§E13.30自己共役な実現

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微分方程式の固有関数による展開では、微分式を Hilbert 空間上の作用素として扱うことが基本となる。しかし、微分式だけでは作用素の定義域は定まらず、端点に課す条件によって固有値も変わる。たとえば、有限区間上の−u′′-u''に Dirichlet 条件を課した場合と周期条件を課した場合とでは、固有値とその重複度が異なる。微分式に適切な定義域を与えて自己共役作用素を定めることを、自己共役な実現という。自己共役な実現は、境界値問題にスペクトル定理を適用するための基本的な対象である。本記事では、Sturm–Liouville 式の自己共役な実現と、正則端点をもつ問題の基本的な性質を扱う。

1 最大作用素と局所試験解

定義 1.1.−∞≤a<b≤∞-\infty\le a<b\le\inftyとし、p,q,w:(a,b)→Rp,q,w:(a,b)\to\Rを可測関数で、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈Lloc1(a,b)1/p,q,w\in L^1_{\mathrm{loc}}(a,b)を満たすものとする。重み付き Hilbert 空間を

H=L2((a,b),w(x) dx;C),⟨u,v⟩w=∫abuv‾ w dxH=L^2((a,b),w(x)\,dx;\C),\qquad \langle u,v\rangle_w=\int_a^bu\overline v\,w\,dx

とする。流束 (flux)u[1]=pu′u^{[1]}=pu'をもつ局所絶対連続関数について、微分式をℓ[u]=−(u[1])′+qu\ell[u]=-(u^{[1]})'+quと書く。

定義 1.2.−∞≤a<b≤∞-\infty\le a<b\le\inftyとする。p,q,wp,q,wを実数値可測関数とし、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈Lloc1(a,b)1/p,q,w\in L^1_{\mathrm{loc}}(a,b)を満たすとする。H=L2((a,b),w dx;C)H=L^2((a,b),w\,dx;\C)とする。

D(Tmax⁡)={u∈H:u,u[1]∈ACloc(a,b), ℓ[u]/w∈H},Tmax⁡u=ℓ[u]/w,D(T0)={u∈D(Tmax⁡):supp⁡u は (a,b) のコンパクト部分集合},T0u=Tmax⁡u\begin{split} D(T_{\max})&=\{u\in H:u,u^{[1]}\in AC_{\mathrm{loc}}(a,b),\ \ell[u]/w\in H\},\qquad T_{\max}u=\ell[u]/w,\\ D(T_0)&=\{u\in D(T_{\max}):\operatorname{supp}u\text{ は }(a,b)\text{ のコンパクト部分集合}\},\qquad T_0u=T_{\max}u \end{split}

と定め、Tmax⁡T_{\max}を最大作用素 (maximal operator) という。T0T_0の可閉性は定理 2.1で示す。その閉包Tmin⁡=T0‾T_{\min}=\overline{T_0}を最小作用素 (minimal operator) という。定義域では、局所絶対連続な代表元を用いる。w>0w>0であるから、同じHHの元を表す二つの連続関数は全点で一致する。Tmin⁡⊆A⊆Tmax⁡T_{\min}\subseteq A\subseteq T_{\max}を満たす自己共役作用素AAを、微分式ℓ/w\ell/wの自己共役な実現 (self-adjoint realization) という。

補題 1.3.c<dc<dを実数とし、実可測係数p,q,wp,q,wは(c,d)(c,d)上のほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈L1(c,d)1/p,q,w\in L^1(c,d)を満たすとする。Hc,d=L2((c,d),w dx;C)H_{c,d}=L^2((c,d),w\,dx;\C)とし、ℓy=0\ell y=0の実基本解φ,θ\varphi,\thetaをW(φ,θ)=φθ[1]−φ[1]θ=1W(\varphi,\theta)=\varphi\theta^{[1]}-\varphi^{[1]}\theta=1となるように取る。f∈Hc,df\in H_{c,d}に対し

(Kf)(x)=φ(x)∫cxθ(t)f(t)w(t) dt−θ(x)∫cxφ(t)f(t)w(t) dt(Kf)(x)=\varphi(x)\int_c^x\theta(t)f(t)w(t)\,dt-\theta(x)\int_c^x\varphi(t)f(t)w(t)\,dt

と置く。このとき次が成り立つ。

  1. KfKfはℓ[Kf]=wf\ell[Kf]=wf、(Kf)(c)=(Kf)[1](c)=0(Kf)(c)=(Kf)^{[1]}(c)=0を満たす解であり、K:Hc,d→Hc,dK:H_{c,d}\to H_{c,d}は有界線形作用素である。
  2. 写像M:Hc,d→C2M:H_{c,d}\to\C^2、Mf=(∫cdφfw,∫cdθfw)Mf=(\int_c^d\varphi fw,\int_c^d\theta fw)は全射である。Mf=0Mf=0であることは、(Kf)(d)=(Kf)[1](d)=0(Kf)(d)=(Kf)^{[1]}(d)=0であるための必要十分条件である。任意のξ,η∈C2\xi,\eta\in\C^2に対し、あるf∈Hc,df\in H_{c,d}とℓu=wf\ell u=wfの解uuが存在して、(u(c),u[1](c))=ξ(u(c),u^{[1]}(c))=\xi、(u(d),u[1](d))=η(u(d),u^{[1]}(d))=\etaを満たす。
  3. {Kf:f∈ker⁡M}\{Kf:f\in\ker M\}はHc,dH_{c,d}で稠密である。

証明.§E13.26 補題 1.5により、基本解とその流束は[c,d][c,d]上で絶対連続である。wf∈L1(c,d)wf\in L^1(c,d)は Cauchy–Schwarz の不等式による。

主張 (1)を示す。§E13.11 定理 2.1を流束系に適用すると、表示されたKfKfとその流束を得る。基本解とその流束は有界であるから、定数C>0C>0が存在し、すべてのf∈Hc,df\in H_{c,d}について

∥Kf∥∞+∥(Kf)[1]∥∞≤C∫cd∣f∣w dx≤C(∫cdw dx)1/2∥f∥Hc,d\|Kf\|_\infty+\|(Kf)^{[1]}\|_\infty\le C\int_c^d|f|w\,dx\le C\Bigl(\int_c^dw\,dx\Bigr)^{1/2}\|f\|_{H_{c,d}}

が成り立つ。∥Kf∥Hc,d≤(∫cdw)1/2∥Kf∥∞\|Kf\|_{H_{c,d}}\le(\int_c^dw)^{1/2}\|Kf\|_\inftyであるからKKは有界である。

主張 (2)を示す。φ,θ\varphi,\thetaのHc,dH_{c,d}における Gram 行列は正定値である。実際、線形結合のHc,dH_{c,d}ノルムが零ならば、w>0w>0と連続性からその線形結合は全点で零となり、基本解の独立性により係数も零となる。この Gram 行列により、MMのspan⁡{φ,θ}\operatorname{span}\{\varphi,\theta\}への制限は全射である。ddにおける基本行列は可逆であるから、Mf=0Mf=0であることは、(Kf)(d)=(Kf)[1](d)=0(Kf)(d)=(Kf)^{[1]}(d)=0であるための必要十分条件である。初期状態ξ\xiの同次解にKfKfを加えても、初期状態は変わらない。一方、MMは全射なので、終端状態を任意のη\etaに指定することができる。

主張 (3)を示す。h∈Hc,dh\in H_{c,d}がすべてのKfKf、f∈ker⁡Mf\in\ker Mに直交するとする。vvをℓv=wh\ell v=wh、v(d)=v[1](d)=0v(d)=v^{[1]}(d)=0の解とする。§E13.26 命題 1.3 (4)によりv,v[1]∈AC[c,d]v,v^{[1]}\in AC[c,d]である。§E13.26 定理 1.4をKf,vKf,vに適用すると、ccではKfKfの状態が零、ddではvvの状態が零であるから

⟨Kf,h⟩Hc,d=⟨f,v⟩Hc,d\langle Kf,h\rangle_{H_{c,d}}=\langle f,v\rangle_{H_{c,d}}

を得る。したがってv∈(ker⁡M)⊥=span⁡{φ,θ}v\in(\ker M)^\perp=\operatorname{span}\{\varphi,\theta\}である。最後の等号は、ker⁡M=span⁡{φ,θ}⊥\ker M=\operatorname{span}\{\varphi,\theta\}^{\perp}と有限次元部分空間の閉性による。よってℓv=0\ell v=0であり、ℓv=wh\ell v=whとw>0w>0からh=0h=0である。直交補が零であるから、所要の稠密性が従う。▨

系 1.4.−∞≤a<c<d<b≤∞-\infty\le a<c<d<b\le\inftyとし、実係数p,q,wp,q,wは、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈Lloc1(a,b)1/p,q,w\in L^1_{\mathrm{loc}}(a,b)を満たすとする。このとき、任意のu−,u+∈D(Tmax⁡)u_-,u_+\in D(T_{\max})に対し、u∈D(Tmax⁡)u\in D(T_{\max})であって(a,c](a,c]上でu=u−u=u_-、[d,b)[d,b)上でu=u+u=u_+を満たすものが存在する。

証明.補題 1.3 (2)により、[c,d][c,d]上でu−u_-のccにおける状態とu+u_+のddにおける状態を結ぶ解vvを取る。u−,v,u+u_-,v,u_+を接合すると、関数と流束が接合点でともに一致するから、§E13.2 命題 2.8によりu,u[1]u,u^{[1]}は局所絶対連続である。[c,d][c,d]上でvvは有界であり、wwは可積分であるから、接合した関数はHHに属する。ℓu/w\ell u/wは両側でTmax⁡u−,Tmax⁡u+T_{\max}u_-,T_{\max}u_+、中央でHc,dH_{c,d}の外力に等しいのでHHに属する。▨

2 共役と境界形式

定理 2.1.−∞≤a<b≤∞-\infty\le a<b\le\inftyとし、実可測係数p,q,wp,q,wは、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈Lloc1(a,b)1/p,q,w\in L^1_{\mathrm{loc}}(a,b)を満たすとする。このとき、H=L2((a,b),w dx;C)H=L^2((a,b),w\,dx;\C)上で次が成り立つ。

  1. T0T_0は稠密に定義された対称作用素であり、可閉である。
  2. T0∗=Tmax⁡T_0^*=T_{\max}、Tmin⁡∗=Tmax⁡T_{\min}^*=T_{\max}、Tmax⁡∗=Tmin⁡T_{\max}^*=T_{\min}である。特にTmax⁡T_{\max}とTmin⁡T_{\min}は閉作用素である。

証明.主張 (1)を示す。[c,d]⊂(a,b)[c,d]\subset(a,b)に補題 1.3 (3)を適用する。そこでのKfKf、f∈ker⁡Mf\in\ker Mは両端で関数値と流束が零であるから、区間外へ零延長した関数はD(T0)D(T_0)に属する。h∈Hh\in HがD(T0)D(T_0)に直交するならば、h∣(c,d)=0h|_{(c,d)}=0である。内部の閉区間で(a,b)(a,b)を尽くせばh=0h=0となるので、D(T0)D(T_0)は稠密である。u,v∈D(T0)u,v\in D(T_0)の台を含む内部の閉区間で§E13.26 定理 1.4を適用すると、境界項は零であり、⟨T0u,v⟩w=⟨u,T0v⟩w\langle T_0u,v\rangle_w=\langle u,T_0v\rangle_wである。したがってT0⊆T0∗T_0\subseteq T_0^*であり、D(T0∗)D(T_0^*)も稠密である。§E12.12 命題 2.2 (5)によりT0T_0は可閉である。

主張 (2)を示す。v∈D(Tmax⁡)v\in D(T_{\max})とu∈D(T0)u\in D(T_0)に対し、uuの台を含む内部の閉区間で Lagrange の恒等式を適用すると、⟨T0u,v⟩w=⟨u,Tmax⁡v⟩w\langle T_0u,v\rangle_w=\langle u,T_{\max}v\rangle_wである。したがってTmax⁡⊆T0∗T_{\max}\subseteq T_0^*である。

v∈D(T0∗)v\in D(T_0^*)、g=T0∗vg=T_0^*vとし、内部の閉区間[c,d][c,d]を取る。ℓz=wg\ell z=wgの解zzを[c,d][c,d]上に取る。f∈ker⁡Mf\in\ker Mに対する局所試験解u=Kfu=Kfを零延長するとu∈D(T0)u\in D(T_0)である。共役の等式と、uuの両端状態が零であることを用いた Lagrange 恒等式から

⟨f,v⟩Hc,d=⟨u,g⟩Hc,d=⟨f,z⟩Hc,d\langle f,v\rangle_{H_{c,d}}=\langle u,g\rangle_{H_{c,d}}=\langle f,z\rangle_{H_{c,d}}

を得る。よってv−z∈(ker⁡M)⊥=span⁡{φ,θ}v-z\in(\ker M)^\perp=\operatorname{span}\{\varphi,\theta\}である。このためvvは[c,d][c,d]上で絶対連続な代表元と絶対連続な流束をもち、ℓv=wg\ell v=wgを満たす。二つの区間の共通部分では、それぞれの区間で得たvvの連続な代表元は、ほとんど至る所で一致するので全点で一致する。それぞれの流束の連続な代表元も、共通部分でpv′pv'とほとんど至る所で一致する。したがって、二つの流束の代表元は共通部分の全点で一致する。よってv∈D(Tmax⁡)v\in D(T_{\max})、Tmax⁡v=gT_{\max}v=gである。

§E12.12 命題 2.2 (5)によりTmin⁡=T0∗∗T_{\min}=T_0^{**}、Tmin⁡∗=T0∗=Tmax⁡T_{\min}^*=T_0^*=T_{\max}である。さらにTmax⁡∗=T0∗∗=Tmin⁡T_{\max}^*=T_0^{**}=T_{\min}である。共役の閉性により両作用素は閉じている。▨

定理 2.2.−∞≤a<b≤∞-\infty\le a<b\le\inftyとし、実可測係数p,q,wp,q,wは、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈Lloc1(a,b)1/p,q,w\in L^1_{\mathrm{loc}}(a,b)を満たすとする。u,v∈D(Tmax⁡)u,v\in D(T_{\max})について

[u,v](x)=u(x)v[1](x)‾−u[1](x)v(x)‾[u,v](x)=u(x)\overline{v^{[1]}(x)}-u^{[1]}(x)\overline{v(x)}

と置く。このとき次が成り立つ。

  1. [u,v](a)=lim⁡x↓a[u,v](x)[u,v](a)=\lim_{x\downarrow a}[u,v](x)と[u,v](b)=lim⁡x↑b[u,v](x)[u,v](b)=\lim_{x\uparrow b}[u,v](x)は有限に存在し、 ⟨Tmax⁡u,v⟩w−⟨u,Tmax⁡v⟩w=[u,v](b)−[u,v](a)\langle T_{\max}u,v\rangle_w-\langle u,T_{\max}v\rangle_w=[u,v](b)-[u,v](a) が成り立つ。
  2. D(Tmin⁡)={u∈D(Tmax⁡):[u,v](a)=[u,v](b)=0 がすべての v∈D(Tmax⁡) について成り立つ}D(T_{\min})=\{u\in D(T_{\max}):[u,v](a)=[u,v](b)=0\text{ がすべての }v\in D(T_{\max})\text{ について成り立つ}\}である。

証明.主張 (1)を示す。§E13.26 定理 1.4により[u,v][u,v]は局所絶対連続であり、

[u,v]′=w((Tmax⁡u)v‾−uTmax⁡v‾)[u,v]'=w\bigl((T_{\max}u)\overline v-u\overline{T_{\max}v}\bigr)

がほとんど至る所で成り立つ。右辺は Cauchy–Schwarz の不等式により(a,b)(a,b)上で可積分である。内点からの積分表示を両端へ延ばすと、有限な端点極限と等式を得る。

主張 (2)を示す。Tmax⁡∗=Tmin⁡T_{\max}^*=T_{\min}とTmin⁡⊆Tmax⁡T_{\min}\subseteq T_{\max}により、u∈D(Tmax⁡)u\in D(T_{\max})であり、すべてのv∈D(Tmax⁡)v\in D(T_{\max})に対して[u,v](b)−[u,v](a)=0[u,v](b)-[u,v](a)=0が成り立つことは、u∈D(Tmin⁡)u\in D(T_{\min})であるための必要十分条件である。uuがこの条件を満たし、v∈D(Tmax⁡)v\in D(T_{\max})とする。系 1.4により、aaの近傍でvv、bbの近傍で零に等しいva∈D(Tmax⁡)v_a\in D(T_{\max})を取る。0=[u,va](b)−[u,va](a)=−[u,v](a)0=[u,v_a](b)-[u,v_a](a)=-[u,v](a)である。aaの近傍で零、bbの近傍でvvに等しいvbv_bを取ると[u,v](b)=0[u,v](b)=0も得る。逆に各端の境界形式が零ならば、その差も零である。▨

注意 2.3. 可測な係数の下では、滑らかな関数が最大作用素の定義域に属するとは限らない。たとえば(−1,1)(-1,1)上でp=1p=1をx<0x<0、p=2p=2をx>0x>0に定め、q=0q=0、w=1w=1とする。u∈Cc∞(−1,1)u\in C_c^\infty(-1,1)がu′(0)≠0u'(0)\ne0を満たすならば、pu′pu'の左右の極限は異なり、pu′pu'とほとんど至る所で一致する連続関数は存在しない。したがってu∉D(Tmax⁡)u\notin D(T_{\max})である。

3 正則端点の自己共役境界条件

命題 3.1.a<ba<bを実数とし、実可測係数p,q,wp,q,wは、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈L1(a,b)1/p,q,w\in L^1(a,b)を満たすとする。このとき、次が成り立つ。

  1. すべてのu∈D(Tmax⁡)u\in D(T_{\max})について、u,u[1]u,u^{[1]}は[a,b][a,b]上の絶対連続関数へ延びる。
  2. 線形写像γ:D(Tmax⁡)→C2⊕C2\gamma:D(T_{\max})\to\C^2\oplus\C^2、γu=(Yu(a),Yu(b))\gamma u=(Y_u(a),Y_u(b))、Yu=(u,u[1])TY_u=(u,u^{[1]})^{\mathsf T}は全射であり、ker⁡γ=D(Tmin⁡)\ker\gamma=D(T_{\min})である。

証明.主張 (1)を示す。f=Tmax⁡u∈Hf=T_{\max}u\in Hとすると、∫ab∣wf∣≤(∫abw)1/2∥f∥H<∞\int_a^b|wf|\le(\int_a^bw)^{1/2}\|f\|_H<\inftyである。§E13.26 命題 1.3 (4)をℓu=wf\ell u=wfに適用し、両端での延長を接合すると結論を得る。

主張 (2)を示す。補題 1.3 (2)を[a,b][a,b]に適用すれば任意の二端状態をもつ解を得る。この解は有界であり、w∈L1w\in L^1と外力のHH所属からD(Tmax⁡)D(T_{\max})に属する。よってγ\gammaは全射である。定理 2.2 (2)により 任意のu∈D(Tmin⁡)u\in D(T_{\min})とv∈D(Tmax⁡)v\in D(T_{\max})に対して、各端の境界形式[u,v](a),[u,v](b)[u,v](a),[u,v](b)は零である。各端の二成分を任意に指定することができるので、四つの端点値が零であることは、すべてのv∈D(Tmax⁡)v\in D(T_{\max})に対して各端の境界形式が零であるための必要十分条件である。▨

定義 3.2 (境界空間の等方部分空間).C2⊕C2\C^2\oplus\C^2の元を(ya,yb)(y_a,y_b)と書き、j(y,z)=y0z1‾−y1z0‾j(y,z)=y_0\overline{z_1}-y_1\overline{z_0}および

ω((ya,yb),(za,zb))=j(yb,zb)−j(ya,za)\omega((y_a,y_b),(z_a,z_b))=j(y_b,z_b)-j(y_a,z_a)

と定める。線形部分空間L⊆C2⊕C2L\subseteq\C^2\oplus\C^2に対し、L⊥ω={z:ω(y,z)=0 (y∈L)}L^{\perp_\omega}=\{z:\omega(y,z)=0\ (y\in L)\}とする。LLが等方部分空間 (isotropic subspace) であるとはω\omegaがL×LL\times L上で零であることをいい、包含関係について極大な等方部分空間を最大等方部分空間という。

補題 3.3. 線形部分空間L⊆C2⊕C2L\subseteq\C^2\oplus\C^2について、次の三条件は同値である。

  1. LLは最大等方部分空間である。
  2. L=L⊥ωL=L^{\perp_\omega}である。
  3. LLは次のいずれかの形である。 L={(ya,yb):αaya,0+βaya,1=0, αbyb,0+βbyb,1=0},(αe,βe)∈R2∖{0}(e=a,b),\begin{split} &L=\{(y_a,y_b):\alpha_a y_{a,0}+\beta_a y_{a,1}=0,\ \alpha_b y_{b,0}+\beta_b y_{b,1}=0\},\\ &\hspace{16mm}(\alpha_e,\beta_e)\in\R^2\setminus\{0\}\quad(e=a,b), \end{split} または L={(ya,yb):yb=eiηRya},R∈SL⁡2(R),0≤η<π.L=\{(y_a,y_b):y_b=e^{i\eta}Ry_a\},\qquad R\in \SL_2(\R),\quad 0\le\eta<\pi.

証明.y=(ya,yb)y=(y_a,y_b)に対しx=(ya,0,yb,0)Tx=(y_{a,0},y_{b,0})^{\mathsf T}、ν=(ya,1,−yb,1)T\nu=(y_{a,1},-y_{b,1})^{\mathsf T}、s=(x+iν)/2s=(x+i\nu)/\sqrt2、t=(x−iν)/2t=(x-i\nu)/\sqrt2と置くと、iω(y,y)=∥s∥2−∥t∥2i\omega(y,y)=\|s\|^2-\|t\|^2である。等方部分空間上では∥s∥2=∥t∥2\|s\|^2=\|t\|^2なので、ss座標への射影は単射であり、等方部分空間の次元は二以下である。任意の等方部分空間LLに対し、C2\C^2の部分空間S,TS,Tと線形等長写像V:S→TV:S\to Tが存在し、(s,t)(s,t)座標においてLLはVVのグラフに一致する。両側の直交補から単位ベクトルを一つずつ取って等長写像を延長することにより、次元が二未満ならば等方部分空間を真に拡大することができる。よってLLが二次元かつ等方であることは、LLが最大等方であるための必要十分条件である。ω\omegaは非退化なのでdim⁡L⊥ω=4−dim⁡L\dim L^{\perp_\omega}=4-\dim Lである。したがって、L=L⊥ωL=L^{\perp_\omega}であることは、LLが二次元かつ等方であるための必要十分条件である。

LLを二次元の等方部分空間とし、J=(01−10)J=\begin{pmatrix}0&1\\-1&0\end{pmatrix}と置く。yay_aへの射影が単射ならば、LLはyb=Myay_b=My_aというグラフである。j(y,z)=yTJz‾j(y,z)=y^{\mathsf T}J\overline zであるから、MTJM‾=JM^{\mathsf T}J\overline M=Jであることは、LLが等方であるための必要十分条件である。複素共役を取るとM∗JM=JM^*JM=Jとなり、MMは可逆で∣det⁡M∣=1|\det M|=1である。e2iη=det⁡Me^{2i\eta}=\det Mを満たすη∈[0,π)\eta\in[0,\pi)を取り、R=e−iηMR=e^{-i\eta}Mと置くと、det⁡R=1\det R=1、R∗JR=JR^*JR=Jである。一方、二行二列の行列について直接の乗算からRTJR=(det⁡R)J=JR^{\mathsf T}JR=(\det R)J=Jである。J,RJ,Rは可逆であるから二つの等式よりR∗=RTR^*=R^{\mathsf T}を得る。したがってRRは実行列である。

yay_aへの射影が単射でないならば、zb≠0z_b\ne0を満たすzb∈C2z_b\in\C^2が存在して、(0,zb)∈L(0,z_b)\in Lである。等方性からj(zb,zb)=0j(z_b,z_b)=0であり、任意の(ya,yb)∈L(y_a,y_b)\in Lについてj(yb,zb)=0j(y_b,z_b)=0である。jjは非退化なので{yb:j(yb,zb)=0}\{y_b:j(y_b,z_b)=0\}は一次元であり、zbz_b自身を含むからCzb\C z_bに等しい。したがってLLのbb成分の像はCzb\C z_bであり、その核も一次元である。核の非零元を(za,0)(z_a,0)と取れば、L=C(za,0)⊕C(0,zb)L=\C(z_a,0)\oplus\C(0,z_b)であり、j(za,za)=0j(z_a,z_a)=0である。z=(z0,z1)≠0z=(z_0,z_1)\ne0についてj(z,z)=0j(z,z)=0ならば、z0=0z_0=0の場合は直線Cz\C zの条件はy0=0y_0=0である。z0≠0z_0\ne0の場合はz1/z0z_1/z_0が実数であり、条件はy1−(z1/z0)y0=0y_1-(z_1/z_0)y_0=0である。よって二つの直線は実係数の分離型条件で表される。

逆に、分離型の二つの直線はそれぞれjjに関して等方であり、直和は二次元である。結合型では実行列RRの行列式が一であることからj(Ry,Rz)=j(y,z)j(Ry,Rz)=j(y,z)であり、共通位相eiηe^{i\eta}はjjを変えない。したがって結合型も二次元の等方部分空間である。▨

定理 3.4.a<ba<bを実数とし、実可測係数p,q,wp,q,wは、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈L1(a,b)1/p,q,w\in L^1(a,b)を満たすとする。このとき、Tmax⁡T_{\max}の自己共役な制限は必ずTmin⁡T_{\min}を含む。Tmin⁡⊆A⊆Tmax⁡T_{\min}\subseteq A\subseteq T_{\max}を満たす自己共役作用素の全体は

D(A)=γ−1(L),Au=Tmax⁡uD(A)=\gamma^{-1}(L),\qquad Au=T_{\max}u

によって与えられる。ここでLLは補題 3.3の最大等方部分空間全体を動く。したがって全自己共役条件は、実分離型

αau(a)+βau[1](a)=0,αbu(b)+βbu[1](b)=0,(αe,βe)∈R2∖{0},\alpha_a u(a)+\beta_a u^{[1]}(a)=0,\qquad \alpha_b u(b)+\beta_b u^{[1]}(b)=0, \qquad (\alpha_e,\beta_e)\in\R^2\setminus\{0\},

または結合型

Yu(b)=eiηRYu(a),R∈SL⁡2(R),0≤η<πY_u(b)=e^{i\eta}RY_u(a),\qquad R\in \SL_2(\R),\quad 0\le\eta<\pi

で尽くされる。

証明.A⊆Tmax⁡A\subseteq T_{\max}が自己共役ならば、共役の包含反転によりTmin⁡=Tmax⁡∗⊆A∗=AT_{\min}=T_{\max}^*\subseteq A^*=Aである。Tmin⁡⊆A⊆Tmax⁡T_{\min}\subseteq A\subseteq T_{\max}とする。L=γD(A)L=\gamma D(A)と置くと、ker⁡γ=D(Tmin⁡)⊆D(A)\ker\gamma=D(T_{\min})\subseteq D(A)であるからD(A)=γ−1(L)D(A)=\gamma^{-1}(L)である。共役の包含反転と定理 2.1 (2)によりTmin⁡⊆A∗⊆Tmax⁡T_{\min}\subseteq A^*\subseteq T_{\max}である。v∈D(Tmax⁡)v\in D(T_{\max})について、Green の恒等式から

v∈D(A∗)⟺ω(γu,γv)=0(u∈D(A))v\in D(A^*)\quad\Longleftrightarrow\quad \omega(\gamma u,\gamma v)=0\quad(u\in D(A))

であり、そのときA∗v=Tmax⁡vA^*v=T_{\max}vである。よってD(A∗)=γ−1(L⊥ω)D(A^*)=\gamma^{-1}(L^{\perp_\omega})である。γ\gammaは全射なのでL=L⊥ωL=L^{\perp_\omega}であることは、A=A∗A=A^*であるための必要十分条件である。補題 3.3を適用すると分類を得る。▨

例 3.5.L>0L>0とし、(0,L)(0,L)上でp=w=1p=w=1、q=0q=0とする。このとき、最小作用素Tmin⁡T_{\min}は対称だが自己共役でなく、欠損指数は(2,2)(2,2)である。

証明.命題 3.1 (1)によりD(Tmax⁡)={u:u,u′∈AC[0,L], u′′∈L2(0,L)}D(T_{\max})=\{u:u,u'\in AC[0,L],\ u''\in L^2(0,L)\}であり、命題 3.1 (2)により最小域はさらにu(0)=u′(0)=u(L)=u′(L)=0u(0)=u'(0)=u(L)=u'(L)=0を満たす元の全体である。定数関数11は最大域に属するが、最小域には属さないので、Tmin⁡∗=Tmax⁡≠Tmin⁡T_{\min}^*=T_{\max}\ne T_{\min}である。対称性はTmin⁡⊆Tmin⁡∗T_{\min}\subseteq T_{\min}^*による。ker⁡(Tmin⁡∗∓i)\ker(T_{\min}^*\mp i)は−u′′=±iu-u''=\pm iuの解空間である。各方程式の解空間は初期値(u(0),u′(0))(u(0),u'(0))によってC2\C^2と同型であり、すべての解が有限区間で二乗可積分である。したがって両欠損空間の次元は二である。▨

4 エネルギー空間と境界形式

定義 4.1 (エネルギー空間).a<ba<bを実数とし、実可測係数p,q,wp,q,wは、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈L1(a,b)1/p,q,w\in L^1(a,b)を満たすとする。H=L2((a,b),w dx;C)H=L^2((a,b),w\,dx;\C)上のエネルギー空間 (energy space) を

E={u∈AC([a,b];C):∫abp∣u′∣2 dx<∞}\mathcal E=\left\{u\in AC([a,b];\C):\int_a^bp|u'|^2\,dx<\infty\right\}

と定め、

⟨u,v⟩E=⟨u,v⟩w+∫abpu′v′‾ dx,E0={u∈E:u(a)=u(b)=0}\langle u,v\rangle_{\mathcal E}=\langle u,v\rangle_w+\int_a^bpu'\overline{v'}\,dx,\qquad \mathcal E_0=\{u\in\mathcal E:u(a)=u(b)=0\}

と置く。E\mathcal Eの元は有界であり、wwは可積分であるから、E⊆H\mathcal E\subseteq Hである。

命題 4.2.a<ba<bを実数とし、実可測係数p,q,wp,q,wは、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈L1(a,b)1/p,q,w\in L^1(a,b)を満たすとする。このとき次が成り立つ。

  1. u∈Eu\in\mathcal E、a≤x≤y≤ba\le x\le y\le bについて ∣u(y)−u(x)∣2≤(∫xydtp(t))∫xyp∣u′∣2 dt|u(y)-u(x)|^2\le\left(\int_x^y\frac{dt}{p(t)}\right)\int_x^yp|u'|^2\,dt である。任意のε>0\varepsilon>0に対してCε>0C_\varepsilon>0が存在し、すべてのu∈Eu\in\mathcal Eに対して ∥u∥∞2≤ε∫abp∣u′∣2 dx+Cε∥u∥H2\|u\|_\infty^2\le\varepsilon\int_a^bp|u'|^2\,dx+C_\varepsilon\|u\|_H^2 が成り立つ。
  2. E\mathcal Eは内積⟨ , ⟩E\langle\ ,\ \rangle_{\mathcal E}に関して Hilbert 空間であり、端点評価は連続である。D(Tmax⁡)⊆ED(T_{\max})\subseteq\mathcal E、D(T0)⊆E0D(T_0)\subseteq\mathcal E_0であり、E0\mathcal E_0はHHで稠密なE\mathcal Eの閉部分空間である。写像u↦(u(a),u(b))u\mapsto(u(a),u(b))はE\mathcal EからC2\C^2への全射である。
  3. 包含写像E→H\mathcal E\to Hはコンパクトである。
  4. p,wp,wが[a,b][a,b]上の正の連続関数であるならば、E=H1(a,b)\mathcal E=H^1(a,b)であり、両空間のノルムは同値である。

証明.主張 (1)を示す。絶対連続関数の積分表示と Cauchy–Schwarz の不等式から

∣u(y)−u(x)∣=∣∫xyp u′p dt∣≤(∫xyp∣u′∣2 dt)1/2(∫xyp−1 dt)1/2|u(y)-u(x)|=\left|\int_x^y\frac{\sqrt p\,u'}{\sqrt p}\,dt\right| \le\left(\int_x^yp|u'|^2\,dt\right)^{1/2}\left(\int_x^yp^{-1}\,dt\right)^{1/2}

である。δ>0\delta>0を取る。s(x)=∫axp−1 dts(x)=\int_a^xp^{-1}\,dtは[a,b][a,b]上で連続かつ狭義増加であるから、有限分割a=x0<⋯<xm=ba=x_0<\cdots<x_m=bを、各Ij=[xj−1,xj]I_j=[x_{j-1},x_j]について∫Ijp−1≤δ\int_{I_j}p^{-1}\le\deltaとなるように取ることができる。μj=∫Ijw>0\mu_j=\int_{I_j}w>0と置く。x,y∈Ijx,y\in I_jに対し

∣u(x)∣2≤2∣u(y)∣2+2δ∫abp∣u′∣2 dt|u(x)|^2\le2|u(y)|^2+2\delta\int_a^bp|u'|^2\,dt

である。この不等式をw(y) dyw(y)\,dyで積分しμj\mu_jで割ると

∣u(x)∣2≤2μj∥u∥H2+2δ∫abp∣u′∣2 dt|u(x)|^2\le\frac{2}{\mu_j}\|u\|_H^2+2\delta\int_a^bp|u'|^2\,dt

となる。δ=ε/2\delta=\varepsilon/2、Cε=2/min⁡jμjC_\varepsilon=2/\min_j\mu_jと取れば所要の評価を得る。

主張 (2)を示す。E\mathcal Eノルムで Cauchy な列(un)(u_n)を取る。主張 (1)により(un)(u_n)は一様 Cauchy であり、ある連続関数uuへ一様に収束する。また(p un′)(\sqrt p\,u_n')はL2(a,b;dx)L^2(a,b;dx)の Cauchy 列であり、あるggへ収束する。1/p∈L11/p\in L^1により

∫ab∣un′−gp∣dx≤(∫abp−1dx)1/2∥p un′−g∥L2(dx)⟶0.\int_a^b\left|u_n'-\frac g{\sqrt p}\right|dx \le\left(\int_a^bp^{-1}dx\right)^{1/2}\|\sqrt p\,u_n'-g\|_{L^2(dx)}\longrightarrow0.

したがってu(y)−u(x)=∫xyg/p dtu(y)-u(x)=\int_x^yg/\sqrt p\,dtであり、u∈AC[a,b]u\in AC[a,b]、p u′=g\sqrt p\,u'=gとなる。w∈L1w\in L^1と一様収束からun→uu_n\to uはHHでも成り立ち、E\mathcal Eでの収束を得る。端点評価の連続性は主張 (1)の一様ノルム評価による。

u∈D(Tmax⁡)u\in D(T_{\max})ならば、正則端点への延長によりu[1]u^{[1]}は有界であり、

∫abp∣u′∣2dx=∫ab∣u[1]∣2pdx<∞\int_a^bp|u'|^2dx=\int_a^b\frac{|u^{[1]}|^2}{p}dx<\infty

である。よってD(Tmax⁡)⊆ED(T_{\max})\subseteq\mathcal Eである。コンパクト台の元は両端で零なのでD(T0)⊆E0D(T_0)\subseteq\mathcal E_0であり、D(T0)D(T_0)のHHにおける稠密性からE0\mathcal E_0もHHで稠密である。E0\mathcal E_0は二つの連続な端点評価の核の共通部分なので閉じている。端点値の全射性はD(Tmax⁡)⊆ED(T_{\max})\subseteq\mathcal Eと命題 3.1 (2)による。

主張 (3)を示す。主張 (1)によりE\mathcal Eの単位球は一様有界であり、1/p1/pの積分の絶対連続性と差の評価により同程度連続である。複素数の有界集合は全有界であるから、§E2.31 定理 3.1により、この単位球は一様距離に関して全有界である。∥u∥H≤(∫abw)1/2∥u∥∞\|u\|_H\le(\int_a^bw)^{1/2}\|u\|_\inftyであるので、その像はHHにおいても全有界である。HHは完備であるから像の閉包はコンパクトである。

主張 (4)を示す。p,wp,wの最大値は有限であり、最小値は正である。したがって∥u∥H2+∫p∣u′∣2\|u\|_H^2+\int p|u'|^2は∫(∣u∣2+∣u′∣2)\int(|u|^2+|u'|^2)の正の定数倍で上下から挟まれる。絶対連続な代表元によるH1(a,b)H^1(a,b)の定義から、集合の一致とノルムの同値性を得る。▨

定理 4.3.a<ba<bを実数とし、実可測係数p,q,wp,q,wは、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈L1(a,b)1/p,q,w\in L^1(a,b)を満たすとする。H=L2((a,b),w dx;C)H=L^2((a,b),w\,dx;\C)とし、X⊆C2X\subseteq\C^2を線形部分空間、B:X→XB:X\to Xを Hermite 作用素とする。PXP_XをXXへの直交射影とし、

x(u)=(u(a)u(b)),ν(u)=(u[1](a)−u[1](b)),EX={u∈E:x(u)∈X}x(u)=\begin{pmatrix}u(a)\\u(b)\end{pmatrix},\qquad \nu(u)=\begin{pmatrix}u^{[1]}(a)\\-u^{[1]}(b)\end{pmatrix},\qquad \mathcal E_X=\{u\in\mathcal E:x(u)\in X\}

と置く。ν(u)\nu(u)はu∈D(Tmax⁡)u\in D(T_{\max})に対して定める。EX\mathcal E_X上で

aX,B(u,v)=∫ab(pu′v′‾+quv‾)dx+⟨Bx(u),x(v)⟩C2\mathfrak a_{X,B}(u,v)=\int_a^b\bigl(pu'\overline{v'}+qu\overline v\bigr)dx+\langle Bx(u),x(v)\rangle_{\C^2}

と定める。このとき次が成り立つ。

  1. aX,B\mathfrak a_{X,B}はHH上の稠密に定義された下に有界な閉形式である。その形式ノルムとEX\mathcal E_X上のE\mathcal Eノルムは同値である。
  2. aX,B\mathfrak a_{X,B}に対応する作用素は D(AX,B)={u∈D(Tmax⁡):x(u)∈X, PXν(u)=Bx(u)},AX,Bu=Tmax⁡uD(A_{X,B})=\{u\in D(T_{\max}):x(u)\in X,\ P_X\nu(u)=Bx(u)\},\qquad A_{X,B}u=T_{\max}u である。
  3. Tmin⁡⊆A⊆Tmax⁡T_{\min}\subseteq A\subseteq T_{\max}を満たす任意の自己共役作用素AAに対し、線形部分空間X⊆C2X\subseteq\C^2と Hermite 作用素B:X→XB:X\to Xが存在して、A=AX,BA=A_{X,B}である。

証明.主張 (1)を示す。u,v∈Eu,v\in\mathcal Eは有界であるからquv‾qu\overline vは可積分である。端点評価の連続性によりEX\mathcal E_XはE\mathcal Eの閉部分空間であり、E0\mathcal E_0を含むのでHHで稠密である。Q=∫ab∣q∣dxQ=\int_a^b|q|dxと置くと

∣∫abq∣u∣2dx+⟨Bx(u),x(u)⟩∣≤(Q+2∥B∥)∥u∥∞2.\left|\int_a^bq|u|^2dx+\langle Bx(u),x(u)\rangle\right| \le(Q+2\|B\|)\|u\|_\infty^2.

ここでX={0}X=\{0\}の場合は∥B∥=0\|B\|=0とする。命題 4.2 (1)により、任意のδ>0\delta>0に対してCδ≥0C_\delta\ge0が存在し、すべてのu∈EXu\in\mathcal E_Xについて右辺はδ∫p∣u′∣2+Cδ∥u∥H2\delta\int p|u'|^2+C_\delta\|u\|_H^2以下である。δ=1/2\delta=1/2と取り、κ=C1/2+1\kappa=C_{1/2}+1と置けば

12∫abp∣u′∣2dx+∥u∥H2≤aX,B(u,u)+κ∥u∥H2≤32∫abp∣u′∣2dx+(2C1/2+1)∥u∥H2.\tfrac12\int_a^bp|u'|^2dx+\|u\|_H^2 \le\mathfrak a_{X,B}(u,u)+\kappa\|u\|_H^2 \le\tfrac32\int_a^bp|u'|^2dx+(2C_{1/2}+1)\|u\|_H^2.

よって形式は下に有界であり、この正のシフトによるノルムはE\mathcal Eノルムと同値である。EX\mathcal E_Xは完備であるから形式は閉じている。

主張 (2)を示す。AAを第一表現定理による作用素とし、u∈D(A)u\in D(A)、f=Auf=Auとする。v∈D(T0)v\in D(T_0)に対してx(v)=0x(v)=0である。u∈Eu\in\mathcal Eとv[1]∈AC[a,b]v^{[1]}\in AC[a,b]の部分積分から

⟨f,v⟩w=aX,B(u,v)=∫abuℓ[v]‾ dx=⟨u,T0v⟩w\langle f,v\rangle_w=\mathfrak a_{X,B}(u,v) =\int_a^bu\overline{\ell[v]}\,dx=\langle u,T_0v\rangle_w

である。積分は、uuの有界性、ℓ[v]=wT0v∈L1\ell[v]=wT_0v\in L^1、およびp u′,p v′∈L2\sqrt p\,u',\sqrt p\,v'\in L^2により存在する。複素共役を取って共役作用素の定義を適用すると、u∈D(T0∗)=D(Tmax⁡)u\in D(T_0^*)=D(T_{\max})、Tmax⁡u=fT_{\max}u=fである。

u∈D(Tmax⁡)u\in D(T_{\max})、v∈Ev\in\mathcal Eについて、u[1]u^{[1]}とvvに部分積分を適用すると、

⟨Tmax⁡u,v⟩w=∫ab(pu′v′‾+quv‾)dx+⟨ν(u),x(v)⟩\langle T_{\max}u,v\rangle_w =\int_a^b(pu'\overline{v'}+qu\overline v)dx+\langle\nu(u),x(v)\rangle

を得る。したがってu∈D(A)u\in D(A)ならば、すべてのv∈EXv\in\mathcal E_Xについて⟨ν(u)−Bx(u),x(v)⟩=0\langle\nu(u)-Bx(u),x(v)\rangle=0である。端点値写像はE\mathcal EからC2\C^2へ全射なので、x(v)x(v)はXX全体を動く。よってPXν(u)=Bx(u)P_X\nu(u)=Bx(u)である。逆にu∈D(Tmax⁡)u\in D(T_{\max})がこの境界条件を満たせば、u∈EXu\in\mathcal E_Xであり、同じ部分積分からaX,B(u,v)=⟨Tmax⁡u,v⟩w\mathfrak a_{X,B}(u,v)=\langle T_{\max}u,v\rangle_wがすべてのv∈EXv\in\mathcal E_Xについて成り立つ。第一表現定理の作用素域の定義によりu∈D(A)u\in D(A)となる。

主張 (3)を示す。境界座標を(Y(a),Y(b))(Y(a),Y(b))から(x,ν)(x,\nu)へ取り直すと、流束形式は

ω((x,ν),(y,μ))=⟨ν,y⟩−⟨x,μ⟩\omega((x,\nu),(y,\mu))=\langle\nu,y\rangle-\langle x,\mu\rangle

である。AAに対応する二次元の最大等方部分空間をLLとし、XXをLLのxx座標への射影とする。V={ν:(0,ν)∈L}V=\{\nu:(0,\nu)\in L\}と置くと、等方性からV⊆X⊥V\subseteq X^\perpである。次元公式によりdim⁡V=2−dim⁡X=dim⁡X⊥\dim V=2-\dim X=\dim X^\perpなのでV=X⊥V=X^\perpである。各x∈Xx\in Xに対し(x,ν)∈L(x,\nu)\in Lを一つ取ってBx=PXνBx=P_X\nuと置くと、二つの選択の差はV=X⊥V=X^\perpに属するからBBは一意に定まる。LLの線形性からBBは線形であり、等方性から

⟨Bx,y⟩=⟨ν,y⟩=⟨x,μ⟩=⟨x,By⟩\langle Bx,y\rangle=\langle\nu,y\rangle=\langle x,\mu\rangle=\langle x,By\rangle

である。したがってBBは Hermite である。L⊆{(x,ν):x∈X, PXν=Bx}L\subseteq\{(x,\nu):x\in X,\ P_X\nu=Bx\}であり、右辺も次元がdim⁡X+dim⁡X⊥=2\dim X+\dim X^\perp=2なので両者は一致する。主張 (2)によりA=AX,BA=A_{X,B}を得る。▨

5 Friedrichs 拡張とレゾルベント

定理 5.1.a<ba<bを実数とし、実可測係数p,q,wp,q,wは、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈L1(a,b)1/p,q,w\in L^1(a,b)を満たすとする。E0\mathcal E_0上の閉形式を

aD(u,v)=∫ab(pu′v′‾+quv‾)dx\mathfrak a_D(u,v)=\int_a^b(pu'\overline{v'}+qu\overline v)dx

で定める。このとき、D(T0)D(T_0)は形式の芯である。Tmin⁡T_{\min}は下に有界であり、その Friedrichs 拡張は Dirichlet 実現

D(AD)={u∈D(Tmax⁡):u(a)=u(b)=0},ADu=Tmax⁡uD(A_D)=\{u\in D(T_{\max}):u(a)=u(b)=0\},\qquad A_Du=T_{\max}u

である。

証明.定理 4.3 (1)をX={0}X=\{0\}に適用すると、aD\mathfrak a_Dは稠密な下に有界な閉形式である。十分大きいκ>0\kappa>0を取り、aD(u,v)+κ⟨u,v⟩w\mathfrak a_D(u,v)+\kappa\langle u,v\rangle_wをE0\mathcal E_0の内積とする。この内積に関してD(T0)D(T_0)に直交するu∈E0u\in\mathcal E_0を取る。v∈D(T0)v\in D(T_0)に対する部分積分から

0=aD(u,v)+κ⟨u,v⟩w=⟨u,(T0+κI)v⟩w0=\mathfrak a_D(u,v)+\kappa\langle u,v\rangle_w=\langle u,(T_0+\kappa I)v\rangle_w

を得る。T0∗=Tmax⁡T_0^*=T_{\max}により、u∈D(Tmax⁡)u\in D(T_{\max})、Tmax⁡u=−κuT_{\max}u=-\kappa uである。u(a)=u(b)=0u(a)=u(b)=0であるからuu自身を用いた部分積分により

aD(u,u)+κ∥u∥H2=⟨Tmax⁡u,u⟩w+κ∥u∥H2=0.\mathfrak a_D(u,u)+\kappa\|u\|_H^2=\langle T_{\max}u,u\rangle_w+\kappa\|u\|_H^2=0.

内積の正値性からu=0u=0となる。したがってD(T0)D(T_0)のE0\mathcal E_0における形式ノルムでの直交補は零であり、D(T0)D(T_0)は形式の芯である。特に任意のu∈E0u\in\mathcal E_0に対して、D(T0)D(T_0)の元の列でuuへ形式ノルムで収束するものが存在する。

命題 3.1 (2)によりD(Tmin⁡)⊆E0D(T_{\min})\subseteq\mathcal E_0であり、部分積分により

⟨Tmin⁡u,v⟩w=aD(u,v)(u,v∈D(Tmin⁡))\langle T_{\min}u,v\rangle_w=\mathfrak a_D(u,v)\qquad(u,v\in D(T_{\min}))

である。よってTmin⁡T_{\min}は下に有界である。D(T0)⊆D(Tmin⁡)D(T_0)\subseteq D(T_{\min})はaD\mathfrak a_Dの芯であるから、Tmin⁡T_{\min}の作用素形式の閉包はaD\mathfrak a_Dに一致する。§E12.13 定理 3.1により、Friedrichs 拡張はaD\mathfrak a_Dの作用素である。定理 4.3 (2)をX={0}X=\{0\}に適用すると、その作用素域は表示された Dirichlet 域である。▨

定理 5.2.a<ba<bを実数とし、実可測係数p,q,wp,q,wは、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈L1(a,b)1/p,q,w\in L^1(a,b)を満たすとする。このとき、Tmin⁡⊆A⊆Tmax⁡T_{\min}\subseteq A\subseteq T_{\max}を満たすすべての自己共役作用素AAは下に有界であり、コンパクトなレゾルベントをもつ。固有値を重複度を込めて

λ1≤λ2≤⋯\lambda_1\le\lambda_2\le\cdots

と並べることができ、λn→+∞\lambda_n\to+\inftyである。対応する固有関数からなるH=L2((a,b),w dx;C)H=L^2((a,b),w\,dx;\C)の完全正規直交系が存在する。

証明.定理 4.3 (3)によりA=AX,BA=A_{X,B}と書く。対応する形式は下に有界であり、その形式ノルムはEX\mathcal E_XのE\mathcal Eノルムと同値である。命題 4.2 (3)によりEX→H\mathcal E_X\to Hはコンパクトである。§E12.14 命題 3.1 (2)によりAAはコンパクトなレゾルベントをもつ。互いに素な内部の開区間を可算個取ると、それらの指示関数は正の有限なHHノルムをもち互いに直交するので、HHは無限次元である。§E12.14 定理 2.3により所要の固有基底と、重複度付き固有値の正の無限大への発散を得る。▨

命題 5.3.a<ba<bを実数とし、p∈C1([a,b];R)p\in C^1([a,b];\R)、q,w∈C([a,b];R)q,w\in C([a,b];\R)、p,w>0p,w>0とする。AAを実分離型境界条件

αau(a)+βau[1](a)=0,αbu(b)+βbu[1](b)=0,(αe,βe)∈R2∖{0}\alpha_a u(a)+\beta_a u^{[1]}(a)=0,\qquad \alpha_b u(b)+\beta_b u^{[1]}(b)=0, \qquad (\alpha_e,\beta_e)\in\R^2\setminus\{0\}

による自己共役な実現とする。このとき、κ∈R\kappa\in\R、−κ∈ρ(A)-\kappa\in\rho(A)ならば、(A+κI)−1(A+\kappa I)^{-1}は§E13.27 定理 2.1の Green 作用素に一致する。とくに、左および右の境界条件をそれぞれ満たすℓy=−κwy\ell y=-\kappa wyの零でない実解ua,ubu_a,u_bと、非零定数W=uaub[1]−ua[1]ubW=u_a u_b^{[1]}-u_a^{[1]}u_bにより

((A+κI)−1f)(x)=−1W∫abua(min⁡{x,t})ub(max⁡{x,t})f(t)w(t) dt((A+\kappa I)^{-1}f)(x)=-\frac1W\int_a^bu_a(\min\{x,t\})u_b(\max\{x,t\})f(t)w(t)\,dt

と表される。

証明.u∈D(Tmax⁡)u\in D(T_{\max})ならばu,u[1]∈AC[a,b]u,u^{[1]}\in AC[a,b]である。p∈C1p\in C^1、p>0p>0であるから、u′=u[1]/pu'=u^{[1]}/pは絶対連続な関数とほとんど至る所で一致する。さらにu[1]/pu^{[1]}/pは連続なのでu∈C1[a,b]u\in C^1[a,b]であり、その導関数はu[1]/pu^{[1]}/pに全点で一致する。逆にu∈C1[a,b]u\in C^1[a,b]、u′∈AC[a,b]u'\in AC[a,b]ならばpu′∈AC[a,b]pu'\in AC[a,b]である。したがって、微分式のHH所属と境界条件を含め、ここでのD(A)D(A)は§E13.27 定義 1.1の定義域に一致する。同じ作用素の逆写像であるから、§E13.27 定理 2.1により所要の表示を得る。▨

6 変分原理と固有値の比較

定理 6.1.a<ba<bを実数とし、実可測係数p,q,wp,q,wは、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈L1(a,b)1/p,q,w\in L^1(a,b)を満たすとする。A=AX,BA=A_{X,B}を自己共役な実現、a=aX,B\mathfrak a=\mathfrak a_{X,B}を対応する閉形式とし、固有値を重複度を込めてλ1≤λ2≤⋯\lambda_1\le\lambda_2\le\cdotsと並べたものとする。このとき、すべてのn∈N≥1n\in\NNについて

λn=min⁡V⊆D(a)dim⁡V=n max⁡0≠u∈Va(u,u)∥u∥H2\lambda_n=\min_{\substack{V\subseteq D(\mathfrak a)\\\dim V=n}}\ \max_{0\ne u\in V}\frac{\mathfrak a(u,u)}{\|u\|_H^2}

が成り立つ。特に

λ1=min⁡0≠u∈D(a)a(u,u)∥u∥H2.\lambda_1=\min_{0\ne u\in D(\mathfrak a)}\frac{\mathfrak a(u,u)}{\|u\|_H^2}.

最初のnn個の固有関数の張る空間が、外側の最小値を達成する。

証明.定理 4.3 (1)によりa\mathfrak aは稠密な下に有界な閉形式であり、命題 4.2 (3)と形式ノルムの同値性によりD(a)→HD(\mathfrak a)\to Hはコンパクトである。§E12.14 定理 4.1を適用すると結論を得る。▨

命題 6.2.a<ba<bを実数とし、実可測係数p,q,wp,q,wは、ほとんど至る所でp,w>0p,w>0が成り立ち、1/p,q,w∈L1(a,b)1/p,q,w\in L^1(a,b)を満たすとする。ha,hb∈Rh_a,h_b\in\Rに対して Robin 実現AR(ha,hb)A_{R(h_a,h_b)}を

u[1](a)=hau(a),u[1](b)=−hbu(b)u^{[1]}(a)=h_a u(a),\qquad u^{[1]}(b)=-h_b u(b)

で定める。このとき、対応する閉形式の定義域はE\mathcal Eであり、その値は

aR(ha,hb)(u,u)=∫ab(p∣u′∣2+q∣u∣2)dx+ha∣u(a)∣2+hb∣u(b)∣2\mathfrak a_{R(h_a,h_b)}(u,u)=\int_a^b(p|u'|^2+q|u|^2)dx+h_a|u(a)|^2+h_b|u(b)|^2

である。各n∈N≥1n\in\NNについて、λnR(ha,hb)\lambda_n^{R(h_a,h_b)}はそれぞれのパラメータha,hbh_a,h_bに関して非減少である。Dirichlet 実現の固有値をλnD\lambda_n^D、Neumann 実現AN=AR(0,0)A_N=A_{R(0,0)}の固有値をλnN\lambda_n^Nとすると、ha,hb≥0h_a,h_b\ge0のとき

λnN≤λnR(ha,hb)≤λnD(n∈N≥1)\lambda_n^N\le\lambda_n^{R(h_a,h_b)}\le\lambda_n^D\qquad(n\in\NN)

が成り立つ。

証明.定理 4.3 (2)にX=C2X=\C^2、B=diag⁡(ha,hb)B=\operatorname{diag}(h_a,h_b)を代入すると、表示された境界条件と閉形式を得る。ha≤h~ah_a\le\widetilde h_a、hb≤h~bh_b\le\widetilde h_bならば、同じ形式定義域E\mathcal Eのすべてのuuについて

aR(ha,hb)(u,u)≤aR(h~a,h~b)(u,u)\mathfrak a_{R(h_a,h_b)}(u,u)\le\mathfrak a_{R(\widetilde h_a,\widetilde h_b)}(u,u)

である。定理 6.1の各有限次元部分空間で最大値を取り、次に最小値を取ると固有値の単調性を得る。ha,hb≥0h_a,h_b\ge0のときには(0,0)(0,0)と比較してλnN≤λnR(ha,hb)\lambda_n^N\le\lambda_n^{R(h_a,h_b)}となる。一方、E0⊆E\mathcal E_0\subseteq\mathcal Eであり、E0\mathcal E_0上では Robin の境界項は零である。したがって Robin 形式の変分表示で動く部分空間をE0\mathcal E_0内に制限すると Dirichlet の変分表示となる。最小化の範囲を制限すれば値は小さくならないので、λnR(ha,hb)≤λnD\lambda_n^{R(h_a,h_b)}\le\lambda_n^Dを得る。▨

例 6.3.a<ba<bを実数とする。p,wp,wはほとんど至る所で正であり、1/p,w∈L1(a,b)1/p,w\in L^1(a,b)を満たすとする。また、q=0q=0とする。このとき、ha<0h_a<0、hb=0h_b=0の Robin 実現ではλ1R(ha,0)<λ1N=0\lambda_1^{R(h_a,0)}<\lambda_1^N=0である。

証明. Neumann 形式は非負であり、定数関数11の形式値は零なので定理 6.1によりλ1N=0\lambda_1^N=0である。同じ定数関数を Robin 形式に代入すると

λ1R(ha,0)≤ha∫abw dx<0\lambda_1^{R(h_a,0)}\le\frac{h_a}{\int_a^bw\,dx}<0

となる。▨

例 6.4.L>0L>0とし、(0,L)(0,L)上の−u′′-u''をL2(0,L;C)L^2(0,L;\C)で考える。このとき、次が成り立つ。

  1. Dirichlet 条件u(0)=u(L)=0u(0)=u(L)=0の固有値は(nπ/L)2(n\pi/L)^2、n∈N≥1n\in\NNであり、各固有空間はsin⁡(nπx/L)\sin(n\pi x/L)で張られる一次元空間である。
  2. 周期条件u(L)=u(0)u(L)=u(0)、u′(L)=u′(0)u'(L)=u'(0)の固有値は00と(2nπ/L)2(2n\pi/L)^2、n∈N≥1n\in\NNである。00の固有空間は定数関数で張られ、それ以外の固有空間はcos⁡(2nπx/L)\cos(2n\pi x/L)、sin⁡(2nπx/L)\sin(2n\pi x/L)で張られる二次元空間である。

証明. Dirichlet 条件は実分離型であり、周期条件はR=IR=I、η=0\eta=0の結合型であるから、どちらも自己共役な実現を定める。Dirichlet の形式は∫∣u′∣2\int|u'|^2、周期条件の形式はX={(z,z):z∈C}X=\{(z,z):z\in\C\}、B=0B=0に対応する∫∣u′∣2\int|u'|^2である。実際、x(u)∈Xx(u)\in Xはu(L)=u(0)u(L)=u(0)を、PXν(u)=0P_X\nu(u)=0はu′(0)=u′(L)u'(0)=u'(L)を表す。したがって両作用素は非負である。コンパクトなレゾルベントをもつので、そのスペクトルは固有値で尽くされる。

主張 (1)を示す。この Dirichlet 実現は§E13.27 例 4.2の作用素と一致するから、同例の固有値と固有関数の表示を得る。

主張 (2)を示す。λ=0\lambda=0では一次関数が周期条件を満たすならば、その傾きは零である。したがって、固有空間は定数関数で張られる。λ=k2>0\lambda=k^2>0では、初期状態(u(0),u′(0)/k)(u(0),u'(0)/k)を終端状態(u(L),u′(L)/k)(u(L),u'(L)/k)へ移す行列は

(cos⁡(kL)sin⁡(kL)−sin⁡(kL)cos⁡(kL))\begin{pmatrix}\cos(kL)&\sin(kL)\\-\sin(kL)&\cos(kL)\end{pmatrix}

である。この行列から単位行列を引いた行列の行列式は2(1−cos⁡(kL))2(1-\cos(kL))であり、零になるのはkL=2nπkL=2n\pi、n∈N≥1n\in\NNの場合だけである。その場合は行列そのものが単位行列なので、二つの独立な解がともに周期条件を満たす。▨

7 演習

問題 7.1.L,γ>0L,\gamma>0とし、L2(0,L;C)L^2(0,L;\C)上の−u′′-u''に境界条件

u′(0)=−γu(0),u′(L)=0u'(0)=-\gamma u(0),\qquad u'(L)=0

を課す。対応する閉形式を求め、負の固有値が存在することを Rayleigh 商から示せ。さらに、負の固有値がちょうど一つであり、それを−k2-k^2と書くとk>0k>0は

ktanh⁡(kL)=γk\tanh(kL)=\gamma

の唯一の解であることを示せ。

解答.

p=w=1p=w=1であるからE=H1(0,L)\mathcal E=H^1(0,L)である。命題 6.2にha=−γh_a=-\gamma、hb=0h_b=0を代入すると、閉形式は

D(a)=H1(0,L),a(u,u)=∫0L∣u′∣2dx−γ∣u(0)∣2D(\mathfrak a)=H^1(0,L),\qquad \mathfrak a(u,u)=\int_0^L|u'|^2dx-\gamma|u(0)|^2

である。定数関数11の Rayleigh 商は−γ/L<0-\gamma/L<0であるから、定理 6.1により第一固有値は負である。

λ=−k2\lambda=-k^2、k>0k>0に対し、−u′′=−k2u-u''=-k^2uとu′(L)=0u'(L)=0を満たす解はu(x)=Ccosh⁡(k(L−x))u(x)=C\cosh(k(L-x))である。非零解ではC≠0C\ne0なので、左端条件は

−Cksinh⁡(kL)=−γCcosh⁡(kL)-Ck\sinh(kL)=-\gamma C\cosh(kL)

である。したがって、ktanh⁡(kL)=γk\tanh(kL)=\gammaであることは、この非零解が左端条件を満たすための必要十分条件である。F(k)=ktanh⁡(kL)F(k)=k\tanh(kL)と置くと

F′(k)=tanh⁡(kL)+kLcosh⁡2(kL)>0(k>0)F'(k)=\tanh(kL)+\frac{kL}{\cosh^2(kL)}>0\qquad(k>0)

であり、lim⁡k↓0F(k)=0\lim_{k\downarrow0}F(k)=0、lim⁡k→∞F(k)=∞\lim_{k\to\infty}F(k)=\inftyである。中間値の定理と狭義単調性により解k>0k>0はただ一つ存在する。このkkに対するcosh⁡(k(L−x))\cosh(k(L-x))は実際に両端条件を満たす固有関数である。右端条件を満たす解空間が一次元であるから、この負固有値の重複度も一である。▨

参考文献

  1. Anton Zettl, Sturm-Liouville Theory, Mathematical Surveys and Monographs 121, American Mathematical Society, 2005.最小作用素と最大作用素、境界条件による自己共役な実現、正則問題の固有値比較を扱う参考文献である。
  2. Jonathan Eckhardt, Fritz Gesztesy, Roger Nichols, and Gerald Teschl, Weyl–Titchmarsh Theory for Sturm–Liouville Operators with Distributional Potentials, Opuscula Mathematica 33 (2013), no. 3, 467–563.可積分係数の流束による作用素の構成、境界形式、分離型・結合型条件および正則問題の形式を参考にした。

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