§E13.32Weyl–Titchmarsh の展開定理

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正則な有限区間の境界値問題では、固有関数の級数によって関数を展開する。しかし、無限区間では、級数に代わって実数パラメータについての積分が必要となる場合がある。たとえば、半直線上の自由方程式に Dirichlet 条件を課した問題には、正弦変換による展開が対応する。Weyl–Titchmarsh の展開定理によれば、二乗可積分関数は、端点の条件を満たす解を用いたスペクトル測度に関する積分として、二乗平均の意味で表される。この展開定理は、離散的な展開と連続的な展開を共通の枠組みで扱うための基本的な定理である。本記事では、この展開定理と具体的な積分変換の例を扱う。

1 Weyl 解とレゾルベント

定義 1.1.−∞≤a<b≤∞-\infty\le a<b\le\inftyとする。実可測係数p,q,wp,q,wは、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈Lloc1(a,b)1/p,q,w\in L^1_{\mathrm{loc}}(a,b)を満たすとする。

H=L2((a,b),w dx;C),u[1]=pu′,ℓu=−(u[1])′+quH=L^2((a,b),w\,dx;\C),\qquad u^{[1]}=pu',\qquad \ell u=-(u^{[1]})'+qu

と置く。内積は⟨f,g⟩w=∫abfg‾ w dx\langle f,g\rangle_w=\int_a^bf\overline g\,w\,dxとする。各極限円型端点では実係数の自己共役な分離型条件を一つ固定し、極限点型端点では条件を課さない。この定義域をもつℓ/w\ell/wの自己共役な実現をAAとする。端点条件による自己共役性は§E13.31 定理 2.4による。

z∈C∖Rz\in\C\setminus\Rと端点eeに対し、ℓu=zwu\ell u=zwuの非零解で、eeの近傍で二乗可積分であり、極限円型の場合には固定した端点条件を満たすものを、端点eeの Weyl 解 (Weyl solution) という。ここで一般化境界値は、端点近傍で解に一致する最大定義域の元へ局所接合して取る。端点の値なので接合の選択によらない。複素共役を含まない Wronskian をW(u,v)=uv[1]−u[1]vW(u,v)=uv^{[1]}-u^{[1]}vと書く。

補題 1.2.p,q,wp,q,wを実可測係数とし、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈Lloc1(a,b;R)1/p,q,w\in L^1_{\mathrm{loc}}(a,b;\R)を満たすとする。各極限円型端点に実自己共役分離型条件を固定し、z∈C∖Rz\in\C\setminus\Rとする。このとき、各端点の Weyl 解は存在し、定数倍を除いて一意である。左右の Weyl 解ua,ubu_a,u_bはW(ua,ub)≠0W(u_a,u_b)\ne0を満たす。

証明. 極限点型端点では§E13.31 定理 1.5により局所二乗可積分解の空間は一次元である。極限円型端点では全解が局所二乗可積分である。実零パラメータの基準解から作った一般化境界値について、同じスペクトルパラメータzzに対する二つの解u,vu,vの境界値の行列式はW(u,v)W(u,v)に等しい。実際、内点で基準解による状態の展開を行い、端点極限を取ればこの等式を得る。独立な二解の Wronskian は非零定数なので、解空間から端点境界値への写像は同型である。従って非零の実一条件の核は一次元である。

W(ua,ub)=0W(u_a,u_b)=0ならば両解は比例する。その非零解は全区間で二乗可積分であり、両端条件を満たすのでD(A)D(A)に属す。これは自己共役作用素AAの非実固有ベクトルとなり、§E12.12 命題 3.3に反する。▨

定理 1.3.p,q,wp,q,wを実可測係数とし、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈Lloc1(a,b;R)1/p,q,w\in L^1_{\mathrm{loc}}(a,b;\R)を満たすとする。AAを実分離型端点条件による自己共役な実現とする。z∈C∖Rz\in\C\setminus\Rとし、左右の Weyl 解ua(z,⋅),ub(z,⋅)u_a(z,\cdot),u_b(z,\cdot)を取る。このとき

Gz(x,t)=−ua(z,min⁡{x,t})ub(z,max⁡{x,t})W(ua,ub)G_z(x,t)=-\frac{u_a(z,\min\{x,t\})u_b(z,\max\{x,t\})}{W(u_a,u_b)}

について、すべてのf∈Hf\in Hに対し

((A−zI)−1f)(x)=∫abGz(x,t)f(t)w(t) dt((A-zI)^{-1}f)(x)=\int_a^bG_z(x,t)f(t)w(t)\,dt

がほとんど至る所で成り立つ。右辺は各x∈(a,b)x\in(a,b)で絶対収束する。

証明. 分母が非零であることは補題 1.2による。x=tx=tで核は連続であり、xxについての流束の跳びは

−ua(t)ub[1](t)−ua[1](t)ub(t)W(ua,ub)=−1-\frac{u_a(t)u_b^{[1]}(t)-u_a^{[1]}(t)u_b(t)}{W(u_a,u_b)}=-1

である。内部のコンパクト区間に台をもつf∈Hf\in Hについて、積分をt<xt<xとt>xt>xに分けて微分する。fwf wはコンパクト区間で可積分なので、得た関数uuとu[1]u^{[1]}は局所絶対連続であり、(ℓ−zw)u=wf(\ell-zw)u=wfを満たす。ffの台より左ではuuはuau_aの定数倍、右ではubu_bの定数倍である。従ってu∈Hu\in Hで両端条件を満たし、u∈D(A)u\in D(A)となる。非実数での可逆性によりu=(A−zI)−1fu=(A-zI)^{-1}fである。

各xxを固定すると、Gz(x,⋅)G_z(x,\cdot)は左端近傍でuau_aの定数倍、右端近傍でubu_bの定数倍であり、内部では連続である。従ってGz(x,⋅)∈HG_z(x,\cdot)\in Hであり、Cauchy–Schwarz の不等式から一般のf∈Hf\in Hに対する絶対収束を得る。内部のコンパクト台関数fnf_nをffへHHで収束させると、核積分は各xxで収束する。一方、(A−zI)−1fn(A-zI)^{-1}f_nはHHで(A−zI)−1f(A-zI)^{-1}fへ収束し、部分列はほとんど至る所で収束する。二つの極限を比較して表示を得る。▨

定義 1.4.aaを正則端点とする。p,q,wp,q,wを実可測係数とし、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈Lloc1(a,b;R)1/p,q,w\in L^1_{\mathrm{loc}}(a,b;\R)を満たすとする。左端条件を

cos⁡α u(a)−sin⁡α u[1](a)=0,α∈R\cos\alpha\,u(a)-\sin\alpha\,u^{[1]}(a)=0,\qquad \alpha\in\R

とし、右端には自己共役な分離型条件を固定する。基本解θz,φz\theta_z,\varphi_zを

(θz(a)φz(a)θz[1](a)φz[1](a))=(cos⁡αsin⁡α−sin⁡αcos⁡α)\begin{pmatrix}\theta_z(a)&\varphi_z(a)\\\theta_z^{[1]}(a)&\varphi_z^{[1]}(a)\end{pmatrix} =\begin{pmatrix}\cos\alpha&\sin\alpha\\-\sin\alpha&\cos\alpha\end{pmatrix}

で正規化する。W(θz,φz)=1W(\theta_z,\varphi_z)=1であり、φz\varphi_zは左端条件を満たす。非実数zzに対し、右端の Weyl 解を

ψz=θz+m(z)φz\psi_z=\theta_z+m(z)\varphi_z

と正規化したときの係数mmを Weyl 関数 (Weyl function) という。この正規化が可能であることは、右端解がφz\varphi_zの定数倍ならば非実固有解となることから従う。

命題 1.5.aaを正則端点とする。実可測係数p,q,wp,q,wは、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈Lloc1(a,b)1/p,q,w\in L^1_{\mathrm{loc}}(a,b)を満たすとする。この係数による問題に実自己共役分離型条件を固定する。実初期値でW(θz,φz)=1W(\theta_z,\varphi_z)=1、φz\varphi_zが左端条件を満たすように正規化し、対応する Weyl 関数をmmとする。このとき、mmはC∖R\C\setminus\R上で正則であり、m(z‾)=m(z)‾m(\overline z)=\overline{m(z)}と

ℑm(z)=ℑz∫ab∣ψz(x)∣2w(x) dx\Im m(z)=\Im z\int_a^b|\psi_z(x)|^2w(x)\,dx

が成り立つ。特に上半平面でℑm>0\Im m>0である。レゾルベントの核は

Gz(x,t)=φz(min⁡{x,t})θz(max⁡{x,t})+m(z)φz(x)φz(t)G_z(x,t)=\varphi_z(\min\{x,t\})\theta_z(\max\{x,t\}) +m(z)\varphi_z(x)\varphi_z(t)

と表される。

証明.W(φz,ψz)=−1W(\varphi_z,\psi_z)=-1なので定理 1.3により、核は表示された形に表される。流束系の係数行列は

(01/pq−zw0)\begin{pmatrix}0&1/p\\q-zw&0\end{pmatrix}

であり、§E13.8 命題 5.1により基本解とその流束はzzの整関数である。正則端点では係数が端点まで可積分なので、同じ積分方程式を初期点aaから用いることができる。コンパクトなxxとzzの集合上で解は一様に有界である。

z0∉Rz_0\notin\Rを固定する。φz0\varphi_{z_0}は零解でないので、実コンパクト台関数h∈Hh\in Hを

F(z0)≠0,F(z)=∫abφzhwF(z_0)\ne0,\qquad F(z)=\int_a^b\varphi_z h w

となるように選ぶことができる。もしすべての実コンパクト台hhについて積分が零ならば、φz0\varphi_{z_0}の実部と虚部をコンパクト区間に制限してhhとすることによりφz0=0\varphi_{z_0}=0となり、矛盾する。核の表示から

⟨(A−zI)−1h,h⟩w=Hh(z)+m(z)F(z)2\langle(A-zI)^{-1}h,h\rangle_w=H_h(z)+m(z)F(z)^2

であり、Hh(z)H_h(z)は第一項の核のh,hh,hへの積分である。F,HhF,H_hは整関数である。§E12.12 命題 1.6 (6)により左辺は正則なので、F≠0F\ne0の近傍でm=(⟨(A−zI)−1h,h⟩w−Hh)/F2m=(\langle(A-zI)^{-1}h,h\rangle_w-H_h)/F^2は正則である。z0z_0は任意であった。

実係数と実端点条件の下では、ψz‾\overline{\psi_z}はパラメータz‾\overline zの正規化された Weyl 解である。一意性から共役関係を得る。右端では境界形式[ψz,ψz][\psi_z,\psi_z]は零であり、左端では−2iℑm(z)-2i\Im m(z)である。Green 恒等式を適用して表示された積分等式を得る。ψz≠0\psi_z\ne0なので、その二乗ノルムは正である。▨

2 スペクトル測度と反転

定理 2.1.aaを正則端点とする。実可測係数p,q,wp,q,wは、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈Lloc1(a,b)1/p,q,w\in L^1_{\mathrm{loc}}(a,b)を満たすとする。この係数による分離型自己共役な実現をAAとする。実初期値でW(θz,φz)=1W(\theta_z,\varphi_z)=1、φz\varphi_zが左端条件を満たすように正規化し、対応する Weyl 関数をmmとする。このとき、正の局所有限 Borel 測度ρ\rhoが一意に存在して、各λ0∈R\lambda_0\in\Rの近傍で

m(z)=∫Idρ(t)t−z+HI(z)m(z)=\int_I\frac{d\rho(t)}{t-z}+H_I(z)

と表される。ここでIIはλ0\lambda_0を含む有界開区間であり、等式はII内のさらに小さい区間の複素近傍で非実数zzに対して成立する。HIH_Iはその近傍で正則であり、実軸上で実数値をとる。ρ\rhoをこの正規化に対応する スペクトル測度 (spectral measure) という。

証明.EEを§E12.15 定理 2.1によるAAの射影値測度とする。実数λ0\lambda_0と内部の非退化なコンパクト区間KKを取り、h=1Kφλ0h=\mathbf1_K\varphi_{\lambda_0}と置く。この実関数はHHに属し、F(z)=∫φzhwF(z)=\int\varphi_z h wはF(λ0)=∫Kφλ02w>0F(\lambda_0)=\int_K\varphi_{\lambda_0}^2w>0を満たす。零ならば連続な解φλ0\varphi_{\lambda_0}がKK上で恒等的に零となり、初期値の一意性に反する。

FFが零でない複素近傍の中に、λ0\lambda_0を含む有界開区間IIの閉包を取る。有限正測度σh(B)=⟨E(B)h,h⟩w\sigma_h(B)=\langle E(B)h,h\rangle_wについて、§E12.15 命題 3.1と核の表示から

q(z)=∫Rdσh(t)t−z=Hh(z)+m(z)F(z)2q(z)=\int_\R\frac{d\sigma_h(t)}{t-z}=H_h(z)+m(z)F(z)^2

である。II上でdρI(t)=F(t)−2dσh(t)d\rho_I(t)=F(t)^{-2}d\sigma_h(t)と置く。実軸でFFは実数値で零でないので、ρI\rho_Iは有限正測度である。

JJをλ0\lambda_0を含みJ‾⊂I\overline J\subset Iを満たす区間とし、a(z)=F(z)−2a(z)=F(z)^{-2}と書く。JJの複素近傍で

m(z)−∫IdρI(t)t−z=−a(z)Hh(z)+a(z)∫R∖Idσh(t)t−z+∫Ia(z)−a(t)t−z dσh(t).\begin{split} m(z)-\int_I\frac{d\rho_I(t)}{t-z} ={}&-a(z)H_h(z) +a(z)\int_{\R\setminus I}\frac{d\sigma_h(t)}{t-z}\\ &+\int_I\frac{a(z)-a(t)}{t-z}\,d\sigma_h(t). \end{split}

第二項はJ‾\overline JとR∖I\R\setminus Iの距離が正なので実軸を越えて正則に延びる。第三項の差商はz=tz=tで値−a′(t)-a'(t)を与えて特異点を除去することができる。JJの十分小さい複素近傍とt∈It\in Iの積上で差商とそのzz微分は有界である。有限測度に対する積分の微分により第三項も正則である。各項は実軸上で実数値をとる。

[c,d]⊂J[c,d]\subset Jに対し、Cauchy 積分の虚部を積分すると

1π∫cdℑ(∫IdρI(t)t−s−iε)ds=∫I(1π∫cdε ds(t−s)2+ε2)dρI(t).\frac1\pi\int_c^d\Im\left(\int_I\frac{d\rho_I(t)}{t-s-i\varepsilon}\right)ds =\int_I\left(\frac1\pi\int_c^d\frac{\varepsilon\,ds}{(t-s)^2+\varepsilon^2}\right)d\rho_I(t).

内側の括弧は零以上一以下であり、ε↓0\varepsilon\downarrow0で(c,d)(c,d)では1、両端では1/2、外側では0へ収束する。優収束定理により、極限はρI((c,d))+ρI({c})/2+ρI({d})/2\rho_I((c,d))+\rho_I(\{c\})/2+\rho_I(\{d\})/2である。正則な残余の虚部は[c,d][c,d]上で一様に零へ収束する。また

εℑm(λ+iε)⟶ρI({λ})(λ∈J)\varepsilon\Im m(\lambda+i\varepsilon) \longrightarrow\rho_I(\{\lambda\})\qquad(\lambda\in J)

は、核ε2/((t−λ)2+ε2)\varepsilon^2/((t-\lambda)^2+\varepsilon^2)への優収束による。従ってmmからJJ内のすべての区間の測度が一意に定まる。§E10.9 定理 1.9により局所測度は一意である。

各実数の近傍からこのように得た測度は、重なる区間で同じmmによって定まるので一致する。実直線を可算個のこれらの区間JnJ_nで覆い、Dn=Jn∖⋃j<nJjD_n=J_n\setminus\bigcup_{j<n}J_jと置く。ρ(B)=∑nρIn(B∩Dn)\rho(B)=\sum_n\rho_{I_n}(B\cap D_n)は正測度であり、重なりでの一致から各JnJ_n上で元の測度と一致する。コンパクト集合は有限個のJnJ_nで覆われるのでρ\rhoは局所有限である。局所の一意性から全体の一意性も従う。▨

命題 2.2.aaを正則端点とする実係数の分離型自己共役 Sturm–Liouville 問題の Weyl 関数mmとスペクトル測度ρ\rhoについて、任意の実数c<dc<dに対し

lim⁡ε↓01π∫cdℑm(t+iε) dt=ρ((c,d))+12ρ({c})+12ρ({d})\lim_{\varepsilon\downarrow0}\frac1\pi\int_c^d\Im m(t+i\varepsilon)\,dt =\rho((c,d))+\frac12\rho(\{c\})+\frac12\rho(\{d\})

である。また、すべてのλ∈R\lambda\in\Rについて

ρ({λ})=lim⁡ε↓0εℑm(λ+iε)\rho(\{\lambda\})=\lim_{\varepsilon\downarrow0}\varepsilon\Im m(\lambda+i\varepsilon)

が成り立つ。

証明. 各点の近傍での式は定理 2.1の証明で得た。[c,d][c,d]を有限個の局所表示の区間で覆い、c=t0<t1<⋯<tN=dc=t_0<t_1<\cdots<t_N=dを、各[tj−1,tj][t_{j-1},t_j]が一つの局所区間に含まれるように取る。局所の反転公式を足すと、内部の分割点では二つの半原子が一つの原子となる。従って全区間の式を得る。原子の式は各点で既に成立している。▨

補題 2.3.aaを正則端点とする。実可測係数p,q,wp,q,wは、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈Lloc1(a,b)1/p,q,w\in L^1_{\mathrm{loc}}(a,b)を満たすとする。この係数による分離型自己共役な実現AAを取る。W(θz,φz)=1W(\theta_z,\varphi_z)=1の実正規化と対応する測度ρ\rhoに対し、内部のコンパクト区間に台をもつf∈Hf\in Hについて

f^(λ)=∫abφλ(x)f(x)w(x) dx\widehat f(\lambda)=\int_a^b\varphi_\lambda(x)f(x)w(x)\,dx

と定める。このとき、任意の二つのコンパクト台関数f,g∈Hf,g\in Hと任意の Borel 集合B⊆RB\subseteq\Rについて

⟨E(B)f,g⟩w=∫Bf^(λ)g^(λ)‾ dρ(λ)\langle E(B)f,g\rangle_w=\int_B\widehat f(\lambda)\overline{\widehat g(\lambda)}\,d\rho(\lambda)

が成り立つ。特にf^∈L2(ρ)\widehat f\in L^2(\rho)である。

証明. まずf,gf,gを実数値とする。Ff(z)=∫φzfwF_f(z)=\int\varphi_zfwと書く。核の表示により

⟨(A−zI)−1f,g⟩w=Hf,g(z)+m(z)Ff(z)Fg(z)\langle(A-zI)^{-1}f,g\rangle_w =H_{f,g}(z)+m(z)F_f(z)F_g(z)

であり、Hf,gH_{f,g}は実軸で実数値をとる整関数である。mmの局所表示を代入し、b(z)=Ff(z)Fg(z)b(z)=F_f(z)F_g(z)とすると

b(z)∫Idρ(t)t−z=∫Ib(t) dρ(t)t−z+∫Ib(z)−b(t)t−z dρ(t).b(z)\int_I\frac{d\rho(t)}{t-z} =\int_I\frac{b(t)\,d\rho(t)}{t-z} +\int_I\frac{b(z)-b(t)}{t-z}\,d\rho(t).

最後の項は局所的に正則で実軸で実数値をとる。従って局所区間に対する反転の極限は、符号付き有限測度FfFg dρF_fF_g\,d\rhoの区間値と半端点原子を与える。

一方、S(z)=(A−zI)−1=−R(z,A)S(z)=(A-zI)^{-1}=-R(z,A)として§E12.15 定理 4.1を適用する。実f,gf,gと共役対称な核については⟨ℑS(z)f,g⟩w=ℑ⟨S(z)f,g⟩w\langle\Im S(z)f,g\rangle_w=\Im\langle S(z)f,g\rangle_wである。よって同じ極限は⟨(E((c,d))+E({c})/2+E({d})/2)f,g⟩w\langle(E((c,d))+E(\{c\})/2+E(\{d\})/2)f,g\rangle_wとなる。原子についても PVM 表示にε2/((t−λ)2+ε2)\varepsilon^2/((t-\lambda)^2+\varepsilon^2)を適用して一致を得る。区間の測度の一意性により、任意の有界 Borel 集合について結論が成り立つ。

g=fg=fとし、有界区間を実直線へ増大させると∫∣f^∣2dρ=∥f∥w2\int|\widehat f|^2d\rho=\|f\|_w^2を得る。Cauchy–Schwarz の不等式によりf^g^\widehat f\widehat gは可積分なので、一般の Borel 集合にも増大極限で式を延ばす。最後にf,gf,gの実部と虚部に分け、第一変数での線形性と第二変数での共役線形性から複素関数の式を得る。▨

3 行列値測度とスペクトル変換

定義 3.1. 実直線上の局所有限な非負 Hermite 行列値測度Ω=(Ωij)i,j=12\Omega=(\Omega_{ij})_{i,j=1}^2とは、Ω11,Ω22\Omega_{11},\Omega_{22}が正の局所有限 Borel 測度であり、各有界区間上でΩ12,Ω21\Omega_{12},\Omega_{21}が有限複素測度であって、すべての有界 Borel 集合BBについてΩ(B)\Omega(B)が非負 Hermite 行列となるものをいう。異なる有界区間への制限は重なりで一致するとする。

μ=Ω11+Ω22\mu=\Omega_{11}+\Omega_{22}と置き、R=(dΩij/dμ)i,j=12R=(d\Omega_{ij}/d\mu)_{i,j=1}^2と書く。可測関数F:R→C2F:\R\to\C^2で

∥F∥Ω2=∫RF(λ)∗R(λ)F(λ) dμ(λ)<∞\|F\|_\Omega^2=\int_\R F(\lambda)^*R(\lambda)F(\lambda)\,d\mu(\lambda)<\infty

を満たすものを、∥F−G∥Ω=0\|F-G\|_\Omega=0という関係で同一視した空間を 行列値測度の二乗可積分空間 (matrix-weighted L2 space) といい、L2(Ω)L^2(\Omega)と書く。内積は

⟨F,G⟩Ω=∫RG∗RF dμ=∫RG∗ dΩ F\langle F,G\rangle_\Omega=\int_\R G^*RF\,d\mu=\int_\R G^*\,d\Omega\,F

とする。

命題 3.2.Ω\Omegaを実直線上の局所有限な非負二行二列 Hermite 行列値測度とし、μ=tr⁡Ω\mu=\operatorname{tr}\Omegaとする。このとき、密度R=dΩ/dμR=d\Omega/d\muは存在し、R≥0R\ge0、tr⁡R=1\operatorname{tr}R=1がμ\muに関してほとんど至る所で成り立つ。L2(Ω)L^2(\Omega)は内積⟨ , ⟩Ω\langle\ ,\ \rangle_\Omegaによる Hilbert 空間であり、有界な台と有界な値をもつ二成分単関数は稠密である。有界可測スカラー関数hhによる乗算は、ノルムが∥h∥∞\|h\|_\infty以下の作用素を定める。

証明. 非負行列の二次形式から∣Ω12(B)∣2≤Ω11(B)Ω22(B)|\Omega_{12}(B)|^2\le\Omega_{11}(B)\Omega_{22}(B)を得る。μ(B)=0\mu(B)=0ならばBBの任意の Borel 部分集合について右辺が零なので、非対角成分もBB上で零である。有界区間上で§E10.27 定理 4.1を各成分へ適用し、密度を得る。密度の一意性によって区間ごとの密度を貼り合わせることができる。

成分が有理複素数であるベクトルvvごとに、正測度v∗Ωvv^*\Omega vの密度はv∗Rv≥0v^*Rv\ge0である。これらの可算個の例外的零集合を除き、vvについての連続性を使うとR≥0R\ge0となる。μ=tr⁡Ω\mu=\operatorname{tr}\Omegaからtr⁡R=1\operatorname{tr}R=1を得る。従って∥R∥≤1\|R\|\le1である。

P(λ)P(\lambda)をR(λ)R(\lambda)の像への直交射影とする。

P=lim⁡n→∞R(R+n−1I)−1P=\lim_{n\to\infty}R(R+n^{-1}I)^{-1}

なのでPPは可測である。またRRの非負平方根も可測である。実際、R≠0R\ne0のとき

R1/2=R+det⁡R Itr⁡R+2det⁡RR^{1/2}=\frac{R+\sqrt{\det R}\,I}{\sqrt{\operatorname{tr}R+2\sqrt{\det R}}}

であり、これは有限次元の対角化で確認することができる。R=0R=0では平方根を零とする。

通常のL2(μ;C2)L^2(\mu;\C^2)における

K={v:Pv=v ほとんど至る所}\mathcal K=\{v:Pv=v\text{ ほとんど至る所}\}

は、有界作用素I−PI-Pの核なので閉じている。F↦R1/2FF\mapsto R^{1/2}FはL2(Ω)L^2(\Omega)からK\mathcal Kへの等長写像を定める。v∈Kv\in\mathcal Kに対し、RRの正の固有値上では逆平方根、核上では零となる行列をR+1/2R^{+1/2}と書き、F=R+1/2vF=R^{+1/2}vと置く。この関数は

F=lim⁡n→∞(R+n−1I)−1/2vF=\lim_{n\to\infty}(R+n^{-1}I)^{-1/2}v

と書かれるので可測である。各点でR1/2F=vR^{1/2}F=vだからF∈L2(Ω)F\in L^2(\Omega)であり、写像は全射である。§E10.13 定理 2.2による通常のL2L^2の完備性からK\mathcal K、従ってL2(Ω)L^2(\Omega)は完備である。

任意の代表関数FFに対し、Fn=1[−n,n]1{∣F∣≤n}FF_n=\mathbf1_{[-n,n]}\mathbf1_{\{|F|\le n\}}Fと置く。∥F−Fn∥Ω→0\|F-F_n\|_\Omega\to0は優収束定理による。FnF_nを[−n,n][-n,n]上で一様に単関数近似すれば、μ([−n,n])<∞\mu([-n,n])<\inftyと∥R∥≤1\|R\|\le1によりL2(Ω)L^2(\Omega)でも収束する。従って、有界な台と有界な値をもつ二成分単関数はL2(Ω)L^2(\Omega)で稠密である。スカラー乗算の評価は∫∣h∣2F∗RF dμ≤∥h∥∞2∥F∥Ω2\int|h|^2F^*RF\,d\mu\le\|h\|_\infty^2\|F\|_\Omega^2から従い、零ノルムの同一視とも両立する。▨

補題 3.3.−∞≤a<b≤∞-\infty\le a<b\le\inftyとし、可測関数wwはほとんど至る所で正で、w∈Lloc1(a,b)w\in L^1_{\mathrm{loc}}(a,b)を満たすとする。H=L2((a,b),w dx;C)H=L^2((a,b),w\,dx;\C)、d∈{1,2}d\in\{1,2\}とし、AAをHHの自己共役作用素、EEをそのスペクトル射影値測度とする。d=1d=1では正の局所有限 Borel 測度Ω=ρ\Omega=\rhoに対しμ=ρ,R=1,L2(Ω)=L2(ρ)\mu=\rho,R=1,L^2(\Omega)=L^2(\rho)と置く。d=2d=2では局所有限な非負 Hermite 行列値測度Ω\Omegaに対しμ=tr⁡Ω,R=dΩ/dμ\mu=\operatorname{tr}\Omega,R=d\Omega/d\muと置く。

連続関数y:R×(a,b)→Rdy:\R\times(a,b)\to\R^dを取り、内部のコンパクト区間に台をもつf∈Hf\in Hに対して

(U0f)(λ)=∫aby(λ,x)f(x)w(x) dx(U_0f)(\lambda)=\int_a^b y(\lambda,x)f(x)w(x)\,dx

と定める。すべてのこのようなf,gf,gと Borel 集合B⊆RB\subseteq\Rについて

⟨E(B)f,g⟩w=∫B(U0g)∗R(U0f) dμ\langle E(B)f,g\rangle_w=\int_B(U_0g)^*R(U_0f)\,d\mu

が成り立つとする。さらに、各λ0∈R\lambda_0\in\Rに対し、有界開区間J∋λ0J\ni\lambda_0と内部のコンパクト区間に台をもつh1,…,hd∈Hh_1,\ldots,h_d\in Hが存在し、

C(λ)=(U0h1(λ),…,U0hd(λ))C(\lambda)=\bigl(U_0h_1(\lambda),\ldots,U_0h_d(\lambda)\bigr)

はすべてのλ∈J\lambda\in Jで可逆で、sup⁡λ∈J∥C(λ)−1∥<∞\sup_{\lambda\in J}\|C(\lambda)^{-1}\|<\inftyを満たすとする。

このとき、U0U_0はユニタリ写像U:H→L2(Ω)U:H\to L^2(\Omega)に一意に延び、すべてのf,g∈Hf,g\in Hと Borel 集合BBに対して

⟨f,g⟩w=∫R(Ug)∗R(Uf) dμ,UE(B)f=1BUf\langle f,g\rangle_w=\int_\R(Ug)^*R(Uf)\,d\mu, \qquad UE(B)f=\mathbf1_BUf

が成り立つ。F∈L2(Ω)F\in L^2(\Omega)の逆変換は

U−1F=lim⁡r→∞∫[−r,r]y(λ,⋅)TR(λ)F(λ) dμ(λ)U^{-1}F=\lim_{r\to\infty}\int_{[-r,r]}y(\lambda,\cdot)^{\mathsf T}R(\lambda)F(\lambda)\,d\mu(\lambda)

というHHのノルム極限である。有限切断の積分は各x∈(a,b)x\in(a,b)で絶対収束し、HHの元を代表する。また

UD(A)={F∈L2(Ω):λF∈L2(Ω)},UAf=λUf(f∈D(A))UD(A)=\{F\in L^2(\Omega):\lambda F\in L^2(\Omega)\}, \qquad UAf=\lambda Uf\quad(f\in D(A))

が成り立つ。

証明. 内部コンパクト区間KKに台をもつf∈Hf\in Hについて、∫K∣f∣w dx≤(∫Kw dx)1/2∥f∥w<∞\int_K|f|w\,dx\le(\int_Kw\,dx)^{1/2}\|f\|_w<\inftyである。核yyのコンパクト集合上の有界性と一様連続性により、U0fU_0fの積分は絶対収束し、λ\lambdaについて連続である。

射影の因子化にB=RB=\R、g=fg=fを代入すると∥U0f∥Ω=∥f∥w\|U_0f\|_\Omega=\|f\|_wとなる。内部のコンパクト区間による切断はHHのノルムで元の関数へ収束するので、U0U_0の定義域は稠密である。d=1d=1では§E10.13 定理 2.2、d=2d=2では命題 3.2によりL2(Ω)L^2(\Omega)は完備である。従ってU0U_0は全HHへ一意に等長に延びる。閉値域をM\mathcal Mとし、PMP_{\mathcal M}をM\mathcal Mへの直交射影とする。因子化は両辺の連続性により全f,g∈Hf,g\in Hへ延び、任意の Borel 集合BBについて

PM(1BUf)=UE(B)f,∥UE(B)f∥Ω2=⟨E(B)f,f⟩w=∥1BUf∥Ω2P_{\mathcal M}(\mathbf1_BUf)=UE(B)f,\qquad \|UE(B)f\|_\Omega^2=\langle E(B)f,f\rangle_w=\|\mathbf1_BUf\|_\Omega^2

となる。直交分解のノルム公式から1BUf=UE(B)f\mathbf1_BUf=UE(B)fを得る。単関数による一様近似によって、有界可測スカラー関数倍も値域に属す。

仮定の区間JJの外で零となる有界なdd成分単関数vvを取る。JJ上でb=C−1vb=C^{-1}v、JJの外でb=0b=0と置く。CCは連続で、C−1C^{-1}はJJ上で有界なので、各成分bjb_jは有界可測である。従って

v=∑j=1dbjUhj∈M.v=\sum_{j=1}^d b_jUh_j\in\mathcal M.

各実点の近傍JJから実直線の可算被覆(Jn)(J_n)を取り、Dn=Jn∖⋃j<nJjD_n=J_n\setminus\bigcup_{j<n}J_jと置く。有界な台と有界な値をもつ任意の単関数FFに対し、1DnF\mathbf1_{D_n}FはJnJ_nの外で零となる単関数なのでM\mathcal Mに属す。有限和∑n=1N1DnF\sum_{n=1}^N\mathbf1_{D_n}FはL2(Ω)L^2(\Omega)でFFへ収束する。d=2d=2では命題 3.2により、d=1d=1では台と値の切断および単関数近似により、このようなFFは稠密である。値域の閉性からM=L2(Ω)\mathcal M=L^2(\Omega)を得る。ここで用いた乗算はすべてスカラー関数によるものであり、零ノルムの同一視を保つ。

有界区間IIとF∈L2(Ω)F\in L^2(\Omega)に対してvI(x)=∫Iy(λ,x)TR(λ)F(λ)dμv_I(x)=\int_I y(\lambda,x)^{\mathsf T}R(\lambda)F(\lambda)d\muと置く。各xxで

∫I∣yTRF∣ dμ≤(∫IyTRy dμ)1/2∥1IF∥Ω<∞\int_I|y^{\mathsf T}RF|\,d\mu \le\left(\int_I y^{\mathsf T}Ry\,d\mu\right)^{1/2}\|\mathbf1_IF\|_\Omega<\infty

である。ここではyyが実ベクトルであることを使った。∥R∥≤1\|R\|\le1がほとんど至る所で成り立ち、μ(I)<∞\mu(I)<\inftyである。核yyはI‾\overline Iと任意の内部コンパクト区間K⊂(a,b)K\subset(a,b)の積で有界なので、右辺はx∈Kx\in Kについて一様に有限であり、vIv_Iは局所有界である。KKに台をもつg∈Hg\in Hに対しては∫K∣g∣w dx≤(∫Kw dx)1/2∥g∥w<∞\int_K|g|w\,dx\le(\int_Kw\,dx)^{1/2}\|g\|_w<\inftyである。この一様評価を用いて Fubini の定理を適用すると

∫vIg‾ w dx=∫I(Ug)∗RF dμ=⟨U−1(1IF),g⟩w.\int v_I\overline g\,w\,dx =\int_I(Ug)^*RF\,d\mu =\langle U^{-1}(\mathbf1_IF),g\rangle_w.

vIv_IとU−1(1IF)U^{-1}(\mathbf1_IF)はともに各KK上で二乗可積分なので、その差をKKで切断した関数をggに取ることができる。従って両者は局所的にほとんど至る所で一致し、vI∈Hv_I\in Hである。I=[−r,r]I=[-r,r]を増大させ、U−1U^{-1}の等長性によって逆変換の極限を得る。代表関数の差が零ノルムならばR1/2(F−G)=0R^{1/2}(F-G)=0、従ってR(F−G)=0R(F-G)=0がほとんど至る所で成り立つので、有限切断積分も代表元の選択によらない。

UE(B)U−1UE(B)U^{-1}は指示関数1B\mathbf1_Bによる乗算である。§E12.7 命題 5.1の定義域とノルム公式を実座標関数λ↦λ\lambda\mapsto\lambdaに適用すると

f∈D(A)⟺∫Rλ2(Uf)∗R(Uf) dμ<∞f\in D(A)\quad\Longleftrightarrow\quad \int_\R\lambda^2(Uf)^*R(Uf)\,d\mu<\infty

を得る。f∈D(A)f\in D(A)について有界スペクトル切断AE([−r,r])fAE([-r,r])fを取れば、その変換はλ1[−r,r]Uf\lambda\mathbf1_{[-r,r]}Ufである。両辺のノルム極限からUAf=λUfUAf=\lambda Ufとなる。▨

4 片端正則の展開

定理 4.1.aaを正則端点とする。実可測係数p,q,wp,q,wは、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈Lloc1(a,b)1/p,q,w\in L^1_{\mathrm{loc}}(a,b)を満たすとする。この係数による分離型自己共役な実現AAを取る。W(θz,φz)=1W(\theta_z,\varphi_z)=1の実正規化と対応する測度ρ\rhoを用いる。このとき、コンパクト台関数に対する

(Uf)(λ)=∫abφλ(x)f(x)w(x) dx(Uf)(\lambda)=\int_a^b\varphi_\lambda(x)f(x)w(x)\,dx

は、HHからL2(ρ)L^2(\rho)へのユニタリ写像に一意に延びる。すべてのf,g∈Hf,g\in Hに対して

⟨f,g⟩w=∫R(Uf)Ug‾ dρ,UE(B)f=1BUf\langle f,g\rangle_w=\int_\R(Uf)\overline{Ug}\,d\rho, \qquad UE(B)f=\mathbf1_BUf

が成り立つ。F∈L2(ρ)F\in L^2(\rho)の逆変換は

U−1F=lim⁡r→∞∫[−r,r]φλ(⋅)F(λ) dρ(λ)U^{-1}F=\lim_{r\to\infty}\int_{[-r,r]}\varphi_\lambda(\cdot)F(\lambda)\,d\rho(\lambda)

というHHのノルム極限である。さらに

UD(A)={F∈L2(ρ):λF∈L2(ρ)},UAf=λUf(f∈D(A))UD(A)=\{F\in L^2(\rho):\lambda F\in L^2(\rho)\},\qquad UAf=\lambda Uf\quad(f\in D(A))

が成り立つ。

証明.補題 2.3により、d=1d=1、y(λ,x)=φλ(x)y(\lambda,x)=\varphi_\lambda(x)、Ω=ρ\Omega=\rhoは補題 3.3の射影因子化を満たす。基本解の連続性とパラメータに関する局所一様な連続性から、核yyは連続である。

任意のλ0∈R\lambda_0\in\Rに対し、φλ0\varphi_{\lambda_0}が恒等的に零でない内部コンパクト区間KKを取り、h=1Kφλ0h=\mathbf1_K\varphi_{\lambda_0}と置く。このとき

(U0h)(λ0)=∫Kφλ0(x)2w(x) dx>0.(U_0h)(\lambda_0)=\int_K\varphi_{\lambda_0}(x)^2w(x)\,dx>0.

モーメントU0hU_0hの連続性から、λ0\lambda_0の有界開近傍JJとδ>0\delta>0を∣U0h∣≥δ|U_0h|\ge\deltaがJJ上で成り立つように取ることができる。従って局所可逆性と逆数の一様有界性も満たされ、同補題からすべての結論を得る。▨

5 Weyl 行列と二成分の展開

定義 5.1.p,q,wp,q,wを実可測係数とし、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈Lloc1(a,b;R)1/p,q,w\in L^1_{\mathrm{loc}}(a,b;\R)を満たすとする。AAを実分離型条件による自己共役な実現とする。内点ccにおいて

θz(c)=φz[1](c)=1,θz[1](c)=φz(c)=0\theta_z(c)=\varphi_z^{[1]}(c)=1,\qquad \theta_z^{[1]}(c)=\varphi_z(c)=0

と正規化し、y(z,x)=(θz(x),φz(x))Ty(z,x)=(\theta_z(x),\varphi_z(x))^{\mathsf T}と置く。非実数zzについて、左右の Weyl 解をψ±=θz+m±(z)φz\psi_\pm=\theta_z+m_\pm(z)\varphi_zと正規化する。φz\varphi_zが片側の条件を満たすなら、ccに Dirichlet 条件を課した片側の自己共役作用素の非実固有解となるので、この正規化は可能である。

D(z)=m+(z)−m−(z)D(z)=m_+(z)-m_-(z)として

M(z)=−1D(z)(1(m+(z)+m−(z))/2(m+(z)+m−(z))/2m−(z)m+(z))M(z)=-\frac1{D(z)} \begin{pmatrix} 1&(m_+(z)+m_-(z))/2\\ (m_+(z)+m_-(z))/2&m_-(z)m_+(z) \end{pmatrix}

を Weyl 行列 (Weyl matrix) という。行列の虚部はℑM=(M−M∗)/(2i)\Im M=(M-M^*)/(2i)とする。

補題 5.2.p,q,wp,q,wを実可測係数とし、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈Lloc1(a,b;R)1/p,q,w\in L^1_{\mathrm{loc}}(a,b;\R)を満たすとする。実分離型自己共役な実現について、内点ccで標準化した基本解と Weyl 行列MMを用いる。このときMMは非実軸で正則、M(z‾)∗=M(z)M(\overline z)^*=M(z)であり、上半平面でℑM(z)\Im M(z)は非負である。レゾルベント核は

Gz(x,t)=y(z,x)TM(z)y(z,t)+Kz(x,t),G_z(x,t)=y(z,x)^{\mathsf T}M(z)y(z,t)+K_z(x,t),Kz(x,t)=sgn⁡(x−t)2{θz(x)φz(t)−φz(x)θz(t)}K_z(x,t)=\frac{\operatorname{sgn}(x-t)}2 \{\theta_z(x)\varphi_z(t)-\varphi_z(x)\theta_z(t)\}

と表される。KzK_zはx,tx,tについて対称であり、実zzでは実数値をとる。

証明. 右半区間では命題 1.5を適用することができる。左半区間をx↦−xx\mapsto-xで反射すると、標準化した第二基本解の流束の符号が逆になるので、反射した問題の Weyl 関数は−m−-m_-である。従ってm±m_\pmは正則であり、上半平面でℑm+>0\Im m_+>0、ℑm−<0\Im m_-<0である。よってD≠0D\ne0であり、MMは正則となる。実係数による共役関係と行列の対称性からM(z‾)∗=M(z)M(\overline z)^*=M(z)を得る。

x<tx<tのとき、定理 1.3の核は

−(θz(x)+m−φz(x))(θz(t)+m+φz(t))m+−m−-\frac{(\theta_z(x)+m_-\varphi_z(x))(\theta_z(t)+m_+\varphi_z(t))}{m_+-m_-}

である。積を展開し、混合項の係数を平均と差に分けると表示されたM,KM,Kを得る。x>tx>tでは対称性から同じ表示となる。

Gz(x,c)G_z(x,c)と、第二変数の流束に関するGz(x,t)G_z(x,t)のt=ct=cでの微分を、それぞれg1,g2g_1,g_2とする。核の表示から

g1=y(z,x)TM(z)e1−12sgn⁡(x−c)φz(x),g2=y(z,x)TM(z)e2+12sgn⁡(x−c)θz(x).g_1=y(z,x)^{\mathsf T}M(z)e_1-\tfrac12\operatorname{sgn}(x-c)\varphi_z(x),\qquad g_2=y(z,x)^{\mathsf T}M(z)e_2+\tfrac12\operatorname{sgn}(x-c)\theta_z(x).

両関数はccの各側で斉次方程式を満たし、外側の端点条件を満たす二乗可積分関数である。g1g_1の値の跳びは0、流束の跳びは−1であり、g2g_2の値の跳びは1、流束の跳びは0である。

v=(α,β)Tv=(\alpha,\beta)^{\mathsf T}、h=αg1+βg2h=\alpha g_1+\beta g_2と置く。ccでの値と流束の左右平均はそれぞれ(Mv)1,(Mv)2(Mv)_1,(Mv)_2であり、跳びはβ,−α\beta,-\alphaである。直接展開すると

[h,h](c+)−[h,h](c−)=−2iℑ(v∗Mv).[h,h](c+)-[h,h](c-)=-2i\Im(v^*Mv).

左右の Green 恒等式を加え、外側の境界形式が零であることを使うと

v∗ℑM(z)v=(ℑz)∫ab∣h∣2w dx≥0v^*\Im M(z)v=(\Im z)\int_a^b|h|^2w\,dx\ge0

を得る。▨

定理 5.3.p,q,wp,q,wを実可測係数とし、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈Lloc1(a,b;R)1/p,q,w\in L^1_{\mathrm{loc}}(a,b;\R)を満たすとする。AAを実分離型条件による自己共役な実現とする。このとき、内点ccで標準化した基本解y=(θ,φ)Ty=(\theta,\varphi)^{\mathsf T}と Weyl 行列MMに対し、局所有限な非負二行二列 Hermite 行列値測度Ω\Omegaが一意に存在して、各実点の近傍で

M(z)=∫IdΩ(t)t−z+HI(z)M(z)=\int_I\frac{d\Omega(t)}{t-z}+H_I(z)

と表される。IIはその点を含む有界開区間であり、HIH_IはII内のさらに小さい区間を越えて正則で、実軸上で Hermite 行列となる。Ω\Omegaを スペクトル行列 (spectral matrix) という。

コンパクト台関数f∈Hf\in Hに対してf^(λ)=∫aby(λ,x)f(x)w(x)dx\widehat f(\lambda)=\int_a^b y(\lambda,x)f(x)w(x)dxと置くと、任意のコンパクト台f,g∈Hf,g\in Hと Borel 集合BBに対して

⟨E(B)f,g⟩w=∫Bg^∗ dΩ f^\langle E(B)f,g\rangle_w=\int_B\widehat g^*\,d\Omega\,\widehat f

が成り立つ。

証明. 実λ0\lambda_0と内部の非退化なコンパクト区間KKを固定し、hj=1Kyj(λ0,⋅)h_j=\mathbf1_K y_j(\lambda_0,\cdot)、j=1,2j=1,2と置く。行列

Cij(z)=∫abyi(z,x)hj(x)w(x) dxC_{ij}(z)=\int_a^b y_i(z,x)h_j(x)w(x)\,dx

は整関数を成分にもつ。C(λ0)C(\lambda_0)は独立な二基本解の Gram 行列なので正定値である。実際、係数がすべて零ではない線形結合の二乗ノルムが零であると仮定する。この線形結合は連続性によってKK上で恒等的に零となる。初期値問題の一意性により区間全体でも零となり、基本解の独立性に反する。従ってCCはλ0\lambda_0の複素近傍で可逆である。

Σij(B)=⟨E(B)hj,hi⟩w\Sigma_{ij}(B)=\langle E(B)h_j,h_i\rangle_wと置くと、Σ\Sigmaは有限な非負 Hermite 行列値測度である。レゾルベントの圧縮Qij(z)=⟨(A−zI)−1hj,hi⟩wQ_{ij}(z)=\langle(A-zI)^{-1}h_j,h_i\rangle_wについて

Q(z)=∫RdΣ(t)t−z=C(z)TM(z)C(z)+H(z)Q(z)=\int_\R\frac{d\Sigma(t)}{t-z}=C(z)^{\mathsf T}M(z)C(z)+H(z)

である。HHは核KzK_zの圧縮であり、実軸で実対称となる整関数行列である。

CCが可逆な近傍の中に有界区間IIの閉包を取り、L(z)=C(z)−1L(z)=C(z)^{-1}と置く。II上で

dΩI(t)=L(t)T dΣ(t) L(t)d\Omega_I(t)=L(t)^{\mathsf T}\,d\Sigma(t)\,L(t)

と定める。L(t)L(t)は実行列なので、これは非負 Hermite 行列値測度である。J‾⊂I\overline J\subset Iとなる小区間JJ上でMMとの差を計算する。II内の積分について、差の分子は

L(z)TdΣ(t)L(z)−L(t)TdΣ(t)L(t)=(L(z)−L(t))TdΣ(t)L(z)+L(t)TdΣ(t)(L(z)−L(t)).\begin{split} L(z)^{\mathsf T}d\Sigma(t)L(z)-L(t)^{\mathsf T}d\Sigma(t)L(t) ={}&(L(z)-L(t))^{\mathsf T}d\Sigma(t)L(z)\\ &+L(t)^{\mathsf T}d\Sigma(t)(L(z)-L(t)). \end{split}

各項をt−zt-zで割ると、解析行列の差商によって特異点が除去される。有限変動測度に対する局所有界な積分なので、その差はJJを越えて正則である。R∖I\R\setminus Iの積分と−L(z)TH(z)L(z)-L(z)^{\mathsf T}H(z)L(z)も同じ近傍で正則である。実zzでは、差全体は Hermite 行列である。

任意の定数ベクトルv∈C2v\in\C^2に対して、v∗M(z)vv^*M(z)vの局所表示の測度は正測度v∗ΩIvv^*\Omega_Ivである。有限測度の Poisson 核への優収束により区間と原子の反転公式を得る。極化すれば全行列成分が決まるので、二つの局所構成は重なりで一致する。定理 2.1の証明と同じ Borel 分割Dn=Jn∖⋃j<nJjD_n=J_n\setminus\bigcup_{j<n}J_jの上で加え、局所有限なΩ\Omegaを得る。対角成分は正測度として加え、非対角成分は有界区間ごとに定める。正値性により非対角成分の変動は対角成分の和で抑えられるので、この局所的な加算は有限変動測度を定める。

まず任意の有限個の実コンパクト台関数f1,…,fNf_1,\ldots,f_Nを取り、そのモーメントを列とする二行NN列行列F(z)F(z)を作る。これらへのレゾルベントの圧縮はF(z)TM(z)F(z)F(z)^{\mathsf T}M(z)F(z)と実軸で Hermite となる整関数行列の和である。局所 Cauchy 表示を代入し、F(z)F(z)とF(t)F(t)の差商を左右に用いると、その圧縮は

∫IF(t)TdΩ(t)F(t)t−z\int_I\frac{F(t)^{\mathsf T}d\Omega(t)F(t)}{t-z}

と、実軸で Hermite となる正則行列の和になる。各定数ベクトルの二次形式に§E12.15 定理 4.1を適用すると、圧縮した PVM と測度F(t)TdΩ(t)F(t)F(t)^{\mathsf T}d\Omega(t)F(t)の区間値および原子が一致する。極化と測度の一意性から全有界 Borel 集合で一致する。

対角成分について有界区間を増大させると∫f^∗dΩf^=∥f∥w2\int\widehat f^*d\Omega\widehat f=\|f\|_w^2である。行列値測度の二乗可積分空間の Cauchy–Schwarz の不等式を用いて、非対角成分も任意の Borel 集合へ延ばす。f,gf,gの実部と虚部への分解により複素関数にも結論が成り立つ。▨

命題 5.4. 実自己共役分離型 Sturm–Liouville 問題に対する Weyl 行列MMとスペクトル行列Ω\Omegaについて、任意の実数c<dc<dに対し

lim⁡ε↓01π∫cdℑM(t+iε) dt=Ω((c,d))+12Ω({c})+12Ω({d})\lim_{\varepsilon\downarrow0}\frac1\pi\int_c^d\Im M(t+i\varepsilon)\,dt =\Omega((c,d))+\frac12\Omega(\{c\})+\frac12\Omega(\{d\})

であり、すべてのλ∈R\lambda\in\Rに対して

Ω({λ})=lim⁡ε↓0εℑM(λ+iε)\Omega(\{\lambda\})=\lim_{\varepsilon\downarrow0}\varepsilon\Im M(\lambda+i\varepsilon)

である。極限は有限次元行列のノルムについて取る。正則な左端をもつ問題のm,ρm,\rhoについても、一行一列の式として同じ公式が成立する。

証明. 行列の局所表示に定数ベクトルvvの二次形式を適用すると、正測度v∗Ωvv^*\Omega vの有限区間上の Cauchy 積分となる。区間について積分した Poisson 核は零以上一以下であり、原子についての核はε2/((t−λ)2+ε2)\varepsilon^2/((t-\lambda)^2+\varepsilon^2)である。優収束により局所の式を得る。正則な残余は実軸で Hermite なので、その虚部は局所一様に零へ収束する。極化で全成分の式を得て、有限分割の内部の半原子を合わせると任意の有界区間の式となる。スカラーの場合は命題 2.2である。▨

定理 5.5.p,q,wp,q,wを実可測係数とし、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈Lloc1(a,b;R)1/p,q,w\in L^1_{\mathrm{loc}}(a,b;\R)を満たすとする。AAを実分離型条件による自己共役な実現とする。このとき、内点で標準化した基本解y=(θ,φ)Ty=(\theta,\varphi)^{\mathsf T}とスペクトル行列Ω\Omegaに対し、コンパクト台関数上の

(Uf)(λ)=∫aby(λ,x)f(x)w(x) dx(Uf)(\lambda)=\int_a^b y(\lambda,x)f(x)w(x)\,dx

はHHからL2(Ω)L^2(\Omega)へのユニタリ写像に一意に延びる。この結論は両端が特異な場合にも成立する。μ=tr⁡Ω\mu=\operatorname{tr}\Omega、R=dΩ/dμR=d\Omega/d\muとすると

⟨f,g⟩w=∫R(Ug)∗R(Uf) dμ,UE(B)f=1BUf\langle f,g\rangle_w=\int_\R(Ug)^*R(Uf)\,d\mu,\qquad UE(B)f=\mathbf1_BUf

である。逆変換は

U−1F=lim⁡r→∞∫[−r,r]y(λ,⋅)TR(λ)F(λ) dμ(λ)U^{-1}F=\lim_{r\to\infty}\int_{[-r,r]}y(\lambda,\cdot)^{\mathsf T}R(\lambda)F(\lambda)\,d\mu(\lambda)

というHHのノルム極限であり、

UD(A)={F∈L2(Ω):∫Rλ2F∗RF dμ<∞},UAf=λUf(f∈D(A))UD(A)=\left\{F\in L^2(\Omega):\int_\R\lambda^2F^*RF\,d\mu<\infty\right\},\qquad UAf=\lambda Uf\quad(f\in D(A))

が成り立つ。

証明.定理 5.3により、y=(θ,φ)Ty=(\theta,\varphi)^{\mathsf T}とΩ\Omegaは補題 3.3の二成分の射影因子化を満たす。基本解は実パラメータで実数値をとり、(λ,x)(\lambda,x)について連続である。

任意のλ0∈R\lambda_0\in\Rと内部の非退化なコンパクト区間KKに対し、hj=1Kyj(λ0,⋅)h_j=\mathbf1_Ky_j(\lambda_0,\cdot)、j=1,2j=1,2と置く。モーメント行列C(λ)=(U0h1(λ),U0h2(λ))C(\lambda)=(U_0h_1(\lambda),U_0h_2(\lambda))は連続であり、C(λ0)C(\lambda_0)は二基本解の Gram 行列である。非零の線形結合がKK上で零ならば、初期値問題の一意性により全区間で零となり、基本解の独立性に反する。従ってC(λ0)C(\lambda_0)は正定値である。連続性から、λ0\lambda_0の十分小さい有界開近傍でCCは可逆となり、逆行列も一様に有界となる。同補題を適用して、ユニタリな展開、逆変換と最大乗算域を得る。▨

6 極限円型端点と結合型条件

定理 6.1.p,q,wp,q,wを実可測係数とし、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈Lloc1(a,b;R)1/p,q,w\in L^1_{\mathrm{loc}}(a,b;\R)を満たすとする。両端が極限円型であるとする。AAを最小作用素を含む任意の自己共役な実現とする。このとき、分離型条件の場合も、一般化境界値による結合型条件

Γbu=eiηTΓau,T∈SL⁡2(R),0≤η<π\Gamma_bu=e^{i\eta}T\Gamma_au,\qquad T\in \SL_2(\R),\quad0\le\eta<\pi

の場合も、非実数でのレゾルベントは二乗可積分核をもち、コンパクトである。

内点で標準化した二基本解y=(θ,φ)Ty=(\theta,\varphi)^{\mathsf T}に対し、核は

Gz(x,t)=y(z,x)TMA(z)y(z,t)+Kz(x,t)G_z(x,t)=y(z,x)^{\mathsf T}M_A(z)y(z,t)+K_z(x,t)

と表される。KzK_zは補題 5.2の核であり、MAM_Aは正則、MA(z‾)∗=MA(z)M_A(\overline z)^*=M_A(z)、上半平面でℑMA≥0\Im M_A\ge0を満たす。MAM_Aの局所 Cauchy 表示から定まる非負行列値測度ΩA\Omega_Aについて、射影の因子化、反転、ユニタリな二成分展開、逆変換および最大乗算域が成立する。

さらにAAは完全正規直交固有系(ej)(e_j)をもち、固有値の重複度は有限で、任意の有界区間に入る固有値は有限個である。ej(x)=y(λj,x)Tcje_j(x)=y(\lambda_j,x)^{\mathsf T}c_jと書けば

ΩA=∑jcjcj∗δλj,f=∑j⟨f,ej⟩wej\Omega_A=\sum_jc_jc_j^*\delta_{\lambda_j},\qquad f=\sum_j\langle f,e_j\rangle_w e_j

であり、最後の級数はHHのノルムで収束する。

証明. 固定非実数zzに対し、両端極限円型なのでθz,φz∈H\theta_z,\varphi_z\in Hである。c∈(a,b)c\in(a,b)を正規化点とし、f∈Hf\in Hについて

vz(x)=∫cx{θz(x)φz(t)−φz(x)θz(t)}f(t)w(t) dtv_z(x)=\int_c^x\{\theta_z(x)\varphi_z(t)-\varphi_z(x)\theta_z(t)\}f(t)w(t)\,dt

と置く。Cauchy–Schwarz の不等式により二つの係数積分は各半区間で有界であり、vz∈Hv_z\in Hである。直接微分するとvz,vz[1]v_z,v_z^{[1]}は局所絶対連続で(ℓ−zw)vz=wf(\ell-zw)v_z=wf、vz(c)=vz[1](c)=0v_z(c)=v_z^{[1]}(c)=0となる。従ってvz∈D(Tmax⁡)v_z\in D(T_{\max})である。

一般化境界値の連立条件をBΓu=0B\Gamma u=0と書く。二行四列のBBは階数二であり、その核は自己共役条件の境界平面である。u=vz+d1θz+d2φzu=v_z+d_1\theta_z+d_2\varphi_zが条件を満たすための方程式は

BΓ(θz,φz)(d1d2)=−BΓvzB\Gamma(\theta_z,\varphi_z)\begin{pmatrix}d_1\\d_2\end{pmatrix}=-B\Gamma v_z

である。左辺の二行二列行列が特異ならば、非零の斉次解がD(A)D(A)に属し、非実固有解となる。従って行列は可逆であり、d1,d2d_1,d_2は一意に決まる。

例えば右端では、vzv_zの状態を展開したまま境界形式を取ると

Γbvz=(Γbθz)∫cbφzfw−(Γbφz)∫cbθzfw\Gamma_bv_z=(\Gamma_b\theta_z)\int_c^b\varphi_zfw -(\Gamma_b\varphi_z)\int_c^b\theta_zfw

である。積分は絶対収束し、Γbθz,Γbφz\Gamma_b\theta_z,\Gamma_b\varphi_zは有限であるから、この極限移行は正当である。左端では積分の向きを逆にした式を得る。従ってd1,d2d_1,d_2は四つの積分∫acθzfw\int_a^c\theta_zfw、∫acφzfw\int_a^c\varphi_zfw、∫cbθzfw\int_c^b\theta_zfw、∫cbφzfw\int_c^b\varphi_zfwの線形結合である。構成したuuはD(A)D(A)に属し、(A−zI)u=f(A-zI)u=fを満たす。従ってu=(A−zI)−1fu=(A-zI)^{-1}fである。この作用素の核は三角領域に制限した基本解の積と、基本解の有限個の積の和である。両基本解がHHに属すので、核はL2(w dx⊗w dt)L^2(w\,dx\otimes w\,dt)に属す。§E12.2 定理 2.3によりレゾルベントはコンパクトである。

構成したレゾルベント核GzG_zからKzK_zを引く。両核はx=tx=tで連続で流束の跳びが−1なので、差はxxについて全区間の斉次解である。レゾルベントの随伴関係からGz(x,t)=Gz‾(t,x)‾G_z(x,t)=\overline{G_{\overline z}(t,x)}がほとんど至る所で成り立つ。上で構成した核の各三角領域の連続性と、対角上の連続性により、この等式は全点で成り立つ。従って差はttについても斉次解となる。二基本解で順に展開すると、二行二列行列MA(z)M_A(z)が存在して、差はy(z,x)TMA(z)y(z,t)y(z,x)^{\mathsf T}M_A(z)y(z,t)と表される。同じ随伴関係からMA(z‾)∗=MA(z)M_A(\overline z)^*=M_A(z)である。

任意の非実数z0z_0に対し、二つの実コンパクト台関数h1,h2h_1,h_2のモーメント行列C(z0)C(z_0)を可逆に選ぶことができる。もし実試験関数のモーメントが張る複素線形空間が真の部分空間ならば、非零ベクトルに対応する二基本解の線形結合の積分が、すべての実試験関数に対して零となる。その実部と虚部を試験すれば解が恒等的に零となり、独立性に反する。従ってその像から二つの独立なモーメントを選ぶことができる。レゾルベントの圧縮QQとKzK_zの圧縮HHについて

MA(z)=C(z)−T(Q(z)−H(z))C(z)−1M_A(z)=C(z)^{-\mathsf T}(Q(z)-H(z))C(z)^{-1}

となるので、MAM_Aはz0z_0の近傍で正則である。z0z_0は任意である。

補題 5.2の二つの列g1,g2g_1,g_2をレゾルベント核GzG_zから作ると、外側ではAAの定義域を定める結合型境界条件を満たす。h=αg1+βg2h=\alpha g_1+\beta g_2について、自己共役な境界平面の等方性から[h,h](b)−[h,h](a)=0[h,h](b)-[h,h](a)=0である。ccでの値と流束の跳びは依然としてβ,−α\beta,-\alphaなので、左右の Green 恒等式を加えると

v∗ℑMA(z)v=(ℑz)∥h∥w2≥0v^*\Im M_A(z)v=(\Im z)\|h\|_w^2\ge0

を得る。

実λ0\lambda_0では、hj=1Kyj(λ0,⋅)h_j=\mathbf1_K y_j(\lambda_0,\cdot)の Gram 行列が正定値である。圧縮した PVMΣ\SigmaからdΩA=C−TdΣC−1d\Omega_A=C^{-\mathsf T}d\Sigma C^{-1}と定めると、この場合も非負 Hermite 行列値測度を得る。定理 5.3の差商による正則性の証明では、実軸上の残余の Hermite 性だけを用いている。レゾルベント核GzG_zとKzK_zの圧縮から得た残余も実軸上で Hermite 行列となるので、局所表示、一意な貼合せ、射影因子化を得る。反転は定数ベクトルの二次形式に有限測度の Poisson 核を適用して得る。実パラメータの基本解yyは実ベクトル値で連続であり、上の Gram 行列の正定値性とCCの連続性により、各実点の十分小さい有界開近傍ではCCは可逆で逆行列も一様に有界となる。従ってy,ΩAy,\Omega_Aは補題 3.3の二つの仮定を満たし、ユニタリな二成分展開、逆変換、最大乗算域を得る。

Fr=im⁡E([−r,r])F_r=\im E([-r,r])、σf(B)=⟨E(B)f,f⟩w\sigma_f(B)=\langle E(B)f,f\rangle_wと置くと、PVM のノルム公式から

∥(A−iI)−1f∥w2=∫[−r,r]dσf(λ)1+λ2≥∥f∥w21+r2(f∈Fr)\|(A-iI)^{-1}f\|_w^2 =\int_{[-r,r]}\frac{d\sigma_f(\lambda)}{1+\lambda^2} \ge\frac{\|f\|_w^2}{1+r^2}\qquad(f\in F_r)

である。FrF_rが無限次元ならば正規直交列(fn)(f_n)を取り、上の下界をfn−fmf_n-f_mに用いると、レゾルベントによる像同士の距離は2/(1+r2)\sqrt{2/(1+r^2)}以上となる。これはコンパクト性に反する。よってFrF_rは有限次元である。Fr⊂D(A)F_r\subset D(A)でありAAで不変なので、A∣FrA|_{F_r}を有限次元の Hermite 作用素として対角化することができる。まずF1F_1、次にn≥2n\ge2のFn⊖Fn−1F_n\ominus F_{n-1}上で順に対角化する。E([−n,n])→IE([-n,n])\to Iが強収束するので、得た固有ベクトルは完全正規直交系をなす。各有界区間の固有ベクトルは有限次元のFrF_rに入るので、固有値の個数と重複度も有限である。

各固有関数はℓej=λjwej\ell e_j=\lambda_jwe_jを満たすので、ej=y(λj,⋅)Tcje_j=y(\lambda_j,\cdot)^{\mathsf T}c_jと書くことができる。射影を固有ベクトルで計算すると

⟨E(B)f,g⟩w=∑λj∈B(g^(λj))∗cjcj∗f^(λj).\langle E(B)f,g\rangle_w =\sum_{\lambda_j\in B}(\widehat g(\lambda_j))^*c_jc_j^*\widehat f(\lambda_j).

局所の可逆モーメント行列を使えば、測度の一意性からΩA=∑jcjcj∗δλj\Omega_A=\sum_jc_jc_j^*\delta_{\lambda_j}となる。固有基底による展開のノルム収束は Parseval の等式から従う。▨

注意 6.2. 両端極限円型の離散展開では、作用素が下に有界であることを仮定していない。固有値の無限列が存在する場合、その絶対値は無限大へ向かうが、正の無限大へ向かうとは限らない。

例 6.3.L>0L>0、0<η<π0<\eta<\piとし、L2(0,L)L^2(0,L)上のAu=−u′′Au=-u''に定義域

D(A)={u:u,u′∈AC[0,L], u′′∈L2(0,L), u(L)=eiηu(0), u′(L)=eiηu′(0)}D(A)=\{u:u,u'\in AC[0,L],\ u''\in L^2(0,L),\ u(L)=e^{i\eta}u(0),\ u'(L)=e^{i\eta}u'(0)\}

を与える。内点c∈(0,L)c\in(0,L)を固定し、n∈Zn\in\Zに対して

kn=2πn+ηL,λn=kn2,en(x)=L−1/2eikn(x−c)k_n=\frac{2\pi n+\eta}{L},\qquad \lambda_n=k_n^2,\qquad e_n(x)=L^{-1/2}e^{ik_n(x-c)}

と置く。このとき、AAは自己共役であり、相異なる単純固有値λn\lambda_nと完全正規直交固有系(en)n∈Z(e_n)_{n\in\Z}をもつ。内点ccで標準化した基本解に対応するスペクトル行列は

ΩA=1L∑n∈Z(1−ikniknkn2)δkn2\Omega_A=\frac1L\sum_{n\in\Z} \begin{pmatrix}1&-ik_n\\ik_n&k_n^2\end{pmatrix}\delta_{k_n^2}

である。各原子は階数一の非負 Hermite 行列であり、非対角成分は非零の純虚数である。

証明.§E13.30 定理 3.4の結合型条件で実行列をIIと取れば、AAは自己共役である。任意のu∈D(A)u\in D(A)についてu′(L)u(L)‾=u′(0)u(0)‾u'(L)\overline{u(L)}=u'(0)\overline{u(0)}なので、部分積分から

⟨Au,u⟩=∫0L∣u′(x)∣2 dx≥0\langle Au,u\rangle=\int_0^L|u'(x)|^2\,dx\ge0

となる。従って固有値は非負である。零固有値の解は一次関数であり、u′(L)=eiηu′(0)u'(L)=e^{i\eta}u'(0)とeiη≠1e^{i\eta}\ne1から導関数は零になる。残る端点条件により定数項も零となるので、零は固有値ではない。

正の固有値をk2k^2、k>0k>0と書き、解をu(x)=aeik(x−c)+be−ik(x−c)u(x)=a e^{ik(x-c)}+b e^{-ik(x-c)}と表す。二つの端点条件を加減すると

(eikL−eiη)a=0,(e−ikL−eiη)b=0(e^{ikL}-e^{i\eta})a=0,\qquad (e^{-ikL}-e^{i\eta})b=0

を得る。0<η<π0<\eta<\piなので二つの括弧が同時に零となることはなく、非零解は一方の指数関数の定数倍である。指数関数eit(x−c)e^{it(x-c)}が条件を満たすのはt=(2πn+η)/Lt=(2\pi n+\eta)/L、n∈Zn\in\Zの場合に限る。従って上記のλn\lambda_nが全固有値を尽くし、各固有空間は一次元である。kn2=km2k_n^2=k_m^2ならばn=mn=m、またはn+m=−η/πn+m=-\eta/\piである。後者は左辺が整数で右辺が(−1,0)(-1,0)に属すことに反するので、固有値は相異なる。

∥en∥22=L−1∫0Ldx=1\|e_n\|_2^2=L^{-1}\int_0^Ldx=1であり、相異なる固有値の固有ベクトルは直交する。両端は正則で極限円型なので、定理 6.1によりAAは完全正規直交固有系をもつ。全固有空間を(en)(e_n)が尽くすため、この系は完全である。

内点ccで標準化した実基本解は

θk2(x)=cos⁡(k(x−c)),φk2(x)=sin⁡(k(x−c))k\theta_{k^2}(x)=\cos(k(x-c)),\qquad \varphi_{k^2}(x)=\frac{\sin(k(x-c))}{k}

である。従ってen=y(λn,⋅)Tcne_n=y(\lambda_n,\cdot)^{\mathsf T}c_nにおける係数ベクトルはcn=L−1/2(1,ikn)Tc_n=L^{-1/2}(1,ik_n)^{\mathsf T}となる。同定理の原子の式に代入すると

Cn=cncn∗=1L(1−ikniknkn2)C_n=c_nc_n^*=\frac1L \begin{pmatrix}1&-ik_n\\ik_n&k_n^2\end{pmatrix}

を得る。外積の形からCn≥0C_n\ge0であり、det⁡Cn=0\det C_n=0、tr⁡Cn=(1+kn2)/L>0\operatorname{tr}C_n=(1+k_n^2)/L>0なので階数は一である。kn≠0k_n\ne0により非対角成分は非零である。

λn\lambda_nの十分小さい実近傍には他の固有値がないので、同定理の局所 Cauchy 表示は

MA(z)=Cnλn−z+Hn(z)M_A(z)=\frac{C_n}{\lambda_n-z}+H_n(z)

となる。HnH_nは近傍で正則であり、実軸上で Hermite 行列値をとる。従って行列の虚部については

lim⁡ε↓0εℑMA(λn+iε)=Cn\lim_{\varepsilon\downarrow0}\varepsilon\Im M_A(\lambda_n+i\varepsilon)=C_n

である。一方、各成分の虚部を並べた行列では

lim⁡ε↓0ε(ℑ((MA(λn+iε))ij))i,j=12=(ℜ((Cn)ij))i,j=12=1L(100kn2).\lim_{\varepsilon\downarrow0} \varepsilon\bigl(\Im((M_A(\lambda_n+i\varepsilon))_{ij})\bigr)_{i,j=1}^2 =\bigl(\Re((C_n)_{ij})\bigr)_{i,j=1}^2 =\frac1L\begin{pmatrix}1&0\\0&k_n^2\end{pmatrix}.

この成分ごとの反転では、原子の非対角成分が失われる。▨

7 境界値とスペクトル密度

命題 7.1. 実自己共役分離型 Sturm–Liouville 問題の Weyl 関数mmと測度ρ\rho、または Weyl 行列MMと測度Ω\Omegaを取る。行列の場合には、両端極限円型の任意の自己共役な結合型条件の行列MA,ΩAM_A,\Omega_Aも含めるものとする。このとき、実開区間IIへ、上半平面からℑm\Im mまたはℑM\Im Mが連続に延長されるならば、II上で測度は Lebesgue 測度に関して絶対連続であり、

dρ(λ)=1πℑm(λ+i0) dλ,dΩ(λ)=1πℑM(λ+i0) dλd\rho(\lambda)=\frac1\pi\Im m(\lambda+i0)\,d\lambda, \qquad d\Omega(\lambda)=\frac1\pi\Im M(\lambda+i0)\,d\lambda

がそれぞれ成り立つ。

証明. 任意の[c,d]⊂I[c,d]\subset Iについて、連続な延長は[c,d][c,d]を底辺とする十分小さい閉長方形上で一様連続である。従って虚部は境界値へ一様収束する。原子の公式からII内の各一点の測度は零である。命題 5.4に境界値への一様収束を代入すると、(c,d)(c,d)の測度は表示された密度の積分と一致する。行列では各定数ベクトルの二次形式についてこの議論を行い、極化する。区間の値による測度の一意性からII上で結論を得る。▨

例 7.2.L2(0,∞)L^2(0,\infty)上の−u′′-u''について、u(0)=0u(0)=0の実現には正弦変換、u′(0)=0u'(0)=0の実現には余弦変換が対応する。具体的には

(Sf)(k)=2π∫0∞sin⁡(kx)f(x) dx,(Cf)(k)=2π∫0∞cos⁡(kx)f(x) dx(\mathcal Sf)(k)=\sqrt{\frac2\pi}\int_0^\infty\sin(kx)f(x)\,dx, \qquad (\mathcal Cf)(k)=\sqrt{\frac2\pi}\int_0^\infty\cos(kx)f(x)\,dx

はコンパクト台関数からL2(0,∞;dk)L^2(0,\infty;dk)へのユニタリ写像に延びる。逆変換はそれぞれ同じ核を用いる。正弦変換または余弦変換によって、対応する自己共役な実現は、定理 4.1の最大定義域をもつk2k^2の乗算作用素とユニタリ同値になる。一般の関数に対する積分は二乗平均の極限で解釈する。

証明.k=zk=\sqrt zはC∖[0,∞)\C\setminus[0,\infty)上でℑk>0\Im k>0となる枝を取る。右端の Weyl 解はeikxe^{ikx}の定数倍である。Dirichlet 条件ではθz=cos⁡(kx)\theta_z=\cos(kx)、φz=sin⁡(kx)/k\varphi_z=\sin(kx)/kなので、θz+mφz=eikx\theta_z+m\varphi_z=e^{ikx}からm(z)=ikm(z)=ikである。Neumann 条件ではθz=−sin⁡(kx)/k\theta_z=-\sin(kx)/k、φz=cos⁡(kx)\varphi_z=\cos(kx)と置くとW(θz,φz)=1W(\theta_z,\varphi_z)=1であり、m(z)=i/km(z)=i/kとなる。

正の実軸上では命題 7.1により

dρD(λ)=λπ dλ,dρN(λ)=1πλ dλ(λ>0)d\rho_D(\lambda)=\frac{\sqrt\lambda}{\pi}\,d\lambda,\qquad d\rho_N(\lambda)=\frac{1}{\pi\sqrt\lambda}\,d\lambda\qquad(\lambda>0)

である。負の実軸上ではk=i−λk=i\sqrt{-\lambda}なので両 Weyl 関数は実数値へ正則に延び、その区間の測度は零である。λ=0\lambda=0ではεℑm(iε)→0\varepsilon\Im m(i\varepsilon)\to0なので原子はない。

λ=k2\lambda=k^2、k>0k>0と変数変換するとdρD=2k2dk/πd\rho_D=2k^2dk/\pi、dρN=2dk/πd\rho_N=2dk/\piである。Dirichlet のUfUfはk−1∫sin⁡(kx)f(x)dxk^{-1}\int\sin(kx)f(x)dxなので、Uf(k2)Uf(k^2)に2/π k\sqrt{2/\pi}\,kを掛ければSf\mathcal Sfとなる。Neumann では2/π Uf(k2)=Cf\sqrt{2/\pi}\,Uf(k^2)=\mathcal Cfである。これらの対応は測度の変換によるユニタリ写像であるから、定理 4.1から全射性、逆変換と作用素の表示を得る。▨

例 7.3.L2(R)L^2(\R)上の−u′′-u''の自己共役な実現をAAとする。このとき、内点0で標準化した基本解に対するスペクトル行列は

dΩ(λ)=1(0,∞)(λ)2π(λ−1/200λ1/2)dλd\Omega(\lambda)=\frac{\mathbf1_{(0,\infty)}(\lambda)}{2\pi} \begin{pmatrix}\lambda^{-1/2}&0\\0&\lambda^{1/2}\end{pmatrix}d\lambda

である。この二成分展開は

(Ff)(ξ)=12π∫Re−iξxf(x) dx(\mathcal Ff)(\xi)=\frac1{\sqrt{2\pi}}\int_\R e^{-i\xi x}f(x)\,dx

による通常の Fourier 変換とユニタリ同値である。F\mathcal FはL2(R)L^2(\R)上のユニタリ写像に延び、FAF−1F=ξ2F\mathcal F A\mathcal F^{-1}F=\xi^2Fと表される。

証明. 自由式の両端は極限点型であり、§E13.31 例 6.1 (5)により最大実現は自己共役である。θz=cos⁡(kx)\theta_z=\cos(kx)、φz=sin⁡(kx)/k\varphi_z=\sin(kx)/kと取ると、m+=ikm_+=ik、m−=−ikm_-=-ikである。従って

M(z)=(i/(2k)00ik/2).M(z)=\begin{pmatrix}i/(2k)&0\\0&ik/2\end{pmatrix}.

正の実軸で虚部の境界値を取り、負の実軸での正則な実境界値と零での原子の消滅を確かめると、表示された測度を得る。

コンパクト台関数についてC(k)=∫Rcos⁡(kx)f(x)dxC(k)=\int_\R\cos(kx)f(x)dx、S(k)=∫Rsin⁡(kx)f(x)dxS(k)=\int_\R\sin(kx)f(x)dxと置く。k>0k>0で二成分変換は(C(k),S(k)/k)T(C(k),S(k)/k)^{\mathsf T}であり、そのノルム二乗は

1π∫0∞(∣C(k)∣2+∣S(k)∣2) dk\frac1\pi\int_0^\infty(|C(k)|^2+|S(k)|^2)\,dk

となる。一方、正負の周波数で

Ff(k)=C(k)−iS(k)2π,Ff(−k)=C(k)+iS(k)2π.\mathcal Ff(k)=\frac{C(k)-iS(k)}{\sqrt{2\pi}},\qquad \mathcal Ff(-k)=\frac{C(k)+iS(k)}{\sqrt{2\pi}}.

この二行二列の変換は、上の重み付き二成分空間から正負の周波数のL2L^2空間へのユニタリ写像である。定理 5.5と合成して結論を得る。正の各エネルギーに二つの独立な成分が対応することも、この表示に現れている。▨

例 7.4.γ>0\gamma>0とし、L2(0,∞)L^2(0,\infty)上で−u′′-u''に境界条件u′(0)=−γu(0)u'(0)=-\gamma u(0)を課す。このとき、φz(0)=1\varphi_z(0)=1、φz′(0)=−γ\varphi_z'(0)=-\gammaと正規化したスペクトル測度は

dρ(λ)=λπ(γ2+λ)1(0,∞)(λ) dλ+2γ δ−γ2d\rho(\lambda)=\frac{\sqrt\lambda}{\pi(\gamma^2+\lambda)}\mathbf1_{(0,\infty)}(\lambda)\,d\lambda +2\gamma\,\delta_{-\gamma^2}

である。連続密度だけを用いた展開では、固有値−γ2-\gamma^2の固有関数を回復することができない。

証明.k=zk=\sqrt z、ℑk>0\Im k>0とし、

φz(x)=cos⁡(kx)−γksin⁡(kx),θz(x)=−sin⁡(kx)k\varphi_z(x)=\cos(kx)-\frac\gamma k\sin(kx),\qquad \theta_z(x)=-\frac{\sin(kx)}k

と置くとW(θz,φz)=1W(\theta_z,\varphi_z)=1である。θz+mφz\theta_z+m\varphi_zがeikxe^{ikx}の定数倍となるための条件は、−1−γm=ikm-1-\gamma m=ikmである。従ってm(z)=−1/(γ+ik)m(z)=-1/(\gamma+ik)となる。λ>0\lambda>0で虚部はλ/(γ2+λ)\sqrt\lambda/(\gamma^2+\lambda)であり、連続密度を得る。負の実軸上では−γ2-\gamma^2以外で実数値へ正則に延びる。z=−γ2z=-\gamma^2でk=iγk=i\gamma、(γ+iz)′=1/(2γ)(\gamma+i\sqrt z)'=1/(2\gamma)なので

m(z)=−2γz+γ2+O(1)m(z)=-\frac{2\gamma}{z+\gamma^2}+O(1)

であり、原子の質量は2γ2\gammaである。零には原子がない。

この固有値でφ−γ2(x)=e−γx\varphi_{-\gamma^2}(x)=e^{-\gamma x}であり、二乗ノルムは1/(2γ)1/(2\gamma)である。正規化した固有関数は2γe−γx\sqrt{2\gamma}e^{-\gamma x}となる。§E12.15 命題 3.1 (3)と射影因子化により、その変換は−γ2-\gamma^2の原子上に集中する。原子を除くと非零の固有関数の変換が零となるので、ユニタリな展開ではなくなる。▨

8 調和振動子と Hermite 展開

定義 8.1. 多項式列(Hn)n∈N≥0(H_n)_{n\in\N}を

H0(x)=1,Hn+1(x)=2xHn(x)−Hn′(x)H_0(x)=1,\qquad H_{n+1}(x)=2xH_n(x)-H_n'(x)

によって定める。この列を Hermite 多項式列 (Hermite polynomials) とし、hn(x)=Hn(x)e−x2/2h_n(x)=H_n(x)e^{-x^2/2}と置く。

補題 8.2.定義 8.1の漸化式で定めたHnH_nは次数nn、最高係数2n2^nの多項式であり、n∈N≥0n\in\Nに対して

Hn(x)=(−1)nex2dndxne−x2,Hn′′−2xHn′+2nHn=0H_n(x)=(-1)^ne^{x^2}\frac{d^n}{dx^n}e^{-x^2},\qquad H_n''-2xH_n'+2nH_n=0

を満たす。またn≥1n\ge1ではHn′=2nHn−1H_n'=2nH_{n-1}である。従って

−hn′′+x2hn=(2n+1)hn,∥hn∥L2(R)2=2nn!π.-h_n''+x^2h_n=(2n+1)h_n, \qquad \|h_n\|_{L^2(\R)}^2=2^n n!\sqrt\pi.

証明. 次数と最高係数は漸化式の第一項が次数を一つ上げ、微分項が次数を一つ下げることから帰納的に従う。Rodrigues 公式の右辺をPnP_nと置くとP0=1P_0=1であり、微分の積の公式からPn+1=2xPn−Pn′P_{n+1}=2xP_n-P_n'である。漸化式の一意性によってPn=HnP_n=H_nとなる。

H1=2xH_1=2xなので導関数の公式はn=1n=1で成立する。n≥1n\ge1でHn′=2nHn−1H_n'=2nH_{n-1}が成り立つと仮定する。漸化式を微分し、Hn′′=2nHn−1′H_n''=2nH_{n-1}'と2xHn−1−Hn−1′=Hn2xH_{n-1}-H_{n-1}'=H_nを用いると

Hn+1′=2Hn+2xHn′−Hn′′=2Hn+2n(2xHn−1−Hn−1′)=2(n+1)Hn.H_{n+1}'=2H_n+2xH_n'-H_n'' =2H_n+2n(2xH_{n-1}-H_{n-1}')=2(n+1)H_n.

従って全n≥1n\ge1で公式が成立する。Hn+1′=2Hn+2xHn′−Hn′′=2(n+1)HnH_{n+1}'=2H_n+2xH_n'-H_n''=2(n+1)H_nを整理して微分方程式を得る。hnh_nを二回微分すれば固有値方程式が従う。

a0u=u′+xua_0u=u'+xu、b0u=−u′+xub_0u=-u'+xuと書くと、導関数と漸化式の公式から

a0hn=2nhn−1(n≥1),b0hn=hn+1,a0h0=0a_0h_n=2nh_{n-1}\quad(n\ge1),\qquad b_0h_n=h_{n+1},\qquad a_0h_0=0

となる。多項式と Gaussian の積およびその導関数は無限遠で零へ収束し、以下の積分は絶対収束するので、部分積分が正当である。n≥1n\ge1で

∥hn∥22=⟨b0hn−1,hn⟩=⟨hn−1,a0hn⟩=2n∥hn−1∥22.\|h_n\|_2^2=\langle b_0h_{n-1},h_n\rangle =\langle h_{n-1},a_0h_n\rangle=2n\|h_{n-1}\|_2^2.

§E4.15 命題 5.1により∥h0∥22=∫Re−x2dx=π\|h_0\|_2^2=\int_\R e^{-x^2}dx=\sqrt\piであるから、ノルムの公式を得る。▨

補題 8.3.AAをL2(R)L^2(\R)上の−u′′+x2u-u''+x^2uの最大実現とする。このとき、AAは自己共役であり、A≥IA\ge Iである。Au=λuAu=\lambda uを満たす固有ベクトルuuに対し、v=u′+xuv=u'+xuはD(A)D(A)に属し、

Av=(λ−2)v,∥v∥22=(λ−1)∥u∥22Av=(\lambda-2)v,\qquad \|v\|_2^2=(\lambda-1)\|u\|_2^2

が成り立つ。

証明.§E13.31 定理 3.5と§E13.31 定理 3.6をQ=x2Q=x^2に適用すると、

V={u∈H1(R):xu∈L2(R)},a[u]=∥u′∥22+∥xu∥22V=\{u\in H^1(\R):xu\in L^2(\R)\},\qquad \mathfrak a[u]=\|u'\|_2^2+\|xu\|_2^2

の形式作用素は自己共役であり、最大実現AAに一致する。コンパクト台のu∈Vu\in Vについて、∣u∣2|u|^2の絶対連続性と部分積分から

2ℜ∫Rxu′u‾ dx=−∥u∥22,∥u′+xu∥22=a[u]−∥u∥222\Re\int_\R xu'\overline u\,dx=-\|u\|_2^2, \qquad \|u'+xu\|_2^2=\mathfrak a[u]-\|u\|_2^2

である。

一般のu∈Vu\in Vに対し、[−r,r][-r,r]で1、R∖[−2r,2r]\R\setminus[-2r,2r]で0、∣χr′∣≤C/r|\chi_r'|\le C/rとなる実切断関数を取る。χru→u\chi_ru\to u、(χru)′→u′(\chi_ru)'\to u'、xχru→xux\chi_ru\to xuがそれぞれL2L^2で成立する。従って∥u′+xu∥22=a[u]−∥u∥22\|u'+xu\|_2^2=\mathfrak a[u]-\|u\|_2^2は全VVへ延びる。右辺が非負なのでa[u]≥∥u∥22\mathfrak a[u]\ge\|u\|_2^2であり、A≥IA\ge Iとなる。

固有ベクトルu∈D(A)u\in D(A)はVVに属し、u′′=(x2−λ)uu''=(x^2-\lambda)uを満たす。この方程式からuuは局所的に滑らかである。u′,xu∈L2u',xu\in L^2なのでv=u′+xu∈L2v=u'+xu\in L^2であり、局所微分により

−v′′+x2v=(λ−2)v-v''+x^2v=(\lambda-2)v

となる。v,v′v,v'は局所絶対連続で右辺はL2L^2に属すので、vvは最大定義域D(A)D(A)に属す。形式と作用素の対応からa[u]=⟨Au,u⟩=λ∥u∥22\mathfrak a[u]=\langle Au,u\rangle=\lambda\|u\|_2^2であり、∥u′+xu∥22=a[u]−∥u∥22\|u'+xu\|_2^2=\mathfrak a[u]-\|u\|_2^2に代入するとノルムの公式を得る。▨

例 8.4.L2(R)L^2(\R)上の調和振動子A=−d2/dx2+x2A=-d^2/dx^2+x^2の固有値は2n+12n+1、n∈N≥0n\in\Nであり、各固有空間は一次元である。

en(x)=Hn(x)e−x2/2(2nn!π)1/2e_n(x)=\frac{H_n(x)e^{-x^2/2}}{(2^n n!\sqrt\pi)^{1/2}}

は完全正規直交系をなし、すべてのf∈L2(R)f\in L^2(\R)に対して

f=∑n=0∞⟨f,en⟩en,∥f∥22=∑n=0∞∣⟨f,en⟩∣2f=\sum_{n=0}^\infty\langle f,e_n\rangle e_n,\qquad \|f\|_2^2=\sum_{n=0}^\infty|\langle f,e_n\rangle|^2

が成り立つ。級数はL2L^2のノルムで収束し、

D(A)={f∈L2(R):∑n=0∞(2n+1)2∣⟨f,en⟩∣2<∞}D(A)=\left\{f\in L^2(\R):\sum_{n=0}^\infty(2n+1)^2|\langle f,e_n\rangle|^2<\infty\right\}

である。

証明.§E13.31 定理 5.2と§E13.31 命題 5.1をQ=x2Q=x^2に適用すると、自然形式に対応するAAはコンパクトなレゾルベントをもつ。補題 8.3によってA≥IA\ge Iなので、§E12.14 定理 2.3によりAAは完全正規直交固有系をもつ。

任意の固有値λ\lambdaを取る。λ≥1\lambda\ge1であり、λ>1\lambda>1ならば補題 8.3の下降写像は固有値λ\lambdaの固有空間から固有値λ−2\lambda-2の固有空間への単射である。非零固有ベクトルにこの写像を有限回適用し、対応する固有値が[1,3)[1,3)に属する段階で止める。この固有値が1より大きければ、さらに一回適用することにより、1未満の固有値に対応する非零固有ベクトルを得る。しかし、A≥IA\ge Iにより、このような固有ベクトルは存在しない。従って元の固有値は2n+12n+1の形である。

固有値1の解は∥u′+xu∥22=0\|u'+xu\|_2^2=0によりu′+xu=0u'+xu=0を満たす。絶対連続な代表元に積の微分を用いればuuはe−x2/2e^{-x^2/2}の定数倍である。従って固有空間は一次元であり、下降写像の単射性によりすべての固有空間の次元は一以下である。一方、補題 8.2のhnh_nは非零であり、多項式と Gaussian の積なのでhn,hn′h_n,h_n'は局所絶対連続、hnh_nと−hn′′+x2hn-h_n''+x^2h_nはL2L^2に属す。よってhn∈D(A)h_n\in D(A)で、固有値2n+12n+1を実現する。ノルム公式によりene_nは単位ベクトルである。AAは自己共役であり、ene_nは相異なる固有値に対応するので、互いに直交する。先に得た固有基底の全固有空間をこの列が尽くすので完全である。展開、Parseval の等式と定義域は§E12.14 定理 2.3から従う。▨

9 Bessel の Hankel 変換

定義 9.1.ν≥0\nu\ge0、t>0t>0に対して

Jν(t)=∑m=0∞(−1)m(t/2)2m+νm! Γ(m+ν+1)J_\nu(t)=\sum_{m=0}^\infty \frac{(-1)^m(t/2)^{2m+\nu}}{m!\,\Gamma(m+\nu+1)}

と定め、JνJ_\nuを 次数ν\nuの第一種 Bessel 関数 (Bessel function of the first kind of orderν\nu) という。実数の冪tνt^\nuは正の実数上で取る。

補題 9.2.ν≥0\nu\ge0に対し、定義 9.1の級数は正の実軸のコンパクト集合上で任意の階数まで項別微分することができ、

t2Jν′′+tJν′+(t2−ν2)Jν=0t^2J_\nu''+tJ_\nu'+(t^2-\nu^2)J_\nu=0

を満たす。またt↓0t\downarrow0で

Jν(t)=(t/2)νΓ(ν+1)(1+O(t2))J_\nu(t)=\frac{(t/2)^\nu}{\Gamma(\nu+1)}(1+O(t^2))

である。

証明.Jν(t)=tν∑m≥0amt2mJ_\nu(t)=t^\nu\sum_{m\ge0}a_mt^{2m}と書くと、Gamma 関数の漸化式から

∣am+1am∣=14(m+1)(m+ν+1).\left|\frac{a_{m+1}}{a_m}\right|=\frac1{4(m+1)(m+\nu+1)}.

従って冪級数の収束半径は無限大であり、§E5.7 定理 1.5と、t>0t>0におけるtνt^\nuの滑らかさから主張された微分が正当となる。各t2m+νt^{2m+\nu}にt2d2/dt2+td/dt−ν2t^2d^2/dt^2+td/dt-\nu^2を作用させると4m(m+ν)t2m+ν4m(m+\nu)t^{2m+\nu}となる。m≥1m\ge1では4m(m+ν)am=−am−14m(m+\nu)a_m=-a_{m-1}なので、t2Jνt^2J_\nuの係数と打ち消し合う。m=0m=0の項も零であり、微分方程式を得る。原点での表示は冪級数の定数項と次の次数から従う。▨

例 9.3.ν≥0\nu\ge0とし、L2((0,∞),x dx)L^2((0,\infty),x\,dx)における

−u′′−1xu′+ν2x2u-u''-\frac1x u'+\frac{\nu^2}{x^2}u

の最小作用素の Friedrichs 拡張をAνA_\nuとする。このとき、AνA_\nuの原点での条件は、0≤ν<10\le\nu<1では

lim⁡x↓0x{u(x)(xν)′−u′(x)xν}=0\lim_{x\downarrow0}x\{u(x)(x^\nu)'-u'(x)x^\nu\}=0

であり、ν≥1\nu\ge1では条件を加えない。ν=0\nu=0ではこの条件は対数型解を、0<ν<10<\nu<1ではx−νx^{-\nu}型解を除く。

コンパクト台関数に対する Hankel 変換

(Hνf)(k)=∫0∞Jν(kx)f(x)x dx(k>0)(\mathcal H_\nu f)(k)=\int_0^\infty J_\nu(kx)f(x)x\,dx\qquad(k>0)

は、L2(x dx)L^2(x\,dx)からL2(k dk)L^2(k\,dk)へのユニタリ写像に延びる。逆変換と Parseval の等式は

f(x)=lim⁡r→∞∫0rJν(kx)(Hνf)(k)k dk,∫0∞∣f(x)∣2x dx=∫0∞∣(Hνf)(k)∣2k dkf(x)=\lim_{r\to\infty}\int_0^rJ_\nu(kx)(\mathcal H_\nu f)(k)k\,dk, \qquad \int_0^\infty|f(x)|^2x\,dx=\int_0^\infty|(\mathcal H_\nu f)(k)|^2k\,dk

であり、極限はL2(x dx)L^2(x\,dx)で取る。Hankel 変換により、HνAνHν−1\mathcal H_\nu A_\nu\mathcal H_\nu^{-1}は最大定義域をもつk2k^2の乗算作用素に一致する。

一般の Hankel 変換定理と Friedrichs 境界条件の同定の証明は省略する。

例 9.4.ν≥0\nu\ge0、a>0a>0とし、f(x)=xνe−ax2f(x)=x^\nu e^{-ax^2}とする。このときf∈L2((0,∞),x dx)f\in L^2((0,\infty),x\,dx)であり、すべてのk>0k>0について通常の絶対収束積分として

∫0∞Jν(kx)xνe−ax2x dx=kν(2a)ν+1e−k2/(4a)\int_0^\infty J_\nu(kx)x^\nu e^{-ax^2}x\,dx =\frac{k^\nu}{(2a)^{\nu+1}}e^{-k^2/(4a)}

が成り立つ。右辺はHνf\mathcal H_\nu fの代表元である。

証明. 原点での冪と無限遠の Gaussian の減衰により∫0∞x2ν+1e−2ax2dx<∞\int_0^\infty x^{2\nu+1}e^{-2ax^2}dx<\inftyである。Gamma 積分の変数変換s=ax2s=ax^2により

∫0∞x2m+2ν+1e−ax2dx=Γ(m+ν+1)2am+ν+1.\int_0^\infty x^{2m+2\nu+1}e^{-ax^2}dx =\frac{\Gamma(m+\nu+1)}{2a^{m+\nu+1}}.

Jν(kx)J_\nu(kx)の級数の各項を掛けて絶対値を取った積分の和は

∑m=0∞(k/2)2m+νm!Γ(m+ν+1)Γ(m+ν+1)2am+ν+1=kν(2a)ν+1ek2/(4a)<∞.\sum_{m=0}^\infty \frac{(k/2)^{2m+\nu}}{m!\Gamma(m+\nu+1)} \frac{\Gamma(m+\nu+1)}{2a^{m+\nu+1}} =\frac{k^\nu}{(2a)^{\nu+1}}e^{k^2/(4a)}<\infty.

従って積分と級数の交換は正当であり、積分自体も絶対収束する。符号を戻して指数関数の級数を足すと表示された式となる。

fn=1[1/n,n]ff_n=\mathbf1_{[1/n,n]}fはL2(x dx)L^2(x\,dx)でffへ収束する。変換のユニタリ性からHνfn\mathcal H_\nu f_nはL2(k dk)L^2(k\,dk)でHνf\mathcal H_\nu fへ収束する。一方、各固定kkで上の絶対収束から積分は表示された右辺へ収束する。L2L^2収束する列のほとんど至る所で収束する部分列を取り、両極限を比較すれば一致を得る。▨

10 演習

問題 10.1.f(x)=(1+x)−3/41[0,∞)(x)f(x)=(1+x)^{-3/4}\mathbf1_{[0,\infty)}(x)とする。f∈L2(R)f\in L^2(\R)だが、すべてのξ∈R\xi\in\Rに対して∫Re−iξxf(x)dx\int_\R e^{-i\xi x}f(x)dxは絶対収束しないことを示せ。この事実と例 7.3のユニタリな Fourier 変換が矛盾しない理由を述べよ。

解答.

∫0∞(1+x)−3/2dx=2\int_0^\infty(1+x)^{-3/2}dx=2なのでf∈L2f\in L^2である。一方、∣e−iξx∣=1|e^{-i\xi x}|=1なので

∫R∣e−iξxf(x)∣dx=∫0∞(1+x)−3/4dx=∞\int_\R|e^{-i\xi x}f(x)|dx=\int_0^\infty(1+x)^{-3/4}dx=\infty

である。ユニタリな Fourier 変換はコンパクト台関数上の積分からL2L^2の連続性で延長した作用素である。従ってffの変換は切断した関数の変換のL2L^2極限として存在するが、各周波数での絶対収束を要求しない。▨

問題 10.2.γ>0\gamma>0、u′(0)=−γu(0)u'(0)=-\gamma u(0)の半直線問題について、k>0k>0でφk2(x)=cos⁡(kx)−γsin⁡(kx)/k\varphi_{k^2}(x)=\cos(kx)-\gamma\sin(kx)/kとする。任意のコンパクト台関数f∈L2(0,∞)f\in L^2(0,\infty)の Parseval の等式を、kkに関する積分と負の固有値に対応する項に分けて書け。

解答.

例 7.4の測度とλ=k2\lambda=k^2を用いると

∥f∥22=2π∫0∞k2γ2+k2∣∫0∞(cos⁡(kx)−γksin⁡(kx))f(x)dx∣2dk+2γ∣∫0∞e−γxf(x)dx∣2.\begin{split} \|f\|_2^2={}&\frac2\pi\int_0^\infty\frac{k^2}{\gamma^2+k^2} \left|\int_0^\infty\left(\cos(kx)-\frac\gamma k\sin(kx)\right)f(x)dx\right|^2dk\\ &+2\gamma\left|\int_0^\infty e^{-\gamma x}f(x)dx\right|^2. \end{split}

第二項は正規化した固有関数2γe−γx\sqrt{2\gamma}e^{-\gamma x}への直交射影のノルム二乗である。各積分はコンパクト台の仮定によって定義され、等式は定理 4.1から従う。▨

問題 10.3.Ω(B)=(∣B∩[0,1]∣000)\Omega(B)=\begin{pmatrix}|B\cap[0,1]|&0\\0&0\end{pmatrix}とする。ここで∣⋅∣|\cdot|は Lebesgue 測度を表す。L2(Ω)L^2(\Omega)を通常のL2[0,1]L^2[0,1]と同定せよ。また二成分関数の通常のほとんど至る所の一致だけで同一視すると、なぜ内積空間にならないかを説明せよ。

解答.

μ\muは[0,1][0,1]上の Lebesgue 測度、R=diag⁡(1,0)R=\operatorname{diag}(1,0)なので、F=(F1,F2)TF=(F_1,F_2)^{\mathsf T}に対して∥F∥Ω2=∫01∣F1∣2dλ\|F\|_\Omega^2=\int_0^1|F_1|^2d\lambdaである。従って[F]↦[F1][F]\mapsto[F_1]はL2(Ω)L^2(\Omega)からL2[0,1]L^2[0,1]へのユニタリ写像であり、第二成分は同値類に影響しない。通常のほとんど至る所の一致だけで同一視すると、(0,1)T(0,1)^{\mathsf T}の類は零でないのにノルムが零となる。内積の正定値性を得るためには行列重みによる零ノルムの元を同一視する必要がある。▨

参考文献

  1. Gerald Teschl, Mathematical Methods in Quantum Mechanics: With Applications to Schrödinger Operators, 2nd ed., Graduate Studies in Mathematics 157, American Mathematical Society, 2014.Weyl 関数、スペクトル測度、一般化固有関数による展開と一次元 Schrödinger 作用素の具体例を参考にした。
  2. Jonathan Eckhardt, Fritz Gesztesy, Roger Nichols, and Gerald Teschl, Weyl–Titchmarsh Theory for Sturm–Liouville Operators with Distributional Potentials, Opuscula Mathematica 33 (2013), no. 3, 467–563.一般の局所可積分係数における自己共役境界条件と、極限円型端点をもつ作用素の Green 核を参考にした。

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