C)=0であり、コンパクト内正則性からρ(D)=0\rho(D)=0である。

各x∈Xx\in Xに対して1D(x,⋅)\mathbf1_D(x,\cdot)の数え上げ積分は1であり、各y∈Yy\in Yに対して1D(⋅,y)\mathbf1_D(\cdot,y)の Lebesgue 積分は0である。したがって二つの反復積分はそれぞれ1と0である。1D\mathbf1_Dは閉集合の指示関数として上半連続であるが、下半連続ではない。また、有限なν(Fn)\nu(F_n)をもつFnF_nは有限集合であるから、可算個の有限測度長方形のYYへの射影は高々可算である。DDの射影は非可算なYY全体なので、点ごとの非零集合に対する可算有限長方形の支持条件も成り立たない。▨

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