§E9.9前層の圏

最終更新

米田の補題により、前層の各対象における元は、表現可能前層からの自然変換として捉えることができる。しかし、任意の前層が表現可能であるとは限らない。小さい圏上の任意の前層PPは、PPの元の圏を添字とする表現可能前層の図式の余極限として表される。本記事では、前層の圏の極限と余極限を扱い、この余極限表示と部分前層を調べる。

1 評価関手と大きさ

命題 1.1.C\mathcal CをVV-小圏、D\mathcal Dを圏、ccをC\mathcal Cの対象とする。このとき、対応

F⟼F(c),η⟼ηcF\longmapsto F(c),\qquad \eta\longmapsto\eta_c

は関手ev⁡c:[C,D]→D\ev_c:[\mathcal C,\mathcal D]\to\mathcal Dを定める。この関手をccにおける評価関手 (evaluation functor) という。前層の圏ではP↦P(c)P\mapsto P(c)、α↦αc\alpha\mapsto\alpha_cによって評価関手ev⁡c:C^→Set\ev_c:\widehat{\mathcal C}\to\mathbf{Set}が定まる。

証明. 自然変換の垂直合成と恒等自然変換は成分ごとに定まるので、

ev⁡c(θ∘η)=θc∘ηc,ev⁡c(id⁡F)=id⁡F(c)\ev_c(\theta\circ\eta)=\theta_c\circ\eta_c, \qquad \ev_c(\id_F)=\id_{F(c)}

である。前層の場合にはCop\mathcal C^{\mathrm{op}}に同じ構成を適用する。▨

命題 1.2.C\mathcal CをVV-小圏とする。このとき、前層の圏C^\widehat{\mathcal C}は局所VV-小である。C\mathcal Cが非空ならばC^\widehat{\mathcal C}はVV-小でなく、C\mathcal Cが空圏ならばC^\widehat{\mathcal C}は対象と射を一つずつもつVV-小圏である。

証明.§E9.3 命題 4.5をCop\mathcal C^{\mathrm{op}}とSet\mathbf{Set}に適用すると、局所小性を得る。

C\mathcal Cが非空であるとし、対象ccを一つ取る。前層全体TTがVVの元であると仮定すると、族の値の全体についての閉包性により

W={P(c)∣P∈T}∈VW=\{P(c)\mid P\in T\}\in V

となる。任意のS∈VS\in Vに対し、SSを値とし、すべての射をid⁡S\id_Sに送る定値前層があるので、S∈WS\in Wである。一方、R={x∈W∣x∉x}R=\{x\in W\mid x\notin x\}は部分集合の閉包性によりVVに属する。したがってR∈WR\in Wであるが、RRの定義からR∈RR\in RとR∉RR\notin Rが同値となり、矛盾する。

C\mathcal Cが空圏ならば、関手の対象と射の対応はともに空であり、自然変換の成分族も空である。したがって前層も自然変換も一つであり、それらを集合として符号化したものはVVに属する。▨

2 関手圏の極限と余極限

命題 2.1. 圏C,D\mathcal C,\mathcal Dに対し、関手F:C→DF:\mathcal C\to\mathcal DをFop:Cop→DopF^{\mathrm{op}}:\mathcal C^{\mathrm{op}}\to\mathcal D^{\mathrm{op}}に、自然変換η:F⇒G\eta:F\Rightarrow Gを、同じ成分を反対圏の射とみなした自然変換ηop:Gop⇒Fop\eta^{\mathrm{op}}:G^{\mathrm{op}}\Rightarrow F^{\mathrm{op}}に送る対応は、それぞれ逆対応をもつ。合成可能な自然変換η,θ\eta,\thetaについて

(θ∘η)op=ηop∘θop(\theta\circ\eta)^{\mathrm{op}} =\eta^{\mathrm{op}}\circ\theta^{\mathrm{op}}

である。C\mathcal CがVV-小ならば、この対応と、再び反対を取る対応は、互いに逆な圏同型

[C,D]op⟶[Cop,Dop][\mathcal C,\mathcal D]^{\mathrm{op}} \longrightarrow[\mathcal C^{\mathrm{op}},\mathcal D^{\mathrm{op}}]

を与える。

証明. 射u:c→c′u:c\to c'における自然性の等式

G(u)∘ηc=ηc′∘F(u)G(u)\circ\eta_c=\eta_{c'}\circ F(u)

をDop\mathcal D^{\mathrm{op}}で読むと、

ηc∘opG(u)=F(u)∘opηc′\eta_c\circ^{\mathrm{op}}G(u) =F(u)\circ^{\mathrm{op}}\eta_{c'}

となる。これはu:c′→cu:c'\to cにおけるηop\eta^{\mathrm{op}}の自然性である。関手の反対は§E9.2 命題 2.1によって定まる。反対を二度取ると、関手も自然変換ももとに戻る。垂直合成の成分は射の合成であるから、反対を取ると合成の順が逆になり、恒等自然変換は恒等自然変換に移る。C\mathcal CがVV-小の場合には両辺の関手圏が定まり、これらの対応は互いに逆な関手となる。▨

定義 2.2.D\mathcal Dを圏、J\mathcal JをVV-小圏とする。各図式G:J→DG:\mathcal J\to\mathcal Dに、その極限錐を一つ対応させる規則を、D\mathcal DのJ\mathcal J形の極限の選択 (choice of limits of a fixed shape) という。すべてのVV-小圏J\mathcal Jについてそのような規則を与えたものを、D\mathcal Dの極限の選択 (choice of limits) という。極限錐を余極限余錐に替えて、余極限の選択 (choice of colimits) を定める。

注意 2.3.D\mathcal DがVV-小でない場合、D\mathcal Dへの図式全体を添字とする選択は、選択公理の適用範囲に含まれない。極限の選択を指定することは、各図式が極限をもつという性質とは異なるデータを与えることである。VVが集合全体の類の場合、規則は一つの論理式で定まる対応であり、規則を仮定する主張は、規則を定める論理式ごとに一つの主張である。

命題 2.4.D,J\mathcal D,\mathcal JをVV-小圏とする。このとき、D\mathcal DがすべてのJ\mathcal J形の極限をもつならば、選択公理のもとでJ\mathcal J形の極限の選択を与えることができる。余極限についても同じことが成り立つ。

証明.J\mathcal JからD\mathcal Dへの図式全体は、対象間と射間の写像の集合の直積の部分集合である。各図式の錐全体も、頂点と射の族の組からなり、VVの元である。したがって、図式全体も、各図式の極限錐全体もVVの元である。後者は仮定により空でないので、図式を添字とする族に選択公理を適用すればよい。余極限の場合は、余錐全体に同じ議論を適用する。▨

命題 2.5. 次の具体的な構成は、極限と余極限の選択を与える。このとき、次が成り立つ。

  1. Set\mathbf{Set}のVV-小な図式G:J→SetG:\mathcal J\to\mathbf{Set}に対し、極限として {(xj)j∈∏jG(j) | G(u)(xj)=xk(すべての u:j→k)}\left\{(x_j)_j\in\prod_jG(j)\ \middle|\ G(u)(x_j)=x_k\text{(すべての }u:j\to k\text{)}\right\} と射影の制限を取る。余極限として、∐jG(j)\coprod_jG(j)を組((j,x),(k,G(u)(x)))((j,x),(k,G(u)(x)))(u:j→ku:j\to k、x∈G(j)x\in G(j))が生成する同値関係で割った商と、標準入射に商写像を合成した写像を取る。
  2. R∈VR\in Vを単位元をもつ結合環とする。左RR加群のVV-小な図式G:J→R-ModG:\mathcal J\to R\text{-}\mathbf{Mod}に対し、極限として直積の適合族からなる部分加群と射影の制限を取る。余極限として、対象を添字とする直和⨁jG(j)\bigoplus_jG(j)を、すべての射u:j→ku:j\to kと元x∈G(j)x\in G(j)に対する ιk(G(u)(x))−ιj(x)\iota_k(G(u)(x))-\iota_j(x) が生成する部分加群で割った商と標準写像を取る。右RR加群については、左RopR^{\mathrm{op}}加群として同じ構成を用いる。アーベル群と体上のベクトル空間も、これらの構成による極限と余極限の選択をもつ。

証明. 集合の構成は§E9.6 命題 5.4と§E9.6 命題 5.5により、それぞれ極限と余極限である。加群の構成は§E6.3 定理 2.2と§E6.3 定理 2.4による。後者の差の射の像は、表示した元が生成する部分加群である。

添字圏がVV-小なので、直積、集合の直和、有限台の族からなる加群の直和、およびそれらの部分集合と商はVVの元である。各構成は図式から式によって一つに定まるので、図式の全体にわたる選択公理を用いることなく規則を与えることができる。▨

定理 2.6.C,J\mathcal C,\mathcal JをVV-小圏、D\mathcal Dを圏、F:J→[C,D]F:\mathcal J\to[\mathcal C,\mathcal D]を図式とし、F(j)=FjF(j)=F_jと書く。このとき、次が成り立つ。

  1. 各対象ccに、評価した図式F(−)(c)F(-)(c)の極限錐(L(c),(πj,c)j)(L(c),(\pi_{j,c})_j)が一つずつ与えられているとする。対応c↦L(c)c\mapsto L(c)は、各πj=(πj,c)c\pi_j=(\pi_{j,c})_cが自然変換L⇒FjL\Rightarrow F_jとなるように、関手L:C→DL:\mathcal C\to\mathcal Dにただ一通りに延びる。錐(L,(πj)j)(L,(\pi_j)_j)はFFの極限である。各対象で評価した錐が極限であることを、錐が各点で極限であるという。したがって、関手圏の錐が各点で極限ならば、その錐は極限である。
  2. 主張 (1)の極限錐の族が一つでも存在するならば、FFの任意の極限錐は各点で極限である。すなわち、各評価関手はFFの極限を保つ。
  3. D\mathcal DがすべてのJ\mathcal J形の極限をもつならば、主張 (1)の極限錐の族が存在する。D\mathcal DにJ\mathcal J形の極限の選択が与えられている場合にも、その選択を各F(−)(c)F(-)(c)に適用して族が得られる。したがって、いずれの場合も[C,D][\mathcal C,\mathcal D]はJ\mathcal J形の極限をもち、錐が極限であることと各点で極限であることは同値である。選択が与えられている場合、この構成は[C,D][\mathcal C,\mathcal D]のJ\mathcal J形の極限の選択を与える。二つの選択から得られる極限錐の間の標準同型は、各点の極限錐の標準同型を成分とする。

極限錐を余極限余錐に替えても、同じ主張が成り立つ。

証明.主張 (1)を示す。u:c→c′u:c\to c'を取る。J\mathcal Jの射v:j→kv:j\to kに対し、自然変換F(v):Fj⇒FkF(v):F_j\Rightarrow F_kの自然性と錐の条件から

F(v)c′∘Fj(u)∘πj,c=Fk(u)∘F(v)c∘πj,c=Fk(u)∘πk,cF(v)_{c'}\circ F_j(u)\circ\pi_{j,c} =F_k(u)\circ F(v)_c\circ\pi_{j,c} =F_k(u)\circ\pi_{k,c}

である。よって(Fj(u)∘πj,c)j(F_j(u)\circ\pi_{j,c})_jはF(−)(c′)F(-)(c')への錐であり、その極限の普遍性によって

πj,c′∘L(u)=Fj(u)∘πj,c\pi_{j,c'}\circ L(u)=F_j(u)\circ\pi_{j,c}

を満たす射L(u):L(c)→L(c′)L(u):L(c)\to L(c')がただ一つ定まる。u=id⁡cu=\id_cの場合にはid⁡L(c)\id_{L(c)}がこの等式を満たす。合成可能な射u:c→c′u:c\to c'、w:c′→c′′w:c'\to c''についてはL(w)∘L(u)L(w)\circ L(u)がw∘uw\circ uに対する等式を満たす。媒介射の一意性により、LLは恒等射と合成を保つ。等式πj,c′∘L(u)=Fj(u)∘πj,c\pi_{j,c'}\circ L(u)=F_j(u)\circ\pi_{j,c}は各πj\pi_jの自然性であり、各点の錐の条件はF(v)∘πj=πkF(v)\circ\pi_j=\pi_kを与える。

FFへの錐(M,(ρj)j)(M,(\rho_j)_j)を取る。各点の普遍性により、すべてのjjについてπj,c∘mc=ρj,c\pi_{j,c}\circ m_c=\rho_{j,c}を満たす射mc:M(c)→L(c)m_c:M(c)\to L(c)がただ一つ定まる。射u:c→c′u:c\to c'に対し、L(u)∘mcL(u)\circ m_cとmc′∘M(u)m_{c'}\circ M(u)を任意のπj,c′\pi_{j,c'}と合成すると、いずれもFj(u)∘ρj,cF_j(u)\circ\rho_{j,c}となる。媒介射の一意性により両射は等しいので、m=(mc)cm=(m_c)_cは自然変換である。各成分の一意性から、πj∘m=ρj\pi_j\circ m=\rho_jを満たす自然変換も一意である。各点で極限である錐(L′,(πj′)j)(L',(\pi'_j)_j)にこの構成を適用すると、対象での値はL(c)=L′(c)L(c)=L'(c)である。射での値も媒介射の一意性によって一致するので、もとの錐は極限である。

主張 (2)を示す。FFの別の極限錐(K,(κj)j)(K,(\kappa_j)_j)を取る。§E9.5 命題 2.3 (1)により、πj∘t=κj\pi_j\circ t=\kappa_jを満たす同型射t:K⇒Lt:K\Rightarrow Lがある。各成分tct_cは同型射であり、πj,c∘tc=κj,c\pi_{j,c}\circ t_c=\kappa_{j,c}である。F(−)(c)F(-)(c)への錐からK(c)K(c)への媒介射は、L(c)L(c)への一意な媒介射にtc−1t_c^{-1}を合成すれば得られる。逆にtct_cを合成すると元の媒介射に戻るので、一意性も従う。

主張 (3)を示す。D\mathcal DがすべてのJ\mathcal J形の極限をもつとする。各ccに対する極限錐は、VVの元である頂点と、Ob⁡(J)\operatorname{Ob}(\mathcal J)で添字づけた射の族の組で符号化されるので、VVの元である。条件「qqはF(−)(c)F(-)(c)の極限錐である」に§E1.21 命題 4.1を、添字集合Ob⁡(C)\operatorname{Ob}(\mathcal C)について適用すると、各ccに極限錐qcq_cを一つずつ与える族を得る。その族も閉包性によりVVの元である。D\mathcal DがVV-小ならば、候補の極限錐全体がVVの元なので、通常の選択公理を直接適用してよい。

D\mathcal DのJ\mathcal J形の極限の選択が与えられている場合には、その規則を図式F(−)(c)F(-)(c)に適用する。得られた族からの関手LLと錐は主張 (1)によって一意に定まるので、FFにその極限錐を対応させる規則が得られる。二つの選択から得られる極限錐の間には§E9.5 命題 2.3 (1)により構造射を保つ一意な同型がある。各成分も構造射を保つので、各点の標準同型に等しい。これで主張 (3)が成り立つ。

余極限の場合は命題 2.1によって反対の図式を[Cop,Dop][\mathcal C^{\mathrm{op}},\mathcal D^{\mathrm{op}}]の図式とし、示した極限の主張を適用する。§E9.5 命題 2.1 (4)により、得られた錐、媒介射、選択はそれぞれ元の図式の余極限余錐、媒介射、選択に対応する。▨

系 2.7.C\mathcal CをVV-小圏、D\mathcal Dを圏とする。このとき、次が成り立つ。

  1. D\mathcal Dが完備ならば[C,D][\mathcal C,\mathcal D]は完備であり、極限は各点で計算される。余完備性と余極限についても同じことが成り立つ。
  2. D\mathcal Dに極限の選択が与えられているならば、各点でその選択を用いる構成は[C,D][\mathcal C,\mathcal D]の極限の選択を与える。余極限の選択についても同じことが成り立つ。
  3. 前層の圏C^\widehat{\mathcal C}は完備かつ余完備であり、極限と余極限の選択をもつ。図式F:J→C^F:\mathcal J\to\widehat{\mathcal C}の極限のXXにおける値は {(xj)j∈∏jFj(X) | F(v)X(xj)=xk(すべての v:j→k)}\left\{(x_j)_j\in\prod_jF_j(X)\ \middle|\ F(v)_X(x_j)=x_k\text{(すべての }v:j\to k\text{)}\right\} であり、余極限の値は、∐jFj(X)\coprod_jF_j(X)を((j,x),(k,F(v)X(x)))((j,x),(k,F(v)_X(x)))が生成する同値関係で割った商である。終前層は一点集合の定値前層、始前層は空集合の定値前層であり、余積は各点の直和である。アーベル群およびVVに属する環上の加群に値をとる前層の圏も完備かつ余完備であり、各点の直積の部分加群と直和の商による極限と余極限の選択をもつ。

証明. 任意のVV-小圏J\mathcal Jに定理 2.6 (3)を適用すると、主張 (1)と主張 (2)を得る。命題 2.5の選択をCop\mathcal C^{\mathrm{op}}上で用いると、主張 (3)の表示を得る。空図式では集合の極限は一点集合、余極限は空集合となり、離散図式の余極限には異なる項を結ぶ関係がないので、直和となる。▨

3 モノ射とエピ射

命題 3.1.C\mathcal CをVV-小圏、D\mathcal Dを圏、α:F⇒G\alpha:F\Rightarrow Gを[C,D][\mathcal C,\mathcal D]の射とする。このとき、各成分αc\alpha_cがモノ射ならばα\alphaはモノ射であり、各成分がエピ射ならばα\alphaはエピ射である。

D\mathcal Dが pullback をもつ場合には、α\alphaがモノ射であることは、各成分がモノ射であるための必要十分条件である。D\mathcal Dが pushout をもつ場合には、α\alphaがエピ射であることは、各成分がエピ射であるための必要十分条件である。

証明. 各αc\alpha_cがモノ射であるとする。§E9.8 命題 4.2 (1)により、(F(c),(id⁡,id⁡,αc))(F(c),(\id,\id,\alpha_c))はαc\alpha_cとαc\alpha_cの pullback である。したがって[C,D][\mathcal C,\mathcal D]の錐(F,(id⁡,id⁡,α))(F,(\id,\id,\alpha))は各点で極限であり、定理 2.6 (1)により pullback である。再び§E9.8 命題 4.2 (1)を用いると、α\alphaはモノ射である。

D\mathcal Dが pullback をもち、α\alphaがモノ射であるとする。§E9.8 命題 4.2 (1)により(F,(id⁡,id⁡,α))(F,(\id,\id,\alpha))は pullback である。定理 2.6 (3)により各点の pullback の族が存在するので、定理 2.6 (2)により、この錐は各点で pullback である。各ccに§E9.8 命題 4.2 (1)を適用すると、αc\alpha_cはモノ射である。

エピ射については、Dop\mathcal D^{\mathrm{op}}に示した主張を適用する。命題 2.1と§E9.8 命題 4.2 (2)により、pullback を pushout に、モノ射をエピ射に読み替えた主張を得る。▨

系 3.2.C\mathcal CをVV-小圏、α\alphaを[C,Set][\mathcal C,\mathbf{Set}]の射とする。このとき、α\alphaがモノ射であることは、各成分が単射であるための必要十分条件である。α\alphaがエピ射であることは、各成分が全射であるための必要十分条件である。したがって、α\alphaがモノ射かつエピ射ならば同型射である。とくに、これらの判定はC^\widehat{\mathcal C}の射に適用される。

証明.Set\mathbf{Set}は§E9.6 命題 4.5と§E9.6 命題 4.7により pullback と pushout をもつ。命題 3.1と§E9.8 命題 3.1を適用すると、単射性と全射性による判定を得る。両者を満たす射の各成分は全単射なので、§E9.1 例 5.4 (1)により同型射であり、§E9.3 命題 4.3によりα\alphaは同型射である。前層についてはCop\mathcal C^{\mathrm{op}}に適用する。▨

例 3.3. 対象∗\astとその恒等射だけからなる圏を1\mathbf1とする。このとき、評価ev⁡∗:[1,Ring]→Ring\ev_\ast:[\mathbf1,\mathbf{Ring}]\to\mathbf{Ring}は圏同型である。逆の関手は、環RRを値RRの定値関手に、環準同型をその一つの成分とする自然変換に送る。

値の圏をSet\mathbf{Set}からRing\mathbf{Ring}に替えると、モノ射かつエピ射が同型射であるという結論は成り立たない。§E9.8 例 3.3により、包含Z→Q\Z\to\Qはモノ射かつエピ射だが同型射でない。したがって、この包含に対応する定値関手の間の自然変換もモノ射かつエピ射だが同型射でない。ただし、この関手圏では評価が圏同型なので、モノ射とエピ射はそれぞれ唯一の成分で判定される。

4 表現可能前層の余極限

定理 4.1.C\mathcal CをVV-小圏、P:Cop→SetP:\mathcal C^{\mathrm{op}}\to\mathbf{Set}を前層とし、元の圏の射影関手をπP:∫P→C\pi_P:\int P\to\mathcal Cとする。このとき、次が成り立つ。

  1. 前層EEに対し、自然変換θ:P⇒E\theta:P\Rightarrow Eと、すべての射w:(X,x)→(X′,x′)w:(X,x)\to(X',x')について E(w)(e(X′,x′))=e(X,x)E(w)(e_{(X',x')})=e_{(X,x)} を満たす族(e(X,x))∈∏(X,x)∈Ob⁡(∫P)E(X)(e_{(X,x)})\in\prod_{(X,x)\in\operatorname{Ob}(\int P)}E(X)は、e(X,x)=θX(x)e_{(X,x)}=\theta_X(x)によって一対一に対応する。
  2. ∫P\int PはVV-小圏である。米田埋め込みとの合成y∘πP:∫P→C^y\circ\pi_P:\int P\to\widehat{\mathcal C}と、各(X,x)(X,x)に対し米田の補題で対応する自然変換Ψ(x):hX⇒P\Psi(x):h_X\Rightarrow Pは、PPを頂点とする余極限余錐を与える。

証明.§E9.7 命題 4.1により∫P\int PはVV-小であり、§E9.7 命題 3.3 (2)によりy∘πPy\circ\pi_Pは関手である。射w:(X,x)→(X′,x′)w:(X,x)\to(X',x')に対し、P(w)(x′)=xP(w)(x')=xである。§E9.7 命題 3.2 (1)と米田の対応の単射性により、

Ψ(x′)∘y(w)=Ψ(x)\Psi(x')\circ y(w)=\Psi(x)

となるので、(Ψ(x))(X,x)(\Psi(x))_{(X,x)}は余錐である。

主張 (1)を示す。前層EEと、y∘πPy\circ\pi_PからEEへの余錐(λ(X,x):hX⇒E)(X,x)(\lambda_{(X,x)}:h_X\Rightarrow E)_{(X,x)}を取る。§E9.7 定理 2.1 (1)により、各λ(X,x)\lambda_{(X,x)}は元e(X,x)∈E(X)e_{(X,x)}\in E(X)と一対一に対応する。§E9.7 命題 3.2 (1)により、余錐の等式

λ(X′,x′)∘y(w)=λ(X,x)\lambda_{(X',x')}\circ y(w)=\lambda_{(X,x)}

はE(w)(e(X′,x′))=e(X,x)E(w)(e_{(X',x')})=e_{(X,x)}と同値である。

この条件を満たす族からθX:P(X)→E(X)\theta_X:P(X)\to E(X)をθX(x)=e(X,x)\theta_X(x)=e_{(X,x)}と定める。射u:Y→Xu:Y\to Xと元x∈P(X)x\in P(X)に対し、元の圏には射u:(Y,P(u)(x))→(X,x)u:(Y,P(u)(x))\to(X,x)がある。族の条件をこの射に適用すると

θY(P(u)(x))=e(Y,P(u)(x))=E(u)(e(X,x))=E(u)(θX(x))\theta_Y(P(u)(x))=e_{(Y,P(u)(x))} =E(u)(e_{(X,x)})=E(u)(\theta_X(x))

となるので、θ\thetaは自然変換である。逆に自然変換θ\thetaから取った族e(X,x)=θX(x)e_{(X,x)}=\theta_X(x)は、P(w)(x′)=xP(w)(x')=xと自然性によって同じ条件を満たす。二つの操作は互いに逆であり、主張 (1)が従う。

主張 (2)を示す。さらに§E9.7 命題 3.2 (2)により、θ∘Ψ(x)\theta\circ\Psi(x)に対応する元はθX(x)=e(X,x)\theta_X(x)=e_{(X,x)}である。したがってθ∘Ψ(x)=λ(X,x)\theta\circ\Psi(x)=\lambda_{(X,x)}であり、この等式を満たすθ\thetaは元の族から一意に定まる。これで余極限の普遍性、すなわち主張 (2)が示された。▨

命題 4.2.C\mathcal CをVV-小圏、PPをその上の前層とする。このとき、y∘πPy\circ\pi_Pの各点余極限を直和の商で表すと、対象YYでは

[((X,x),u)]⟼P(u)(x),u:Y→X[((X,x),u)]\longmapsto P(u)(x),\qquad u:Y\to X

がP(Y)P(Y)への全単射である。これらの全単射はYYについて自然であり、直和の(X,x)(X,x)成分からの標準写像はΨ(x)Y\Psi(x)_Yに対応する。

証明.系 2.7 (3)の商における関係は、元の圏の射w:(X,x)→(X′,x′)w:(X,x)\to(X',x')に対する

((X,x),u)∼((X′,x′),w∘u)((X,x),u)\sim((X',x'),w\circ u)

で生成される。P(w)(x′)=xP(w)(x')=xなので、P(u)(x)=P(w∘u)(x′)P(u)(x)=P(w\circ u)(x')であり、表示した写像は商上に定まる。射u:(Y,P(u)(x))→(X,x)u:(Y,P(u)(x))\to(X,x)によって

((X,x),u)∼((Y,P(u)(x)),id⁡Y)((X,x),u)\sim((Y,P(u)(x)),\id_Y)

である。したがってz↦[((Y,z),id⁡Y)]z\mapsto[((Y,z),\id_Y)]は表示した写像の逆である。射v:Y′→Yv:Y'\to Yによる制限はuuをu∘vu\circ vに送るので、P(u∘v)(x)=P(v)(P(u)(x))P(u\circ v)(x)=P(v)(P(u)(x))によって自然性を得る。標準写像の式はu↦P(u)(x)=Ψ(x)Y(u)u\mapsto P(u)(x)=\Psi(x)_Y(u)である。▨

例 4.3. 対象0,10,1と、恒等射以外に一本の射s:0→1s:0\to1をもつ圏を2\mathbf2とする。このとき、前層PPは写像f=P(s):P(1)→P(0)f=P(s):P(1)\to P(0)を指定することと同じであり、自然変換は二つの成分が作る可換正方形である。したがって、写像を対象、可換正方形を射とし、成分ごとに合成する写像の圏と[2op,Set][\mathbf2^{\mathrm{op}},\mathbf{Set}]は、この対応と逆対応によって圏同型となる。

表現可能前層は、一点からなる各 hom 集合を一点集合{∗}\{\ast\}に同一視する標準自然同型によって

h0≅(∅→{∗}),h1≅({∗}→id⁡{∗})h_0\cong(\emptyset\to\{\ast\}),\qquad h_1\cong(\{\ast\}\xrightarrow{\id}\{\ast\})

と表される。写像f:A→Bf:A\to Bの元の圏の対象は(1,a)(1,a)(a∈Aa\in A)と(0,b)(0,b)(b∈Bb\in B)であり、恒等射以外の射は各a∈Aa\in Aに対する(0,f(a))→(1,a)(0,f(a))\to(1,a)である。

命題 4.2の表示を使うと、対象11ではh0(1)=∅h_0(1)=\emptysetであり、各a∈Aa\in Aに対応するh1(1)h_1(1)の一点だけが現れるので、余極限の値はAAとなる。対象00では、各b∈Bb\in Bに対応するh0(0)h_0(0)の一点と、各a∈Aa\in Aに対応するh1(0)={s}h_1(0)=\{s\}の一点が、f(a)=bf(a)=bのとき同一視されるので、余極限の値はBBとなる。制限写像はaaをf(a)f(a)に送る。

一方、表現可能前層の余積では、h1h_1の添字集合をII、h0h_0の添字集合をJJとすると、対応する写像は標準包含I→I⊔JI\to I\sqcup Jであり、単射である。したがって、写像{1,2}→{∗}\{1,2\}\to\{\ast\}に対応する前層は、表現可能前層の余積と同型でない。とくに、この前層は表現可能でない。

命題 4.4.G∈VG\in Vを群とし、その一対象圏をBG\mathcal BGとする。このとき、[BGop,Set][\mathcal BG^{\mathrm{op}},\mathbf{Set}]の対象は、x⋅g=P(g)(x)x\cdot g=P(g)(x)によって右GG-集合と対応し、自然変換はGG同変写像と対応する。表現可能前層h∗h_\astは、右からの積を作用とするGGである。右GG-集合の間のGG同変写像全体をHom⁡G\Hom_Gと書くと、米田の対応は

Hom⁡G(G,X)⟶X,φ⟼φ(e)\Hom_G(G,X)\longrightarrow X,\qquad\varphi\longmapsto\varphi(e)

である。

右GG-集合XXの元の圏は、対象をx∈Xx\in X、射x→x′x\to x'をx′⋅g=xx'\cdot g=xを満たすg∈Gg\in Gに両端を添えたものとする作用亜群と圏同型である。自明な右GG-集合11の元の圏はBG\mathcal BGと圏同型であり、その射影と米田埋め込みの合成はg∈Gg\in Gを左からの積h↦ghh\mapsto ghに送る。この図式の余極限は一元の右GG-集合である。

証明. 一対象圏の合成はg∘h=ghg\circ h=ghである。反変関手性により

(x⋅g)⋅h=P(h)(P(g)(x))=P(gh)(x)=x⋅(gh),x⋅e=x(x\cdot g)\cdot h=P(h)(P(g)(x))=P(gh)(x)=x\cdot(gh), \qquad x\cdot e=x

となる。逆に右作用からこれらの式で反変関手が定まる。自然性の条件は作用を保つ条件であり、二つの対応は互いに逆である。h∗(g)h_\ast(g)は射への前合成、すなわちh↦hgh\mapsto hgなので、表現可能前層は、右正則作用をもつGGである。§E9.7 定理 2.1 (1)の評価を恒等射eeで読むと、表示した対応を得る。

元の圏の対象(∗,x)(\ast,x)をxxと書く。元の圏の射g:x→x′g:x\to x'の条件P(g)(x′)=xP(g)(x')=xはx′⋅g=xx'\cdot g=xである。射g:x→x′g:x\to x'の逆はg−1:x′→xg^{-1}:x'\to xであり、すべての射が可逆である。X=1X=1では対象は一つで、各g∈Gg\in Gが自己射となる。この同一視のもとでy(g)y(g)は後合成h↦ghh\mapsto ghである。各点余極限は、左からの積による関係h∼ghh\sim ghでGGを割った集合であり、任意の二元はこの関係で同値である。したがって余極限は一元集合G/GG/Gで、誘導される右作用は自明である。▨

例 4.5. 有限集合n={1,…,n}n=\{1,\ldots,n\}(n∈N≥0n\in\N、n=0n=0では空集合)を対象、写像を射とする圏をFin\mathbf{Fin}とする。このとき、対象全体と射全体は自然数および自然数の対で添字づけた有限集合の和としてVVに属するので、Fin\mathbf{Fin}はVV-小である。Fin\mathbf{Fin}は有限集合の圏の骨格であり、二つの標準入射によって22は11と11の余積となる。

入射ι1,ι2:1→2\iota_1,\iota_2:1\to2が定める射

y(1)⊔y(1)⟶y(2)y(1)\sqcup y(1)\longrightarrow y(2)

を対象22で評価すると、左辺はHom⁡(2,1)⊔Hom⁡(2,1)\Hom(2,1)\sqcup\Hom(2,1)という二元集合であり、右辺Hom⁡(2,2)\Hom(2,2)は四元集合である。像は二つの定値写像だけなので、この成分は全射でない。§E9.3 命題 4.3により、この射は同型射でない。したがって米田埋め込みは余積を保たない。

5 開集合の圏と部分前層

命題 5.1.X∈VX\in Vを位相空間とする。このとき、開集合を対象とし、W⊆UW\subseteq Uに射W→UW\to Uを置く圏O(X)\mathcal O(X)はVV-小である。関手O(X)op→Set\mathcal O(X)^{\mathrm{op}}\to\mathbf{Set}は、各開集合UUに集合P(U)∈VP(U)\in Vと制限写像を与える位相空間上の前層と対応し、自然変換は前層の射と対応する。いずれの記述でもP(∅)P(\emptyset)に条件を課さない。

開集合UUが表す前層は

hU(W)={{(W,U)},W⊆U,∅,W⊈Uh_U(W)= \begin{cases} \{(W,U)\},&W\subseteq U,\\ \emptyset,&W\not\subseteq U \end{cases}

である。非空の値を一点集合に送る標準自然同型によって、hUh_Uを、一点集合または空集合を値とする前層として表示することができる。前層PPについて、米田の対応はNat⁡(hU,P)≅P(U)\operatorname{Nat}(h_U,P)\cong P(U)を与え、元の圏∫P\int Pの対象(U,s)(U,s)(s∈P(U)s\in P(U))にhUh_Uを対応させる図式の余極限はPPである。

証明. 開集合全体はP(X)\mathcal P(X)の部分集合なのでVVの元であり、§E9.1 命題 4.1によりO(X)\mathcal O(X)はVV-小圏である。反変関手の恒等射と合成の保存は、制限写像の恒等性と推移性そのものであり、自然性は制限写像との可換性である。

WWからUUへの射は、W⊆UW\subseteq Uのときだけ一つあるので、hU(W)h_U(W)は表示した集合である。一点集合間の写像と空集合からの写像は一意なので、各非空値の標準全単射は自然である。最後の二つの対応は§E9.7 定理 2.1 (1)と定理 4.1 (2)による。▨

命題 5.2.C\mathcal CをVV-小圏、PPをその上の前層とする。このとき、各対象XXに部分集合Q(X)⊆P(X)Q(X)\subseteq P(X)が与えられ、すべての射u:X→X′u:X\to X'について

P(u)(Q(X′))⊆Q(X)P(u)(Q(X'))\subseteq Q(X)

が成り立つとする。P(u)P(u)をこれらの部分集合に制限した写像は前層QQを定め、包含の族は自然変換Q⇒PQ\Rightarrow Pを定める。このQQをPPの部分前層 (subpresheaf) といい、Q⊆PQ\subseteq Pと書く。

証明. 制限した写像の恒等射と合成の等式は、PPの同じ等式の制限である。包含の族と制限写像は定義によって可換である。▨

命題 5.3.C\mathcal CをVV-小圏、PPをその上の前層とする。このとき、次が成り立つ。

  1. 部分前層の包含Q⇒PQ\Rightarrow Pはモノ射である。
  2. 前層の射α:F⇒P\alpha:F\Rightarrow Pに対し、(im⁡α)(X)=αX(F(X))(\im\alpha)(X)=\alpha_X(F(X))はPPの部分前層である。α\alphaは、各成分が全射であるエピ射F⇒im⁡αF\Rightarrow\im\alphaと包含im⁡α⇒P\im\alpha\Rightarrow Pの合成に等しい。
  3. α\alphaがモノ射であることは、主張 (2)の射F⇒im⁡αF\Rightarrow\im\alphaが同型射であるための必要十分条件である。
  4. I∈VI\in Vと族(xi∈P(Xi))i∈I(x_i\in P(X_i))_{i\in I}に対し、 ⟨xi⟩(X)={P(u)(xi)∣i∈I, u:X→Xi}\langle x_i\rangle(X)=\{P(u)(x_i)\mid i\in I,\ u:X\to X_i\} は、すべてのxix_iを含む最小の部分前層である。この部分前層を、族(xi)i∈I(x_i)_{i\in I}が生成する部分前層 (generated subpresheaf) という。この部分前層は、各成分からの射がΨ(xi)\Psi(x_i)である∐ihXi⇒P\coprod_i h_{X_i}\Rightarrow Pの像に等しい。

証明.主張 (1)を示す。部分前層の包含は各成分が単射なので、系 3.2によってモノ射である。

主張 (2)を示す。射u:X→X′u:X\to X'と元s∈F(X′)s\in F(X')に対し、自然性により

P(u)(αX′(s))=αX(F(u)(s))∈αX(F(X))P(u)(\alpha_{X'}(s))=\alpha_X(F(u)(s))\in\alpha_X(F(X))

となるので、像は部分前層である。各αX\alpha_Xの終域をその像に制限した写像は全射であり、同じ等式によって自然変換をなす。系 3.2により、この自然変換はエピ射である。

主張 (3)を示す。その各成分が全単射であることは各αX\alpha_Xの単射性と同値なので、同じ判定と§E9.3 命題 4.3により主張 (3)を得る。

主張 (4)を示す。余積の各成分からPPへの射としてΨ(xi)\Psi(x_i)を取る。系 2.7 (3)により、余積は各点の直和であり、その像は§E9.7 定理 2.1 (1)の式Ψ(xi)X(u)=P(u)(xi)\Psi(x_i)_X(u)=P(u)(x_i)によって⟨xi⟩(X)\langle x_i\rangle(X)に等しい。u=id⁡Xiu=\id_{X_i}を取ればxi∈⟨xi⟩(Xi)x_i\in\langle x_i\rangle(X_i)である。すべてのxix_iを含む部分前層QQは制限で閉じるので、各P(u)(xi)P(u)(x_i)を含む。したがって⟨xi⟩⊆Q\langle x_i\rangle\subseteq Qである。▨

命題 5.4.X∈VX\in Vを位相空間、UUを開集合とする。このとき、hUh_Uの部分前層は、UUに含まれる開集合からなる集合S\mathcal Sであって、W∈SW\in\mathcal Sと開集合T⊆WT\subseteq Wに対してT∈ST\in\mathcal Sを満たすものと一対一に対応する。

UUに含まれる開集合の族(Ui)i∈I(U_i)_{i\in I}を取り、A={Ui∣i∈I}A=\{U_i\mid i\in I\}とする。各UiU_iにhU(Ui)h_U(U_i)の唯一の元を対応させる。この元の族が生成するhUh_Uの部分前層SSは、

S(T)≠∅⟺ある i∈I について T⊆UiS(T)\ne\emptyset\quad\Longleftrightarrow\quad \text{ある }i\in I\text{ について }T\subseteq U_i

によって定まり、包含から定まる二射に対する余等化子

∐(W,W′)∈A×AhW∩W′⇉∐W∈AhW⟶S\coprod_{(W,W')\in A\times A}h_{W\cap W'} \rightrightarrows\coprod_{W\in A}h_W \longrightarrow S

である。IIがVVの元でなくても、A⊆O(X)A\subseteq\mathcal O(X)はVVの元なので、この二つの余積の添字集合はVVの元である。

任意の前層FFに対し、自然変換S⇒FS\Rightarrow Fは、すべてのi,j∈Ii,j\in Iについて

si∣Ui∩Uj=sj∣Ui∩Ujs_i|_{U_i\cap U_j}=s_j|_{U_i\cap U_j}

を満たす族(si∈F(Ui))i∈I(s_i\in F(U_i))_{i\in I}と一対一に対応する。この対応のもとで、包含S⇒hUS\Rightarrow h_Uによる写像

F(U)≅Nat⁡(hU,F)⟶Nat⁡(S,F)F(U)\cong\operatorname{Nat}(h_U,F)\longrightarrow\operatorname{Nat}(S,F)

はs↦(s∣Ui)is\mapsto(s|_{U_i})_iとなる。(Ui)(U_i)がUUの被覆ならば、この被覆についての層の条件が成り立つことは、この写像が全単射であるための必要十分条件である。

証明. 部分前層Q⊆hUQ\subseteq h_UにS={W∣Q(W)≠∅}\mathcal S=\{W\mid Q(W)\ne\emptyset\}を対応させる。hU(W)h_U(W)が非空ならば一点だけからなるので、QQはS\mathcal Sから一意に復元される。制限による閉性は、W∈SW\in\mathcal SとT⊆WT\subseteq WからT∈ST\in\mathcal Sが従うことと同じである。したがってこの対応は全単射である。AAのすべての元を含む最小のこのような集合は、あるW∈AW\in Aに含まれる開集合全体であり、表示したSSを与える。

各(W,W′)∈A×A(W,W')\in A\times Aに対し、W∩W′W\cap W'のWWとW′W'への包含に米田埋め込みを適用し、それぞれの余積入射を合成して二射を定める。対象TTで評価すると、中央の余積は集合BT={W∈A∣T⊆W}B_T=\{W\in A\mid T\subseteq W\}と標準的に全単射である。W,W′∈BTW,W'\in B_TならばT⊆W∩W′T\subseteq W\cap W'なので、左の余積の(W,W′)(W,W')成分は一点をもち、二射はその点をWWとW′W'に送る。したがって生成される同値関係はBTB_Tのすべての元を同一視する。商はBTB_Tが空ならば空集合、非空ならば一点集合である。各hW(T)h_W(T)からhU(T)h_U(T)への写像の像はS(T)S(T)に属し、商からS(T)S(T)への全単射を誘導する。定理 2.6 (1)の余極限の主張により、表示した余錐は余等化子である。

余等化子と余積の普遍性により、射S⇒FS\Rightarrow Fは、各W∈AW\in Aに対する射hW⇒Fh_W\Rightarrow Fの族で、共通部分hW∩W′h_{W\cap W'}からの二つの合成が一致するものと一対一に対応する。米田の補題と§E9.7 命題 3.2 (1)により、余錐の条件は各WW上の切断が共通部分上で一致する条件である。元の族についてUi=UjU_i=U_jならば共通部分はUiU_iなので、適合する切断はsi=sjs_i=s_jを満たす。よってsUi=sis_{U_i}=s_iと定めることで、II上の適合族とAA上の適合族は、代表を選ぶことなく互いに復元される。I=∅I=\emptysetの場合、両余積とSSは始前層であり、適合族は空族ただ一つである。

米田の自然性により、s∈F(U)s\in F(U)に対応する射hU⇒Fh_U\Rightarrow FをhUih_{U_i}に制限した射はs∣Uis|_{U_i}に対応する。したがって表示した写像は切断の制限である。被覆に対するこの写像の単射性は局所性、全射性は適合切断の貼り合わせにそれぞれ等しい。▨

命題 5.5.

  1. G∈VG\in Vを群とする。BG\mathcal BGの表現可能前層は、右からの積を作用とするGGである。その部分前層は∅\emptysetとGGだけである。
  2. 加法モノイドN≥0\Nを一対象圏BN≥0\mathcal B\Nとみなす。BN≥0\mathcal B\Nの表現可能前層は、x⋅m=x+mx\cdot m=x+mを作用とするN≥0\Nである。その部分前層は∅\emptysetと{k,k+1,…}\{k,k+1,\ldots\}(k∈N≥0k\in\N)だけである。

証明.主張 (1)を示す。命題 4.4と部分前層の条件により、群の場合、部分前層は右からの積で閉じた部分集合である。空でない部分集合から元xxを取ると、任意のy∈Gy\in Gについてy=x(x−1y)y=x(x^{-1}y)なので、yyもその部分集合に属する。

主張 (2)を示す。BN≥0\mathcal B\Nの表現可能前層では、射への前合成は加法なので、mmによる制限写像はx↦x+mx\mapsto x+mである。空でない部分前層の最小元をkkとすると、加法で閉じることからすべてのk+mk+m(m∈N≥0m\in\N)を含み、最小性からkkより小さい元を含まない。逆に各尾部{k,k+1,…}\{k,k+1,\ldots\}は非負整数の加法で閉じる。▨

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