1 流束、端点の型、分離型固有値問題
定義 1.1.−∞≤a<b≤∞とし、p,q,w:(a,b)→Rを可測関数で、ほとんどすべてのx∈(a,b)でp(x)>0かつw(x)>0を満たし、1/p,q,wが(a,b)上で局所可積分であるものとする。y∈ACloc((a,b);C)について、py′とほとんど至る所で一致する局所絶対連続関数(a,b)→Cが存在するとき、その関数をyの流束 (flux) と呼び、y[1]と書く。流束は存在すれば一つに限る。実際、二つの連続関数がほとんど至る所で一致すれば、値が異なる点の集合は測度零の開集合であるから空である。流束をもつyに対して
ℓ[y]=−(y[1])′+qyとおく。右辺はほとんど至る所で定まる。λ∈Cと、wfが(a,b)上で局所可積分である可測関数f:(a,b)→Cについて、方程式ℓ[y]=λwy+wfの解とは、流束をもつy∈ACloc((a,b);C)であって、ℓ[y]=λwy+wfがほとんど至る所で成り立つものをいう。
定義 1.2.−∞≤a<b≤∞とし、p,q,wを(a,b)上で定義 1.1の仮定を満たす関数とする。端点aが正則端点 (regular endpoint) であるとは、a>−∞であり、(a,c)上で1/p,q,wが可積分であるようなc∈(a,b)が存在することをいう。この条件はc∈(a,b)の取り方によらない。実際、c<c′ならば[c,c′]は(a,b)に含まれる有限閉区間であり、1/p,q,wはその上で可積分である。端点bが正則端点であるとは、b<∞であり、(c,b)上で1/p,q,wが可積分であるようなc∈(a,b)が存在することをいう。正則端点でない端点を特異端点 (singular endpoint) という。
命題 1.3.−∞≤a<b≤∞とし、p,q,wを(a,b)上で定義 1.1の仮定を満たす関数とする。λ∈Cとし、f:(a,b)→Cをwfが(a,b)上で局所可積分である可測関数とする。
Aλ=(0q−λw1/p0),b=(0−wf)とおく。このとき、次が成り立つ。
- 関数y:(a,b)→Cがℓ[y]=λwy+wfの解であるための必要十分条件は、Y=(Y0,Y1)T∈ACloc((a,b);C2)であって、Y′=AλY+bをほとんど至る所で満たし、Y0=yとなるものが存在することである。このときY1=y[1]である。
- 任意のc∈(a,b)と(η0,η1)∈C2に対して、y(c)=η0かつy[1](c)=η1を満たすℓ[y]=λwy+wfの解yがただ一つ存在する。λ,η0,η1が実数であり、fが実数値であるならば、この解は実数値である。
- u,vがℓ[y]=λwyの解ならば、W(u,v)=uv[1]−u[1]vは(a,b)上で定数である。
- e∈{a,b}を正則端点とし、J=(a,b)∪{e}とおく。eとcを端点とする開区間の上でwfが可積分であるようなc∈(a,b)が存在するとする。このときℓ[y]=λwy+wfの任意の解yについて、yとy[1]はJ上の局所絶対連続関数に延びる。延長のeでの値をy(e)、y[1](e)と書く。任意の(η0,η1)∈C2に対して、y(e)=η0かつy[1](e)=η1を満たすℓ[y]=λwy+wfの解yがただ一つ存在する。
- pが(a,b)上の正の連続関数ならば、流束をもつ任意のy∈ACloc((a,b);C)はC1級であり、すべてのx∈(a,b)でy[1](x)=p(x)y′(x)が成り立つ。とくにℓ[y]=λwyの解u,vについて、W(u,v)はpと Wronskianuv′−u′vの積である。
証明.主張 (1)を示す。yが解であるとし、Y=(y,y[1])Tとおく。Yは局所絶対連続である。y[1]=py′がほとんど至る所で成り立ち、ほとんどすべての点でp>0であるから、y′=y[1]/pがほとんど至る所で成り立つ。ℓ[y]の定義から(y[1])′=(q−λw)y−wfがほとんど至る所で成り立つ。したがってY′=AλY+bがほとんど至る所で成り立つ。逆にYが条件を満たすとすると、Y0′=Y1/pがほとんど至る所で成り立つからpY0′=Y1がほとんど至る所で成り立ち、Y1は局所絶対連続であるからY1はY0の流束である。Y1′=(q−λw)Y0−wfがほとんど至る所で成り立つから、ℓ[Y0]=−Y1′+qY0=λwY0+wfがほとんど至る所で成り立つ。
主張 (2)を示す。1/p,q,w,wfは(a,b)上で局所可積分であるから、Aλ∈Lloc1((a,b);C2×2)、b∈Lloc1((a,b);C2)である。§E13.9 定理 1.1をI=(a,b)、K=Cに適用すると、Y(c)=(η0,η1)Tを満たすY′=AλY+bの局所絶対連続解がただ一つ存在する。主張 (1)により、ℓ[y]=λwy+wfの解yと、この系の解YはY=(y,y[1])Tによって一対一に対応するから、求める解はただ一つ存在する。λ,η0,η1が実数でfが実数値ならば、Aλとbは実数値であり、§E13.9 定理 1.1をK=Rに適用して得られる実数値の解はK=Cの解でもあるから、一意性により求める解に一致する。
主張 (3)を示す。行列値関数
Φ=(uu[1]vv[1])は、主張 (1)をf=0に適用すると、Φ′=AλΦをほとんど至る所で満たす局所絶対連続関数である。trAλ=0であるから、§E13.9 定理 3.1によりdetΦ=uv[1]−u[1]vは定数である。
主張 (4)を示す。e=aの場合、1/p,q,w,wfは(a,c)上で可積分であり、Jに含まれる任意の有限閉区間KについてK⊆[a,c′]を満たすc′∈(c,b)が存在するから、Aλ∈Lloc1(J;C2×2)、b∈Lloc1(J;C2)である。e=bの場合も、Jに含まれる任意の有限閉区間KについてK⊆[c′,b]を満たすc′∈(a,c)が存在するから、同じ結論が成り立つ。yを解とし、Y=(y,y[1])Tとおく。§E13.9 定理 1.1をI=Jに適用すると、Z(c)=Y(c)を満たすZ′=AλZ+bの解Z∈ACloc(J;C2)が存在する。Zの(a,b)への制限とYは、§E13.9 定理 1.1をI=(a,b)に適用したときの同じ初期値の解であるから一致する。したがってyとy[1]はJ上の局所絶対連続関数Z0,Z1に延びる。Z(e)=(η0,η1)Tを満たすJ上の解Zの(a,b)への制限は、主張 (1)により解y=Z0を与え、y(e)=η0、y[1](e)=η1を満たす。y,y~をy(e)=y~(e)、y[1](e)=y~[1](e)を満たす二つの解とすると、(y,y[1])と(y~,y~[1])のJへの延長は、ともにJ上でZ′=AλZ+bをほとんど至る所で満たしeで同じ値をとる局所絶対連続関数であるから、§E13.9 定理 1.1の一意性により一致する。
主張 (5)を示す。h=y[1]/pは(a,b)上の連続関数であり、y′=hがほとんど至る所で成り立つ。§E13.2 系 2.7 (1)をI=(a,b)に適用すると、yはC1級であり、すべての点でy′=h、すなわちy[1]=py′が成り立つ。u,vに適用するとW(u,v)=upv′−pu′v=p(uv′−u′v)である。▨
定理 1.4.−∞≤a<b≤∞とし、p,q,wを(a,b)上で定義 1.1の仮定を満たす関数とする。c,dをa≤c<d≤bを満たす実数とし、c=aならばaは正則端点、d=bならばbは正則端点であるとする。u,v∈ACloc((a,b);C)は流束をもち、u,u[1],v,v[1]の(c,d)への制限は[c,d]上の絶対連続関数に延びるとする。延長のc,dでの値をu(c),u[1](c)などと書き、
H(x)=u(x)v[1](x)−u[1](x)v(x)(x∈[c,d])とおく。このときℓ[u]vとuℓ[v]は(c,d)上で可積分であり、次が成り立つ。
- 次の等式が成り立つ。
∫cd(ℓ[u]v−uℓ[v])dx=H(d)−H(c).
- e∈{c,d}とし、(α,β)∈R2∖{(0,0)}についてαu(e)+βu[1](e)=0かつαv(e)+βv[1](e)=0が成り立つならば、H(e)=0である。
- ε∈{1,−1}について(u(d),u[1](d))=ε(u(c),u[1](c))かつ(v(d),v[1](d))=ε(v(c),v[1](c))が成り立つならば、H(d)−H(c)=0である。
証明.c<k<dを満たすkを取る。c=aならばaは正則端点であるから定義 1.2によりqは(c,k)上で可積分であり、c>aならば[c,k]は(a,b)に含まれる有限閉区間であるからqは(c,k)上で可積分である。d=bの場合とd<bの場合に分けると、同じ理由でqは(k,d)上で可積分である。したがってqは(c,d)上で可積分である。u,vの延長は[c,d]上で有界であるからquvとuqvは(c,d)上で可積分である。(u[1])′と(v[1])′は§E13.2 定理 2.5により(c,d)上で可積分であるから、ℓ[u]vとuℓ[v]は(c,d)上で可積分である。
主張 (1)を示す。複素共役z↦zは実変数のC1写像であるから、§E13.2 定理 3.1 (1)によりv,v[1]は[c,d]上で絶対連続であり、その導関数はv′,(v[1])′である。B((z0,z1),(ζ0,ζ1))=z0ζ1−z1ζ0は双線形写像C2×C2→Cであり、H=B((u,u[1]),(v,v[1]))であるから、§E13.2 定理 3.1 (2)によりHは[c,d]上で絶対連続であり、ほとんど至る所で
H′=u′v[1]+u(v[1])′−(u[1])′v−u[1]v′が成り立つ。u[1]=pu′、v[1]=pv′がほとんど至る所で成り立ちpは実数値であるから、u′v[1]=pu′v′=u[1]v′がほとんど至る所で成り立つ。qは実数値であるからquv=uqvである。したがってほとんど至る所で
H′=u(v[1])′−(u[1])′v=(ℓ[u]−qu)v−u(ℓ[v]−qv)=ℓ[u]v−uℓ[v]が成り立つ。§E13.2 定理 2.5 (3)によりH(d)−H(c)=∫cdH′dxである。
主張 (2)を示す。α,βは実数であるからαv(e)+βv[1](e)=αv(e)+βv[1](e)=0である。二つのベクトル(u(e),u[1](e))と(v(e),v[1](e))は、零でない線形形式(z0,z1)↦αz0+βz1の核に属する。この核はC2の一次元部分空間であるから、二つのベクトルは一次従属であり、行列式H(e)=u(e)v[1](e)−u[1](e)v(e)は零である。
主張 (3)を示す。εは実数でε2=1であるから、H(d)=ε2(u(c)v[1](c)−u[1](c)v(c))=H(c)である。▨
補題 1.5.a<bを実数とし、p,q,wを(a,b)上で定義 1.1の仮定を満たす関数で、a,bがともに正則端点であるものとする。λ∈Cとする。このとき、次が成り立つ。
- 1/p,q,wは(a,b)上で可積分である。
- ℓ[y]=λwyの任意の解yについて、yとy[1]は[a,b]上の絶対連続関数に延びる。延長のa,bでの値をy(a),y[1](a),y(b),y[1](b)と書く。
- 任意のc∈[a,b]と(η0,η1)∈C2に対して、y(c)=η0かつy[1](c)=η1を満たすℓ[y]=λwyの解yがただ一つ存在する。λ,η0,η1が実数であるならば、この解は実数値である。
- ℓ[y]=λwyの零でない解yについて、すべてのx∈[a,b]で(y(x),y[1](x))=(0,0)である。
- ℓ[y]=λwyの解u,vについて、W(u,v)=uv[1]−u[1]vは[a,b]上で定数であり、u,vが一次独立であることとW(u,v)=0は同値である。
証明.主張 (1)を示す。c∈(a,b)を取る。定義 1.2により、aが正則端点であるから1/p,q,wは(a,c)上で可積分であり、bが正則端点であるから(c,b)上で可積分である。したがって1/p,q,wは(a,b)上で可積分である。
主張 (2)を示す。yを解とし、c∈(a,b)を取る。e∈{a,b}について、命題 1.3 (4)をf=0に適用すると、yとy[1]は(a,b)∪{e}上の局所絶対連続関数に延びる。e=aの延長は[a,c]上で絶対連続であり、e=bの延長は[c,b]上で絶対連続であり、両者はcで一致する。[a,c]上でe=aの延長に、[c,b]上でe=bの延長に等しい関数は、(a,b)上でyまたはy[1]に一致し、§E13.2 命題 2.8により[a,b]上で絶対連続である。
主張 (3)を示す。c∈(a,b)のとき、命題 1.3 (2)をf=0に適用すると、条件を満たす解がただ一つ存在する。c∈{a,b}のとき、命題 1.3 (4)をe=c、f=0に適用すると、条件を満たす解がただ一つ存在する。λ,η0,η1が実数であるとし、yをこの解とする。複素共役z↦zは実変数のC1写像であるから、§E13.2 定理 3.1 (1)によりyとy[1]は(a,b)上で局所絶対連続であり、その導関数はほとんど至る所でy′と(y[1])′である。p,q,w,λは実数値であるから、ほとんど至る所でy[1]=py′かつ−(y[1])′+qy=ℓ[y]=λwyが成り立つ。したがってyは流束y[1]をもつℓ[y]=λwyの解であり、yとy[1]の[a,b]への延長はyとy[1]の延長の複素共役である。y(c)=η0=η0、y[1](c)=η1=η1であるから、一意性によりy=yであり、yは実数値である。
主張 (4)を示す。零でない解yとx∈[a,b]について(y(x),y[1](x))=(0,0)であるとすると、零関数もxで同じ値をとる解であるから、主張 (3)の一意性によりy=0となり、yが零でないことに反する。
主張 (5)を示す。流束は存在すれば一つに限るから、解u,vとk1,k2∈Cについてk1u+k2vは流束k1u[1]+k2v[1]をもつ解である。命題 1.3 (3)によりW(u,v)は(a,b)上で定数であり、主張 (2)の延長によって[a,b]上の連続関数に延びるから、[a,b]上で定数である。(k1,k2)=(0,0)についてk1u+k2v=0ならば、その流束k1u[1]+k2v[1]も零であるから、行列(uu[1]vv[1])の列は各点で一次従属であり、W(u,v)=0である。逆にW(u,v)=0とし、c∈[a,b]を取ると、(k1,k2)=(0,0)が存在してk1u(c)+k2v(c)=0かつk1u[1](c)+k2v[1](c)=0が成り立つ。k1u+k2vはcでの値が(0,0)の解であるから、主張 (3)の一意性により零であり、u,vは一次従属である。▨
定義 1.6.a<bを実数とし、p,q,wを(a,b)上で定義 1.1の仮定を満たす関数で、a,bがともに正則端点であるものとする。(αa,βa),(αb,βb)∈R2∖{(0,0)}とする。λ∈Cについて、ℓ[y]=λwyの零でない解yであって、補題 1.5 (2)の延長の値について
αay(a)+βay[1](a)=0,αby(b)+βby[1](b)=0を満たすものが存在するとき、λをこの境界条件の下の固有値 (Sturm–Liouville eigenvalue)、yをλに属する固有関数 (Sturm–Liouville eigenfunction) という。固有値λに属する固有関数の全体に零関数を加えた集合を、λの固有空間 (eigenspace) という。
命題 1.7.a<bを実数とし、p,q,wを(a,b)上で定義 1.1の仮定を満たす関数で、a,bがともに正則端点であるものとする。(αa,βa),(αb,βb)∈R2∖{(0,0)}とし、固有値、固有関数、固有空間はこの境界条件の下の定義 1.6の意味のものとする。このとき、次が成り立つ。
- すべての固有値は実数である。
- λ=μを固有値とし、uをλに属する固有関数、vをμに属する固有関数とする。このとき、wuvは(a,b)上で可積分であり、∫abuvwdx=0である。
- 各固有値の固有空間は、実数値の固有関数一つで張られる一次元の複素ベクトル空間である。
証明.λ,μを固有値、uをλに属する固有関数、vをμに属する固有関数とする。補題 1.5 (2)によりu,u[1],v,v[1]は[a,b]上の絶対連続関数に延びるから、定理 1.4をc=a、d=bに適用することができる。補題 1.5 (1)によりwは(a,b)上で可積分であり、u,vの延長は[a,b]上で有界であるから、wuvは(a,b)上で可積分である。wは実数値であるから、ほとんど至る所でℓ[u]v−uℓ[v]=(λ−μ)wuvが成り立ち、定理 1.4 (1)により(λ−μ)∫abwuvdx=H(b)−H(a)である。e∈{a,b}について、uとvはともにαez(e)+βez[1](e)=0を満たすから、定理 1.4 (2)によりH(e)=0である。したがって
(λ−μ)∫abwuvdx=0が成り立つ。
主張 (1)を示す。(λ−μ)∫abwuvdx=0にμ=λ、v=uを代入すると、(λ−λ)∫abw∣u∣2dx=0である。uは連続で零でないから、∣u∣>0がその上で成り立つ空でない開区間が存在し、w>0がほとんど至る所で成り立つから、w∣u∣2は正の測度をもつ集合の上で正である。§E10.10 命題 3.4により∫abw∣u∣2dx>0であり、λ=λである。
主張 (2)を示す。主張 (1)によりμ=μであるから、(λ−μ)∫abwuvdx=0は(λ−μ)∫abwuvdx=0となる。したがって、λ=μより積分は零である。
主張 (3)を示す。λを固有値とすると、主張 (1)によりλは実数である。(αa,βa)は零でない実数の組であるから、線形形式(z0,z1)↦αaz0+βaz1のC2における核は、零でない実ベクトル(−βa,αa)で張られる一次元部分空間である。補題 1.5 (3)により、yλ(a)=−βa、yλ[1](a)=αaを満たすℓ[y]=λwyの解yλがただ一つ存在し、yλは実数値で零でない。yをλに属する固有関数とすると、(y(a),y[1](a))は核に属するから、(y(a),y[1](a))=k(−βa,αa)を満たすk∈Cが存在する。y−kyλは流束y[1]−kyλ[1]をもちaでの値が(0,0)の解であるから、補題 1.5 (3)の一意性によりy=kyλであり、y=0からk=0である。したがってyλ=k−1yはbでの境界条件を満たし、λに属する実数値の固有関数である。固有空間の元はyλの複素数倍であり、yλの零でない複素数倍はすべてλに属する固有関数であるから、固有空間はCyλに等しい。▨
証明.主張 (1)を示す。g(x)=∫cxQ(s)/P(s)dsとおくと、§E13.2 系 2.6によりgは局所絶対連続であり、g′=Q/Pがほとんど至る所で成り立つ。expはC1写像であるから、§E13.2 定理 3.1 (1)によりp=exp∘gと1/p=exp∘(−g)は局所絶対連続であり、p′=pQ/Pがほとんど至る所で成り立つ。pは正の連続関数であるからIに含まれる各有限閉区間の上で有界であり、q=−pR/Pとw=pW/Pは局所可積分である。1/pは連続であるから局所可積分である。ほとんどすべての点でW/P>0ならば、ほとんどすべての点でw>0であり、定義 1.1の仮定が満たされる。
主張 (2)を示す。y∈C1(I;C)、y′∈ACloc(I;C)が方程式を満たすとする。yはIに含まれる各有限閉区間の上で導関数が有界であるから Lipschitz 連続であり、§E13.2 補題 1.2 (4)により局所絶対連続である。§E13.2 定理 3.1 (2)によりpy′は局所絶対連続であり、ほとんど至る所で
(py′)′=p′y′+py′′=p(y′′+PQy′)=−pPR+λWy=(q−λw)yが成り立つ。したがってy[1]=py′について−(y[1])′+qy=λwyがほとんど至る所で成り立つ。
逆に、y∈ACloc(I;C)とy[1]が後者の条件を満たすとする。p,0,1はI上で定義 1.1の仮定を満たし、y[1]はその意味でのyの流束であるから、命題 1.3 (5)によりy∈C1(I;C)であり、すべての点でy′=y[1]/pである。§E13.2 定理 3.1 (2)によりy′=y[1]⋅(1/p)は局所絶対連続であり、(1/p)′=−p′/p2=−(Q/P)/pと(y[1])′=(q−λw)yがほとんど至る所で成り立つから、ほとんど至る所で
y′′=p(y[1])′−PQpy[1]=p(q−λw)y−PQy′=−PR+λWy−PQy′が成り立つ。
主張 (3)を示す。c′から定めた関数をpc′と書くと、∫c′xQ/P=∫c′cQ/P+∫cxQ/Pであるからpc′=exp(∫c′cQ/P)pである。q,wはpの定数倍について線形であるから、同じ定数倍になる。▨
例 1.9. 端点の型は、最高階係数Pの零点や∫Q/Pの発散では決まらない。
- 開区間(−1,1)上の方程式(1−x2)y′′−xy′+λy=0ではP(x)=1−x2は±1で零になる。Q(x)=−x、R=0、W=1とし、補題 1.8をc=0で適用すると、∫0xQ/P=21log(1−x2)はx→±1で−∞に発散し、p(x)=(1−x2)1/2は±1で零に近づく。一方、q=0であり、1/p=w=(1−x2)−1/2は0≤x<1で(1−x)−1/2以下である。0<ε<1について∫01−ε(1−x)−1/2dx=2−2ε1/2≤2であるから、§E10.11 定理 1.1により(1−x)−1/2は(0,1)上で可積分である。x↦−xについての対称性により1/p,q,wは(−1,0)上でも可積分であり、端点±1はともに正則端点である。
- 開区間(0,1)上の方程式−y′′+x−2y=λyではp=w=1は[0,1]上の正の連続関数であるが、q(x)=x−2は(0,1)上で可積分でないから、端点0は特異端点である。λ=0のとき、r±=(1±5)/2はr2−r−1=0の根であり、y±(x)=xr±はy±′′=r±(r±−1)xr±−2=x−2y±を満たす解である。r−<0であるからy−はx→0で有界でなく、0へ連続に延びない。したがって、この方程式の端点0では、λ=0について命題 1.3 (4)の結論が成り立たない。
2 Liouville の標準形と古典的な方程式
定理 2.1.−∞≤a<b≤∞とし、p,w:(a,b)→Rを正のC2級関数、q:(a,b)→Rを局所可積分な可測関数とする。t:(a,b)→Rをw/pの原始関数の一つとし、ta=limx↓at(x)、tb=limx↑bt(x)を[−∞,∞]の元とする。このとき、p,q,wは(a,b)上で定義 1.1の仮定を満たし、tは(a,b)から(ta,tb)への狭義増加な全単射であり、その逆写像x:(ta,tb)→(a,b)はC2級である。
m=(pw)1/4∘x,V=wq∘x+mm′′とおき、可測関数y:(a,b)→Cに対して(Uy)(τ)=m(τ)y(x(τ))(τ∈(ta,tb))と定める。このとき、次が成り立つ。
- Vは(ta,tb)上で局所可積分である。qが連続ならばVは連続である。
- Uはwdxに関する二乗可積分関数の空間L2((a,b),wdx)からL2(ta,tb)へのユニタリ写像を定める。
- λ∈Cとし、y:(a,b)→Cを関数とする。yがp,q,wについての方程式ℓ[y]=λwyの解であることと、u=Uyがu∈C1((ta,tb);C)、u′∈ACloc((ta,tb);C)を満たし、−u′′+Vu=λuがほとんど至る所で成り立つことは同値である。このときy[1]∘x=mu′−m′uである。
- e∈{a,b}は有限であり、p,wは(a,b)∪{e}上の正のC2級関数に延び、eとcを端点とする開区間の上でqが可積分であるようなc∈(a,b)が存在するとする。このときeはp,q,wについて正則端点であり、teは有限であって、teは1,V,1について正則端点である。mとm′はteへ連続に延び、m(te)>0である。主張 (3)のy,uについてy(e)=u(te)/m(te)、y[1](e)=m(te)u′(te)−m′(te)u(te)である。したがって(α,β)∈R2∖{(0,0)}について、αy(e)+βy[1](e)=0であることと
(m(te)α−βm′(te))u(te)+βm(te)u′(te)=0
であることは同値であり、後者の係数の組は(0,0)でない実数の組で、β=0のとき、かつそのときに限りu′(te)の係数が零である。
証明.t′=w/pは正のC2級関数であるから、tは狭義増加なC3級関数である。τ∈(ta,tb)についてt(x1)<τ<t(x2)を満たすx1<x2を取り、§D1.12 系 1.2を[x1,x2]上のtに適用するとt(x)=τを満たすxが存在するから、tの像は(ta,tb)である。§E4.7 定理 2.1をn=1で各点に適用すると、逆写像xはC1級でありx′=1/(t′∘x)=p/w∘xである。右辺はC1級であるからxはC2級である。p,wは正の連続関数であるから1/p,wは局所可積分であり、p,q,wは定義 1.1の仮定を満たす。mは正のC2級関数(pw)1/4とxの合成であるから正のC2級関数であり、m2=pw∘xである。
証明.§E10.44 定理 2.1 (2)をn=1とC1級微分同相写像φ−1:J2→J1に適用すると、φ−1(N)の測度はN上の積分であるから零である。s0∈J1を固定し、s∈J1、s>s0とする。φの開区間(s0,s)への制限は(φ(s0),φ(s))へのC1級微分同相写像であり、F′は(φ(s0),φ(s))上で可積分であるから、§E10.44 定理 2.1 (4)と§E13.2 系 2.6により
F(φ(s))−F(φ(s0))=∫φ(s0)φ(s)F′(ξ)dξ=∫s0sF′(φ(σ))φ′(σ)dσが成り立ち、(F′∘φ)φ′は(s0,s)上で可積分である。s<s0についても向き付き積分で同じ等式が成り立つ。したがって§E13.2 系 2.6によりF∘φは局所絶対連続であり、その導関数はほとんど至る所で(F′∘φ)φ′に等しい。▨
主張 (1)を示す。[σ1,σ2]⊆(ta,tb)とする。§E10.44 定理 2.1 (3)をxの(σ1,σ2)への制限とg=∣q∣/pwに適用すると、(g∘x)x′=∣q/w∣∘xであるから
∫σ1σ2wq∘xdτ=∫x(σ1)x(σ2)pw∣q∣dξが成り立つ。1/pwは[x(σ1),x(σ2)]上で有界であり、qはその上で可積分であるから、右辺は有限である。m′′/mは連続であるからVは局所可積分である。qが連続ならば(q/w)∘xは連続であり、Vは連続である。
主張 (2)を示す。yを可測関数とする。§E10.44 定理 2.1 (3)をC1級微分同相写像xとyの実部・虚部の正の部分と負の部分に適用すると、y∘xは可測であり、Uyは可測である。同じ定理をg=w∣y∣2に適用すると、x′=p/w∘xであるから
∫tatb∣Uy∣2dτ=∫tatb(pw∣y∣2)∘xdτ=∫tatb(w∣y∣2)∘x⋅x′dτ=∫abw∣y∣2dxが成り立つ。主張 2.1.1により、ほとんど至る所で一致する関数はUによってほとんど至る所で一致する関数に写る。したがってUはL2((a,b),wdx)からL2(ta,tb)への線形な等長写像を定める。u∈L2(ta,tb)に対し、y=(u/m)∘tは、§E10.44 定理 2.1 (3)をtとu/mの実部・虚部の正の部分と負の部分に適用すると可測であり、Uy=uを満たす。したがってUは全射であり、ユニタリ写像である。
主張 (3)を示す。yが解であるとする。命題 1.3 (5)によりyはC1級でありy[1]=py′である。z=y∘xはC1級でz′=(y′∘x)x′であり、u=mzはC1級でu′=m′z+mz′である。したがって
mu′−m′u=m2z′=(pwy′p/w)∘x=(py′)∘x=y[1]∘xである。G=y[1]∘xとおくと、主張 2.1.1をφ=xに適用して、Gは局所絶対連続であり、ほとんど至る所で
G′=((y[1])′∘x)x′=((q−λw)yp/w)∘x=(wq∘x−λ)(pw∘x)mu=(wq∘x−λ)muが成り立つ。m,m′はC1級であるから、§E13.2 定理 3.1 (2)によりu′=(G+m′u)/mは局所絶対連続である。G=mu′−m′uをほとんど至る所で微分するとG′=mu′′−m′′uであるから、mu′′−m′′u=((q/w)∘x−λ)muがほとんど至る所で成り立ち、m>0で割ると−u′′+Vu=λuがほとんど至る所で成り立つ。
逆に、u=Uyがu∈C1、u′∈ACloc、−u′′+Vu=λu(ほとんど至る所)を満たすとする。H=mu′−m′uは§E13.2 定理 3.1 (2)により局所絶対連続であり、ほとんど至る所で
H′=mu′′−m′′u=m(V−λ)u−m′′u=(wq∘x−λ)muが成り立つ。y=(u/m)∘tはC1級であり、y′=((u′m−um′)/m2)∘t⋅w/pであるから、m2∘t=pwにより
py′=pw(m2H)∘t=H∘tがすべての点で成り立つ。主張 2.1.1をφ=tに適用すると、H∘tは局所絶対連続であるからyの流束であり、H′の等式が成り立たない点の集合のtによる逆像は測度零であるから、ほとんど至る所で
(y[1])′=(H′∘t)t′=(wq−λ)(m∘t)(u∘t)pw=(wq−λ)pwypw=(q−λw)yが成り立つ。yはC1級であるから局所絶対連続であり、ℓ[y]=λwyの解である。y[1]∘x=H=mu′−m′uである。
主張 (4)を示す。e=aの場合を述べる。e=bの場合は、以下の[a,c]、(a,c)、(ta,t(c))、x↓a、τ↓taを[c,b]、(c,b)、(t(c),tb)、x↑b、τ↑tbに置き換えて同じ議論が成り立つ。p,wは[a,c]上の正の連続関数に延びるから、1/pとwは(a,c)上で可積分であり、仮定によりqも可積分であるから、aは正則端点である。w/pは[a,c]上で有界であるから、t(c)−t(x)=∫xcw/pdξはx∈(a,c)について有界であり、taは有限である。k0=(pw)1/4、k1=k0′p/w、k2=k1′p/wは[a,c]上の連続関数に延び、x′=p/w∘xであるからm=k0∘x、m′=k1∘x、m′′=k2∘xである。τ↓taとx(τ)↓aは同値であるから、mとm′はtaへ連続に延び、m(ta)=k0(a)>0であり、m′′/mは(ta,t(c))上で有界である。§E10.44 定理 2.1 (3)をxの(ta,t(c))への制限とg=∣q∣/pwに適用すると、主張 (1)の証明と同じ等式が(ta,t(c))と(a,c)の上で成り立ち、∣q∣/pwは(a,c)上で可積分であるから、(q/w)∘xは(ta,t(c))上で可積分である。したがってtaは1,V,1について正則端点である。命題 1.3 (4)と命題 1.3 (5)により、uとu′はtaへ連続に延び、yとy[1]はaへ連続に延びる。x↓aとt(x)↓taは同値であるから、y=(u/m)∘tとy[1]=(mu′−m′u)∘tの極限をとってy(a)=u(ta)/m(ta)、y[1](a)=m(ta)u′(ta)−m′(ta)u(ta)を得る。これらを代入すると
αy(a)+βy[1](a)=(m(ta)α−βm′(ta))u(ta)+βm(ta)u′(ta)である。m(ta)>0であるから、β=0ならばu′(ta)の係数は零でなく、β=0ならばα=0でありu(ta)の係数α/m(ta)は零でない。▨
命題 2.2.λ∈Cとする。このとき、次の各方程式について、y∈C1、y′∈AClocであって方程式がほとんど至る所で成り立つ関数yの全体は、示した開区間上で示したp,q,wについてのℓ[y]=λwyの解の全体に一致する。p,q,wは補題 1.8 (3)の正の定数倍を除いて定まり、定義 1.1の仮定を満たす。各端点の型は次のとおりである。
- α,β>−1とする。Jacobi の方程式(1−x2)y′′+(β−α−(α+β+2)x)y′+λy=0は(−1,1)上でp(x)=(1−x)α+1(1+x)β+1、q=0、w(x)=(1−x)α(1+x)βをもつ。端点1はα<0のとき正則端点、α≥0のとき特異端点である。端点−1はβ<0のとき正則端点、β≥0のとき特異端点である。
- Legendre の方程式(1−x2)y′′−2xy′+λy=0は(−1,1)上でp(x)=1−x2、q=0、w=1をもつ。端点±1はともに特異端点である。
- Chebyshev の方程式(1−x2)y′′−xy′+λy=0は(−1,1)上でp(x)=(1−x2)1/2、q=0、w(x)=(1−x2)−1/2をもつ。端点±1はともに正則端点である。
- α>−1とする。Laguerre の方程式xy′′+(α+1−x)y′+λy=0は(0,∞)上でp(x)=xα+1e−x、q=0、w(x)=xαe−xをもつ。端点0はα<0のとき正則端点、α≥0のとき特異端点であり、端点∞は特異端点である。
- Hermite の方程式y′′−2xy′+λy=0はR上でp(x)=w(x)=e−x2、q=0をもち、端点±∞はともに特異端点である。u(x)=e−x2/2y(x)とおくと、yが解であることと、u∈C1(R;C)、u′∈ACloc(R;C)が−u′′+(x2−1)u=λu、すなわち−u′′+x2u=(λ+1)uをほとんど至る所で満たすことは同値であり、y↦uはL2(R,e−x2dx)からL2(R)へのユニタリ写像を定める。
- ν≥0とする。方程式x2y′′+xy′+(λx2−ν2)y=0は(0,∞)上でp(x)=x、q(x)=ν2/x、w(x)=xをもつ。端点0はすべてのν≥0について特異端点であり、端点∞は特異端点である。同じp,q,wを(0,1)へ制限すると、端点1は正則端点である。u(x)=x1/2y(x)とおくと、yが解であることと、u∈C1((0,∞);C)、u′∈ACloc((0,∞);C)が−u′′+(ν2−41)x−2u=λuをほとんど至る所で満たすことは同値であり、y↦uはL2((0,∞),xdx)からL2(0,∞)へのユニタリ写像を定める。
- T>0とし、V:R→Rを周期Tの局所可積分関数とする。Hill の方程式−y′′+Vy=λyはR上でp=w=1、q=Vをもち、端点±∞はともに特異端点である。同じp,q,wを(0,T)へ制限すると、端点0,Tはともに正則端点である。h∈RについてV(x)=2hcos2x、T=πとした場合が Mathieu の方程式である。
証明.
主張 2.2.1.γ∈R、δ>0とする。s↦sγが(0,δ)上で可積分であるための必要十分条件はγ>−1である。
証明.0<ε<δについて、γ=−1ならば∫εδsγds=(δγ+1−εγ+1)/(γ+1)、γ=−1ならば∫εδs−1ds=logδ−logεである。ε↓0のとき、この値はγ>−1ならばδγ+1/(γ+1)に収束し、γ≤−1ならば+∞に発散する。§E10.11 定理 1.1により∫0δsγdsはこの極限に等しい。▨
各方程式をPy′′+Qy′+(R+λW)y=0の形に書くと、Pは区間上で零にならず、Q/P,R/P,W/Pは局所可積分であり、W/P>0である。したがって補題 1.8 (1)によりp,q,wは定義 1.1の仮定を満たし、解の全体の一致は補題 1.8 (2)による。κ>0についてκp,κq,κwはp,q,wと同じ解の全体と同じ端点の型をもつから、p,q,wを正の定数倍で取り替えてよい。±∞である端点は定義 1.2により特異端点である。
主張 (1)を示す。P=1−x2、Q=β−α−(α+β+2)x、R=0、W=1である。
PQ=(1−x)(1+x)−(α+1)(1+x)+(β+1)(1−x)=−1−xα+1+1+xβ+1であるから、c=0について∫0xQ/P=(α+1)log(1−x)+(β+1)log(1+x)であり、p,q,wは示したとおりである。0≤x<1では(1+x)β+1と(1+x)βは正の定数で上下から押さえられるから、1/pが(0,1)上で可積分であることは(1−x)−α−1が(0,1)上で可積分であることと同値であり、s=1−xと置き換えて主張 2.2.1をγ=−α−1、δ=1で適用すると、−α−1>−1、すなわちα<0と同値である。同じ理由で、wが(0,1)上で可積分であることはα>−1と同値であり、仮定により成り立つ。q=0であるから、端点1はα<0のとき正則端点、α≥0のとき特異端点である。端点−1についてはx↦−xでαとβの役割が入れ替わり、同じ結論が成り立つ。
主張 (2)と主張 (3)を示す。Legendre の方程式は主張 (1)のα=β=0の場合であり、Chebyshev の方程式はα=β=−21の場合である。
主張 (4)を示す。P=x、Q=α+1−x、R=0、W=1であり、c=1について∫1xQ/P=(α+1)logx−x+1であるから、p=exα+1e−x、q=0、w=exαe−xであり、正の定数eを除いて示したとおりである。0<x<1ではe−1≤e−x≤1であるから、主張 2.2.1により、1/pが(0,1)上で可積分であることはα<0と同値であり、wはα>−1により(0,1)上で可積分である。
主張 (5)を示す。P=1、Q=−2x、R=0、W=1であり、c=0について∫0xQ/P=−x2であるから、p=w=e−x2、q=0である。定理 2.1を(a,b)=Rに適用する。w/p=1であるからt(x)=xとし、m(x)=(e−2x2)1/4=e−x2/2である。m′=−xm、m′′=(x2−1)mであるからV=x2−1であり、主張は定理 2.1 (2)と定理 2.1 (3)から従う。
主張 (6)を示す。P=x2、Q=x、R=−ν2、W=x2であり、c=1について∫1xQ/P=logxであるから、p=x、q=−pR/P=ν2/x、w=pW/P=xである。1/p=1/xは主張 2.2.1により(0,1)上で可積分でないから、端点0は特異端点である。1/p,q,wは[21,1]上で連続であるから、(0,1)の端点1は正則端点である。定理 2.1を(a,b)=(0,∞)に適用する。w/p=1であるからt(x)=xとし、m(x)=(x2)1/4=x1/2である。m′′(x)=−41x−3/2であるからV(x)=ν2x−2−41x−2であり、主張は定理 2.1 (2)と定理 2.1 (3)から従う。
主張 (7)を示す。P=−1、Q=0、R=V、W=−1とすると方程式はPy′′+Qy′+(R+λW)y=0の形であり、c=0についてp=1、q=−pR/P=V、w=pW/P=1である。Vは[0,T]上で可積分であるから、(0,T)の端点0,Tは正則端点である。▨
3 正則 Sturm–Liouville 問題
定義 3.1.a<bとする。実数値関数p,q,wが
p∈C1([a,b]),q,w∈C([a,b]),p(x)>0,w(x)>0(a≤x≤b)を満たすとする。微分式
L[y]=−(p(x)y′(x))′+q(x)y(x)(3.1.1) を正則 Sturm–Liouville 式 (regular Sturm–Liouville expression) という。
端点でpまたはwが零になる係数は正則 Sturm–Liouville 式の係数ではないから、正則 Sturm–Liouville 式の係数を仮定する本節以降の固有値問題の定理をそのまま適用することはできない。このような係数でも、p,q,wの(a,b)への制限が定義 1.1の仮定を満たし、両端が正則端点であれば、命題 1.7を適用することができる。命題 2.2 (2)の Legendre の方程式の係数p(x)=1−x2、q=0、w=1は端点±1でpが零になる係数であり、端点±1はともに特異端点であるから、定理 1.4をc=−1、d=1で適用することもできない。
定義 3.2.a<bとし、p,q,wを定義 3.1の係数とする。実数αa,βa,αb,βbが
(αa,βa)=(0,0),(αb,βb)=(0,0)を満たすとする。
αay(a)+βap(a)y′(a)αby(b)+βbp(b)y′(b)=0,=0(3.2.1) を実係数の斉次分離型境界条件 (real homogeneous separated boundary conditions) という。
式 (3.1.1)、式 (3.2.1)の下で
L[y]=λw(x)y(3.2.2) を正則 Sturm–Liouville 固有値問題 (regular Sturm–Liouville eigenvalue problem) という。p,q,wの(a,b)への制限は定義 1.1の仮定を満たし、1/p,q,wは[a,b]上で連続であるから、定義 1.2によりa,bはともに正則端点である。この問題の固有値、固有関数、固有空間は、p,q,wの(a,b)への制限と境界係数(αa,βa),(αb,βb)についての定義 1.6の固有値、固有関数、固有空間とし、固有関数は[a,b]上の連続な延長と同一視する。
βa=βb=0の場合を Dirichlet 条件、αa=αb=0の場合を Neumann 条件という。端点eでαeβe=0である条件を、その端点での Robin 条件という。
補題 3.3.a<bとし、p,q,wを定義 3.1の係数、(αa,βa),(αb,βb)を定義 3.2の境界係数とし、λ∈Cとする。このとき、次が成り立つ。
- 連続関数y:[a,b]→Cについて、yの(a,b)への制限がp,q,wの(a,b)への制限についてのℓ[y]=λwyの解であることと、y∈C2([a,b];C)であり[a,b]の各点でL[y]=λwyが成り立つことは同値である。このとき、補題 1.5 (2)の延長について、[a,b]の各点でy[1]=py′である。
- λが定義 3.2の固有値であることと、式 (3.2.1)を満たすL[y]=λwyの零でない解y∈C2([a,b];C)が存在することは同値であり、λに属する固有関数はこのようなyに限る。
証明.主張 (1)を示す。y∈C2([a,b];C)が[a,b]上でL[y]=λwyを満たすとする。py′∈C1([a,b];C)であるから、§E13.2 系 2.7 (2)によりyとpy′は[a,b]上で局所絶対連続である。したがってpy′の(a,b)への制限はyの流束であり、−(py′)′+qy=L[y]=λwyが(a,b)の各点で成り立つから、yの制限は解である。流束の[a,b]への連続な延長はpy′である。
逆に、yの制限が解であるとする。定義 3.2によりa,bはともに正則端点であるから、補題 1.5 (2)により、流束は[a,b]上の絶対連続関数Y1に延び、yの制限の連続な延長はy自身であるから、yは[a,b]上で絶対連続である。ほとんど至る所でY1′=(q−λw)yとy′=Y1/pが成り立ち、右辺はともに[a,b]上で連続である。§E13.2 系 2.7 (1)をI=[a,b]に適用すると、Y1とyは[a,b]上で連続微分可能であり、[a,b]の各点でY1′=(q−λw)yかつy′=Y1/pが成り立つ。p∈C1([a,b])は正であるから1/p∈C1([a,b])であり、y′=Y1⋅(1/p)は連続微分可能である。したがってy∈C2([a,b];C)であり、py′=Y1とL[y]=−Y1′+qy=λwyが[a,b]の各点で成り立つ。
主張 (2)を示す。補題 1.5 (2)により、p,q,wの制限についてのℓ[y]=λwyの解は[a,b]上の連続関数にただ一つの方法で延び、主張 (1)により、その延長はL[y]=λwyを満たすC2([a,b];C)の元であって、e∈{a,b}でy[1](e)=p(e)y′(e)を満たす。逆に、L[y]=λwyを満たすy∈C2([a,b];C)の制限は解である。この対応で零でない関数は零でない関数に対応し、定義 1.6の境界条件αey(e)+βey[1](e)=0は式 (3.2.1)の条件αey(e)+βep(e)y′(e)=0に一致する。▨
4 Lagrange の恒等式
定理 4.1.a<bとし、p:[a,b]→Rを連続関数でp(x)>0をすべてのx∈[a,b]で満たすもの、q:[a,b]→Rを可積分関数とする。u,v∈AC([a,b];C)とし、あるU,V∈AC([a,b];C)が存在して、ほとんど至る所で
u′=pU,v′=pVが成り立つと仮定する。このときu,v∈C1([a,b])であり、すべてのx∈[a,b]に対してU(x)=p(x)u′(x)、V(x)=p(x)v′(x)が成り立つ。ほとんど至る所で
L[u]=−U′+qu,L[v]=−V′+qvと定めると、L[u],L[v]∈L1([a,b];C)であり、次が成り立つ。
- 積分恒等式
∫ab(L[u]v−uL[v])dx=[uV−Uv]ab=[p(uv′−u′v)]ab
が成り立つ。
- 実数αa,βa,αb,βbが(αa,βa)=(0,0)、(αb,βb)=(0,0)を満たすとする。uとvがともに
αay(a)+βap(a)y′(a)αby(b)+βbp(b)y′(b)=0,=0
を満たすならば、
[p(uv′−u′v)]ab=0
であり、主張 (1)の積分は零である。
証明.pは正の連続関数であり、UとVは連続であるから、U/pとV/pは[a,b]上で連続である。§E13.2 系 2.7 (1)をI=[a,b]に適用すると、u,v∈C1([a,b])であり、すべてのx∈[a,b]でu′=U/p、v′=V/p、すなわちU=pu′、V=pv′が成り立つ。また、U′,V′∈L1([a,b];C)であり、qは可積分、u,vは有界であるから、L[u]とL[v]は可積分である。
1/pと1は[a,b]上で連続であり、qは[a,b]上で可積分であるから、p,q,1の(a,b)への制限は定義 1.1の仮定を満たし、1/p,q,1は(a,b)上で可積分である。定義 1.2によりaとbはともに正則端点である。U,Vの(a,b)への制限は局所絶対連続であり、ほとんど至る所でpu′=U、pv′=Vが成り立つから、それぞれu,vの流束である。したがってほとんど至る所でℓ[u]=−U′+qu=L[u]、ℓ[v]=L[v]が成り立つ。u,U,v,Vは[a,b]上で絶対連続であるから、定理 1.4をc=a、d=bに適用することができ、そこでのHはuV−Uvである。定理 1.4 (1)により主張 (1)の第一の等号が成り立つ。pは実数値であるからV=pv′であり、U=pu′と合わせて第二の等号が成り立つ。
e∈{a,b}とし、その端点の境界係数を(αe,βe)と書く。U(e)=p(e)u′(e)、V(e)=p(e)v′(e)であるから、仮定はαeu(e)+βeU(e)=0かつαev(e)+βeV(e)=0である。定理 1.4 (2)によりH(a)=H(b)=0であるから、[p(uv′−u′v)]ab=H(b)−H(a)=0であり、主張 (1)により積分は零である。▨
定理 4.2 (Lagrange の恒等式).a<bとし、実数値関数p∈C1([a,b])とq∈C([a,b])がp(x)>0をすべてのx∈[a,b]で満たすとし、Lを式 (3.1.1)で定める。u,v∈C2([a,b];C)とする。このとき、[a,b]の各点で
uL[v]−vL[u]=dxd[p(x)(u′(x)v(x)−u(x)v′(x))]が成り立ち、
∫ab(uL[v]−vL[u])dx=[p(u′v−uv′)]ab(4.2.1) が成り立つ。
証明.pu′,pv′∈C1([a,b];C)であるから、積の微分法則により[a,b]の各点で
dxd[p(u′v−uv′)]=(pu′)′v+pu′v′−pu′v′−u(pv′)′=(qu−L[u])v−u(qv−L[v])=uL[v]−vL[u]が成り立つ。p(u′v−uv′)は[a,b]上で連続微分可能であるから、§E13.2 系 2.7 (2)をt0=a、t=bで適用すると式 (4.2.1)を得る。▨
5 境界形式の消滅と対称性
定義 5.1.a<bとし、w:[a,b]→Rを連続関数でw(x)>0をすべてのx∈[a,b]で満たすものとする。連続関数u,v:[a,b]→Cに対して、重み付き内積 (weighted inner product) を
⟨u,v⟩w=∫abu(x)v(x)w(x)dx(5.1.1) と定める。w>0であるから、これはC([a,b];C)上の正定値な内積である。
定理 5.2.a<bとし、p,q,wと境界係数を定義 3.2のとおりとする。u,v∈C2([a,b];C)がともに式 (3.2.1)を満たすとする。このとき
⟨w−1L[u],v⟩w=⟨u,w−1L[v]⟩wが成り立つ。
証明.U=pu′とV=pv′は[a,b]上で連続微分可能であるから、§E13.2 系 2.7 (2)によりu,v,U,Vは[a,b]上で絶対連続であり、[a,b]の各点でu′=U/p、v′=V/pが成り立つ。pは正の連続関数であり、qは連続であるから[a,b]上で可積分である。したがって定理 4.1をu,vに適用することができ、そこでのL[u],L[v]は式 (3.1.1)のL[u],L[v]に一致する。定理 4.1 (1)と定理 4.1 (2)により、式 (5.1.1)の定義から
⟨w−1L[u],v⟩w−⟨u,w−1L[v]⟩w=∫ab(L[u]v−uL[v])dx=0である。▨
6 固有値の実性と固有関数の直交性
系 6.1.a<bとし、p,q,wと境界係数を定義 3.2のとおりとする。このとき、式 (3.2.2)で定めた正則 Sturm–Liouville 問題の固有値は実数である。
系 6.2.a<bとし、p,q,wと境界係数を定義 3.2のとおりとする。ym,ynを、それぞれ異なる固有値λm=λnに属する固有関数とする。このとき
∫abym(x)yn(x)w(x)dx=0が成り立つ。
証明.定義 3.2により、ym,ynの(a,b)への制限は、両端が正則端点であるp,q,wの(a,b)への制限についての定義 1.6の意味で異なる固有値に属する固有関数であるから、主張は命題 1.7 (2)による。▨
例 6.3.b>0とし、[0,b]上でp=w=1、q=0とすると、L[y]=−y′′であり、Dirichlet 条件y(0)=y(b)=0の下のL[y]=λyは正則 Sturm–Liouville 固有値問題である。区間[0,b]について§E13.24 例 2.2で得た
λn=(bnπ)2,yn(x)=sin(bnπx)(n∈N≥1)は、補題 3.3 (2)によりこの問題の固有値と固有関数である。m=nならばλm=λnであるから、
∫0bsin(bmπx)sin(bnπx)dx=0(m=n)が系 6.2から従う。
7 演習
問題 7.1 (Robin 条件の固有値). 区間[0,1]上でp=w=1、q=0とし、分離境界条件y(0)=0、y′(1)+y(1)=0の下で固有値問題−y′′=λyを考える。固有値はすべて正であることを示せ。また、λが固有値であることと、k>0とtank=−kを満たすkによってλ=k2と書くことができることが同値であることを示せ。さらに、各m∈N≥1について区間((2m−1)π/2,mπ)にtank=−kの解がちょうど一つあり、(0,∞)の解はこれらに限ることを示せ。
解答.
境界条件は実係数の分離型であるから、系 6.1により固有値は実数である。λを固有値、yを対応する固有関数とすると、補題 3.3 (2)によりyは零でないC2級関数である。部分積分とy(0)=0、y′(1)=−y(1)により
λ∫01∣y∣2dx=∫01(−y′′)ydx=[−y′y]01+∫01∣y′∣2dx=∣y(1)∣2+∫01∣y′∣2dxである。右辺は0以上である。右辺が0ならばy′≡0であり、yは定数であり、y(0)=0からy≡0である。これはyが零でないことに反する。したがって右辺は正であり、∫01∣y∣2>0であるからλ>0である。
λ=k2(k>0)とすると、−y′′=k2yの解はy=Acoskx+Bsinkxである。y(0)=0からA=0であり、y′(1)+y(1)=B(kcosk+sink)である。非零解が存在することはkcosk+sink=0と同値である。cosk=0ならばsink=±1となってこの等式は成り立たないので、等式はcosk=0かつtank=−kと同値である。このときsinkxが固有関数である。前段と合わせて同値性を得る。
k>0でcosk=0を満たす点は、区間(0,π/2)と、m∈N≥1についての区間((2m−1)π/2,mπ)と[mπ,(2m+1)π/2)に分かれる。(0,π/2)と[mπ,(2m+1)π/2)ではtank≥0>−kであるから解はない。Im=((2m−1)π/2,mπ)の上でg(k)=tank+kとおくと、g′(k)=1/cos2k+1>0であるからgは狭義単調増加であり、k↓(2m−1)π/2でg(k)→−∞、g(mπ)=mπ>0である。中間値の定理によりImにgの零点があり、単調性によりただ一つである。▨
問題 7.2 (非一定の重みをもつ固有関数). 区間[0,π]上で
p(x)=w(x)=e2x,q(x)=0とし、Dirichlet 条件y(0)=y(π)=0の下の正則 Sturm–Liouville 固有値問題を考える。定理 2.1を用いて、固有値の全体が{n2+1:n∈N≥1}であり、固有値n2+1に属する固有関数がyn(x)=e−xsin(nx)の零でない複素数倍に限ることを示せ。さらに、m=nのとき⟨ym,yn⟩w=0であることを、定理 2.1 (2)のユニタリ写像を用いて計算によって確かめよ。
解答.
p,wはR上の正のC∞級関数e2xの制限である。定理 2.1を(a,b)=(0,π)に適用する。w/p=1であるからt(x)=xと取ると、ta=0、tb=π、x(τ)=τであり、m(τ)=(e4τ)1/4=eτ、m′′/m=1であるからV=q/w+m′′/m=1である。定理 2.1 (3)により、yがℓ[y]=λwyの解であることと、u=eτyがu∈C1、u′∈AClocを満たし−u′′+u=λuがほとんど至る所で成り立つことは同値である。後者は、uが係数1,0,1についての方程式ℓ[u]=(λ−1)uの、流束u′をもつ解であることと同じである。端点e∈{0,π}でp,wは正のC2級関数に延び、q=0であるから、定理 2.1 (4)を(α,β)=(1,0)に適用すると、y(e)=0はu(e)=0と同値である。定義 3.2と定義 1.6により、λが固有値であることは、u(0)=u(π)=0を満たすℓ[u]=(λ−1)u(係数1,0,1)の零でない解uが存在することと同値であり、固有関数はy=e−xuの形のものに限る。
系 6.1により固有値は実数であるから、μ=λ−1∈Rとする。係数1,0,1についてのℓ[u]=μuの解は、補題 1.5 (3)により(u(0),u′(0))によってただ一つに定まる。μ>0のときk=μとおくと、coskxとsinkxは解であるから、(u(0),u′(0))=(A,kB)の解はAcoskx+Bsinkxである。u(0)=0からA=0であり、u(π)=Bsinkπであるから、B=0である解がu(π)=0を満たすことはk∈N≥1と同値である。μ=0のとき解はA+Bxの形であり、u(0)=u(π)=0からA=B=0である。μ<0のときκ=−μとおくと解はAcoshκx+Bsinhκxの形であり、u(0)=0からA=0、sinhκπ>0とu(π)=0からB=0である。したがって固有値の全体は{n2+1:n∈N≥1}であり、n2+1に属する固有関数はB=0についてBe−xsin(nx)=Bynに限る。
Uを定理 2.1 (2)のユニタリ写像とすると(Uyn)(τ)=eτe−τsin(nτ)=sin(nτ)であり、Uは内積を保つから、m=nのとき
⟨ym,yn⟩w=∫0πsin(mτ)sin(nτ)dτ=21[m−nsin((m−n)τ)−m+nsin((m+n)τ)]0π=0である。この値は系 6.2の結論と一致する。▨
問題 7.3 (複素境界条件による対称性の破れ). 区間[0,1]上でp=w=1、q=0とし、
L[y]=−y′′,y′(0)−(1+i)y(0)=0,y′(1)−(1+i)y(1)=0とする。境界条件を満たす零でないy∈C2([0,1];C)と実数でないλでL[y]=λyを満たすものを一つ挙げ、そのyについてu=v=yとした境界形式[yy′−y′y]01が零でないことを示せ。境界係数を実数とする仮定を外すと、定理 4.1 (2)と系 6.1の結論が成り立たないことがわかる。
解答.
y(x)=e(1+i)xと置くと、両端で
y′(x)−(1+i)y(x)=0である。また、
L[y]=−(1+i)2y=−2iyであるから、yは境界条件を満たす零でないC2級関数であり、実数でないλ=−2iについてL[y]=λyを満たす。
さらに、u=v=yとして境界形式を計算すると、
yy′−y′y=∣y∣2((1−i)−(1+i))=−2i∣y∣2である。したがって、
[yy′−y′y]01=−2i(e2−1)=0.yはy′−(1+i)y=−2iyを満たすから、端点での値の組(y(e),y′(e))(e∈{0,1})は線形形式(z0,z1)↦z1−(1+i)z0の核に属さず、定理 1.4 (2)の証明の一次従属性の議論は適用することができない。▨