1 正則データと Prüfer 角
定義 1.1.a<bを実数とし、p,q,w:(a,b)→Rを可測関数で、ほとんどすべてのx∈(a,b)でp(x)>0かつw(x)>0を満たし、1/p,q,wが(a,b)上で可積分であるものとする。このとき、(a,b,p,q,w)を正則データ (regular data) という。正則データ(a,b,p,q,w)は§E13.26 定義 1.1の仮定を満たし、a,bはともに正則端点である。λ∈Cに対する方程式ℓ[y]=λwyの解と流束y[1]は§E13.26 定義 1.1による。
系 1.2.(a,b,p,q,w)を正則データとし、λ∈Cとする。このとき、§E13.26 補題 1.5により次が成り立つ。
- ℓ[y]=λwyの任意の解yについて、yとy[1]は[a,b]上の絶対連続関数に延びる。以下、解のa,bでの値y(a),y[1](a),y(b),y[1](b)はこの延長の値とする。
- 任意のc∈[a,b]と(η0,η1)∈C2に対して、y(c)=η0かつy[1](c)=η1を満たす解yがただ一つ存在する。λ,η0,η1が実数であるならば、この解は実数値である。
- 零でない解yについて、すべてのx∈[a,b]で(y(x),y[1](x))=(0,0)である。
- 解u,vについて、W(u,v)=uv[1]−u[1]vは[a,b]上で定数であり、u,vが一次独立であることとW(u,v)=0は同値である。
定義 1.3.(a,b,p,q,w)を正則データ、λ∈Rとし、yをℓ[y]=λwyの零でない実数値の解とする。連続関数r:[a,b]→(0,∞)が存在して、すべてのx∈[a,b]でy(x)=r(x)sinϑ(x)かつy[1](x)=r(x)cosϑ(x)が成り立つような連続関数ϑ:[a,b]→Rを、yのPrüfer 角 (Prüfer angle) という。このときr=y2+(y[1])2である。
p(x)=0の点では1/p(x)=0と定める。λ∈Rに対して
Fλ(x,ϑ)=p(x)1cos2ϑ+(λw(x)−q(x))sin2ϑ(x∈(a,b), ϑ∈R)とおき、[a,b]上の絶対連続関数ϑがほとんど至る所でϑ′=Fλ(x,ϑ)を満たすとき、ϑはPrüfer 角の方程式 (Prüfer angle equation) の解であるという。
補題 1.4.(a,b,p,q,w)を正則データ、λ∈Rとする。このとき、次が成り立つ。
- Lλ=∣p1∣+∣λw−q∣とおくと、Lλは(a,b)上で可積分であり、すべてのx∈(a,b)とϑ,ϑ′,λ′∈Rについて
∣Fλ(x,ϑ)∣≤Lλ(x),∣Fλ(x,ϑ)−Fλ(x,ϑ′)∣≤Lλ(x)∣ϑ−ϑ′∣,∣Fλ(x,ϑ)−Fλ′(x,ϑ)∣≤∣λ−λ′∣∣w(x)∣
が成り立つ。
- 任意のc∈[a,b]とϑ0∈Rに対して、Prüfer 角の方程式の解ϑ:[a,b]→Rでϑ(c)=ϑ0を満たすものがただ一つ存在する。yをy(c)=sinϑ0、y[1](c)=cosϑ0を満たすℓ[y]=λwyの実数値の解とすると、ϑはyの Prüfer 角である。
- yをℓ[y]=λwyの零でない実数値の解とする。yの Prüfer 角が存在し、その任意の二つは2πの整数倍の定数だけ異なる。yの任意の Prüfer 角ϑは Prüfer 角の方程式の解である。
- ϑを零でない実数値の解yの Prüfer 角、r=y2+(y[1])2とすると、logrは[a,b]上で絶対連続であり、ほとんど至る所で(logr)′=(p1−λw+q)sinϑcosϑが成り立つ。
証明.主張 (1)を示す。μ=λw−qとおく。1/p,q,wは(a,b)上で可積分であるから、Lλ=∣p1∣+∣μ∣も可積分である。Fλ(x,ϑ)=p1cos2ϑ+μsin2ϑであるから、∣Fλ∣≤∣p1∣cos2ϑ+∣μ∣sin2ϑ≤Lλである。またFλ(x,ϑ)=p1+(μ−p1)sin2ϑ、∣sin2ϑ−sin2ϑ′∣≤∣ϑ−ϑ′∣、∣μ−p1∣≤Lλにより第二の不等式が成り立つ。Fλ(x,ϑ)−Fλ′(x,ϑ)=(λ−λ′)w(x)sin2ϑから、第三の不等式が成り立つ。
主張 (2)を示す。x∈{a,b}ではFλ(x,ϑ)=0、Lλ(x)=0と定める。Fλは各ϑについてxの可測関数、各xについてϑの連続関数である。主張 (1)により、[a,b]に含まれる長さが正の各閉区間JとRの各閉区間Bについて、FλのJ×Bへの制限は支配関数Lλについて Carathéodory 条件を満たし、時間について可積分な Lipschitz 係数Lλをもち、すべてのx∈[a,b]とϑ∈Rについて∣Fλ(x,ϑ)∣≤Lλ(x)である。§E13.7 定理 4.1をd=1、I=[a,b]、f=Fλとし、同定理のp,qをLλ,0とし、t∗=c、η=ϑ0として適用すると、[a,b]上の絶対連続関数ϑで、ほとんど至る所でϑ′=Fλ(x,ϑ)を満たしϑ(c)=ϑ0を満たすものがただ一つ存在する。
ϑを上で得た解とし、Z=ycosϑ−y[1]sinϑとおく。§E13.2 定理 3.1 (1)と§E13.2 定理 3.1 (2)によりZは絶対連続である。ほとんど至る所でy′=y[1]/p、(y[1])′=−μyであるから
Z′=py[1]cosϑ+μysinϑ−(pcos2ϑ+μsin2ϑ)(ysinϑ+y[1]cosϑ)=psinϑcosϑ(y[1]sinϑ−ycosϑ)+μsinϑcosϑ(ycosϑ−y[1]sinϑ)=kZ,k=sinϑcosϑ(μ−p1)が成り立つ。kは実数値で∣k∣≤Lλを満たすからk∈L1(a,b)であり、Z(c)=sinϑ0cosϑ0−cosϑ0sinϑ0=0である。Zと零関数はともに、ほとんど至る所でZ′−kZ=0を満たしcで値0をとる[a,b]上の絶対連続関数であるから、§E13.3 定理 3.1をI=[a,b]、t0=c、P=−k、Q=0、y0=0として適用すると、解の一意性によりZ=0である。ρ=ysinϑ+y[1]cosϑとおくと、ycosϑ=y[1]sinϑからρsinϑ=yかつρcosϑ=y[1]を得る。ρは連続であり、ρ2=y2+(y[1])2は系 1.2 (3)により[a,b]上で正であるから、ρは零点をもたず、ρ(c)=1によりρ>0である。したがってϑはyの Prüfer 角である。
主張 (3)を示す。yを零でない実数値の解、c∈[a,b]とし、(y(c),y[1](c))=r0(sinϑ0,cosϑ0)を満たすr0>0とϑ0∈Rを取る。y/r0は主張 (2)の仮定を満たす解であるから、上のϑはy/r0の Prüfer 角であり、したがってyの Prüfer 角でもある。ϑ~をyの任意の Prüfer 角とすると、すべてのxで(sinϑ~,cosϑ~)=(y,y[1])/y2+(y[1])2=(sinϑ,cosϑ)であるから、連続関数ϑ~−ϑは2πZに値をもつ。区間[a,b]は連結であるからϑ~−ϑは定数である。Fλはϑについて2π周期的であるから、ϑ~も Prüfer 角の方程式の解である。
主張 (4)を示す。r2=y2+(y[1])2は絶対連続で正であるから、§E13.2 定理 3.1 (1)によりlogr=21logr2は絶対連続であり、ほとんど至る所で(logr)′=r2yy′+y[1](y[1])′=r2yy[1](p1−λw+q)=sinϑcosϑ(p1−λw+q)が成り立つ。▨
2 零点の個数と比較定理
補題 2.1.(a,b,p,q,w)を正則データ、λ∈Rとし、yをℓ[y]=λwyの零でない実数値の解、ϑをその Prüfer 角とする。このとき、次が成り立つ。
- x0∈[a,b]とk∈Zがϑ(x0)=kπを満たすならば、あるδ>0が存在して、(x0,x0+δ)∩[a,b]でϑ>kπであり、(x0−δ,x0)∩[a,b]でϑ<kπである。
- yの零点は孤立しており、[a,b]における零点は有限個である。y(x0)=0ならばy[1](x0)=0である。
- 各k∈Zについて、ϑ(x)=kπを満たすx∈[a,b]は高々一つである。
- a≤c<d≤bとする。(c,d]に含まれるyの零点の個数は#{k∈Z:ϑ(c)<kπ≤ϑ(d)}であり、(c,d)に含まれるyの零点の個数は#{k∈Z:ϑ(c)<kπ<ϑ(d)}である。
- sinϑ(x)=0は有限個のx∈[a,b]を除いて成り立つ。a≤c<d≤bとし、h∈L1(c,d)がほとんど至る所でh≥0を満たし、{x∈(c,d):h(x)>0}が正の測度をもつとする。このとき、∫cdhsin2ϑdx>0である。
証明.y=rsinϑ、y[1]=rcosϑでありr>0であるから、y(x)=0であることとϑ(x)∈πZであることは同値である。
主張 (1)を示す。σ=(−1)kとおくと、y(x0)=0かつy[1](x0)=σr(x0)である。y[1]は連続であるから、δ>0を、∣ϑ−kπ∣<πとσy[1]≥r(x0)/2がともに[x0−δ,x0+δ]∩[a,b]で成り立つように取る。ほとんど至る所でy′=y[1]/pであり、yは絶対連続であるから、x>x0のときσy(x)=∫x0xσy[1]/pds≥2r(x0)∫x0xpds>0である。最後の不等号は1/p>0がほとんど至る所で成り立つことによる。x<x0のとき、同様にσy(x)<0である。φ=ϑ−kπ∈(−π,π)とおくとσsinϑ=sinφであり、y=rsinϑから、x>x0でsinφ(x)>0、x<x0でsinφ(x)<0を得る。φ∈(−π,π)であるから、これはx>x0でφ>0、x<x0でφ<0であることを意味する。
主張 (2)を示す。零点x0ではy[1](x0)=±r(x0)=0である。ϑ(x0)=kπを満たすk∈Zを取る。ϑは連続であり、主張 (1)により、あるδ>0が存在して、x0と異なるx∈(x0−δ,x0+δ)∩[a,b]では0<∣ϑ(x)−kπ∣<πであるから、y(x)=0である。したがって零点は孤立する。[a,b]はコンパクトであるから、零点は有限個である。
主張 (3)を示す。x0<x1がϑ(x0)=ϑ(x1)=kπを満たすとする。主張 (1)により0<δ<x1−x0を、(x0,x0+δ]でϑ>kπとなるように取る。閉集合S={x∈[x0+δ,x1]:ϑ(x)≤kπ}はx1を含み、その最小元x2について、[x0+δ,x2)でϑ>kπであり、連続性からϑ(x2)≥kπであるからϑ(x2)=kπである。主張 (1)をx2に適用するとx2の直前でϑ<kπとなり、[x0+δ,x2)でϑ>kπであることに反する。
主張 (4)を示す。x∈(c,d]をyの零点とし、ϑ(x)=kπとする。主張 (1)により、xの直前にx′∈(c,x)でϑ(x′)<kπを満たす点がある。ϑ(c)≥kπならば、中間値の定理により[c,x′)にϑ=kπを満たす点があり、主張 (3)に反する。したがってϑ(c)<kπである。x<dならば、xの直後にϑ>kπを満たす点x′′∈(x,d)があり、ϑ(d)≤kπならば(x′′,d]にϑ=kπを満たす点があって主張 (3)に反するから、ϑ(d)>kπである。x=dならばϑ(d)=kπである。いずれの場合もϑ(c)<kπ≤ϑ(d)である。逆にϑ(c)<kπ≤ϑ(d)を満たすkに対して、中間値の定理によりx∈(c,d]でϑ(x)=kπを満たす点がある。主張 (3)により、写像x↦ϑ(x)/πは(c,d]の零点の集合から{k∈Z:ϑ(c)<kπ≤ϑ(d)}への単射であり、以上により全射である。(c,d)の場合、y(d)=0ならばdに対応するkが一つ除かれ、y(d)=0ならばϑ(d)∈/πZであるから、≤と<は同じ集合を定める。
主張 (5)を示す。sinϑ(x)=0であることとy(x)=0であることは同値であり、主張 (2)によりyの零点は有限個である。したがってhsin2ϑはほとんど至る所で非負であり、{x∈(c,d):h(x)>0}のほとんどすべての点で正であるから、その積分は正である。▨
定理 2.2. 次が成り立つ。
- c<dとし、P1,P2,Q1,Q2∈L1(c,d)を実数値関数で、ほとんど至る所でP1≤P2かつQ1≤Q2を満たすものとする。ϑi:[c,d]→R(i=1,2)を絶対連続関数で、ほとんど至る所でϑi′=Picos2ϑi+Qisin2ϑiを満たし、ϑ1(c)≤ϑ2(c)を満たすものとする。このとき、[c,d]でϑ1≤ϑ2である。さらにD=(P2−P1)cos2ϑ2+(Q2−Q1)sin2ϑ2とおくと、x∈(c,d]について、ϑ1(c)<ϑ2(c)であるか∫cxDds>0であるならば、ϑ1(x)<ϑ2(x)である。
- (c,d,p1,q1,w1)と(c,d,p2,q2,w2)を正則データ、λ1,λ2∈Rとし、Qi=λiwi−qiとおく。ほとんど至る所で1/p1≤1/p2かつQ1≤Q2であるとする。y1をℓ1[y]=λ1w1yの零でない実数値の解で、y1(c)=y1(d)=0を満たし(c,d)に零点をもたないものとする。このとき、ℓ2[y]=λ2w2yの零でない任意の実数値の解y2は(c,d]に零点をもつ。さらに{x∈(c,d):Q1(x)<Q2(x)}が正の測度をもつならば、y2は(c,d)に零点をもつ。
証明.主張 (1)を示す。g=ϑ2−ϑ1とおくと、gは絶対連続であり、ほとんど至る所で
g′=D+(Q1−P1)(sin2ϑ2−sin2ϑ1)が成り立つ。実際、P2cos2ϑ2−P1cos2ϑ1=(P2−P1)cos2ϑ2+P1(cos2ϑ2−cos2ϑ1)、Q2sin2ϑ2−Q1sin2ϑ1=(Q2−Q1)sin2ϑ2+Q1(sin2ϑ2−sin2ϑ1)であり、cos2=1−sin2である。h=(sin2ϑ2−sin2ϑ1)/g(g=0の点)、h=0(g=0の点)とおくと、hは可測で∣h∣≤1であり、k=(Q1−P1)h∈L1(c,d)についてg′=D+kgがほとんど至る所で成り立つ。K(x)=∫cxkdsとおくと、§E13.2 定理 3.1 (1)と§E13.2 定理 3.1 (2)によりge−Kは絶対連続であり、ほとんど至る所で(ge−K)′=e−KDである。D≥0であるから、§E13.2 定理 2.5により
g(x)e−K(x)=g(c)+∫cxe−KDds≥g(c)≥0(x∈[c,d])である。したがってϑ1≤ϑ2である。g(c)>0ならば右辺は正である。∫cxD>0ならば、e−K>0であるから∫cxe−KD>0である。いずれの場合もg(x)>0である。
主張 (2)を示す。y1はy1(c)=0であるから、その Prüfer 角ϑ1はϑ1(c)∈πZを満たし、y1を−y1に替えてϑ1にπを加え、さらに2πの整数倍を加えることによりϑ1(c)=0としてよい。補題 2.1 (4)により、(c,d]のy1の零点の個数は#{k:0<kπ≤ϑ1(d)}であり、y1の(c,d]における零点はdだけであるから、この個数は1である。したがってπ≤ϑ1(d)<2πであり、y1(d)=0からϑ1(d)∈πZであるからϑ1(d)=πである。y2の Prüfer 角ϑ2は、y2を−y2に替えることと2πの整数倍を加えることによりϑ2(c)∈[0,π)としてよい。補題 1.4 (3)によりϑiは、Pi=1/piとQiに対する主張 (1)の方程式を満たす。主張 (1)によりϑ2(d)≥ϑ1(d)=π>ϑ2(c)であるから、ϑ2(c)<π≤ϑ2(d)であり、補題 2.1 (4)によりy2は(c,d]に零点をもつ。
{x∈(c,d):Q1(x)<Q2(x)}が正の測度をもつとする。ϑ2(c)>0ならば主張 (1)によりϑ2(d)>ϑ1(d)=πである。ϑ2(c)=0ならば、D≥(Q2−Q1)sin2ϑ2であるから、補題 2.1 (5)をh=Q2−Q1として適用すると∫cdD>0であり、主張 (1)によりϑ2(d)>πである。どちらの場合もϑ2(c)<π<ϑ2(d)であり、補題 2.1 (4)によりy2は(c,d)に零点をもつ。▨
定理 2.3.(a,b,p,q,w)を正則データ、λ∈Rとし、u,vをℓ[y]=λwyの一次独立な実数値の解とする。このとき、uとvは共通の零点をもたず、uの[a,b]における相続く二つの零点x1<x2((x1,x2)にuの零点がない)の間の開区間(x1,x2)に、vの零点がちょうど一つ存在する。
証明.W=W(u,v)とおくと、系 1.2 (4)によりW=0は定数である。xがuとvの共通の零点ならばW=u(x)v[1](x)−u[1](x)v(x)=0となり、W=0に反する。
x1<x2をuの相続く零点とし、ϑをuの Prüfer 角、ϑ(x1)=kπとする。補題 2.1 (4)により、(x1,x2]のuの零点の個数#{j:kπ<jπ≤ϑ(x2)}は1であるから、(k+1)π≤ϑ(x2)<(k+2)πであり、u(x2)=0からϑ(x2)=(k+1)πである。したがってu[1](x1)=(−1)kr(x1)とu[1](x2)=(−1)k+1r(x2)は異符号である。u(xi)=0であるからW=−u[1](xi)v(xi)であり、v(xi)=−W/u[1](xi)(i=1,2)は零でなく異符号である。vは連続であるから、中間値の定理により(x1,x2)に零点をもつ。vが(x1,x2)に相続く二つの零点z1<z2をもつとすると、uとvの役割を入れ替えた前段により(z1,z2)⊆(x1,x2)にuの零点があり、x1,x2が相続く零点であることに反する。vの零点は補題 2.1 (2)により有限個であるから、(x1,x2)の零点はちょうど一つである。▨
3 固有値の振動定理
定義 3.1.(a,b,p,q,w)を正則データとし、(αa,βa),(αb,βb)∈R2∖{(0,0)}とする。境界条件αay(a)+βay[1](a)=0とαby(b)+βby[1](b)=0の下の固有値、固有関数、固有空間は§E13.26 定義 1.6の意味のものとする。αasinγa+βacosγa=0を満たすγa∈[0,π)と、αbsinγb+βbcosγb=0を満たすγb∈(0,π]を、それぞれ端点a、bでの境界条件の境界角 (boundary angle) という。e∈{a,b}について、零でない線形形式(z0,z1)↦αez0+βez1のR2における核は一次元部分空間であり、その単位ベクトルは±(sinγ,cosγ)の形で、γはπの整数倍を除いて一意に定まるから、γa,γbは一意に定まる。
補題 3.2.(a,b,p,q,w)を正則データとし、(ϑ0,λ)∈R2に対して、ϑ(⋅;ϑ0,λ)をϑ(a;ϑ0,λ)=ϑ0を満たす Prüfer 角の方程式の解とする。このとき、次が成り立つ。
- Λλ=∫abLλ(x)dxとすると、すべてのx∈[a,b]と(ϑ0,λ),(ϑ0′,λ′)∈R2について
∣ϑ(x;ϑ0,λ)−ϑ(x;ϑ0′,λ′)∣≤eΛλ(∣ϑ0−ϑ0′∣+∣λ−λ′∣∫abwdx)
が成り立つ。特に(x,ϑ0,λ)↦ϑ(x;ϑ0,λ)は[a,b]×R2上で連続である。
- x∈(a,b]とする。ϑ0<ϑ0′ならばϑ(x;ϑ0,λ)<ϑ(x;ϑ0′,λ)であり、λ<λ′ならばϑ(x;ϑ0,λ)<ϑ(x;ϑ0,λ′)である。またϑ(x;ϑ0+π,λ)=ϑ(x;ϑ0,λ)+πである。
- ϑ0∈[0,π)ならば、すべてのx∈(a,b]とλ∈Rでϑ(x;ϑ0,λ)>0である。
- ϑ0∈[0,π)ならば、すべてのx∈(a,b]でlimλ→−∞ϑ(x;ϑ0,λ)=0である。
- ϑ0∈[0,π)ならばlimλ→+∞ϑ(b;ϑ0,λ)=+∞である。
証明.主張 (1)を示す。u(x)=∣ϑ(x;ϑ0,λ)−ϑ(x;ϑ0′,λ′)∣とおくと、uは連続である。補題 1.4 (1)の二つの Lipschitz 評価から、
u(x)≤u(a)+∫ax(Lλu+∣λ−λ′∣∣w∣)dsが成り立つ。w>0はほとんど至る所で成り立つから∫ab∣w∣dx=∫abwdxである。§E13.7 定理 1.1により、u(a)=∣ϑ0−ϑ0′∣として主張の不等式を得る。この評価は固定した(ϑ0,λ)に対してx∈[a,b]について一様であり、x↦ϑ(x;ϑ0,λ)は連続であるから、三変数についての連続性も従う。
主張 (2)を示す。ϑ0<ϑ0′のとき、ϑ1=ϑ(⋅;ϑ0,λ)とϑ2=ϑ(⋅;ϑ0′,λ)に定理 2.2 (1)をP1=P2=1/p、Q1=Q2=λw−qとして適用すると、ϑ1(a)<ϑ2(a)によりx∈(a,b]でϑ1(x)<ϑ2(x)である。λ<λ′のとき、ϑ1=ϑ(⋅;ϑ0,λ)とϑ2=ϑ(⋅;ϑ0,λ′)に、Q1=λw−q、Q2=λ′w−qとして適用する。ϑ2は補題 1.4 (2)により零でない実数値の解の Prüfer 角であり、w>0はほとんど至る所で成り立つから、x∈(a,b]について補題 2.1 (5)をc=a、d=x、h=(λ′−λ)wとして適用すると、D=(λ′−λ)wsin2ϑ2について∫axD>0であり、ϑ1(x)<ϑ2(x)である。Fλはϑについてπ周期的であるから、ϑ(⋅;ϑ0,λ)+πは初期値ϑ0+πの解であり、補題 1.4 (2)の一意性によりϑ(⋅;ϑ0+π,λ)に等しい。
主張 (3)を示す。ϑ=ϑ(⋅;ϑ0,λ)は、補題 1.4 (2)により零でない実数値の解の Prüfer 角である。x1∈(a,b]がϑ(x1)≤0を満たすとする。ϑ0>0ならば、中間値の定理によりx2∈(a,x1]でϑ(x2)=0を満たす点があり、補題 2.1 (1)によりx2の直前でϑ<0であるから、(a,x2)にもϑ=0を満たす点があって補題 2.1 (3)に反する。ϑ0=0ならば、ϑ(a)=0であり、補題 2.1 (1)によりaの直後でϑ>0であるから、ϑ(x1)≤0により(a,x1]にもϑ=0を満たす点があって、同じく補題 2.1 (3)に反する。
主張 (4)を示す。ϑ(x;λ)=ϑ(x;ϑ0,λ)と書く。主張 (2)により、各xについてλ↦ϑ(x;λ)は狭義増加であり、主張 (3)によりx∈(a,b]で正であるから、極限ω(x)=limλ→−∞ϑ(x;λ)∈[0,∞)が存在し、ω(a)=ϑ0である。λ<0ならば、Fλの定義からϑ(b;λ)−ϑ0=∫ab(pcos2ϑ+(λw−q)sin2ϑ)dsであり、ϑ(b;λ)>0であるから、
∣λ∣∫abwsin2ϑ(s;λ)ds≤∫ab(p1+∣q∣)ds+ϑ0=:Cが成り立つ。λn→−∞を任意の列とすると、sin2ϑ(s;λn)→sin2ω(s)(s∈(a,b])であるから、Fatou の補題により∫abwsin2ωds≤liminfC/∣λn∣=0である。w>0はほとんど至る所で成り立つから、Z={s∈(a,b]:ω(s)∈πZ}の補集合は(a,b]で零集合である。
a≤x<x′≤bとする。λ<0ならばFλ(s,ϑ)≤pcos2ϑ+∣q∣sin2ϑであるから、
ϑ(x′;λn)−ϑ(x;λn)≤∫xx′(pcos2ϑ(s;λn)+∣q∣sin2ϑ(s;λn))dsである。s∈Zで被積分関数は1/p(s)へ収束し、1/p+∣q∣で押さえられるから、優収束定理によりω(x′)−ω(x)≤m(x,x′)=∫xx′pdsを得る。η>0を、x′−x<ηならばm(x,x′)<π−ϑ0となるように取る(1/pの積分の絶対連続性による)。z∈Zとし、a<z1<⋯<zN=zを、z1−a<η、zi+1−zi<ηを満たすZの点とする(Zは(a,b]で稠密である)。ω(z1)≤ϑ0+m(a,z1)<πであり、ω(z1)∈πZ、ω≥0であるからω(z1)=0である。ω(zi)=0ならばω(zi+1)≤m(zi,zi+1)<πであるからω(zi+1)=0である。したがってω(z)=0である。任意のx∈(a,b]について、z∈Z、z<xをz→xと取ると、0≤ω(x)≤ω(z)+m(z,x)=m(z,x)→0であるからω(x)=0である。
主張 (5)を示す。supλϑ(b;λ)=Mb<∞と仮定する。主張 (2)によりλ↦ϑ(x;λ)は増加する。λ≥0ならばFλ(s,ϑ)≥pcos2ϑ−∣q∣sin2ϑ≥−∣q∣であるから、x∈[a,b]についてϑ(x;λ)≤ϑ(b;λ)+∫xb∣q∣≤Mb+∫ab∣q∣=:Kであり、主張 (3)によりx>aでϑ(x;λ)>0である。Fλの定義から
λ∫abwsin2ϑ(s;λ)ds=ϑ(b;λ)−ϑ0−∫abpcos2ϑds+∫abqsin2ϑds≤K+∫ab∣q∣dsである。極限ω(x)=limλ→+∞ϑ(x;λ)∈(0,K](x∈(a,b])が存在し、前段と同じく Fatou の補題により、Z={s∈(a,b]:ω(s)∈πZ}の補集合は零集合である。x<x′を(a,b]の点とすると、λ≥0でϑ(x′;λ)−ϑ(x;λ)≥∫xx′(pcos2ϑ−∣q∣sin2ϑ)dsであり、優収束定理によりω(x′)−ω(x)≥∫xx′pds>0である。Zの点z0<z1<⋯<zNを取ると、各iでω(zi+1)−ω(zi)はπZの正の元であるからπ以上であり、ω(zN)>Nπとなる。Nπ≥Kとするとω≤Kに反する。したがってsupλϑ(b;λ)=∞であり、単調性によりlimλ→+∞ϑ(b;λ)=+∞である。▨
定理 3.3.(a,b,p,q,w)を正則データ、(αa,βa),(αb,βb)∈R2∖{(0,0)}とし、γa,γbを定義 3.1の境界角、ϑ(⋅;ϑ0,λ)を補題 3.2のとおりとする。固有値と固有関数は定義 3.1の意味のものとする。このとき、次が成り立つ。
- すべての固有値は実数であり、各固有値の固有関数の全体に零を加えたものは一次元の複素ベクトル空間である。各n∈N≥1について、方程式ϑ(b;γa,λ)=γb+(n−1)πはただ一つの解λn∈Rをもち、固有値の全体はλ1<λ2<⋯と並び、λn→+∞である。
- λnの実数値の固有関数は(a,b)にちょうどn−1個の零点をもち、零点はすべて単純である(零点でy[1]=0である)。
証明.主張 (1)を示す。固有値が実数であることは§E13.26 命題 1.7 (1)により、各固有値の固有空間が一次元であることは§E13.26 命題 1.7 (3)による。
λ∈Rとし、yλを(yλ,yλ[1])(a)=(sinγa,cosγa)を満たす実数値の解とする(系 1.2 (2))。(sinγa,cosγa)は線形形式(z0,z1)↦αaz0+βaz1のC2における一次元の核を張るから、aでの境界条件を満たす解yについて(y,y[1])(a)=k(sinγa,cosγa)(k∈C)であり、系 1.2 (2)の一意性によりy=kyλである。したがってλが固有値であることとyλがbでの境界条件を満たすことは同値である。ϑ=ϑ(⋅;γa,λ)は補題 1.4 (2)によりyλの Prüfer 角であり、yλ(b)=rsinϑ(b)、yλ[1](b)=rcosϑ(b)(r>0)であるから、yλがbでの境界条件を満たすことは(sinϑ(b),cosϑ(b))∈R(sinγb,cosγb)、すなわちϑ(b)∈γb+πZと同値である。したがって、実数λが固有値であることとϑ(b;γa,λ)∈γb+πZであることは同値である。補題 3.2 (3)によりϑ(b;γa,λ)>0であり、γb∈(0,π]であるから、γb+πZの正の元はγb+(n−1)π(n∈N≥1)である。Θ(λ)=ϑ(b;γa,λ)は、補題 3.2 (1)、補題 3.2 (2)、補題 3.2 (4)、補題 3.2 (5)により、Rから(0,∞)への連続な狭義増加全単射であるから、各nについてΘ(λn)=γb+(n−1)πを満たすλnがただ一つ存在し、λ1<λ2<⋯である。λn≤Λがすべてのnで成り立つとすると、Θ(λn)≤Θ(Λ)であるがΘ(λn)≥(n−1)π→∞であるから矛盾する。したがってλn→+∞である。
主張 (2)を示す。y=yλnの Prüfer 角ϑ=ϑ(⋅;γa,λn)はϑ(a)=γa∈[0,π)、ϑ(b)=γb+(n−1)πを満たす。補題 2.1 (4)により、(a,b)の零点の個数は#{k:γa<kπ<γb+(n−1)π}である。0≤γa<πであるからk≥1であり、0<γb/π≤1であるからk<n−1+γb/πはk≤n−1と同値である。したがって零点の個数はn−1である。零点が単純であることは補題 2.1 (2)による。λnの実数値の固有関数はyλnの実数倍である。▨
系 3.4.(a,b,p1,q1,w)と(a,b,p2,q2,w)を正則データとし、ほとんど至る所で1/p2≤1/p1かつq1≤q2であるとする。(αa,βa),(αb,βb)∈R2∖{(0,0)}とし、この境界条件の下の定理 3.3 (1)の固有値列を、i=1,2についてそれぞれ(λn(i))n∈N≥1とする。このとき、すべてのn∈N≥1でλn(1)≤λn(2)である。さらに{x∈(a,b):q1(x)<q2(x)}が正の測度をもつならば、すべてのn∈N≥1でλn(1)<λn(2)である。
証明.γa,γbを境界角とし、i=1,2とλ∈Rについて、ϑi(⋅;λ)を正則データ(a,b,pi,qi,w)の Prüfer 角の方程式の解でϑi(a;λ)=γaを満たすものとする。λ=λn(1)とし、定理 2.2 (1)を、c=a、d=bとし、同項の(ϑ1,P1,Q1)を(ϑ2(⋅;λ),1/p2,λw−q2)、(ϑ2,P2,Q2)を(ϑ1(⋅;λ),1/p1,λw−q1)として適用する。初期値はともにγaであるからϑ2(b;λ)≤ϑ1(b;λ)であり、定理 3.3 (1)により
ϑ2(b;λn(1))≤ϑ1(b;λn(1))=γb+(n−1)π=ϑ2(b;λn(2))である。補題 3.2 (2)によりλ↦ϑ2(b;λ)は狭義増加であるから、λn(1)≤λn(2)である。
{x∈(a,b):q1(x)<q2(x)}が正の測度をもつとする。定理 2.2 (1)の関数DはD=(1/p1−1/p2)cos2ϑ1+(q2−q1)sin2ϑ1≥(q2−q1)sin2ϑ1を満たす。ϑ1(⋅;λ)は補題 1.4 (2)により零でない実数値の解の Prüfer 角であるから、補題 2.1 (5)をc=a、d=b、h=q2−q1として適用すると∫abDdx>0であり、定理 2.2 (1)によりϑ2(b;λn(1))<ϑ1(b;λn(1))=ϑ2(b;λn(2))であるから、狭義増加性によりλn(1)<λn(2)である。▨
例 3.6.[0,2π]上で、p=1、q=0、x∈(0,π)でw(x)=1、x∈[π,2π)でw(x)=−1とする。このとき、1/p,q,wは可積分であるが、wは符号を変え、定義 1.1の条件w>0を満たさない。この例では、流束、方程式ℓ[y]=λwyの解、両端 Dirichlet 条件y(0)=y(2π)=0の下の固有値を、§E13.26 定義 1.1と§E13.26 定義 1.6の式からw>0の仮定を除いたもので定める。すなわちλ∈Cが固有値であるとは、y∈C1([0,2π])でy′が絶対連続であり、ほとんど至る所で−y′′=λwyを満たし、y(0)=y(2π)=0を満たす零でないyが存在することである。λ=k2(k>0)とし、yをy(0)=0を満たす解とする。(0,π)で−y′′=k2yであるから、c∈Cが存在して[0,π]でy=csinkxであり、流束y[1]=y′がx=πで連続であることから、[π,2π]ではy(x)=c(sinkπcoshk(x−π)+coskπsinhk(x−π))である。c=0ならばy=0であるから、λが固有値であることとg(kπ)=0(g(s)=sinscoshs+cosssinhs)であることは同値である。g(nπ)=(−1)nsinhnπ、g(nπ+π/2)=(−1)ncosh(nπ+π/2)、g((n+1)π)=(−1)n+1sinh(n+1)π(n∈N≥1)であるから、gは各(nπ+π/2,(n+1)π)に零点をもち、正の固有値は無限個ある。z(x)=y(2π−x)はw(2π−x)=−w(x)(ほとんどすべてのx)から−z′′=−λwzを満たし、境界条件も保つから、λが固有値ならば−λも固有値である。よって固有値の全体は上にも下にも有界でなく、最小の固有値は存在しない。定理 3.3の結論である、固有値の全体が最小元をもつ狭義増加列であることは、w>0を外すと成り立たない。
4 固有値の漸近挙動
補題 4.1.L>0とし、V∈L1(0,L)を実数値関数、k>0とする。u∈C1([0,L];R)を、u′∈AC([0,L];R)で、ほとんど至る所で−u′′+Vu=k2uを満たし、零でないものとする。(0,L,1/k,(V−k2)/k,1)を正則データとみなし、これをDkと書く。このとき、uはDkのλ=0の方程式の解であり、uのDkに関する Prüfer 角が存在する。uのDkに関する任意の Prüfer 角ψについて、連続関数ρ:[0,L]→(0,∞)が存在してu=ρsinψ、u′=kρcosψが成り立ち、ほとんど至る所でψ′=k−kVsin2ψであり、
∣ψ(L)−ψ(0)−kL∣≤k∥V∥1が成り立つ。
証明.Dkではp=1/kであり、流束はu[1]=u′/kである。u′/kは絶対連続であり、−(u[1])′+kV−k2u=k1(−u′′+Vu−k2u)=0がほとんど至る所で成り立つから、uはDkのλ=0の方程式の解である。補題 1.4 (3)により Prüfer 角ψが存在し、u=ρsinψ、u[1]=ρcosψすなわちu′=kρcosψである。ψは補題 1.4 (3)により Prüfer 角の方程式
ψ′=kcos2ψ+kk2−Vsin2ψ=k−kVsin2ψを満たす。したがってψ(L)−ψ(0)−kL=−∫0LkVsin2ψdsであり、絶対値は∥V∥1/k以下である。▨
定理 4.2.a<bを実数、p,w∈C2([a,b])を[a,b]上で正の実数値関数、q∈L1(a,b)を実数値関数とし、(αa,βa),(αb,βb)∈R2∖{(0,0)}とする。(λn)を定理 3.3の固有値列とし、κ=#{e∈{a,b}:βe=0}、L=∫abw/pdxとおく。このとき、あるC≥0が存在して、すべてのn∈N≥1で
λn−(L(n−κ/2)π)2≤Cが成り立つ。特に、βa=βb=0(両端 Dirichlet 条件)ならばλn=(nπ/L)2+O(1)である。
証明.1/pとwは[a,b]上で連続で正であり、qは可積分であるから、(a,b,p,q,w)は正則データである。t(x)=∫axw/pdξとすると、ta=0、tb=Lである。w/pは[a,b]上でC2級で正であるから、tは[a,b]上でC3級でt′>0であり、逆写像x:[0,L]→[a,b]はC3級である。m=(pw)1/4∘xは[0,L]上の正のC2級関数であり、V=wq∘x+mm′′とおく。Vは§E13.26 定理 2.1 (1)により(0,L)上で局所可積分である。p,wは[a,b]上の正のC2級関数、q∈L1(a,b)であるから、§E13.26 定理 2.1 (4)により、e=a,bについてte∈{0,L}は1,V,1について正則端点であり、Vはteの近くで可積分である。したがってV∈L1(0,L)であり、(0,L,1,V,1)は正則データである。
§E13.26 定理 2.1 (3)により、yがℓ[y]=λwyの解であることと、u=Uyがu∈C1、u′∈AClocを満たし−u′′+Vu=λuをほとんど至る所で満たすことは同値であり、後者は(0,L,1,V,1)の方程式の解の条件(流束はu′)である。したがって、y↦Uyはℓ[y]=λwyの解の全体から(0,L,1,V,1)の方程式−u′′+Vu=λuの解の全体への線形な全単射である。e∈{a,b}に対して、p,wは[a,b]上の正のC2級関数、qはeの近くで可積分であるから、§E13.26 定理 2.1 (4)により、αey(e)+βey[1](e)=0とα~eu(te)+β~eu′(te)=0は同値であり、(α~e,β~e)=(m(te)αe−βem′(te),βem(te))=(0,0)、β~e=0⟺βe=0である。したがって、(a,b,p,q,w)の境界条件(αe,βe)の固有値の全体と、(0,L,1,V,1)の境界条件(α~e,β~e)の固有値の全体は一致し、定理 3.3により、どちらも同じ狭義増加列(λn)である。
λn→∞であるから、λn≥1を満たすnについて示せばよい(残りは有限個であり、それらの∣λn−((n−κ/2)π/L)2∣の最大値と以下の定数の大きい方をCとする)。k=λn≥1とし、uをλnの実数値の固有関数とする。uは定理 3.3 (2)により(0,L)にちょうどn−1個の零点をもつ。補題 4.1のDkに関して、境界条件はα~eu+kβ~eu[1]=0と書かれる。ψ0∈[0,π)、ψL∈(0,π]をα~0sinψ0+kβ~0cosψ0=0、α~LsinψL+kβ~LcosψL=0で定める(α~0,β~0はe=a、α~L,β~Lはe=bの係数)。uを−uに替えることと2πの整数倍を加えることにより、uの Prüfer 角ψはψ(0)=ψ0を満たすとしてよい。bでの境界条件からψ(L)∈ψL+πZであり、補題 3.2 (3)によりψ(L)>0である。補題 2.1 (4)により(0,L)の零点の個数は#{j:ψ0<jπ<ψ(L)}であり、ψ0∈[0,π)であるから#{j≥1:jπ<ψ(L)}=n−1である。ψ(L)>0であるから、これは(n−1)π<ψ(L)≤nπを意味する。(n−1)π<ψ(L)≤nπを満たすψL+πZの元はψL+(n−1)πだけであるから、ψ(L)=ψL+(n−1)πである。
補題 4.1により∣ψL+(n−1)π−ψ0−kL∣≤∥V∥1/kである。β~0=0ならばα~0=0でありsinψ0=0からψ0=0である。β~0=0ならばsinψ0=0でありcotψ0=−α~0/(kβ~0)であるから、ψ0∈(0,π)についてπ/2−ψ0=arctancotψ0により∣ψ0−π/2∣≤∣α~0∣/(k∣β~0∣)である。同様に、β~L=0ならばψL=πであり、β~L=0ならば∣ψL−π/2∣≤∣α~L∣/(k∣β~L∣)である。β~0=0のときκ0=1、そうでないときκ0=0とし、β~L=0のときκL=1、そうでないときκL=0とおくとκ=κ0+κLであり、ψL−ψ0=π−2κπ+ε1、∣ε1∣≤E1/k(E1はnによらない定数)である。したがって∣kL−(n−κ/2)π∣≤E/k(E=∥V∥1+E1)である。k0=(n−κ/2)π/Lとおくと∣k−k0∣≤E/(kL)であり、k≥1から
∣λn−k02∣=∣k−k0∣(k+k0)≤kLE(2k+kLE)≤L2E+L2E2である。▨
例 4.3.L>0とし、[0,L]上の正則データp=w=1、q=0の方程式−y′′=λyを考える。このとき、定理 3.3により、第n固有値は、(0,L)にちょうどn−1個の零点をもつ実数値の固有関数の固有値である。次の表が得られる。
| 境界条件 |
λn |
固有関数 |
κ |
| y(0)=y(L)=0 |
(nπ/L)2 |
sin(nπx/L) |
0 |
| y(0)=0、y′(L)=0 |
((n−21)π/L)2 |
sin((n−21)πx/L) |
1 |
| y′(0)=0、y(L)=0 |
((n−21)π/L)2 |
cos((n−21)πx/L) |
1 |
| y′(0)=y′(L)=0 |
((n−1)π/L)2 |
cos((n−1)πx/L) |
2 |
各行の関数は方程式と境界条件を満たし、(0,L)の零点の個数は、それぞれx=jL/n(1≤j≤n−1)、x=jL/(n−21)(1≤j≤n−1)、x=(j+21)L/(n−21)(0≤j≤n−2)、x=(j+21)L/(n−1)(0≤j≤n−2)のn−1個である。主要項((n−κ/2)π/L)2は境界条件の型κによって変わる。κ≥1ではλn−(nπ/L)2が有界でなく、λn=(nπ/L)2+O(1)は両端 Dirichlet 条件に限る。
5 周期型・反周期型の固有値
定義 5.1.T>0とし、p,q,w:R→Rを可測関数で、ほとんどすべてのxでp(x+T)=p(x)、q(x+T)=q(x)、w(x+T)=w(x)、p(x)>0、w(x)>0を満たし、1/p,q,w∈Lloc1(R)であるものとする。(0,T,p,q,w)は正則データである。λ∈Cについて、ℓ[y]=λwyの解θ(⋅,λ)、φ(⋅,λ)を(θ,θ[1])(0)=(1,0)、(φ,φ[1])(0)=(0,1)により定め、
M(λ)=(θ(T,λ)θ[1](T,λ)φ(T,λ)φ[1](T,λ)),Δ(λ)=θ(T,λ)+φ[1](T,λ)とおく。Δを判別式という。p=w=1の場合、§E13.26 命題 1.3 (5)により流束はy[1]=y′であり、ℓ[y]=λyの解は Hill 方程式−y′′+qy=λy(§E13.13 定義 5.1)の解であるから、θ,φ,M,Δは同定義の記号と一致し、Δは Hill 方程式の判別式§E13.13 判別式である。ℓ[y]=λwyの解yについて、Y=(y,y[1])TはY(T)=M(λ)Y(0)を満たす。ε∈{1,−1}について、ℓ[y]=λwyの零でない解y:R→Cで(y,y[1])(T)=ε(y,y[1])(0)を満たすものが存在するとき、λをε=1のとき周期型固有値 (periodic eigenvalue)、ε=−1のとき反周期型固有値 (antiperiodic eigenvalue) という。これらの条件を満たす解の全体は複素ベクトル空間であり、その次元を固有値の重複度という。
補題 5.2.p,q,w,Tを定義 5.1のとおりとし、λ∈Rとする。θ=θ(⋅,λ)、φ=φ(⋅,λ)、M=M(λ)=(mij)とおき、実二次形式Q(X,Y)=m12X2+(m22−m11)XY−m21Y2を考える。このとき、ΔはR上でC1級であり、θ,φは実数値でdetM=1、Qの判別式はΔ(λ)2−4であって、
Δ′(λ)=−∫0Tw(s)Q(θ(s),φ(s))dsが成り立つ。さらに、次が成り立つ。
- ∣Δ(λ)∣<2ならばΔ′(λ)=0である。
- ∣Δ(λ)∣=2のとき、Δ′(λ)=0であることとM(λ)=2Δ(λ)Iであることは同値である。
証明.A0=(0q1/p0)、A1=(0−w00)とおくと、ℓ[y]=λwyの解yについて(y,y[1])Tはx′=(A0+λA1)xの解であり、A0,A1∈Lloc1(R;C2×2)は実数値である。Φ(t,λ)=(θθ[1]φφ[1])の列は、§E13.8 命題 5.1のb0=b1=0、t0=0、η=(1,0)T,(0,1)Tの解であるから、§E13.8 命題 5.1 (5)によりλ∈Rで実数値であり、§E13.8 命題 5.1 (3)によりλの整関数である。したがってΔは整関数であり、R上でC1級である。§E13.26 命題 1.3 (3)によりθφ[1]−θ[1]φは定数でt=0で1であるから、detΦ=1、detM=1である。p=w=1の場合、θ,φの実数値性と整関数性は§E13.13 系 5.4の主張であり、detΦ=detM=1は§E13.13 命題 5.2 (1)の主張である。Qの判別式は(m22−m11)2+4m12m21=(m11+m22)2−4(m11m22−m12m21)=Δ2−4である。
§E13.8 命題 5.1 (2)により、∂λΦの各列zjはzj′=(A0+λA1)zj+A1Φej、zj(0)=0を満たす。§E13.11 定理 2.1により、zj(t)=Φ(t)∫0tΦ(s)−1A1(s)Φ(s)ejdsであり、∂λΦ(t)=Φ(t)∫0tΦ−1A1Φdsである。t=TとしてΔ′=tr∂λM=∫0Ttr(MΦ−1A1Φ)dsである。Φ−1=(φ[1]−θ[1]−φθ)であるから、A1=−wE21に対してΦ−1E21Φ=(−θφθ2−φ2θφ)であり、tr(MΦ−1A1Φ)=−w(m12θ2+(m22−m11)θφ−m21φ2)である。以上より、主張の等式が成り立つ。
第一段のdetΦ=1と系 1.2 (4)により、θ,φは一次独立であり、すべてのs∈[0,T]で(θ(s),φ(s))=(0,0)である。
主張 (1)を示す。∣Δ∣<2ならばQの判別式は負であり、m12m21<0からm12=0である。Y=0、X=0ではQ=m12X2=0であり、Y=0ではQ=Y2(m12z2+(m22−m11)z−m21)(z=X/Y)で、このzの二次式は判別式が負であるから実根をもたない。したがってs↦Q(θ(s),φ(s))は[0,T]上の零点をもたない連続関数であり、符号は一定である。w>0がほとんど至る所で成り立つから、Δ′(λ)=0である。
主張 (2)を示す。∣Δ∣=2とし、ε=Δ/2とおく。M=εIならばm12=m21=0、m11=m22でありQ=0であるからΔ′=0である。M=εIとする。Qの判別式は零である。m12=0ならばQ=m12(X+2m12m22−m11Y)2である。m12=0ならばm22=m11であり、detM=1からm11=m22=±1、trM=2εからm11=m22=εであり、M=εIからm21=0で、Q=−m21Y2である。いずれの場合も、Q=c(αX+βY)2(c∈R∖{0}、(α,β)=(0,0))である。z=αθ+βφは零でない実数値の解であり、零点は補題 2.1 (2)により有限個であるから、Q(θ,φ)=cz2は符号が一定でほとんど至る所で零でなく、Δ′(λ)=0である。▨
補題 5.3.p,q,w,Tを定義 5.1のとおりとし、λ∈Rとする。Pλ(ϑ0)=ϑ(T;ϑ0,λ)(正則データ(0,T,p,q,w)に対する補題 3.2の記号)、Gλ(ϑ0)=Pλ(ϑ0)−ϑ0とし、v(ϑ0)=(sinϑ0,cosϑ0)Tとおく。このとき、次が成り立つ。
- PλはR上で連続な狭義増加関数でPλ(ϑ0+π)=Pλ(ϑ0)+πを満たす。Gλは連続で周期πをもち、g−(λ)=minGλ、g+(λ)=maxGλは−π<g−(λ)≤g+(λ)<g−(λ)+πとg+(λ)>0を満たす。
- ϑ0∈Rについて、Gλ(ϑ0)∈πZであることと、v(ϑ0)がM(λ)の実固有値の固有ベクトルであることは同値である。Gλ(ϑ0)=jπ(j∈Z)ならば、対応する固有値の符号は(−1)jである。
- g−,g+はλの連続な狭義増加関数であり、λ→∞でg−(λ)→∞、g+(λ)→∞であり、g−(λ)<0を満たすλ∈Rが存在する。
証明.主張 (1)を示す。連続性と狭義単調性とπの平行移動との可換性は補題 3.2 (1)と補題 3.2 (2)による。Gλは連続で周期πをもつから、[0,π]上の最小値g−=g−(λ)と最大値g+=g+(λ)をとる。ϑa,ϑb∈[0,π]を最小点、最大点とする。ϑa≤ϑbならば、0≤ϑb−ϑa≤πであり、Pλの単調性と平行移動との可換性から0≤Pλ(ϑb)−Pλ(ϑa)≤πで、g+−g−=Pλ(ϑb)−Pλ(ϑa)−(ϑb−ϑa)である。ϑb−ϑa<πのときPλ(ϑb)−Pλ(ϑa)<Pλ(ϑa+π)−Pλ(ϑa)=πであるからg+−g−<πであり、ϑb−ϑa=πのときGλ(ϑb)=Gλ(ϑa)であるからg+=g−である。ϑb<ϑaならばPλ(ϑb)−Pλ(ϑa)<0であり、g+−g−<ϑa−ϑb≤πである。ϑ0∈[0,π)について、補題 3.2 (3)によりPλ(ϑ0)>0であり、Gλ(ϑ0)>−ϑ0>−πである。Gλ(π)=Gλ(0)であるからg−>−πである。Gλ(0)=Pλ(0)>0であるからg+>0である。
主張 (2)を示す。yを(y,y[1])(0)=v(ϑ0)を満たす実数値の解とすると、ϑ=ϑ(⋅;ϑ0,λ)はその Prüfer 角であり(補題 1.4 (2))、M(λ)v(ϑ0)=(y,y[1])(T)=r(T)v(Pλ(ϑ0))(r(T)>0)である。Gλ(ϑ0)=jπならばv(Pλ(ϑ0))=(−1)jv(ϑ0)であるから、v(ϑ0)は固有値(−1)jr(T)の固有ベクトルである。逆にv(ϑ0)が実固有値ρ′の固有ベクトルならば、r(T)v(Pλ(ϑ0))=ρ′v(ϑ0)であり、vが単位ベクトルであるからv(Pλ(ϑ0))=±v(ϑ0)であり、Gλ(ϑ0)∈πZである。
主張 (3)を示す。λ,λ′が有界な範囲を動くとき、補題 3.2 (1)の評価はϑ0について一様であるから、g−,g+は連続である。λ<λ′ならば、補題 3.2 (2)により、すべてのϑ0でGλ(ϑ0)<Gλ′(ϑ0)である。Gλ′の最小点をϑa′とするとg−(λ′)=Gλ′(ϑa′)>Gλ(ϑa′)≥g−(λ)であり、Gλの最大点をϑbとするとg+(λ)=Gλ(ϑb)<Gλ′(ϑb)≤g+(λ′)である。ϑ0∈[0,π]についてPλ(ϑ0)≥Pλ(0)であるから、g−(λ)≥Pλ(0)−π=ϑ(T;0,λ)−πであり、補題 3.2 (5)によりλ→∞でg−(λ)→∞であり、g+≥g−からg+(λ)→∞である。補題 3.2 (4)によりλ→−∞でPλ(π/2)→0であるから、g−(λ)≤Gλ(π/2)=Pλ(π/2)−π/2→−π/2であり、十分小さいλでg−(λ)<0である。▨
定理 5.4.p,q,w,Tを定義 5.1のとおりとする。このとき、実数列
λ0<λ0′≤λ1′<λ1≤λ2<λ2′≤λ3′<λ3≤λ4<⋯で、次を満たすものが存在する。
- 周期型固有値の全体は{λn:n≥0}であり、反周期型固有値の全体は{λn′:n≥0}である。実数λの周期型固有値としての重複度は列(λn)にλが現れる回数に等しく、反周期型固有値としての重複度は列(λn′)にλが現れる回数に等しい。固有値は高々二重であり、λn,λn′→+∞である。
- Δ(λn)=2、Δ(λn′)=−2である。λ2m+1=λ2m+2であることとM(λ2m+1)=Iであることは同値であり、λ2m′=λ2m+1′であることとM(λ2m′)=−Iであることは同値である(m≥0)。
- λ0の実数値の固有関数は[0,T)に零点をもたない。m≥0について、λ2m+1,λ2m+2の実数値の固有関数は[0,T)にちょうど2m+2個の零点をもち、λ2m′,λ2m+1′の実数値の固有関数は[0,T)にちょうど2m+1個の零点をもつ。
- {λ∈R:∣Δ(λ)∣≥2}は、閉区間(−∞,λ0]、[λ2m′,λ2m+1′]、[λ2m+1,λ2m+2](m≥0)の和集合であり、これらの区間の内部で∣Δ∣>2であり、Δ>2は(−∞,λ0)と(λ2m+1,λ2m+2)で、Δ<−2は(λ2m′,λ2m+1′)で成り立つ。
証明.g−,g+を補題 5.3のとおりとする。Ij={λ∈R:g−(λ)≤jπ≤g+(λ)}(j∈Z)とおく。
実数λについて、M(λ)が実固有値をもつことと、∣Δ(λ)∣≥2であること(特性多項式ρ2−Δρ+1が実根をもつこと)は同値である。補題 5.3 (2)により、実固有ベクトルが存在することは、Gλ(ϑ0)=jπを満たすϑ0∈Rとj∈Zが存在することと同値であり、Gλの値域は[g−(λ),g+(λ)]であるから、これはλ∈Ijと同値である。g−>−πによりj≥0である。λ∈Ijのとき、実固有値の符号は(−1)jであり、Δ=ρ+ρ−1からΔの符号は(−1)jである。g+>0により0∈[g−,g+]となるための条件はg−(λ)≤0だけである。
補題 5.3 (3)により、g−は連続な狭義増加関数で、ある値が負であり+∞へ発散するから、j≥0に対してg−(αj)=jπを満たすαjがただ一つ存在する。g+は連続な狭義増加関数で+∞へ発散し、g−(ν)<0を満たすν∈Rでg+(ν)<g−(ν)+π<πであるから、j≥1に対してg+(βj)=jπを満たすβjがただ一つ存在する。I0=(−∞,α0]、Ij=[βj,αj](j≥1)であり、g−(βj)≤g+(βj)=jπ=g−(αj)からβj≤αjである。βj+1≤αjならば、λ=βj+1でg+(λ)=(j+1)π、g−(λ)≤g−(αj)=jπとなりg+−g−≥πであって補題 5.3 (1)に反する。したがってαj<βj+1であり、I0<I1<I2<⋯(区間の順序)である。
βj<λ<αjとする。g−(λ)<jπ<g+(λ)であり、Gλ−jπは連続で周期πをもち、最小値が負、最大値が正であるから、[0,π)に相異なる零点ϑ0,ϑ0′をもつ。v(ϑ0),v(ϑ0′)は一次独立であり、ともに符号(−1)jの実固有値の固有ベクトルである。二つの固有値が等しければM(λ)はスカラー行列でありGλは定数となるが、g−(λ)<g+(λ)に反する。したがって固有値は相異なる実数であり、Δ2−4>0である。すなわちIjの内部(I0では(−∞,α0))で∣Δ∣>2である。
λ∗∈{βj,αj}が∣Δ(λ∗)∣>2を満たすとする。Δは連続であるから、λ∗の近傍で∣Δ∣>2であり、その各点λについて、λ∈Iiを満たすi≥0が存在する。λ∗=βj(j≥1)ならば、区間(αj−1,βj)の点はIjに属さず(λ<βjではg+(λ)<jπである)、Ii(i<j)は(−∞,αi]⊆(−∞,αj−1]に含まれ、Ii(i>j)は[βi,∞)(βi>βj)に含まれるから、λ∗の直前の点はどのIiにも属さない。これは、λ∗の近傍の各点がいずれかのIiに属することに反する。λ∗=αjの場合も、直後の点について同様である。したがって端点では∣Δ∣=2であり、固有値の符号は(−1)jであるからΔ=2(−1)jである。
λ∈Cがε型固有値でyがその解であるとする。§E13.26 定理 1.4をc=0、d=T、u=v=yに適用すると、§E13.26 定理 1.4 (3)によりH(T)−H(0)=0であり、§E13.26 定理 1.4 (1)により(λ−λˉ)∫0Tw∣y∣2dx=0である。yは連続で零でないから∫0Tw∣y∣2>0であり、λ∈Rである。
λ∈Rとする。ε型固有値であることは、εがM(λ)の固有値であることと同値であり、detM=1から、特性多項式ρ2−Δρ+1がρ=εで零となること、すなわちΔ(λ)=2εと同値である。Δ(λ)=2εならば、前段によりλ∈Ijを満たすj≥0が存在し、内部では∣Δ∣>2であるからλは端点であり、符号から(−1)j=εである。逆に、(−1)j=εを満たすjの端点はΔ=2εを満たす。したがって、周期型固有値の全体はjが偶数の端点の全体であり、反周期型固有値の全体はjが奇数の端点の全体である。
λ0=α0、λ2m−1=β2m、λ2m=α2m(m≥1)、λ2m′=β2m+1、λ2m+1′=α2m+1(m≥0)とおく。α0<β1≤α1<β2≤α2<⋯から、主張の不等式の列を得る。
端点λにおけるε型固有値の重複度はdimker(M(λ)−εI)∈{1,2}であり、2となるのはM(λ)=εIのときに限る。M(λ)=εI、ε=(−1)jならば、すべてのv(ϑ0)が固有ベクトルであり、補題 5.3 (2)によりGλはπZに値をもつ連続関数で、定数であり、g−(λ)=g+(λ)=jπであるから、λ=βj=αjである(j=0ではg+>0により不可能である)。逆にβj=αj=λならばg−(λ)=g+(λ)=jπであり、Gλ≡jπから、すべてのv(ϑ0)が固有ベクトルであってM(λ)はスカラー行列cIであり、detM=1と符号(−1)jからM(λ)=(−1)jIである。したがって、βj=αjのとき、その値は列に二回現れ重複度は2であり、βj<αjのとき、βjとαjは列に一回ずつ現れ重複度は1である。α0は一重である。以上により主張 (1)の前半と主張 (2)を得る。βj,αj→∞は、g+(βj)=jπ、g−(αj)=jπとg−,g+の有限性による。
主張 (3)を示す。λをjに対応する端点とし、yをλの実数値の固有関数とする。(y,y[1])(0)=r0v(ϑ0)とすると、v(ϑ0)は固有ベクトルであり、g−(λ)=jπ(λ=αj)またはg+(λ)=jπ(λ=βj)であるから、[g−(λ),g+(λ)]∩πZ={jπ}(g+−g−<πによる)であり、Gλ(ϑ0)=jπである。yの Prüfer 角ϑはϑ(0)=ϑ0、ϑ(T)=ϑ0+jπを満たす。補題 2.1 (4)により(0,T]の零点の個数は#{k:ϑ0<kπ≤ϑ0+jπ}=jである。y(T)=±y(0)であるから、y(0)=0とy(T)=0は同値であり、[0,T)の零点の個数もjである。λ0=α0はj=0、λ2m+1,λ2m+2はj=2m+2、λ2m′,λ2m+1′はj=2m+1である。
主張 (4)は、Ijの内部での∣Δ∣>2とΔの符号(−1)jによる。I0=(−∞,λ0]、I2m+1=[λ2m′,λ2m+1′]、I2m+2=[λ2m+1,λ2m+2]である。▨
定義 5.5.p,q,w,Tを定義 5.1のとおりとし、(λn),(λn′)を定理 5.4の列とする。閉区間[λ2m,λ2m′]と[λ2m+1′,λ2m+1](m≥0)を帯 (band) という。開区間(−∞,λ0)、(λ2m′,λ2m+1′)、(λ2m+1,λ2m+2)(m≥0)のうち空でないものをギャップ (gap) という。
系 5.6.p,q,w,Tを定義 5.1のとおりとし、帯とギャップを定義 5.5のとおりとする。このとき、次が成り立つ。
- {λ∈R:∣Δ(λ)∣≤2}は帯の和集合であり、{λ∈R:∣Δ(λ)∣>2}はギャップの和集合である。
- 各帯の内部で∣Δ∣<2であり、Δは各帯の上で狭義単調である。Δは[λ2m,λ2m′]で2から−2へ狭義減少し、[λ2m+1′,λ2m+1]で−2から2へ狭義増加する。
証明.定理 5.4 (4)により、{∣Δ∣≥2}は区間I0=(−∞,λ0]、I2m+1=[λ2m′,λ2m+1′]、I2m+2=[λ2m+1,λ2m+2]の和集合であり、内部で∣Δ∣>2、端点で∣Δ∣=2である。これらの内部が定義 5.5のギャップであり、補集合{∣Δ∣<2}はIjの間の開区間(λ2m,λ2m′)、(λ2m+1′,λ2m+1)の和集合で、これらは帯の内部である。端点で∣Δ∣=2であるから、帯の和集合は{∣Δ∣≤2}であり、{∣Δ∣>2}はギャップの和集合である。これで主張 (1)は示された。
帯の内部で∣Δ∣<2であるから、補題 5.2 (1)によりΔ′=0であり、Δ′は連続であるから符号が一定で、Δは狭義単調である。端点での値は定理 5.4 (2)によりΔ(λn)=2、Δ(λn′)=−2であるから、[λ2m,λ2m′]では2から−2へ狭義減少し、[λ2m+1′,λ2m+1]では−2から2へ狭義増加する。▨
注意 5.7.p,q,w,Tを定義 5.1のとおりとし、(λn)を定理 5.4の列とする。m≥0について、Δ(λ2m+1)=2であるから、補題 5.2 (2)と定理 5.4 (2)により、Δ′(λ2m+1)=0であることとλ2m+1=λ2m+2、すなわちギャップ(λ2m+1,λ2m+2)が空であることは同値である。p=w=1とし、qを実数値とする。このとき、λが帯の内部にあれば Hill 方程式−y′′+qy=λyのすべての解はR上で有界であり(§E13.13 定理 5.3 (1))、λがギャップにあれば Hill 方程式の零でない解はR上で有界でない(§E13.13 定理 5.3 (2))。
例 5.8.T=π、p=w=1、q=0の定義 5.1を考える。このとき、θ,φ,M,Δは§E13.13 例 5.6のh=0の場合のものであり、同例により、λ>0でΔ(λ)=2cosπλ、Δ(0)=2、λ<0でΔ(λ)>2であり、n∈N≥1についてM(n2)=(−1)nI、M(0)=Iである。固有値は定理 5.4 (1)により実数であり、周期型固有値・反周期型固有値はそれぞれΔ=2、Δ=−2の実根であるから、周期型固有値はλ=0とλ=(2m)2(m∈N≥1)であり、反周期型固有値はλ=(2m+1)2(m∈N≥0)である。λ=n2(n∈N≥1)ではM(λ)=(−1)nIであるから、条件(y,y[1])(π)=(−1)n(y,y[1])(0)を満たす解の空間は解の全体であり、固有値n2は二重である(固有空間はcosnx,sinnxで張られる)。λ=0はM(0)=Iであるから一重である。定理 5.4の列はλ0=0、λ0′=λ1′=1、λ1=λ2=4、λ2′=λ3′=9,…であり、二つの項の間の≤はすべて等号である。定理 3.3 (1)の分離型境界条件では固有値はすべて一重であり、周期型・反周期型の条件ではこの一重性が成り立たない。
6 演習
問題 6.1.(a,b,p,q,w)を正則データとし、(αb,βb)∈R2∖{(0,0)}とする。(αa,βa),(αa′,βa′)∈R2∖{(0,0)}の端点aでの境界角をγa,γa′とし、γa<γa′とする。端点aで(αa,βa)、端点bで(αb,βb)の境界条件の下の定理 3.3 (1)の固有値列を(λn)、端点aで(αa′,βa′)、端点bで(αb,βb)の境界条件の下の固有値列を(λn′)とする。このとき、すべてのn∈N≥1でλn′<λnであることを証明せよ。また、p=w=1、q=0、[a,b]=[0,π]、端点bで Dirichlet 条件y(π)=0の場合に、端点a=0での Dirichlet 条件y(0)=0と Neumann 条件y′(0)=0の固有値列を求め、この不等式を確かめよ。
解答.
Θ(λ)=ϑ(b;γa,λ)、Θ(λ)=ϑ(b;γa′,λ)とおく。補題 3.2 (2)により、すべてのλ∈RでΘ(λ)<Θ(λ)であり、Θは狭義増加である。端点bの境界角γbは共通であるから、定理 3.3 (1)により
Θ(λn′)=γb+(n−1)π=Θ(λn)<Θ(λn)であり、λn′<λnである。
p=w=1、q=0では流束はy′である。Dirichlet 条件y(0)=0は(αa,βa)=(1,0)で境界角は0、Neumann 条件y′(0)=0は(αa′,βa′)=(0,1)で境界角はπ/2であり、0<π/2である。y(0)=y(π)=0の固有値はn2(固有関数sinnx)であり、y′(0)=0、y(π)=0の固有値は(n−21)2(固有関数cos(n−21)x)である(例 4.3の表でL=πとする)。(n−21)2<n2であるから、不等式λn′<λnが成り立つ。▨
問題 6.2.q∈L1(0,π)を実数値関数とし、ほとんど至る所で∣q∣≤K(K≥0)とする。正則データ(0,π,1,q,1)の両端 Dirichlet 条件y(0)=y(π)=0の固有値列を(λn)とする。このとき、すべてのn∈N≥1でn2−K≤λn≤n2+Kであることを証明せよ。
解答.
定数c∈Rについて、正則データ(0,π,1,c,1)の両端 Dirichlet 条件の固有値列を(λnc)とする。y=sinnxは−y′′+cy=(n2+c)yと境界条件を満たし、(0,π)の零点はx=jπ/n(1≤j≤n−1)のn−1個である。n2+cは固有値であるから、n2+c=λmcを満たすm∈N≥1が存在する。定理 3.3 (2)により、λmcの実数値の固有関数sinnxが(0,π)にもつ零点の個数はm−1であるから、m=nであり、λnc=n2+cである。ほとんど至る所で−K≤q≤Kであるから、系 3.4をp1=p2=1、w=1として、q1=−K、q2=qと、q1=q、q2=Kに適用して、n2−K=λn−K≤λn≤λnK=n2+Kを得る。▨