1 非同次解集合の構造
定理 1.1.K∈{R,C}、n∈N≥1とし、I⊆Rを内部が空でない区間、p0,…,pn−1,r∈Lloc1(I;K)とする。方程式
L[y]:=y(n)+j=0∑n−1pj(t)y(j)=r(t)ほとんど至る所(1.1.1) の解は、n≥2ではy∈Cn−1(I;K)かつy(n−1)∈ACloc(I;K)、n=1ではy∈ACloc(I;K)とし、S0(I)を同じ正則性をもつ斉次解全体とする。このとき、式 (1.1.1)の全解集合は空でなく、任意の解ypに対して
yp+S0(I)={yp+yh:yh∈S0(I)}である。
また、d∈N≥1、A∈Lloc1(I;Kd×d)、b∈Lloc1(I;Kd)とし、SA(I)を同次系x′=Axの絶対連続解空間とする。このとき、x′=Ax+bの絶対連続解の全体は空でなく、その任意の元xpに対してxp+SA(I)に等しい。
証明. 解の存在は§E13.9 命題 4.1と§E13.9 定理 1.1により与えられるので、全解集合は空でない。解ypとyh∈S0(I)を取る。解に課した正則性は和と差で保たれ、Lの線形性により
L[yp+yh]=L[yp]+L[yh]=rがほとんど至る所で成り立つ。逆にL[y]=rならばL[y−yp]=0であり、y−yp∈S0(I)となる。従ってy=yp+(y−yp)は表示した集合に属する。ベクトル系ではL[x]=x′−Axとおけば同じ計算が成り立つ。▨
連続なa0,…,an,g:I→Kが区間全体でan(t)=0を満たす場合、any(n)+⋯+a0y=gを最高階係数で割ると、連続なpj=aj/an、r=g/anに対する式 (1.1.1)を得る。§E13.9 系 4.3により、この方程式の解はCn級であって全点で方程式を満たし、逆に全点で方程式を満たすCn級の関数は解である。従って古典解の全体も、一つの古典解と斉次方程式の古典解全体との和である。
2 絶対連続な基本行列による定数変化法
定理 2.1.K∈{R,C}、d∈N≥1、I⊆Rを内部が空でない区間とし、
A∈Lloc1(I;Kd×d),b∈Lloc1(I;Kd)とする。Φ∈ACloc(I;Kd×d)を同次系の基本行列、すなわちΦ′=AΦがほとんど至る所で成り立ち、すべてのt∈IでΦ(t)が可逆である行列とする。このとき、任意のt0∈Iとη∈Kdに対し、初期値問題
x′=Ax+bほとんど至る所,x(t0)=ηの一意な絶対連続解は、全点で
x(t)=Φ(t)[Φ(t0)−1η+∫t0tΦ(s)−1b(s)ds]と表される。被積分関数Φ−1bは局所可積分である。逆に、この表示で定める関数はI上で局所絶対連続であり、初期値問題を満たす。区間に含まれる端点も表示の対象とし、t<t0では積分を−∫tt0とする。
証明.§E13.2 系 3.2 (2)によりΦ−1は局所絶対連続であり、
(Φ−1)′=−Φ−1Φ′Φ−1=−Φ−1Aほとんど至る所となる。任意の有限閉区間J⊆Iでは、Φ−1は連続かつ有界である。従ってΦ−1bは可測であり、
∫J∥Φ(s)−1b(s)∥ds≤s∈Jmax∥Φ(s)−1∥∫J∥b(s)∥ds<∞を満たす。
初期値問題の任意の絶対連続解xに対して、c=Φ−1xとおく。§E13.2 定理 3.1 (2)によりcは局所絶対連続であり、ほとんど至る所で
c′=−Φ−1Ax+Φ−1(Ax+b)=Φ−1bとなる。§E13.2 系 2.6により、すべてのt∈Iで
c(t)=Φ(t0)−1η+∫t0tΦ(s)−1b(s)dsである。左からΦ(t)を掛けると、主張の表示式を得る。
逆に右辺の積分でcを定めると、被積分関数の局所可積分性と§E13.2 系 2.6によりcは局所絶対連続であり、c′=Φ−1bがほとんど至る所で成り立つ。積x=Φcも局所絶対連続で、
x′=AΦc+ΦΦ−1b=Ax+bほとんど至る所となる。t=t0を代入すると初期値を得る。すべての解が同じ表示をもつので一意性も従う。▨
3 連続係数の古典公式
系 3.1.K∈{R,C}、n∈N≥1とし、I⊆Rを内部が空でない区間、A:I→Kn×nを連続とする。同次系
Y′=A(t)Y(3.1.1) と、行列値関数Φ:I→Kn×nを考える。含まれる端点での微分は片側微分とする。このとき、次の二条件は同値である。
- ΦはC1級であり、すべてのt∈IでΦ′(t)=A(t)Φ(t)とdetΦ(t)=0が成り立つ。すなわちΦの列は式 (3.1.1)のC1級のK値解であり、Φ(t)は全点で可逆である。
- Φは§E13.9 定義 2.1の基本行列である。
また、式 (3.1.1)のC1級のK値解を列にもつ行列Ψについて、ある一点t0∈IでdetΨ(t0)=0ならば、すべてのt∈IでdetΨ(t)=0である。
系 3.2 (線形連立系の定数変化公式).K∈{R,C}、n∈N≥1とし、I⊆Rを内部が空でない区間、A:I→Kn×nとb:I→Knを連続とする。Φ:I→Kn×nを系 3.1 (1)の条件を満たす行列値関数とする。このとき、t0∈Iとη∈Knに対して、初期値問題
Y′=A(t)Y+b(t),Y(t0)=η(3.2.1) の一意なC1級の解は
Y(t)=Φ(t)[Φ(t0)−1η+∫t0tΦ(s)−1b(s)ds]である。
4 高階方程式の定数変化法
系 4.1.K∈{R,C}、n∈N≥1、I⊆Rを内部が空でない区間とし、p0,…,pn−1,r∈Lloc1(I;K)とする。解は、n≥2ではCn−1級で最高階の導関数y(n−1)が局所絶対連続な関数、n=1では局所絶対連続な関数とする。y1,…,ynを対応する斉次n階方程式の基本解系とし、
Φ(t)=(yj(i−1)(t))1≤i,j≤nとおく。このとき、任意のt0∈Iと初期値η=(η0,…,ηn−1)T∈Knに対し、
y(n)+j=0∑n−1pjy(j)=rほとんど至る所,y(j)(t0)=ηj(0≤j<n)の一意な解は
y(t)=j=1∑nyj(t)[(Φ(t0)−1η)j+∫t0t(Φ(s)−1)jnr(s)ds]である。係数と外力が連続ならば、解はCn級であり、方程式は全点で成立する。
証明.§E13.9 命題 4.1により、各列(yj,yj′,…,yj(n−1))Tは同じ伴随系の絶対連続解である。§E13.9 命題 5.5によりdetΦは全点で零でない。従ってΦは伴随系の基本行列である。非同次方程式に対応する伴随系の外力はb=(0,…,0,r)Tであるから、Φ−1bの第j成分は(Φ−1)jnrである。定理 2.1の第一成分を取ると、表示式を得る。正則性と高階方程式への双方向の対応も§E13.9 命題 4.1から従う。
係数と外力が連続ならば、§E13.9 系 4.3により、解はCn級であり、方程式は含まれる端点での片側微分を含めて全点で成立する。▨
5 二階方程式の公式
系 5.1 (二階方程式の定数変化公式).K∈{R,C}、I⊆Rを内部が空でない区間とし、P,Q,R∈Lloc1(I;K)とする。方程式
y′′+P(t)y′+Q(t)y=R(t)ほとんど至る所(5.1.1) に対応する斉次方程式の基本解系をy1,y2とし、W=y1y2′−y1′y2とおく。t0∈Iに対して
u1(t)u2(t)=−∫t0tW(s)y2(s)R(s)ds,=−∫t0tW(s)y1(s)R(s)dsとおけば、
yp(t)=u1(t)y1(t)+u2(t)y2(t)はyp(t0)=yp′(t0)=0を満たす式 (5.1.1)の特解である。yp∈C1(I;K)、yp′∈ACloc(I;K)であり、P,Q,Rが連続ならばyp∈C2で方程式は全点で成立する。
証明. 伴随系の基本行列Φと、Φ−1と伴随系の外力の積は
Φ=(y1y1′y2y2′),Φ−1(0R)=W1(y2′−y1′−y2y1)(0R)=(−y2R/Wy1R/W)である。系 4.1をn=2、初期ベクトルη=0として適用すると、表示式、初期値、正則性を得る。▨
例 5.2 (定数変化法). 方程式
y′′+y=etを考える。斉次方程式の基本解系としてy1=cost、y2=sintを取るとW=1である。定数変化公式により
u1′=−etsint,u2′=etcostが与えられる。積分定数を変えるとypは斉次解だけ変わるので、積分定数は零とし、
u1=−2et(sint−cost),u2=2et(sint+cost)と取る。したがって
yp=u1cost+u2sint=2et.実際、yp′′+yp=etである。一般解は
y=C1cost+C2sint+2etとなる。
例 5.3. 区間I=(0,∞)上の方程式
t2y′′−2ty′+2y=t3を考える。両辺をt2で割ると、P=−2/t、Q=2/t2、R=tに対する式 (5.1.1)を得る。係数と外力はI上で連続である。y1=t、y2=t2は斉次方程式の解であり、W=y1y2′−y1′y2=t2はIのすべての点で零でないから、§E13.9 命題 5.5により基本解系である。基点の取り方に応じた積分定数は斉次解へ移るので、
u1′=−Wy2R=−t,u2′=Wy1R=1からu1=−t2/2、u2=tと取ると、
yp=u1y1+u2y2=−2t3+t3=2t3である。実際、t2⋅3t−2t⋅23t2+2⋅2t3=t3である。一般解は
y=C1t+C2t2+2t3である。本記事で証明する未定係数法は、定数係数の方程式に対する方法である。
6 未定係数法と共鳴
未定係数法では、λ∈Cと非負整数kに対して、eλtと次数k以下の多項式との積の全体がなす有限次元空間を、定数係数微分作用素P(D)が自身へ写すことを用いる。
定理 6.1.Pを零でない複素係数多項式とし、
P(D)y=eλtq(t)(6.1.1) を考える。ここでλ∈C、qは次数d以下の複素係数多項式とする。λがPの重複度m≥0の根であるとする。m=0はP(λ)=0を意味する。
このとき、次数がd以下の多項式sが存在して
yp(t)=eλttms(t)(6.1.2) が式 (6.1.1)の特解になる。
証明.
P(z)=(z−λ)mR(z),R(λ)=0と書く。任意の多項式uに対して、移動公式§E13.10 補題 1.2により
P(D)(eλtu(t))=eλtDmR(D+λ)u(t).§E13.10 補題 1.3を多項式Rに適用すると、R(λ)=0であることから、R(D+λ)は次数がd以下の複素係数多項式全体がなす空間上で可逆である。したがって
R(D+λ)v=qを満たす次数d以下の多項式vが存在する。
m=0ならばu=vと置く。m≥1ならば、v(t)=∑k=0daktkと書き、各項をm回積分して各積分定数を零と取ることにより、
u(t)=k=0∑d(k+m)!akk!tk+mとおく。したがって、いずれの場合にもDmu=vを満たす多項式u=tmsが得られ、degs≤dである。定数係数微分作用素DmとR(D+λ)は可換であるから、このuについて
DmR(D+λ)u=R(D+λ)Dmu=R(D+λ)v=qとなり、式 (6.1.2)は特解である。▨
証明.λ=α+iβ、q=q1−iq2とおく。定理 6.1により、次数d以下の複素係数多項式sが存在してy=eλttmsがP(D)y=eλtqの特解になる。s=a+ib(a,bは次数d以下の実係数多項式)と書くと、
ℜy=eαttm(acos(βt)−bsin(βt)),ℜ(eλtq)=eαt(q1cos(βt)+q2sin(βt))である。Pの係数は実数であるから、複素数値関数yについてP(D)ℜy=ℜ(P(D)y)が成り立つ。従ってℜyは実方程式の特解である。s1=a、s2=−bとおけばよい。▨
例 6.3. 方程式
y′′−y=e2tの特性多項式はP(λ)=λ2−1であり、2は特性根でない。そこでyp=Ae2tと置くと
yp′′−yp=(4A−A)e2t=3Ae2tである。A=1/3とすれば特解
yp=31e2tを得る。一般解は
y=C1et+C2e−t+31e2tである。
例 6.4. 方程式
y′′−3y′+2y=etでは、特性多項式
P(z)=(z−1)(z−2)が右辺の指数1を単根にもつ。etは斉次解であるため、Aetを代入しても左辺は零になる。重複度m=1に従ってyp=Atetと置く。移動公式により
P(D)(Atet)=AetP(D+1)t=AetD(D−1)t=−Aet.したがってA=−1と取れば
yp=−tetが特解になる。直接代入してもyp′′−3yp′+2yp=etを確認することができる。
7 演習
問題 7.1 (定数変化法の転用). 方程式
y′′+y=tに対して、斉次方程式の基本解系y1=cost、y2=sintと基点t0=0を用い、定数変化法で特解を求めよ。得られた特解を直接代入して検算し、一般解を記せ。
解答.
Wronskian はW=1である。定数変化公式から
u1(t)u2(t)=−∫0tssinsds=tcost−sint,=∫0tscossds=tsint+cost−1を得る。したがって、
yp(t)=u1(t)cost+u2(t)sint=t−sintである。実際、yp′′+yp=tとなる。−sintは斉次解であるため、この特解はより簡単な特解tと斉次解だけ異なる。よって一般解は
y(t)=C1cost+C2sint+tである。▨
問題 7.2. 方程式
y′′+y=r(t),r(t)={01(t<0),(t≥0)をI=R上で考える。基点t0=0、初期条件y(0)=y′(0)=0で系 5.1のypを求めよ。また、yp′が絶対連続であるがC1級でないことと、ypがt=0で二階微分可能でないことを示せ。
解答.
y1=cost、y2=sint、W=1である。r∈Lloc1(R)であるから、系 5.1により
u1(t)=−∫0tr(s)sinsds,u2(t)=∫0tr(s)cossdsが定めるyp=u1cost+u2sintはyp(0)=yp′(0)=0を満たす特解であり、yp′∈ACloc(R)である。t<0では被積分関数が零であるからu1=u2=0であり、yp=0である。t≥0では
u1(t)=cost−1,u2(t)=sintであるから、
yp(t)=(cost−1)cost+sin2t=1−costである。
従ってyp′(t)=0(t<0)、yp′(t)=sint(t≥0)であり、yp′は連続であり、先に述べたとおり局所絶対連続である。yp′のt=0での左微分係数は0、右微分係数はcos0=1であるから、yp′はt=0で微分可能でない。すなわちypはt=0で二階微分可能でなく、方程式はt=0でのみ成り立つ。rがt=0で不連続であるため、系 5.1のC2級の結論は適用することができず、局所可積分係数と外力を扱う枠組みが必要になる。▨
問題 7.3 (重複度二の共鳴補正). 方程式
(D−1)2y=etに未定係数法を適用し、一般解を求めよ。試行関数Aetにより特解が与えられない理由と、必要な共鳴補正の次数を説明し、得られた特解を移動公式により検算せよ。
解答.
1は特性多項式(λ−1)2の重複度二の根であり、etとtetはともに斉次解である。したがってAetを代入すると左辺は零になり、特解を得ることができない。共鳴補正としてyp=At2etと置く。移動公式から
(D−1)2(At2et)=etD2(At2)=2Aetであるため、A=1/2と定めればよい。特解はyp=t2et/2であり、一般解は
y(t)=(C1+C2t+21t2)etである。▨
問題 7.4 (余弦外力との共鳴). 方程式
y′′+y=costに未定係数法を適用して一般解を求めよ。得られた特解ypについて、t≥0における上界∣yp(t)∣≤t/2が等号となる点の存在と、∣yp∣の単調性を区別して述べよ。
解答.
特性多項式はP(λ)=λ2+1であり、iは単根である。右辺costは系 6.2でα=0、β=1、q1=1、q2=0、d=0、m=1とした場合であるから、
yp=t(acost+bsint)と置くことができる。微分すると
yp′=acost+bsint+t(−asint+bcost),yp′′=2(−asint+bcost)−t(acost+bsint)であるから、
yp′′+yp=2(−asint+bcost)となる。これがcostに等しいのでa=0、b=1/2であり、yp=2tsint、一般解は
y(t)=C1cost+C2sint+2tsintである。
t≥0では特解の絶対値は
∣yp(t)∣=2t∣sint∣≤2tを満たし、t=π/2+kπ(k=0,1,2,…)では等号が成り立つ。従って上界t/2は実際に到達され、tとともに増大する。一方、∣yp(π/2)∣=π/4であるが∣yp(π)∣=0であるから、∣yp(t)∣自身は[0,∞)上で単調増加ではない。▨
問題 7.5 (正割外力と定数変化法). 区間I=(−π/2,π/2)上の方程式
y′′+y=sectに定数変化法を適用して一般解を求めよ。また、未定係数法をこの外力へ適用することができない理由を、有限個の指数関数、多項式、正弦関数および余弦関数から作られる外力との比較によって説明せよ。
解答.
斉次方程式の基本解系としてy1=cost、y2=sintを取り、基点を0とする。Wronskian はW=1である。定数変化公式から
u1(t)u2(t)=−∫0tsinssecsds=−∫0ttansds=log(cost),=∫0tcosssecsds=∫0t1ds=tを得る。I上ではcost>0であるため、log(cost)は実数として定義される。したがって
yp(t)=costlog(cost)+tsintは特解である。実際、二回微分して整理すると
yp′′+yp=costsin2t+cost=sectとなる。よって一般解は
y(t)=C1cost+C2sint+costlog(cost)+tsintである。
未定係数法が扱う外力の有限和は、指数関数、多項式、正弦関数および余弦関数の積からなり、R全体で連続であり、とくにt→±π/2で有限の極限をもつ。これに対してsectはIの両端へ近づくと発散するため、そのような有限和ではない。したがって未定係数法の試行関数は適用することができないが、I上でsectは連続であるため定数変化法は適用することができる。▨