1 正則 Sturm–Liouville 作用素と実シフト
定義 1.1.a<bとし、p,q,wを§E13.26 定義 3.1の係数、(αa,βa)、(αb,βb)を§E13.26 定義 3.2の実境界係数とする。
Hilbert 空間
H=L2([a,b],w(x)dx;C),⟨f,g⟩w=∫abf(x)g(x)w(x)dx上の正則 Sturm–Liouville 作用素 (regular Sturm–Liouville operator) を
D(A)={y∈C1([a,b];C)Ayy′∈AC([a,b];C),w−1(−(py′)′+qy)∈H,αay(a)+βap(a)y′(a)=0,αby(b)+βbp(b)y′(b)=0},=w−(py′)′+qyによって定める。微分式はほとんど至る所で解釈し、端点の導関数は片側導関数とする。D(A)の関数はHの同値類と同一視する。w>0であるから、同じ同値類に属する連続関数は全点で一致する。
κ∈Rに対してA+κI:D(A)→Hが全単射であるとき、その逆写像Tκ=(A+κI)−1を、シフトκに対する
Green 作用素 (Green operator) という。
補題 1.2.a<b、y∈C1([a,b];C)とする。このとき、任意のε>0に対して
∣y(a)∣2+∣y(b)∣2≤ε∫ab∣y′∣2dx+(b−a2+ε4)∫ab∣y∣2dxが成り立つ。
命題 1.3.Aを正則 Sturm–Liouville 作用素とする。e∈{a,b}について、βe=0ならばre=αe/βe、βe=0ならばre=0とおく。mp=min[a,b]p、mw=min[a,b]wとし、
R=∣ra∣+∣rb∣,C=b−a2R+mp8R2,κ0=1+mw∥q∥∞+Cとおく。このとき、次が成り立つ。
- 任意のκ∈Rとy∈D(A)に対して
⟨(A+κI)y,y⟩w=∫ab(p∣y′∣2+(q+κw)∣y∣2)dx+rb∣y(b)∣2−ra∣y(a)∣2
が成り立つ。特に⟨(A+κI)y,y⟩wは実数である。
- 任意のκ≥κ0とy∈D(A)に対して
⟨(A+κI)y,y⟩w≥2mp∫ab∣y′∣2dx+∥y∥w2
が成り立つ。特にker(A+κI)={0}である。
証明.主張 (1)を示す。y∈D(A)とする。py′とyに§E13.2 定理 3.4を適用すると、
⟨(A+κI)y,y⟩w=∫ab(p∣y′∣2+(q+κw)∣y∣2)dx−[py′y]abを得る。βe=0である端点eではαe=0であるからy(e)=0であり、βe=0である端点eではp(e)y′(e)=−rey(e)である。いずれの端点でもp(e)y′(e)y(e)=−re∣y(e)∣2であるから、−[py′y]ab=rb∣y(b)∣2−ra∣y(a)∣2である。右辺の各項は実数である。
主張 (2)を示す。κ≥κ0、y∈D(A)とする。
rb∣y(b)∣2−ra∣y(a)∣2≥−R(∣y(a)∣2+∣y(b)∣2)である。R>0の場合は補題 1.2にε=mp/(2R)を代入すると、
R(∣y(a)∣2+∣y(b)∣2)≤2mp∫ab∣y′∣2dx+C∫ab∣y∣2dxであり、R=0の場合はC=0であるから、この不等式は自明に成り立つ。p≥mp、q≥−∥q∥∞と主張 (1)により
⟨(A+κI)y,y⟩w≥2mp∫ab∣y′∣2dx−(∥q∥∞+C)∫ab∣y∣2dx+κ∥y∥w2を得る。∫ab∣y∣2dx≤mw−1∥y∥w2とκ≥κ0より、右辺は2mp∫ab∣y′∣2dx+∥y∥w2以上である。(A+κI)y=0ならば下限から∥y∥w=0であり、y=0である。▨
2 Green 表示と逆作用素
定理 2.1.Aを正則 Sturm–Liouville 作用素とし、κ∈Rはker(A+κI)={0}を満たすとする。P=p′/p、Q=−(q+κw)/pとし、u,vを、P,Qと境界係数の組(αa,βap(a))、(αb,βbp(b))に対する§E13.24 補題 3.2のu,vのそれぞれ零でない実数倍とする。このとき、c=p(uv′−u′v)は[a,b]上で零でない実数の定数であり、Green 作用素Tκが存在する。
Kκ(x,s)=−c1u(min{x,s})v(max{x,s})((x,s)∈[a,b]2)で定めるKκ:[a,b]2→Rは連続であり、Kκ(x,s)=Kκ(s,x)を満たし、u,vの取り方によらない。任意のf∈Hとすべてのx∈[a,b]で
(Tκf)(x)=∫abKκ(x,s)f(s)w(s)dsが成り立つ。
y=TκfはC1級であり、y′とpy′は絶対連続である。微分方程式
−(py′)′+(q+κw)y=wfはほとんど至る所で成り立ち、両端の境界条件は端点の値として成り立つ。fが連続な代表元を持つならばy∈C2([a,b])であり、微分方程式は全点で成り立つ。
証明.y∈C1([a,b];C)がy′∈AC([a,b];C)を満たすとする。§E13.2 系 2.7 (2)によりpは絶対連続であり、§E13.2 定理 3.1 (2)によりpy′は絶対連続で、ほとんど至る所で(py′)′=p′y′+py′′である。したがって、g∈Hについて−(py′)′+(q+κw)y=wgがほとんど至る所で成り立つことと
y′′+Py′+Qy=−pwgがほとんど至る所で成り立つことは同値である。Aの境界条件は、境界係数の組(αa,βap(a))、(αb,βbp(b))についての§E13.24 定義 3.1の境界条件である。P,Qは連続な実数値関数である。方程式y′′+Py′+Qy=−(w/p)gと境界係数の組(αa,βap(a))、(αb,βbp(b))からなる§E13.24 定義 3.1の問題を、正規化された問題という。
正規化された問題の境界核の元yはAy=−κy∈Hを満たすのでD(A)に属し、(A+κI)y=0であるから、仮定によりy=0である。u0,v0を§E13.24 補題 3.2のu,vとし、W0=u0v0′−u0′v0とおく。§E13.24 補題 3.2 (3)により、W0は[a,b]の全点で零でない。u0,v0はほとんど至る所で−(py′)′+(q+κw)y=0を満たし、pu0′、pv0′は[a,b]上で絶対連続である。§E13.26 定義 3.2によりp,q,wの(a,b)への制限についてa,bはともに正則端点であり、u0,v0の(a,b)への制限は、流束pu0′、pv0′をもつℓ[y]=−κwyの解である。流束の[a,b]への連続な延長はpu0′、pv0′であるから、§E13.26 補題 1.5 (5)によりc0=u0pv0′−pu0′v0=pW0は[a,b]上で定数であり、W0が零でないのでc0=0である。u=μu0、v=νv0(μ,ν∈R∖{0})とするとc=μνc0であり、cは零でない実数の定数である。
f∈Hに対して Cauchy–Schwarz の不等式より
∫abpwfdx≤mp1(∫abwdx)1/2∥f∥w<∞である。ただしmp=min[a,b]pである。§E13.24 定理 3.4を外力−wf/pに適用すると、§E13.24 式 (3.3.1)の Green 関数Gにより
y(x)=−∫abG(x,s)p(s)w(s)f(s)dsは正規化された問題の一意な解であり、y∈C1([a,b];C)、y′∈AC([a,b];C)であり、yはfの代表元によらない。G(x,s)=u0(min{x,s})v0(max{x,s})/W0(s)であるから
−p(s)G(x,s)=−c0u0(min{x,s})v0(max{x,s})=−cu(min{x,s})v(max{x,s})=Kκ(x,s)であり、y(x)=∫abKκ(x,s)f(s)w(s)dsである。最初の段落によりpy′は絶対連続で、−(py′)′+(q+κw)y=wfがほとんど至る所で成り立つから、Ay=f−κy∈Hでありy∈D(A)である。したがってA+κIは全射であり、仮定により単射でもあるから、Green 作用素Tκが存在してTκf=yである。Kκの実数値性、対称性、連続性は、u,vが実数値連続関数であることと定義式から従い、上の等式はKκがu0,v0,c0だけで定まることを示す。fが連続な代表元を持つならばP,Q,−wf/pは連続であり、§E13.24 定理 3.4によりy∈C2([a,b];C)で、正規化された方程式は全点で成り立つ。p∈C1であるから、−(py′)′+(q+κw)y=wfも全点で成り立つ。▨
定理 2.2.Aを正則 Sturm–Liouville 作用素とし、κ∈Rはker(A+κI)={0}を満たすとする。このとき、Green 作用素Tκ:H→Hは有界線形、コンパクト、自己共役かつ単射であり、imTκ=D(A)はHで稠密である。
さらに、κ0を命題 1.3で定めた実数とし、κ≥κ0とする。このとき、任意のf∈H∖{0}に対して
⟨Tκf,f⟩w>0である。ただし、すべてのf∈Hに対して⟨Tκf,f⟩w≥c∥f∥w2を満たす定数c>0は存在しない。
証明.dμ=w(x)dxとおくとμ([a,b])<∞である。定理 2.1の連続核Kκは有界なのでKκ∈L2(μ×μ)である。§E12.2 定理 2.3よりTκは有界線形かつコンパクトであり、
∥Tκ∥≤∥Kκ∥L2(μ×μ)を満たす。
f,g∈Hとするとf,g∈L1(μ)でもあり、Kκ(x,s)f(s)g(x)は積測度に関して可積分である。§E10.19 定理 3.2と実対称性により
⟨Tκf,g⟩w=∫ab∫abKκ(x,s)f(s)g(x)dμ(s)dμ(x)=∫abf(s)∫abKκ(s,x)g(x)dμ(x)dμ(s)=⟨f,Tκg⟩w.したがってTκは自己共役である。
逆写像の等式
(A+κI)Tκf=f(f∈H),Tκ(A+κI)y=y(y∈D(A))から、Tκは単射であり、imTκ=D(A)である。h∈(imTκ)⊥ならば、任意のf∈Hに対して0=⟨Tκf,h⟩w=⟨f,Tκh⟩wである。f=TκhとするとTκh=0となり、単射性からh=0である。§E10.3 命題 2.3によりimTκは稠密である。
κ≥κ0、f=0とし、y=Tκfとおくとy=0である。命題 1.3 (2)より
⟨Tκf,f⟩w=⟨y,(A+κI)y⟩w≥∥y∥w2>0を得る。
一様な正下限c>0が存在すると仮定する。互いに素な区間In=(a+(b−a)2−n,a+(b−a)2−n+1)、n∈N≥1の指示関数を用いてen=1In/μ(In)とおくと、(en)はHの正規直交列である。仮定と Cauchy–Schwarz の不等式により任意のf∈Hに対して∥Tκf∥w≥c∥f∥wであるから、n=mならば
∥Tκen−Tκem∥w≥c2である。これはコンパクト性により(Tκen)が収束部分列を持つことに反する。したがって一様な正下限は存在しない。▨
例 2.3.[a,b]=[0,1]、p=w=1、q=0とし、y(0)=y(1)=0を課す。このとき、kerA={0}であり、κ=0に対する Green 核は
K0(x,s)=min{x,s}(1−max{x,s})である。外力f=1(0,1/2)に対する解は
(T0f)(x)=⎩⎨⎧83x−2x2,81−x,0≤x≤21,21≤x≤1であり、C1級で導関数は絶対連続であるが、x=1/2で二階微分可能ではない。
証明. Dirichlet 条件ではr0=r1=0であるから、命題 1.3 (1)をκ=0で適用すると、y∈kerAについて∫01∣y′∣2dx=0である。yは定数であり、y(0)=0からy=0である。§E13.24 例 3.5により、この場合の§E13.24 補題 3.2のu,vは−x、1−xである。定理 2.1をu(x)=x、v(x)=1−xとして適用するとc=x⋅(−1)−1⋅(1−x)=−1であり、上記のK0を得る。
zを§E13.24 例 3.5の解とし、y(x)=−z(1−x)とおく。y∈C1、y′∈ACであり、ほとんど至る所で−y′′(x)=z′′(1−x)=1(1/2,1](1−x)=f(x)が成り立ち、y(0)=y(1)=0である。したがってy∈D(A)、Ay=fであり、y=T0fである。同じ例のzの式に1−xを代入すると上記の式を得る。y′(x)=z′(1−x)であり、§E13.24 例 3.5によりz′の1/2における左右の微分係数は0と1であるから、y′の1/2における左右の微分係数は−1と0である。▨
例 2.4.[a,b]=[0,1]、p=w=1、q=0とし、y′(0)=y′(1)=0を課す。このとき、κ=0では定数関数が核に属するため Green 作用素は存在しない。任意のκ>0に対して Green 作用素Tκが存在し、定数関数1に対してTκ1=1/κが成り立つ。
証明. 定数関数1はD(A)に属し、A1=0である。
Neumann 条件ではr0=r1=0であるから、命題 1.3 (1)により⟨(A+κI)y,y⟩w=∫01∣y′∣2dx+κ∫01∣y∣2dxである。κ>0ならば核は零であり、定理 2.1が適用される。y=1/κはD(A)に属し、(A+κI)y=1を満たす。TκはA+κIの逆写像であるから、Tκ1=1/κである。▨
3 固有関数の完全系と展開
補題 3.1.Aを正則 Sturm–Liouville 作用素とし、λ∈Cとする。D(A)の元を[a,b]上の連続関数と見なす。このとき、ker(A−λI)の各元はC2([a,b];C)に属し、−(py′)′+qy=λwyを全点で満たす。ker(A−λI)={0}であることと、λがp,q,wと境界係数(αa,βa)、(αb,βb)についての§E13.26 定義 3.2の固有値であることは同値であり、このときker(A−λI)はλの固有空間に一致する。
証明.y∈ker(A−λI)とする。§E13.2 系 2.7 (2)によりpは絶対連続であり、§E13.2 定理 3.1 (2)によりpy′は絶対連続である。−(py′)′+qy=λwyがほとんど至る所で成り立つから、yの(a,b)への制限はp,q,wの制限についてのℓ[y]=λwyの解である。§E13.26 補題 3.3 (1)によりy∈C2([a,b];C)であり、−(py′)′+qy=λwyが全点で成り立つ。yは§E13.26 式 (3.2.1)を満たすから、y=0ならば、§E13.26 補題 3.3 (2)によりλは固有値であり、yはλに属する固有関数である。
逆に、λを固有値とし、yをλに属する固有関数とする。§E13.26 補題 3.3 (2)により、y∈C2([a,b];C)は§E13.26 式 (3.2.1)を満たし、−(py′)′+qy=λwyを全点で満たす。y′∈C1([a,b];C)は絶対連続であり、w−1(−(py′)′+qy)=λy∈Hであるから、y∈D(A)かつAy=λyである。▨
補題 3.2.Aを正則 Sturm–Liouville 作用素とし、κ0を命題 1.3で定めた実数、κ≥κ0とする。τ∈C∖{0}、e∈H∖{0}とする。このとき、Tκe=τeであることと、eが両端の境界条件および
−(pe′)′+qe=λwe,λ=τ−1−κを全点で満たすC2([a,b];C)の代表元を持つことは同値であり、これらが成り立つときτ>0、λ∈Rである。また、Aの任意の固有値λはλ+κ=0を満たし、Aの固有空間ker(A−λI)とTκの固有値(λ+κ)−1に対する固有空間は一致する。
証明.Tκe=τeとすると、定理 2.2により
τ∥e∥w2=⟨Tκe,e⟩w>0であり、τ>0、λ=τ−1−κ∈Rである。e=τ−1Tκe∈D(A)であり、逆写像の等式から(A+κI)e=τ−1e、すなわちAe=λeである。補題 3.1によりeはC2級であり、上記の微分方程式を全点で満たす。境界条件はe∈D(A)から従う。
逆に、上記のC2級の代表元eはD(A)に属し、(A+κI)e=τ−1eを満たす。両辺へTκを適用するとe=τ−1Tκeを得る。
λをAの固有値とする。命題 1.3 (2)によりA+κIは単射であるから、λ+κ=0である。y∈ker(A−λI)ならば(A+κI)y=(λ+κ)yであり、Tκを適用してTκy=(λ+κ)−1yを得る。逆にTκy=(λ+κ)−1yならば、y=(λ+κ)Tκy∈D(A)であり、(A+κI)y=(λ+κ)y、すなわちAy=λyである。▨
補題 3.3.Aを正則 Sturm–Liouville 作用素とする。このとき、任意のλ∈Cに対してdimCker(A−λI)≤1である。
例 3.4.[0,2π]上の−y′′=λyに、分離型でない周期境界条件y(0)=y(2π)、y′(0)=y′(2π)を課す。このとき、各n∈N≥1について、λ=n2に対する−y′′=λyの解y∈C2([0,2π];C)で周期境界条件を満たすものの全体は、cosnxとsinnxで張られる二次元の複素ベクトル空間である。特に、分離型境界条件を周期境界条件に替えると補題 3.3の結論は成り立たない。
証明.y1(x)=cosnx、y2(x)=sinnxはy′′+n2y=0の解であり、y1y2′−y1′y2=n=0である。§E13.9 命題 5.5 (2)から§E13.9 命題 5.5 (1)が従うので、y1,y2はK=Cの解空間の基本解系であり、解はc1y1+c2y2(c1,c2∈C)に限る。y1(0)=y1(2π)=1、y1′(0)=y1′(2π)=0、y2(0)=y2(2π)=0、y2′(0)=y2′(2π)=nであるから、すべての解が周期境界条件を満たす。y1,y2は一次独立であるから、この空間は二次元である。▨
定理 3.5.Aを正則 Sturm–Liouville 作用素とする。このとき、Aの固有値全体は、§E13.26 定義 3.2の正則 Sturm–Liouville 固有値問題の固有値全体と一致し、実数列
λ1<λ2<⋯,n→∞limλn=+∞として並べることができる。各固有値は単純であり、実数値の古典固有関数enを∥en∥w=1となるように選ぶと、(en)n∈N≥1はH=L2([a,b],w(x)dx;C)の完全正規直交系である。
κ0を命題 1.3で定めた実数とし、κ≥κ0とすると、Tκの非零固有値全体は
τn=λn+κ1,τ1>τ2>⋯>0,n→∞limτn=0であり、Tκen=τnenが成り立つ。
証明.κ≥κ0とする。定理 2.2により、Tκはコンパクト自己共役かつ単射である。§E12.6 定理 4.1 (2)とkerTκ={0}により、HはTκの非零固有値に対する固有空間の張る部分空間の閉包に等しい。補題 3.2と補題 3.3により、これらの固有値は正であり、固有空間はすべて一次元である。
Hには互いに素な正の長さの区間の指示関数からなる無限の一次独立系が存在するので、Hは無限次元である。したがってTκの非零固有値は無限個存在する。§E12.6 定理 4.1 (1)により、任意のε>0に対してτ≥εを満たす固有値τは有限個である。そのため固有値全体を狭義単調減少列(τn)n∈N≥1として並べることができ、τn→0である。
λn=τn−1−κとおくと、補題 3.2によりλnはAの固有値を尽くし、狭義単調増加して正の無限大へ発散する。補題 3.1により、これらは正則 Sturm–Liouville 固有値問題の固有値全体であり、ker(A−λnI)はλnの固有空間である。§E13.26 命題 1.7 (3)により、この固有空間は実数値の固有関数一つで張られる。それをHのノルムで正規化してenとする。{en}はTκの各固有空間の正規直交基底であるから、§E12.6 定理 4.1 (3)とkerTκ={0}により、(en)はHの完全正規直交系である。補題 3.2はκ0以上のすべてのκについて成り立つから、κを別のκ′≥κ0に替えても、Tκ′の非零固有値は(λn+κ′)−1で尽くされ、Tκ′en=(λn+κ′)−1enが成り立つ。▨
系 3.6.Aを正則 Sturm–Liouville 作用素とし、(λn,en)n∈N≥1を定理 3.5の固有値と完全正規直交系とする。このとき、任意のf∈Hに対して
fn=⟨f,en⟩w=∫abf(x)en(x)w(x)dxとおくと、
N→∞limf−n=1∑Nfnenw=0,∥f∥w2=n=1∑∞∣fn∣2が成り立つ。
4 境界値問題の解表示
定理 4.1.Aを正則 Sturm–Liouville 作用素とし、(λn,en)n∈N≥1を定理 3.5の固有値と完全正規直交系とする。z∈C、f∈H、fn=⟨f,en⟩wとする。このとき、境界値問題
−(py′)′+(q−zw)y=wf,y∈D(A)について、次が成り立つ。
- z∈/{λn:n∈N≥1}のとき、解は一意に存在し、
y=n=1∑∞λn−zfnen
とHのノルム収束の意味で表される。
- z=λmのとき、解が存在するための必要十分条件は
fm=∫abf(x)em(x)w(x)dx=0
である。この条件の下ですべての解は
y=n≥1n=m∑λn−λmfnen+cem,c∈C
と表され、級数はHのノルムで収束する。特に⟨y,em⟩w=0を満たす解は一意である。
いずれの場合も解はC1級で、導関数は絶対連続であり、微分方程式はほとんど至る所で成り立つ。fが連続な代表元を持つならば解はC2級であり、微分方程式は全点で成り立つ。
証明.κ0を命題 1.3で定めた実数とし、κ=κ0とする。y∈D(A)が(A−zI)y=fを満たすことは
y=Tκ(f+(z+κ)y)と同値である。yn=⟨y,en⟩wとおき、Tκの自己共役性とTκen=(λn+κ)−1enを用いて係数を比較すると、
yn=λn+κfn+(z+κ)yn,(λn−z)yn=fnを得る。したがって、z∈/{λn:n∈N≥1}のときにはすべての係数が一意に定まり、z=λmのときにはfm=0が必要で、ymだけが自由である。完全性により、係数が等しい二つの解はHの元として一致する。
J={n∈N≥1:λn=z}とおく。λn→+∞であるから、あるN0が存在して、n≥N0ならば∣λn−z∣≥1である。残るJの添字は有限個であり、分母は零でないので、
δ=n∈Jinf∣λn−z∣>0である。系 3.6により
n∈J∑λn−zfn2≤δ−2∥f∥w2<∞となる。正規直交性から級数の部分和は Cauchy 列であり、Hの完備性により極限を持つ。z∈/{λn:n∈N≥1}のときはこの極限をyとし、z=λmのときはfm=0と仮定して、この極限に任意のc∈Cに対するcemを加えたものをyとする。
g=f+(z+κ)y∈Hとおく。構成したyの各係数は(λn−z)yn=fnを満たすので、
⟨Tκg,en⟩w=λn+κfn+(z+κ)yn=ynがすべてのnで成り立つ。完全性からTκg=yである。定理 2.1により、yはD(A)に属し、境界条件を満たし、(A−zI)y=fがほとんど至る所で成り立つ。したがって上記の級数により実際に解が与えられ、先の係数比較によってすべての解が尽くされる。z=λmのときは⟨y,em⟩w=cであるから、emに直交する解はc=0のものに限られる。
fが連続な代表元を持つ場合、すでにy∈C1であるためg=f+(z+κ)yは連続である。同じ Green 表示へ連続外力についての正則性を適用するとy∈C2であり、方程式は全点で成り立つ。▨
例 4.2.L>0とし、[0,L]上のA=−d2/dx2に Dirichlet 条件y(0)=y(L)=0を課す。このとき、固有値と正規化した固有関数は
λn=(Lnπ)2,en(x)=L2sinLnπx,n∈N≥1であり、λnに属する固有関数はenの零でない定数倍に限る。(en)はL2(0,L)の完全正規直交系である。特に−y′′=1、y(0)=y(L)=0の解は
y(x)=2x(L−x)=π34L2k=0∑∞(2k+1)3sin((2k+1)πx/L)と表される。級数の等式はL2(0,L)で成り立つ。
証明.補題 3.1と§E13.26 系 6.1により、Aの固有値は実数であり、その固有関数はy(0)=y(L)=0を満たすy′′+λy=0の零でないC2級の解である。逆にそのような解は補題 3.1によりAの固有関数である。§E13.24 例 2.2により、このような解をもつ実数λは(nπ/L)2(n∈N≥1)であり、解はsin(nπx/L)の零でない定数倍に限る。∫0Lsin2(nπx/L)dx=L/2から正規化係数を得る。完全性は定理 3.5から従う。
f=1の係数は
fn=L2nπL(1−(−1)n)である。定理 4.1 (1)にz=0を代入すると、上記の正弦級数を得る。x(L−x)/2はD(A)に属し、同じ微分方程式と境界条件を満たすので、解の一意性により級数の極限と一致する。▨
例 4.3.L>0とし、[0,L]上で Neumann 条件y′(0)=y′(L)=0を課す。このとき、A=−d2/dx2の固有値は0と(nπ/L)2、n∈N≥1であり、対応する固有関数
e0(x)=L1,en(x)=L2cosLnπx(n∈N≥1)はL2(0,L)の完全正規直交系である。f∈L2(0,L)に対して、y∈D(A)であって−y′′=fをほとんど至る所で満たすものが存在するための必要十分条件は
∫0Lf(x)dx=0である。この条件の下で、積分が零である解は
y=n=1∑∞(nπ/L)2⟨f,en⟩enであり、すべての解はこの解に任意の定数を加えて得られる。
証明.yを固有値λに属するAの固有関数とする。Neumann 条件ではr0=rL=0であるから、命題 1.3 (1)をκ=0で適用するとλ∫0L∣y∣2dx=∫0L∣y′∣2dx≥0である。λ=0の場合はy′=0であり、定数関数を得る。λ=r2>0の場合は、補題 3.1によりyはy′′+r2y=0のC2級の解であり、y=ccos(rx)+dsin(rx)に左端条件を課してd=0を得て、右端条件からrL=nπを得る。各ノルムを積分して上記の正規化係数を得る。定理 3.5により完全性が成り立つ。固有値0に対する係数は⟨f,e0⟩=L−1/2∫0Lfであるから、定理 4.1 (2)により可解条件とすべての解が与えられる。▨
5 演習
解答.
N2=∫ab∣y∣2dx、D2=∫ab∣y′∣2dxとおく。任意のx∈[a,b]とe∈{a,b}に対して、∣y∣2の微分を積分すると
∣y(e)∣2≤∣y(x)∣2+2∫ab∣y′∣∣y∣dt≤∣y(x)∣2+2NDを得る。xに関する平均を取って両端の評価を加えると
∣y(a)∣2+∣y(b)∣2≤b−a2N2+4NDである。0≤(εD−2N/ε)2より4ND≤εD2+4N2/εであるから、所要の評価を得る。▨
問題 5.2.h>0とし、[0,1]上でp=w=1、q=0、境界条件をy′(0)=hy(0)、y′(1)=hy(1)とする。κ=h2ではq+κw>0であるにもかかわらず、A+κIの核が零でないことを示せ。さらに、κ>h2では Green 作用素が存在し、厳密に正値であることを示せ。
解答.
y(x)=ehxは両端の境界条件と−y′′+h2y=0を満たす非零関数である。したがってq+h2w=h2>0であっても核は零ではない。
境界条件は(α0,β0)=(α1,β1)=(−h,1)の場合であり、r0=r1=−hである。y∈D(A)に対して、命題 1.3 (1)と、ほとんど至る所で(∣y∣2)′=2ℜ(y′y)であることから
⟨(A+κI)y,y⟩=∫01∣y′∣2dx+κ∫01∣y∣2dx−h(∣y(1)∣2−∣y(0)∣2)=∫01∣y′−hy∣2dx+(κ−h2)∫01∣y∣2dxを得る。κ>h2ならばこの量はy=0に対して正であり、核は零である。定理 2.1よりTκが存在する。f=0に対してy=Tκf=0とおくと、上記の等式から⟨Tκf,f⟩=⟨y,(A+κI)y⟩>0である。▨
問題 5.3.[0,1]上で
p(x)=1+x1,q(x)=0,w(x)=1+xとし、Dirichlet 条件y(0)=y(1)=0を課す。t=x+x2/2という変数変換を用いて、すべての固有値と重み付きノルムで正規化した固有関数を求めよ。さらに
−(1+xy′)′=1+x,y(0)=y(1)=0の解を求め、その固有関数展開を与えよ。
解答.
t=x+x2/2は[0,1]を[0,3/2]へ写す滑らかな変数変換であり、dt/dx=1+x>0である。y(x)=u(t)とおくと
1+xy′=dtdu,−(1+xy′)′=−(1+x)dt2d2u,∫01∣y(x)∣2(1+x)dx=∫03/2∣u(t)∣2dt.したがって固有方程式は−u′′=λu、u(0)=u(3/2)=0に変わる。例 4.2により、固有値と正規化した固有関数は
λn=(32nπ)2,en(x)=32sin(32nπ(x+2x2)),n∈N≥1である。変数変換は可逆であり、境界条件とノルムを保存するから、変換前の問題の固有値と固有関数はこれですべてである。
非斉次方程式は−u′′=1に変わるので、
y(x)=21(x+2x2)(23−x−2x2)である。例 4.2の展開にL=3/2を代入して変数を戻すと
y(x)=π39k=0∑∞(2k+1)3sin(32(2k+1)π(x+2x2))を得る。収束はL2([0,1],(1+x)dx)のノルム収束である。▨
問題 5.4.h>0とし、[0,1]上のA=−d2/dx2に境界条件y′(0)=hy(0)、y′(1)=hy(1)を課す。Aの最小固有値が−h2であることを示し、対応する正規化した固有関数を求めよ。さらに、f∈L2(0,1)について、方程式
−y′′+h2y=fをほとんど至る所で満たすy∈D(A)が存在するための条件を求めよ。f=1の場合とf(x)=x−c、c∈Rの場合について判定せよ。
解答.
y(x)=ehxは両端の境界条件と−y′′=−h2yを満たす。一方、境界条件はr0=r1=−hの場合であるから、y∈D(A)に対して、命題 1.3 (1)をκ=h2で適用し、ほとんど至る所で(∣y∣2)′=2ℜ(y′y)であることを用いると
⟨(A+h2I)y,y⟩=∫01(∣y′∣2+h2∣y∣2)dx−h(∣y(1)∣2−∣y(0)∣2)=∫01∣y′−hy∣2dx≥0を得る。したがってどの固有値λもλ≥−h2を満たし、λ1=−h2である。正規化した固有関数として
e1(x)=e2h−12hehxを取ることができる。
与えられた非斉次方程式は(A−λ1I)y=fであるから、定理 4.1 (2)による可解条件は
∫01f(x)ehxdx=0である。f=1の場合は積分が(eh−1)/h>0なので解は存在しない。f(x)=x−cの場合は
∫01(x−c)ehxdx=heh−h2eh−1−cheh−1であり、解が存在するための必要十分条件は
c=eh−1eh−h1である。この値のとき、すべての解はe1に直交する一意な解にehxの任意の定数倍を加えて得られる。▨