1 分岐点
定義 1.1.n∈N≥1とし、U⊆Rnを開集合、Λ⊆Rを開区間、F:U×Λ→Rnを連続写像とし、(x0,μ0)∈U×ΛがF(x0,μ0)=0を満たすとする。μ0を含む開区間Λ0⊆Λ、x0の開近傍B⊆Uと連続写像ξ:Λ0→Bの組であって、(y,μ)∈B×Λ0についてF(y,μ)=0であることとy=ξ(μ)であることが同値になるものが存在しないとき、(x0,μ0)を族x′=F(x,μ)の分岐点 (bifurcation point) という。(x0,μ0)が分岐点であるとき、族x′=F(x,μ)の平衡点は(x0,μ0)で分岐 (bifurcation) するという。
2 Ck級の陰関数定理
補題 2.1.n,m,k∈N≥1とし、U⊆Rn×Rmを開集合、F:U→RmをCk級の写像とする。(a,b)∈UがF(a,b)=0を満たし、DyF(a,b)が可逆であるとする。このとき、aの開近傍A⊆Rn、bの開近傍B⊆RmとCk級の写像g:A→Bが存在して、次が成り立つ。
- (x,y)∈A×Bについて、F(x,y)=0であることとy=g(x)であることは同値である。特にg(a)=bである。
- x∈AについてDyF(x,g(x))は可逆であり、Dg(x)=−DyF(x,g(x))−1DxF(x,g(x))である。
証明.§E4.8 定理 2.1により、A、BとC1級の写像g:A→Bで主張 (1)と主張 (2)を満たすものが存在する。k=1のときはこれで主張を得る。
C0級は連続を意味する。§E4.4 定理 1.7により、j≥0について、開集合の上の写像がCj+1級であることは、その一階偏導関数がすべて存在してCj級であることと同値である。この同値と、∂i(φψ)=φ∂iψ+ψ∂iφ、∂i(1/φ)=−∂iφ/φ2から、jについての帰納法により、Cj級の実数値関数の和と積、および零にならないCj級の実数値関数の逆数はCj級である。
0≤j≤k−1について、Uの上の任意のCj級の実数値関数Φについてx↦Φ(x,g(x))がAの上でCj級であることを、(Cj)と書く。j=0のとき、(C0)はgの連続性と§E4.1 命題 4.1 (4)から従い、gは上で得たとおりC1級である。1≤j≤k−1とし、(Cj−1)が成り立ち、gがCj級であると仮定する。ΦをUの上のCj級の実数値関数とする。連鎖律(§E4.3 定理 1.1)により
∂xi(Φ(x,g(x)))=(∂xiΦ)(x,g(x))+l=1∑m(∂ylΦ)(x,g(x))∂xigl(x)である。∂xiΦ、∂ylΦはCj−1級であるから、(Cj−1)により右辺の(∂xiΦ)(x,g(x))、(∂ylΦ)(x,g(x))はCj−1級であり、gはCj級であるから∂xiglはCj−1級である。したがってx↦Φ(x,g(x))の一階偏導関数はCj−1級であり、x↦Φ(x,g(x))はCj級である。これで(Cj)を得る。DxF、DyFの成分はUの上のCk−1級、したがってCj級の関数であるから、(Cj)によりx↦DxF(x,g(x))、x↦DyF(x,g(x))の成分はCj級である。m=1のときDyF(x,g(x))−1=1/DyF(x,g(x))であり、m≥2のとき§D3.4 定理 7.4によりDyF(x,g(x))−1は余因子行列を行列式で割ったものである。余因子と行列式は成分の多項式であり、行列式はAの上で0でないから、DyF(x,g(x))−1の成分はCj級である。主張 (2)によりgの一階偏導関数はCj級であり、gはCj+1級である。jについての帰納法により、0≤j≤k−1について(Cj)が成り立ち、gはCj+1級である。j=k−1とすれば、gはCk級である。▨
3 平衡点の持続
定義 3.1.n∈N≥1とし、A∈Cn×nの特性多項式をχA(z)=det(zIn−A)とする。λ∈CがAの固有値であることはχA(λ)=0と同値である(§E3.20 命題 3.1)。固有値λのχAの根としての重複度を、λの代数的重複度 (algebraic multiplicity) という。代数的重複度が1である固有値を、代数的に単純 (algebraically simple) であるという。§D3.12 定理 1.3により、Aは代数的重複度を込めてちょうどn個の固有値をもつ。実行列は複素行列とみなす。
補題 3.2.n,p∈N≥1とし、T⊆Rp、t0∈Tとし、A:T→Rn×nはt0で連続であるとする。このとき、次が成り立つ。
- Γ⊆Cを辺が座標軸に平行な閉長方形とし、∂Γの上にA(t0)の固有値は無いとする。このとき、δ>0が存在して、t∈T、∥t−t0∥<δならば、∂Γの上にA(t)の固有値は無く、Γの内部にあるA(t)の固有値の個数(代数的重複度を込める)はA(t0)のそれに等しい。
- r∈N≥1とし、Γ1,…,Γr⊆Cを辺が座標軸に平行な互いに素な閉長方形とする。A(t0)の固有値はすべてΓ1,…,Γrのいずれかの内部にあるとする。このとき、δ>0が存在して、t∈T、∥t−t0∥<δならば、A(t)の固有値はすべてΓ1,…,Γrのいずれかの内部にあり、各jについてΓjの内部にあるA(t)の固有値の個数(代数的重複度を込める)はA(t0)のそれに等しい。
- Γ⊆Cを辺が座標軸に平行で実軸について対称な閉長方形とし、t∈Tについて、Γの内部にあるA(t)の固有値の個数(代数的重複度を込める)は1であるとする。このとき、その固有値は実数で代数的に単純である。特に、∂Γの上にA(t0)の固有値は無く、Γの内部にあるA(t0)の固有値の個数が1であるならば、主張 (1)のδについて、t∈T、∥t−t0∥<δのとき、Γの内部にあるA(t)の固有値はちょうど一個であり、それは実数で代数的に単純である。
- c∈Rとし、直線{z∈C:ℜz=c}の上にA(t0)の固有値は無いとする。このとき、δ>0が存在して、t∈T、∥t−t0∥<δならば、直線{z∈C:ℜz=c}の上にA(t)の固有値は無く、ℜz<cにあるA(t)の固有値の個数とℜz>cにあるA(t)の固有値の個数(ともに代数的重複度を込める)は、それぞれA(t0)のそれに等しい。
証明.主張 (1)を示す。f=χA(t0)、gt=χA(t)−fとおく。B∈Rn×nについてχB(z)=zn+∑j=0n−1cj(B)zjと書くと、cj(B)はBの成分の多項式であるからcj(A(t))→cj(A(t0))(t→t0、t∈T)である。∂Γはコンパクトでfは∂Γの上で零点をもたない連続関数であるから、m=minz∈∂Γ∣f(z)∣>0である。K=maxz∈∂Γmax{1,∣z∣}nとおくと、z∈∂Γについて∣gt(z)∣≤K∑j=0n−1∣cj(A(t))−cj(A(t0))∣である。したがってδ>0が存在して、∥t−t0∥<δならば∂Γの上で∣gt∣<m≤∣f∣である。このとき∂Γの上で∣f+gt∣≥∣f∣−∣gt∣>0であるから、∂Γの上にχA(t)=f+gtの零点は無い。§E5.14 系 3.3(D=C)により、fとf+gtはΓの内部に位数込みで同数の零点をもつ。零点の位数は固有値の代数的重複度である。
主張 (2)を示す。Γjは互いに素であり、A(t0)の固有値はすべていずれかのΓjの内部にあるから、∂Γjの上にA(t0)の固有値は無く、Γjの内部にあるA(t0)の固有値の個数のjについての和はnである。各Γjに主張 (1)を適用してδj>0を取り、δ=minjδjとおく。∥t−t0∥<δならば、Γjの内部にあるA(t)の固有値の個数はA(t0)のそれに等しく、その和はnである。Γjの内部は互いに素であり、A(t)は代数的重複度を込めてちょうどn個の固有値をもつから、A(t)の固有値はすべていずれかのΓjの内部にある。
主張 (3)を示す。Γの内部にあるA(t)の固有値をλとすると、その代数的重複度は1である。A(t)は実行列であるからχA(t)は実係数であり、χA(t)(λˉ)=χA(t)(λ)=0である。Γは実軸について対称であるからλˉもΓの内部にある。λ∈/Rならばλˉ=λはΓの内部にある第二の固有値であり、Γの内部の固有値が一個であることに反する。したがってλ∈Rである。後半は主張 (1)と前半から従う。
主張 (4)を示す。η=min{∣ℜλ−c∣:λはA(t0)の固有値}>0、ρ=1+∣c∣+η+max{∣λ∣:λはA(t0)の固有値}とし、閉長方形
Lc={z∈C:−ρ≤ℜz≤c−η/2, ∣ℑz∣≤ρ},Rc={z∈C:c+η/2≤ℜz≤ρ, ∣ℑz∣≤ρ}を取る。−ρ<c−η/2<c+η/2<ρであるから、LcとRcは互いに素である。A(t0)の固有値λは∣ℜλ∣≤∣λ∣<ρ、∣ℑλ∣<ρを満たし、ℜλ≤c−ηまたはℜλ≥c+ηであるから、ℜλ<cならばLcの内部にあり、ℜλ>cならばRcの内部にある。主張 (2)(r=2、Γ1=Lc、Γ2=Rc)により、δ>0が存在して、t∈T、∥t−t0∥<δならば、A(t)の固有値はすべてLcまたはRcの内部にあり、Lcの内部にあるA(t)の固有値の個数とRcの内部にあるA(t)の固有値の個数は、それぞれA(t0)のそれに等しい。Lcの内部の点の実部はcより小さく、Rcの内部の点の実部はcより大きいから、直線{z∈C:ℜz=c}の上にA(t)の固有値は無く、ℜz<cにあるA(t)の固有値はLcの内部にあるものであり、ℜz>cにあるA(t)の固有値はRcの内部にあるものである。t=t0についても同じであるから、主張を得る。▨
定理 3.3.n,k∈N≥1とし、U⊆Rnを開集合、Λ⊆Rを開区間、F∈Ck(U×Λ,Rn)とする。(x0,μ0)∈U×ΛがF(x0,μ0)=0を満たし、DxF(x0,μ0)が可逆であるとする。このとき、次が成り立つ。
- μ0を含む開区間Λ0⊆Λ、x0の開近傍B⊆UとCk級の写像ξ:Λ0→Bが存在して、(y,μ)∈B×Λ0についてF(y,μ)=0であることとy=ξ(μ)であることは同値である。ξ(μ0)=x0であり、μ∈Λ0についてDxF(ξ(μ),μ)は可逆で、ξ′(μ)=−DxF(ξ(μ),μ)−1DμF(ξ(μ),μ)である。
- 主張 (1)のΛ0とξについて、DxF(x0,μ0)が双曲型行列であるとする。このとき、Λ0を縮めれば、すべてのμ∈Λ0についてDxF(ξ(μ),μ)は双曲型行列であり、実部が負の固有値の個数と実部が正の固有値の個数(ともに代数的重複度を込める)はμによらない。したがって、DxF(ξ(μ),μ)で不変な部分空間Es,Euであって、Rn=Es⊕Euを満たし、DxF(ξ(μ),μ)のEsへの制限の固有値の実部がすべて負、Euへの制限の固有値の実部がすべて正であるもの(§E13.12 補題 6.7 (3)により存在する)について、dimEsとdimEuはμによらない。
- (x0,μ0)は族x′=F(x,μ)の分岐点でない。
証明.主張 (1)を示す。U~={(μ,y)∈R×Rn:(y,μ)∈U×Λ}は開集合であり、F~(μ,y)=F(y,μ)はU~の上のCk級の写像で、F~(μ0,x0)=0、DyF~(μ0,x0)=DxF(x0,μ0)は可逆である。補題 2.1(n=1、m=n)により、μ0の開近傍A、x0の開近傍BとCk級の写像ξ:A→Bが存在して、補題 2.1 (1)と補題 2.1 (2)が成り立つ。A∩Λに含まれるμ0を含む開区間をΛ0とし、ξをΛ0へ制限すれば、主張を得る。
主張 (2)を示す。Aμ=DxF(ξ(μ),μ)とおく。DxFは連続でξは連続であるから、μ↦Aμは連続である。Aμ0の固有値のうち実部が負のものの個数をns、実部が正のものの個数をnuとする(代数的重複度を込める)。Aμ0は双曲型であるから、直線{z∈C:ℜz=0}の上にAμ0の固有値は無い。補題 3.2 (4)(T=Λ0、t0=μ0、c=0)により、Λ0を縮めれば、すべてのμ∈Λ0について、実部が0のAμの固有値は無く、実部が負の固有値の個数はns、実部が正の固有値の個数はnuである。したがってAμは双曲型であり、これらの個数はμによらない。
μ∈Λ0とし、Es,Euを、Aμで不変でRn=Es⊕Euを満たし、Aμ∣Esの固有値の実部がすべて負、Aμ∣Euの固有値の実部がすべて正である部分空間とする。そのようなEs,Euは、§E13.12 補題 6.7(K=R、d=n)をAμに適用したものとして存在する(§E13.12 補題 6.7 (3))。χAμ=χAμ∣EsχAμ∣Euであり、χAμ∣Esの根の実部はすべて負、χAμ∣Euの根の実部はすべて正であるから、dimEs=ns、dimEu=nuである。
主張 (3)を示す。主張 (1)のΛ0、B、ξについて、Λ0はμ0を含む開区間、Bはx0の開近傍、ξ:Λ0→BはCk級であるから連続であり、(y,μ)∈B×Λ0についてF(y,μ)=0であることとy=ξ(μ)であることは同値である。Fは連続であるから、定義 1.1により(x0,μ0)は分岐点でない。▨
4 単純固有値の摂動
補題 4.1.n∈N≥1とし、A∈Cn×nの固有値λ0が代数的に単純であるとする。このとき、次が成り立つ。
- ker(A−λ0In)は一次元である。
- w∗(A−λ0In)=0を満たすw∈Cn∖{0}が存在し、そのようなすべてのwとすべてのv0∈ker(A−λ0In)∖{0}についてw∗v0=0である。
- wを主張 (2)のものとするとき、im(A−λ0In)={y∈Cn:w∗y=0}である。
- Aが実行列でλ0∈Rならば、主張 (1)の核の生成元v0と主張 (2)のwを、実ベクトルに取ることができる。
証明.λ0は固有値であるから、v0∈ker(A−λ0In)∖{0}が存在する。b1=v0を含むCnの基底b1,…,bnを取り、P=(b1,…,bn)とすると、
T=P−1AP=(λ00β∗A′)(β∈Cn−1, A′∈C(n−1)×(n−1))である。§E3.20 定理 2.2によりχA=χT=(z−λ0)χA′である。λ0はχAの単根であるからχA′(λ0)=0であり、A′−λ0In−1は可逆である。
主張 (1)を示す。(a,c)∈C×Cn−1について(T−λ0In)(a,c)=(β∗c,(A′−λ0In−1)c)であるから、これが0であることからc=0を得る。したがってker(T−λ0In)=Ce1であり、ker(A−λ0In)=Pker(T−λ0In)=Cv0である。
主張 (2)を示す。行ベクトルu∗=(α,c∗)についてu∗(T−λ0In)=(0,αβ∗+c∗(A′−λ0In−1))であるから、これが0であることはc∗=−αβ∗(A′−λ0In−1)−1と同値である。したがってu=0ならばα=0であり、このようなu∗が存在する。w∗=u∗P−1とおくと、w∗(A−λ0In)=u∗(T−λ0In)P−1であるから、w=0がw∗(A−λ0In)=0を満たすことと、u∗=w∗P=0がu∗(T−λ0In)=0を満たすことは同値である。このときw∗v0=u∗P−1Pe1=α=0である。
主張 (3)を示す。主張 (1)によりrank(A−λ0In)=n−1である。w∗(A−λ0In)=0であるからim(A−λ0In)⊆{y:w∗y=0}であり、右辺はw=0によりn−1次元であるから、両者は等しい。
主張 (4)を示す。Aとλ0が実のとき、実行列A−λ0Inは特異であるから、実ベクトルv0=0で(A−λ0In)v0=0を満たすものと、実ベクトルw=0でwT(A−λ0In)=0を満たすものが存在する。これらは複素の条件も満たす。▨
補題 4.2.n,k∈N≥1とし、Λ⊆Rを開区間、A∈Ck(Λ,Rn×n)、μ0∈Λとする。λ0∈CをA(μ0)の代数的に単純な固有値とし、v0∈Cn∖{0}はA(μ0)v0=λ0v0を、w∈Cn∖{0}はw∗A(μ0)=λ0w∗を満たすとする。このときw∗v0=0であり、μ0を含む開区間Λ0⊆ΛとCk級の写像λ:Λ0→C、v:Λ0→Cnが存在して、次が成り立つ。
- λ(μ0)=λ0、v(μ0)=v0であり、μ∈Λ0についてA(μ)v(μ)=λ(μ)v(μ)である。
- λ′(μ0)=w∗v0w∗A′(μ0)v0である。
- r>0が存在して、Λ0を縮めれば、すべてのμ∈Λ0について、開正方形Q={z∈C:∣ℜ(z−λ0)∣<r, ∣ℑ(z−λ0)∣<r}の中にあるA(μ)の固有値はλ(μ)だけであり、λ(μ)は代数的に単純である。
- Λ0を主張 (3)のとおりに縮めたものとし、λ0∈Rとする。このとき、すべてのμ∈Λ0についてλ(μ)∈Rである。さらにv0∈Rnならば、Λ0を縮めればv(μ)∈Rnである。
証明.補題 4.1 (2)によりw∗v0=0である。λ0∈Rかつv0∈Rnの場合には、補題 4.1 (1)と補題 4.1 (4)により、左零空間は一次元であって実ベクトルwRを含むから、wRTv0=0であり、w~=wR/(wRTv0)とおく。それ以外の場合はw~=w/w∗v0とおく。どちらの場合もw~∗A(μ0)=λ0w~∗、w~∗v0=1である。
G:Λ×Cn×C→Cn×CをG(μ,v,λ)=(A(μ)v−λv, w~∗v−1)で定める。Cn×CをR2n+2とみなすと、GはCk級であり、G(μ0,v0,λ0)=0である。(v,λ)についての微分はC線形写像L(h,ν)=((A(μ0)−λ0In)h−νv0, w~∗h)である。L(h,ν)=0とする。w~∗(A(μ0)−λ0In)=0であるから、第一成分にw~∗を掛けて−νw~∗v0=−ν=0を得る。したがって(A(μ0)−λ0In)h=0であり、補題 4.1 (1)によりh=cv0(c∈C)である。0=w~∗h=cであるからh=0である。Lは単射であるから、有限次元のR線形空間の間の同型である。補題 2.1により、μ0を含む開区間Λ0とCk級の写像(v,λ):Λ0→Cn×Cが存在してG(μ,v(μ),λ(μ))=0、(v(μ0),λ(μ0))=(v0,λ0)である。したがって主張 (1)が成り立つ。
主張 (2)を示す。A(μ)v(μ)=λ(μ)v(μ)をμ0で微分するとA′(μ0)v0+A(μ0)v′(μ0)=λ′(μ0)v0+λ0v′(μ0)である。w∗を掛け、w∗A(μ0)=λ0w∗を用いるとw∗A′(μ0)v0=λ′(μ0)w∗v0を得る。
主張 (3)を示す。A(μ0)のλ0以外の固有値とλ0との距離の最小値をdとし(他の固有値が無ければd=1)、r=d/2とする。閉正方形Qˉ={z:∣ℜ(z−λ0)∣≤r, ∣ℑ(z−λ0)∣≤r}はλ0以外の固有値を含まず、λ0はQの内部にある。補題 3.2 (1)(T=Λ、Γ=Qˉ)により、Λ0を縮めれば、すべてのμ∈Λ0についてQの中にあるA(μ)の固有値は代数的重複度を込めてちょうど1個である。λは連続でλ(μ0)=λ0であるから、Λ0を縮めればλ(μ)∈Qであり、λ(μ)はA(μ)の固有値であるから、これがQの中の唯一の固有値で、代数的に単純である。
主張 (4)を示す。λ0∈Rとし、μ∈Λ0とする。Qˉは実軸について対称であり、主張 (3)により、その内部QにあるA(μ)の固有値は代数的重複度を込めてλ(μ)の一個だけであるから、補題 3.2 (3)(T=Λ、Γ=Qˉ)によりλ(μ)∈Rである。v0∈Rnとする。このときw~は実ベクトルであり、v(μ)はA(μ)v(μ)=λ(μ)v(μ)とw~Tv(μ)=1を満たす。A(μ)−λ(μ)Inの核は補題 4.1 (1)により一次元であるから、v(μ)=cv(μ)と書くと、w~Tを掛けてc=1を得る。したがってv(μ)∈Rnである。▨
5 Lyapunov–Schmidt 還元
定理 5.1.n,k∈N≥1とし、U⊆Rnを開集合、Λ⊆Rを開区間、F∈Ck(U×Λ,Rn)とする。(x0,μ0)∈U×ΛがF(x0,μ0)=0を満たすとし、A0=DxF(x0,μ0)、N=kerA0、m=dimN、R=imA0とおく。Rn=N⊕N′=R⊕R′を満たす部分空間N′,R′を取り、Q:Rn→Rnを像がR′、核がRである射影、P=In−Qとする。このとき、0∈Nの開近傍Z、μ0を含む開区間Λ0⊆Λ、0∈N′の開近傍YとCk級の写像W:Z×Λ0→Yが存在して、x0+Z+Y⊆Uであり、b(z,μ)=QF(x0+z+W(z,μ),μ)((z,μ)∈Z×Λ0)とおくと、次が成り立つ。
- W(0,μ0)=0、DzW(0,μ0)=0、b(0,μ0)=0、Dzb(0,μ0)=0である。
- V=x0+Z+Yはx0の開近傍であり、(x,μ)∈V×Λ0について、F(x,μ)=0であることと、z∈Zが存在してx=x0+z+W(z,μ)かつb(z,μ)=0であることは同値である。このときzはx−x0のN成分である。
- (z,μ)∈Z×Λ0についてPF(x0+z+W(z,μ),μ)=0であり、したがってF(x0+z+W(z,μ),μ)=b(z,μ)∈R′である。
証明.n=mのときA0=0、R={0}、N′={0}、Q=Inであり、Zをx0+Z⊆Uを満たす開近傍、Y={0}、W=0とすれば、b(z,μ)=F(x0+z,μ)であって、主張は明らかである。以下m<nとする。
A0のN′への制限A0∣N′:N′→Rは、N′∩kerA0=N′∩N={0}により単射であり、dimN′=n−m=dimRであるから同型である。N、N′、Rを基底によってRm、Rn−m、Rn−mと同一視する。H(z,μ,y)=PF(x0+z+y,μ)∈R(z∈N、y∈N′)は(z,μ,y)の開集合の上のCk級の写像であり、H(0,μ0,0)=PF(x0,μ0)=0である。η∈N′についてDyH(0,μ0,0)η=PA0η=A0ηである(A0η∈RでありPはRの上で恒等写像である)から、DyH(0,μ0,0)=A0∣N′は可逆である。補題 2.1(変数(z,μ)∈N×R、未知数y∈N′)により、(0,μ0)の開近傍と0の開近傍YとCk級の写像Wが存在して、その開近傍の中でH(z,μ,y)=0であることとy=W(z,μ)であることは同値である。開近傍を、Z×Λ0の形の部分集合へ縮める。Z×Λ0×YはHの定義域に含まれるから、x0+Z+Y⊆Uである。Wは連続でW(0,μ0)=0であるから、ZとΛ0を縮めてW(Z×Λ0)⊆Yとする。これらの縮小の後も、(z,μ,y)∈Z×Λ0×YについてH(z,μ,y)=0であることとy=W(z,μ)であることは同値である。
主張 (3)はH(z,μ,W(z,μ))=0から従う。
主張 (1)を示す。H(0,μ0,0)=0であるからW(0,μ0)=0であり、b(0,μ0)=QF(x0,μ0)=0である。H(z,μ0,W(z,μ0))=0をzについて0で微分すると、h∈NについてPA0(h+DzW(0,μ0)h)=0である。A0h=0でありA0DzW(0,μ0)h∈RであるからA0DzW(0,μ0)h=0であり、DzW(0,μ0)h∈N′∩N={0}である。またQA0=0(imA0=R=kerQ)であるから、Dzb(0,μ0)h=QA0(h+DzW(0,μ0)h)=0である。
主張 (2)を示す。N⊕N′→Rnは線形同型であるから、Vは開集合であり、x∈Vはx=x0+z+y(z∈Z、y∈Y)とただ一通りに書かれ、zはx−x0のN成分である。F(x,μ)=0ならばH(z,μ,y)=PF(x,μ)=0であるからy=W(z,μ)であり、b(z,μ)=QF(x,μ)=0である。逆にx=x0+z+W(z,μ)かつb(z,μ)=0ならば、F(x,μ)=PF(x,μ)+QF(x,μ)=0+b(z,μ)=0である。▨
定義 5.2.n∈N≥1とし、A∈Rn×nの固有値0が代数的に単純であるとする。v,w∈RnがAv=0、wTA=0、wTv=1を満たすとき、組(v,w)をAの零固有対 (zero eigenpair) という。零固有対は存在する(補題 4.1 (4)と補題 4.1 (2))。
U⊆Rnを開集合、Λ⊆Rを開区間、F∈C2(U×Λ,Rn)、(x0,μ0)∈U×Λとする。ξ1,ξ2∈Rnについて、Dx2F(x0,μ0)[ξ1,ξ2]=∂σ1∂σ2F(x0+σ1ξ1+σ2ξ2,μ0)σ1=σ2=0と書く。v∈RnについてDμDxF(x0,μ0)[v]=dμd(DxF(x0,μ)v)μ=μ0と書く。F∈C3のとき、Dx3F(x0,μ0)[v,v,v]=dσ3d3F(x0+σv,μ0)σ=0と書く。
系 5.3.n,k∈N≥1とし、U⊆Rnを開集合、Λ⊆Rを開区間、F∈Ck(U×Λ,Rn)とし、F(x0,μ0)=0を満たす(x0,μ0)∈U×Λについて、A0=DxF(x0,μ0)の固有値0が代数的に単純であるとする。(v,w)をA0の零固有対とする。このとき、ε0>0、μ0を含む開区間Λ0⊆Λ、x0の開近傍V⊆Uと、Ck級の写像W:(−ε0,ε0)×Λ0→kerwTが存在して、x(s,μ)=x0+sv+W(s,μ)、g(s,μ)=wTF(x(s,μ),μ)とおくと、次が成り立つ。
- (s,μ)∈(−ε0,ε0)×Λ0についてx(s,μ)∈Vである。(y,μ)∈V×Λ0について、F(y,μ)=0であることと、s∈(−ε0,ε0)が存在してy=x(s,μ)かつg(s,μ)=0であることは同値である。このときs=wT(y−x0)である。
- F(x(s,μ),μ)=g(s,μ)v((s,μ)∈(−ε0,ε0)×Λ0)である。
- W(0,μ0)=0、∂sW(0,μ0)=0、g(0,μ0)=0、∂sg(0,μ0)=0、∂μg(0,μ0)=wTDμF(x0,μ0)である。
- k≥2ならば、∂s2g(0,μ0)=wTDx2F(x0,μ0)[v,v]である。さらに∂s2W(0,μ0)は、ξ∈kerwTかつA0ξ=−Dx2F(x0,μ0)[v,v]+(wTDx2F(x0,μ0)[v,v])vを満たす唯一のξである。
- k≥3ならば、ξ=∂s2W(0,μ0)について∂s3g(0,μ0)=wT(Dx3F(x0,μ0)[v,v,v]+3Dx2F(x0,μ0)[v,ξ])である。
- すべてのμ∈ΛについてF(x0,μ)=0ならば、μ∈Λ0についてW(0,μ)=0、g(0,μ)=0であり、k≥2ならば∂μg(0,μ0)=0、∂s∂μg(0,μ0)=wTDμDxF(x0,μ0)[v]である。
証明.N=Rv=kerA0である(補題 4.1 (1)の実の核はC上の核に含まれ、vを含む)。wTA0=0であるからR=imA0⊆kerwTであり、dimR=n−1=dimkerwTによりR=kerwTである。wTv=1によりRn=Rv⊕kerwTであるから、定理 5.1をN′=kerwT、R′=Rvについて適用する。このときQy=(wTy)v、Py=y−(wTy)vである。Z={sv:∣s∣<ε0}となるようにε0を取り、z=svとsを同一視してW(s,μ)と書く。b(sv,μ)=(wTF(x(s,μ),μ))v=g(s,μ)vである。定理 5.1 (2)から主張 (1)が従い(wT(y−x0)=s+wTW(s,μ)=sによる)、定理 5.1 (3)から主張 (2)が従う。定理 5.1 (1)からW(0,μ0)=0、∂sW(0,μ0)=0、g(0,μ0)=0、∂sg(0,μ0)=0を得る。
g(s,μ)=wTF(x(s,μ),μ)を微分し、wTA0=0と∂sx(0,μ0)=v+∂sW(0,μ0)=vを用いる。∂μg=wT(DxF∂μx+DμF)に(0,μ0)を代入して∂μg(0,μ0)=wT(A0∂μW(0,μ0)+DμF(x0,μ0))=wTDμF(x0,μ0)を得る。これで主張 (3)は示された。
k≥2とする。∂s2g=wT(Dx2F[∂sx,∂sx]+DxF∂s2x)に(0,μ0)を代入して∂s2g(0,μ0)=wTDx2F(x0,μ0)[v,v]を得る。主張 (2)をsについて二回微分して(0,μ0)を代入すると、Dx2F(x0,μ0)[v,v]+A0∂s2W(0,μ0)=∂s2g(0,μ0)vである(∂sx(0,μ0)=v、∂s2x=∂s2W)。wTW=0であるから∂s2W(0,μ0)∈kerwTであり、上の式はξについての方程式を与える。A0をkerwTへ制限した写像は、kerA0∩kerwT=Rv∩kerwT={0}により単射であるから、ξは唯一である。これで主張 (4)は示された。
k≥3とする。∂s3g=wT(Dx3F[∂sx,∂sx,∂sx]+3Dx2F[∂sx,∂s2x]+DxF∂s3x)に(0,μ0)を代入すると、wTA0=0により主張 (5)を得る。
主張 (6)を示す。μ∈Λ0についてF(x0,μ)=0でありx0∈Vであるから、主張 (1)によりs∈(−ε0,ε0)が存在してx0=x(s,μ)、g(s,μ)=0である。s=wT(x0−x0)=0であるから、x0=x0+W(0,μ)でありW(0,μ)=0、g(0,μ)=0である。したがって∂μW(0,μ0)=0かつ∂μg(0,μ0)=0である。k≥2のとき、g=wTF(x(s,μ),μ)をμ、sの順に微分すると
∂s∂μg=wT(Dx2F[∂sx,∂μx]+DμDxF[∂sx]+DxF∂s∂μx)である。(0,μ0)では∂sx=v、∂μx=∂μW(0,μ0)=0であるから、∂s∂μg(0,μ0)=wTDμDxF(x0,μ0)[v]である。▨
6 サドルノード分岐
補題 6.1.ε1>0とし、μ^∈C2((−ε1,ε1))がμ^(0)=μ0、μ^′(0)=0、μ^′′(0)=0を満たすとする。σ=sgnμ^′′(0)とおく。このとき、ε∈(0,ε1]が存在して、次が成り立つ。
- 0<∣s∣<εならばσsμ^′(s)>0である。
- ε′∈(0,ε]とする。このとき、δ>0が存在して、μ∈(μ0−δ,μ0+δ)について、{s∈(−ε′,ε′):μ^(s)=μ}の元の個数は、σ(μ−μ0)>0のとき2(一方は負、他方は正)、μ=μ0のとき1(s=0)、σ(μ−μ0)<0のとき0である。
証明.主張 (1)を示す。μ^′′は連続であるから、ε∈(0,ε1)を、σμ^′′>0(∣s∣<ε)となるように取る。μ^′(s)=∫0sμ^′′(t)dtであるから、0<s<εならばσμ^′(s)>0、−ε<s<0ならばσμ^′(s)<0である。
主張 (2)を示す。ε′∈(0,ε]とする。主張 (1)により、h(s)=σ(μ^(s)−μ0)は[0,ε′)の上で狭義単調増加、(−ε′,0]の上で狭義単調減少であり、h(0)=0である。したがって0<∣s∣<ε′ならばh(s)>0である。L+=sup0≤s<ε′h(s)>0、L−=sup−ε′<s≤0h(s)>0(+∞であってもよい)とし、δ=min{L+,L−,1}とおく。0<t<δについて、中間値の定理と狭義単調性により、h(s)=tを満たすs∈(0,ε′)がちょうど一つ、s∈(−ε′,0)がちょうど一つ存在する。t=0のときh(s)=0を満たすsは0だけであり、t<0のときh(s)=tを満たすsは無い。t=σ(μ−μ0)とおけば、主張を得る。▨
定理 6.2.n∈N≥1とし、U⊆Rnを開集合、Λ⊆Rを開区間、F∈C2(U×Λ,Rn)とし、(x0,μ0)∈U×ΛがF(x0,μ0)=0を満たすとする。A0=DxF(x0,μ0)の固有値0が代数的に単純であり、(v,w)をA0の零固有対とする。
θμ=wTDμF(x0,μ0)=0,θxx=wTDx2F(x0,μ0)[v,v]=0であるとする。x(s,μ)、gを系 5.3(k=2)のものとする。このとき、ε>0、x0の開近傍V⊆U、δ>0と、C2級の写像x^:(−ε,ε)→V、μ^:(−ε,ε)→Λが存在して、次が成り立つ。
- x^(s)=x(s,μ^(s))かつg(s,μ^(s))=0(∣s∣<ε)であり、x^(0)=x0、x^′(0)=v、μ^(0)=μ0、μ^′(0)=0、μ^′′(0)=−θxx/θμ=0である。
- (y,μ)∈V×(μ0−δ,μ0+δ)について、F(y,μ)=0であることと、s∈(−ε,ε)が存在して(y,μ)=(x^(s),μ^(s))であることは同値である。
- σ=sgnμ^′′(0)とする。μ∈(μ0−δ,μ0+δ)について、Vの中にあるF(⋅,μ)の平衡点の個数は、σ(μ−μ0)>0のとき2、μ=μ0のとき1、σ(μ−μ0)<0のとき0である。
- (x0,μ0)は族x′=F(x,μ)の分岐点である。
証明.系 5.3(k=2)のε0、Λ0、V0、W、x(s,μ)、gを取る。系 5.3 (3)と系 5.3 (4)により、g(0,μ0)=0、∂sg(0,μ0)=0、∂μg(0,μ0)=θμ=0、∂s2g(0,μ0)=θxxである。補題 2.1(パラメータs、未知数μ)により、ε1∈(0,ε0]、μ0を含む開区間M⊆Λ0とC2級の写像μ^:(−ε1,ε1)→Mが存在して、(s,μ)∈(−ε1,ε1)×Mについてg(s,μ)=0であることとμ=μ^(s)であることは同値である。μ^(0)=μ0であり、補題 2.1 (2)によりμ^′(s)=−∂sg(s,μ^(s))/∂μg(s,μ^(s))であるからμ^′(0)=0である。g(s,μ^(s))=0を二回微分してs=0を代入すると、∂s2g+2∂s∂μgμ^′+∂μ2gμ^′2+∂μgμ^′′=0であり、μ^′(0)=0によりμ^′′(0)=−θxx/θμ=0を得る。
補題 6.1により、ε∈(0,ε1]を、その主張が成り立つように取り、δ1>0を補題 6.1 (2)(ε′=ε)のδとする。δ>0を、δ≤δ1かつ(μ0−δ,μ0+δ)⊆Mとなるように取り、V={y∈V0:∣wT(y−x0)∣<ε}、x^(s)=x(s,μ^(s))とおく。x^はC2級であり、wT(x^(s)−x0)=sであるからx^(s)∈Vである。x^(0)=x0+W(0,μ0)=x0、x^′(0)=v+∂sW(0,μ0)+∂μW(0,μ0)μ^′(0)=vである。これで主張 (1)は示された。
主張 (2)を示す。(y,μ)∈V×(μ0−δ,μ0+δ)がF(y,μ)=0を満たすとする。系 5.3 (1)により、s=wT(y−x0)∈(−ε,ε)についてy=x(s,μ)、g(s,μ)=0であり、μ∈Mであるからμ=μ^(s)である。したがって(y,μ)=(x^(s),μ^(s))である。逆に、(y,μ)=(x^(s),μ^(s))ならば、系 5.3 (2)によりF(y,μ)=g(s,μ^(s))v=0である。
主張 (3)を示す。主張 (2)により、Vの中のF(⋅,μ)の平衡点はx^(s)(s∈(−ε,ε)、μ^(s)=μ)である。wTx^(s)=wTx0+sによりs↦x^(s)は単射であるから、平衡点の個数は{s∈(−ε,ε):μ^(s)=μ}の元の個数に等しく、補題 6.1 (2)により主張を得る。
主張 (4)を示す。μ0を含む開区間Λ′⊆Λ、x0の開近傍B′⊆Uと連続写像ξ:Λ′→B′の組であって、(y,μ)∈B′×Λ′についてF(y,μ)=0であることとy=ξ(μ)であることが同値になるものが存在すると仮定する。F(x0,μ0)=0であるからξ(μ0)=x0である。ξは連続でVはx0の開近傍であるから、μ∈Λ′を、∣μ−μ0∣<δ、σ(μ−μ0)<0、ξ(μ)∈Vを満たすように取ることができる。このときξ(μ)はVの中にあるF(⋅,μ)の平衡点であり、主張 (3)の、σ(μ−μ0)<0のときVの中の平衡点は零個であることと両立しない。したがって定義 1.1の組は存在せず、(x0,μ0)は分岐点である。▨
7 自明な枝をもつ場合の還元
補題 7.1.k,p,m∈N≥1とし、J⊆Rを0を含む開区間、Λ⊆Rpを開集合、g∈Ck(J×Λ,Rm)とし、すべてのμ∈Λについてg(0,μ)=0であるとする。G(s,μ)=∫01∂sg(τs,μ)dτ((s,μ)∈J×Λ。積分は成分ごとにとる)とおく。多重指数β=(β1,…,βp)∈Z≥0pについて∣β∣=β1+⋯+βp、∂μβ=∂μ1β1⋯∂μpβpと書く。このとき、GはCk−1級(k=1のときは連続)であり、次が成り立つ。
- g(s,μ)=sG(s,μ)である。
- i∈Z≥0、β∈Z≥0p、i+∣β∣≤k−1について、∂si∂μβG(s,μ)=∫01τi∂si+1∂μβg(τs,μ)dτである。特に∂si∂μβG(0,μ)=i+11∂si+1∂μβg(0,μ)である。
証明.主張 (1)を示す。(s,μ)∈J×Λを固定する。Jは0とsを含む区間であるから、{τ∈R:τs∈J}は[0,1]を含む開区間であり、その上でgの各成分glについてφl(τ)=gl(τs,μ)はC1級である。§E4.5 補題 1.2(r=0)によりφl(1)=φl(0)+∫01φl′(τ)dτである。φl(0)=gl(0,μ)=0、φl′(τ)=s∂sgl(τs,μ)であるから、g(s,μ)=sG(s,μ)である。
主張 (2)を示す。i+∣β∣≤k−1についてhi,β(τ,s,μ)=τi∂si+1∂μβg(τs,μ)とおく。gはCk級であるから、hi,βは[0,1]×J×Λの上で連続であり、J×Λの任意のコンパクト部分集合Kについて[0,1]×Kの上で一様連続である。J×Λの各点はコンパクトな近傍をもつから、∫01hi,βdτはJ×Λの上で連続である。e1,…,epをZ≥0pの標準的な単位ベクトルとする。i+∣β∣+1≤k−1のとき、hi,βのsについての偏導関数はhi+1,β、μqについての偏導関数は(§E4.4 定理 2.1によりgのk階までの偏導関数の順序を入れ替えて)hi,β+eqであり、いずれも連続である。§D1.26 補題 2.1を、各成分について、τ∈[0,1]を積分変数、sまたはμqを一つのパラメータ(他の変数は固定し、パラメータの区間には、固定した点におけるパラメータの値を含む有界な開区間であって、その閉包の上でパラメータを動かしても点がJ×Λにとどまるものを取る)として適用すると、∫01hi,βdτのsについての偏導関数は∫01hi+1,βdτ、μqについての偏導関数は∫01hi,β+eqdτである。G=∫01h0,0dτから出発して、偏微分の回数についての帰納法により、Gのk−1階までのすべての反復偏導関数は、偏微分の順序によらず、sについての回数iとμについての回数を表すβだけで定まる∫01hi,βdτに等しく、連続である。したがって主張 (2)の積分表示が成り立ち、k≥2ならば§E4.4 定理 1.7によりGはCk−1級である。s=0を代入すると、∫01τidτ=1/(i+1)から特別な場合を得る。▨
補題 7.2.n,k∈N≥1、k≥2とし、U⊆Rnを開集合、Λ⊆Rを開区間、F∈Ck(U×Λ,Rn)とし、x0∈Uがすべてのμ∈ΛについてF(x0,μ)=0を満たし、μ0∈ΛについてA0=DxF(x0,μ0)の固有値0が代数的に単純であるとする。(v,w)をA0の零固有対とし、θxμ=wTDμDxF(x0,μ0)[v]=0であるとする。ε0、Λ0、V0、W、x(s,μ)、gを系 5.3(同じk)のε0、Λ0、V、W、x(s,μ)、gとし、G(s,μ)=∫01∂sg(τs,μ)dτ((s,μ)∈(−ε0,ε0)×Λ0)とおく。このとき、GはCk−1級であり、ε1∈(0,ε0]、μ0を含む開区間M⊆Λ0とCk−1級の写像μ^:(−ε1,ε1)→Mが存在して、次が成り立つ。
- g(s,μ)=sG(s,μ)であり、G(0,μ0)=0、∂μG(0,μ0)=θxμ、∂sG(0,μ0)=21wTDx2F(x0,μ0)[v,v]である。k≥3ならば∂s2G(0,μ0)=31∂s3g(0,μ0)である。
- (s,μ)∈(−ε1,ε1)×Mについて、G(s,μ)=0であることとμ=μ^(s)であることは同値である。μ^(0)=μ0、μ^′(0)=−∂sG(0,μ0)/θxμである。
- ε∈(0,ε1]とし、V={y∈V0:∣wT(y−x0)∣<ε}、x^(s)=x(s,μ^(s))(∣s∣<ε)とおく。このとき、x^は(−ε,ε)からVへのCk−1級の単射であり、x^(0)=x0、x^′(0)=v、g(s,μ^(s))=0であり、s=0ならばx^(s)=x0である。さらに、(y,μ)∈V×Mについて、F(y,μ)=0であることと、y=x0であるか、またはs∈(−ε,ε)が存在して(y,μ)=(x^(s),μ^(s))であることは同値である。
- ε′∈(0,ε0]とし、μ~:(−ε′,ε′)→Λ0を、すべてのs∈(−ε′,ε′)についてg(s,μ~(s))=0を満たすC1級の写像とする。このとき、∣s∣<ε′についてG(s,μ~(s))=0であり、∂sg(s,μ~(s))=s∂sG(s,μ~(s))=−s∂μG(s,μ~(s))μ~′(s)である。
- (x0,μ0)は族x′=F(x,μ)の分岐点である。
証明.主張 (1)を示す。系 5.3 (6)により、μ∈Λ0についてW(0,μ)=0、g(0,μ)=0であり、∂s∂μg(0,μ0)=θxμである。補題 7.1(p=m=1、J=(−ε0,ε0)、パラメータの集合Λ0)により、GはCk−1級でg=sGであり、G(0,μ0)=∂sg(0,μ0)、∂μG(0,μ0)=∂s∂μg(0,μ0)、∂sG(0,μ0)=21∂s2g(0,μ0)、k≥3ならば∂s2G(0,μ0)=31∂s3g(0,μ0)である。系 5.3 (3)により∂sg(0,μ0)=0であり、系 5.3 (4)により∂s2g(0,μ0)=wTDx2F(x0,μ0)[v,v]である。
主張 (2)を示す。GはCk−1級(k−1≥1)で、G(0,μ0)=0、∂μG(0,μ0)=θxμ=0である。補題 2.1(Ck−1級、パラメータs、未知数μ)により、0の開近傍S、μ0の開近傍B⊆Λ0とCk−1級の写像μ^:S→Bが存在して、(s,μ)∈S×BについてG(s,μ)=0であることとμ=μ^(s)であることは同値であり、μ^(0)=μ0である。M⊆Bをμ0を含む開区間とし、μ^の連続性によりε1∈(0,ε0]を、(−ε1,ε1)⊆Sかつμ^((−ε1,ε1))⊆Mとなるように取る。(−ε1,ε1)×M⊆S×Bであるから、主張の同値が成り立つ。補題 2.1 (2)によりμ^′(0)=−∂sG(0,μ0)/∂μG(0,μ0)=−∂sG(0,μ0)/θxμである。
主張 (3)を示す。∣s∣<εについてμ^(s)∈M⊆Λ0であるから、系 5.3 (1)によりx^(s)=x(s,μ^(s))∈V0であり、xはCk級、μ^はCk−1級であるから、x^はCk−1級である。WはkerwTに値をとりwTv=1であるから、wT(x^(s)−x0)=sである。したがってx^(s)∈Vであり、x^は単射であり、s=0ならばx^(s)=x0である。x^(0)=x0+W(0,μ0)=x0である。W(0,μ)=0(μ∈Λ0)から∂μW(0,μ0)=0であり、系 5.3 (3)により∂sW(0,μ0)=0であるから、x^′(0)=v+∂sW(0,μ0)+∂μW(0,μ0)μ^′(0)=vである。主張 (2)によりG(s,μ^(s))=0であり、g(s,μ^(s))=sG(s,μ^(s))=0である。
(y,μ)∈V×MがF(y,μ)=0を満たすとする。系 5.3 (1)により、s=wT(y−x0)∈(−ε,ε)についてy=x(s,μ)、g(s,μ)=0である。s=0ならばy=x0+W(0,μ)=x0である。s=0ならばG(s,μ)=g(s,μ)/s=0であり、(s,μ)∈(−ε1,ε1)×Mであるから、主張 (2)によりμ=μ^(s)、y=x(s,μ^(s))=x^(s)である。逆に、仮定によりF(x0,μ)=0であり、(y,μ)=(x^(s),μ^(s))ならば、系 5.3 (2)によりF(y,μ)=g(s,μ^(s))v=0である。
主張 (4)を示す。s=0ならばG(s,μ~(s))=g(s,μ~(s))/s=0であり、Gとμ~は連続であるから、s=0でもG(0,μ~(0))=0である。GはC1級であるから、G(s,μ~(s))=0をsについて微分して∂sG(s,μ~(s))+∂μG(s,μ~(s))μ~′(s)=0を得る。g=sGをsについて微分すると∂sg=G+s∂sGであるから、∂sg(s,μ~(s))=s∂sG(s,μ~(s))=−s∂μG(s,μ~(s))μ~′(s)である。
主張 (5)を示す。μ0を含む開区間Λ′⊆Λ、x0の開近傍B′⊆Uと連続写像ξ:Λ′→B′の組であって、(y,μ)∈B′×Λ′についてF(y,μ)=0であることとy=ξ(μ)であることが同値になるものが存在すると仮定する。x0∈B′であり、すべてのμ∈Λ′についてF(x0,μ)=0であるから、ξ(μ)=x0(μ∈Λ′)である。主張 (3)をε=ε1について適用すると、x^とμ^は連続でx^(0)=x0、μ^(0)=μ0であるから、s∈(−ε1,ε1)∖{0}をx^(s)∈B′、μ^(s)∈Λ′となるように取ることができる。系 5.3 (2)によりF(x^(s),μ^(s))=g(s,μ^(s))v=0であるから、x^(s)=ξ(μ^(s))=x0である。一方、s=0であるからx^(s)=x0である。この二つは両立しないから、定義 1.1の組は存在せず、(x0,μ0)は分岐点である。▨
8 トランスクリティカル分岐
定理 8.1.n∈N≥1とし、U⊆Rnを開集合、Λ⊆Rを開区間、F∈C2(U×Λ,Rn)とし、x0∈Uがすべてのμ∈ΛについてF(x0,μ)=0を満たし、μ0∈ΛについてA0=DxF(x0,μ0)の固有値0が代数的に単純であるとする。(v,w)をA0の零固有対とする。
θxμ=wTDμDxF(x0,μ0)[v]=0,θxx=wTDx2F(x0,μ0)[v,v]=0であるとする。x(s,μ)、gを系 5.3(k=2)のものとする。このとき、ε>0、x0の開近傍V⊆U、δ>0と、C1級の写像x^:(−ε,ε)→V、μ^:(−ε,ε)→Λが存在して、次が成り立つ。
- x^(s)=x(s,μ^(s))かつg(s,μ^(s))=0(∣s∣<ε)であり、x^(0)=x0、x^′(0)=v、μ^(0)=μ0、μ^′(0)=−θxx/(2θxμ)=0であり、s=0ならばx^(s)=x0である。
- (y,μ)∈V×(μ0−δ,μ0+δ)について、F(y,μ)=0であることと、y=x0であるか、またはs∈(−ε,ε)が存在して(y,μ)=(x^(s),μ^(s))であることは同値である。
- μ∈(μ0−δ,μ0+δ)について、μ=μ0ならば、Vの中にあるF(⋅,μ)の平衡点はちょうど二個であり、そのうち一つはx0、他の一つはμ^(s)=μを満たすs=0についてx^(s)である。μ=μ0ならば、Vの中にある平衡点はx0だけである。
- (x0,μ0)は族x′=F(x,μ)の分岐点である。
証明.補題 7.2(k=2)のε0、Λ0、V0、x(s,μ)、g、G、ε1、M、μ^を取る。補題 7.2 (1)と補題 7.2 (2)により、μ^はC1級であり、μ^(0)=μ0、μ^′(0)=−∂sG(0,μ0)/θxμ=−θxx/(2θxμ)=0である。μ^′は連続であるから、ε∈(0,ε1]を、μ^′が(−ε,ε)で零にならないように取る。このときμ^は(−ε,ε)の上で狭義単調であり、μ^((−ε,ε))はμ0を含む開区間である。δ>0を、(μ0−δ,μ0+δ)⊆M∩μ^((−ε,ε))となるように取り、V、x^を補題 7.2 (3)のもの(このεについて)とする。同項により主張 (1)が成り立つ。
(μ0−δ,μ0+δ)⊆Mであるから、補題 7.2 (3)の同値から主張 (2)が従う。
主張 (3)を示す。μ∈(μ0−δ,μ0+δ)はμ^((−ε,ε))に属し、μ^は狭義単調であるから、μ^(s)=μを満たすs∈(−ε,ε)はただ一つである。μ=μ0=μ^(0)ならばこのsは0でなく、x^(s)=x0であるから、平衡点は主張 (2)によりちょうど二個である。μ=μ0ならばs=0であり、x^(0)=x0である。
本定理の仮定は補題 7.2(k=2)の仮定を含むから、補題 7.2 (5)により主張 (4)が成り立つ。▨
9 ピッチフォーク分岐
定理 9.1.n∈N≥1とし、U⊆Rnを開集合、Λ⊆Rを開区間、F∈C3(U×Λ,Rn)とし、x0∈Uがすべてのμ∈ΛについてF(x0,μ)=0を満たし、μ0∈ΛについてA0=DxF(x0,μ0)の固有値0が代数的に単純であるとする。(v,w)をA0の零固有対とし、wTDx2F(x0,μ0)[v,v]=0であるとする。ξ∈kerwTをA0ξ=−Dx2F(x0,μ0)[v,v]を満たす唯一の元とし(系 5.3 (4))、
θxμ=wTDμDxF(x0,μ0)[v],θxxx=wT(Dx3F(x0,μ0)[v,v,v]+3Dx2F(x0,μ0)[v,ξ])とおく。θxμ=0かつθxxx=0であるとする。x(s,μ)、gを系 5.3(k=3)のものとする。このとき、ε>0、x0の開近傍V⊆U、δ>0と、C2級の写像x^:(−ε,ε)→V、μ^:(−ε,ε)→Λが存在して、次が成り立つ。
- x^(s)=x(s,μ^(s))かつg(s,μ^(s))=0(∣s∣<ε)であり、x^(0)=x0、x^′(0)=v、μ^(0)=μ0、μ^′(0)=0、μ^′′(0)=−θxxx/(3θxμ)であり、s=0ならばx^(s)=x0である。μ^(s)=μ0+c2s2+o(s2)(s→0)、c2=−θxxx/(6θxμ)=0である。
- (y,μ)∈V×(μ0−δ,μ0+δ)について、F(y,μ)=0であることと、y=x0であるか、またはs∈(−ε,ε)が存在して(y,μ)=(x^(s),μ^(s))であることは同値である。
- τ=sgnc2とする。μ∈(μ0−δ,μ0+δ)について、Vの中にあるF(⋅,μ)の平衡点の個数は、τ(μ−μ0)>0のとき3(x0と、s<0とs>0にそれぞれ対応するx^(s)の二個)、τ(μ−μ0)≤0のとき1(x0)である。
- (x0,μ0)は族x′=F(x,μ)の分岐点である。
証明.補題 7.2(k=3)のε0、Λ0、V0、W、x(s,μ)、g、G、ε1、M、μ^を取る。wTDx2F(x0,μ0)[v,v]=0であるから、系 5.3 (4)によりξ=∂s2W(0,μ0)であり、系 5.3 (5)により∂s3g(0,μ0)=θxxxである。補題 7.2 (1)により、GはC2級であり、∂μG(0,μ0)=θxμ、∂sG(0,μ0)=0、∂s2G(0,μ0)=θxxx/3である。補題 7.2 (2)により、μ^はC2級であり、μ^(0)=μ0、μ^′(0)=0、∣s∣<ε1についてG(s,μ^(s))=0である。G(s,μ^(s))=0を二回微分してs=0を代入すると、∂s2G+2∂s∂μGμ^′+∂μ2Gμ^′2+∂μGμ^′′=0であり、μ^′(0)=0によりμ^′′(0)=−∂s2G(0,μ0)/∂μG(0,μ0)=−θxxx/(3θxμ)である。μ^はC2級であるから、Taylor の定理によりμ^(s)=μ0+21μ^′′(0)s2+o(s2)である。
補題 6.1により、ε∈(0,ε1]を、その主張が成り立つように取り(σ=τ)、δ1>0を補題 6.1 (2)(ε′=ε)のδとする。δ>0を、δ≤δ1、(μ0−δ,μ0+δ)⊆Mとなるように取り、V、x^を補題 7.2 (3)のもの(このεについて)とする。同項により、x^はC2級であり、x^(s)=x(s,μ^(s))、g(s,μ^(s))=0、x^(0)=x0、x^′(0)=vであり、s=0ならばx^(s)=x0である。これで主張 (1)は示された。
(μ0−δ,μ0+δ)⊆Mであるから、補題 7.2 (3)の同値から主張 (2)が従う。
主張 (3)を示す。補題 7.2 (3)によりx^は単射で、s=0ならばx^(s)=x0であるから、Vの中の平衡点の個数は、1+#{s∈(−ε,ε)∖{0}:μ^(s)=μ}である。補題 6.1 (2)により、この個数はτ(μ−μ0)>0のとき1+2=3、τ(μ−μ0)≤0のとき1である。
本定理の仮定は補題 7.2(k=3)の仮定を含むから、補題 7.2 (5)により主張 (4)が成り立つ。▨
10 安定性の交代
補題 10.1.n∈N≥1とし、U⊆Rnを開集合、Λ⊆Rを開区間、F∈C2(U×Λ,Rn)とし、F(x0,μ0)=0を満たす(x0,μ0)∈U×Λについて、A0=DxF(x0,μ0)の固有値0は代数的に単純であり、0以外の固有値の実部はすべて負であるとする。(v,w)をA0の零固有対とし、ε0、Λ0、W、x(s,μ)、gを系 5.3(k=2)のものとして、A(s,μ)=DxF(x(s,μ),μ)とおく。このとき、ε∈(0,ε0]、μ0を含む開区間Λ1⊆Λ0とr>0が存在して、(s,μ)∈(−ε,ε)×Λ1について、次が成り立つ。
- A(s,μ)の固有値のうち、開正方形{z∈C:∣ℜz∣<r, ∣ℑz∣<r}の中にあるものはちょうど一つ(これをλ(s,μ)とする)であり、λ(s,μ)は実数で代数的に単純である。他のn−1個の固有値(代数的重複度を込める)の実部は−rより小さい。
- λ(s,μ)の符号は∂sg(s,μ)の符号に等しい。すなわち、λ(s,μ)が正、零、負であることは、それぞれ∂sg(s,μ)が正、零、負であることと同値である。
証明.a=min{−ℜλ:λはA0の固有値でλ=0}>0(他の固有値が無ければa=1)、r=min{a,1}/2とする。A0の固有値は0と、実部が−a以下のもの(−a≤−2r<−r)であるから、直線{z∈C:ℜz=−r}と{z∈C:ℜz=r}の上にA0の固有値は無く、ℜz>−rにあるA0の固有値の個数は1、ℜz>rにあるA0の固有値の個数は0である(代数的重複度を込める)。A(s,μ)は(0,μ0)で連続であるから、補題 3.2 (4)(T=(−ε0,ε0)×Λ0、t0=(0,μ0))をc=−rとc=rに適用し、得られる二つのδの小さい方をδ∗とする。ε∈(0,ε0]とμ0を含む開区間Λ1⊆Λ0を、(s,μ)∈(−ε,ε)×Λ1ならば∥(s,μ)−(0,μ0)∥<δ∗となるように取る。このとき、(s,μ)∈(−ε,ε)×Λ1について、A(s,μ)の固有値のうち、実部が−rより大きいものは代数的重複度を込めてちょうど1個であり、実部がr以上のものは無く、他のn−1個の実部は−rより小さい。実部が−rより大きい固有値をλ(s,μ)とする。A(s,μ)は実行列であるから、λ(s,μ)もA(s,μ)の固有値であり、その実部はλ(s,μ)の実部に等しい。実部が−rより大きい固有値は一個であるからλ(s,μ)=λ(s,μ)であり、λ(s,μ)は実数で代数的に単純である。−r<λ(s,μ)<rであるから、λ(s,μ)は開正方形{z∈C:∣ℜz∣<r, ∣ℑz∣<r}の中にあり、他の固有値の実部は−rより小さいから、この開正方形の中にある他の固有値は無い。これで主張 (1)は示された。
主張 (2)を示す。
主張 10.1.1.d∈Z≥0とし、実係数の多項式p(z)=∏j=1d(z−λj)の根λ1,…,λdの実部がすべて負であるとする。このとき、λ1⋯λdは実数であり、その符号は(−1)dである。
証明.p(zˉ)=p(z)であるから、実でない根はその共役と同じ重複度をもち、共役な二根の積λλˉ=∣λ∣2は正である。実の根は負であり、その個数(重複度を込める)はdから偶数を引いたものである。▨
n=1のとき、kerwT={0}であるからW=0、x(s,μ)=x0+svであり、wv=1により∂sg(s,μ)=wDxF(x0+sv,μ)v=A(s,μ)である。A(s,μ)の固有値はA(s,μ)自身であるから、λ(s,μ)=∂sg(s,μ)である。
n≥2とする。e2,…,enをkerwTの基底とし、E=(e2,…,en)∈Rn×(n−1)とおく。wTv=1によりv∈/kerwTであるから、n次正方行列(v,E)は可逆である。wTA0=0であるからA0Eの列はkerwTに属し、A0E=EBを満たすB∈R(n−1)×(n−1)が存在する。A0v=0であるからA0(v,E)=(v,E)(000B)であり、§E3.20 定理 2.2によりχA0(z)=zχB(z)である。0はχA0の単根であるから、χBの根はA0の0以外の固有値(代数的重複度を込める)であり、その実部はすべて負である。detB=(−1)n−1χB(0)はχBの根の積であるから、主張 10.1.1によりdetBの符号は(−1)n−1である。
系 5.3 (2)をsについて微分すると、u(s,μ)=v+∂sW(s,μ)についてA(s,μ)u(s,μ)=∂sg(s,μ)vである。WはkerwTに値をとるから∂sW(s,μ)∈kerwTであり、det(u(s,μ),E)=det(v,E)である。したがって
detA(s,μ)det(v,E)=det(A(s,μ)u(s,μ),A(s,μ)E)=∂sg(s,μ)det(v,A(s,μ)E)である。β(s,μ)=det(v,A(s,μ)E)/det(v,E)は連続であり、(v,A0E)=(v,E)(100B)によりβ(0,μ0)=detBである。εとΛ1を縮めて、(s,μ)∈(−ε,ε)×Λ1についてβ(s,μ)の符号が(−1)n−1であるとする。一方、detA(s,μ)はA(s,μ)の固有値の積であり、主張 (1)によりdetA(s,μ)=λ(s,μ)π(s,μ)と書かれる。ここでπ(s,μ)は実係数の多項式χA(s,μ)(z)/(z−λ(s,μ))の根の積であり、その根の実部はすべて−rより小さいから、主張 10.1.1によりπ(s,μ)の符号は(−1)n−1である。detA(s,μ)=∂sg(s,μ)β(s,μ)であるから、λ(s,μ)π(s,μ)=∂sg(s,μ)β(s,μ)であり、π(s,μ)とβ(s,μ)の符号は等しく零でないから、λ(s,μ)と∂sg(s,μ)の符号は一致する。▨
系 10.2.n∈N≥1とし、U⊆Rnを開集合、Λ⊆Rを開区間、F∈C2(U×Λ,Rn)とし、F(x0,μ0)=0を満たす(x0,μ0)∈U×Λについて、A0=DxF(x0,μ0)の固有値0は代数的に単純であり、0以外の固有値の実部はすべて負であるとする。(v,w)をA0の零固有対とし、ε0、Λ0、x(s,μ)、gを系 5.3(k=2)のものとする。ただし主張 (5)では、定理 9.1の仮定によりF∈C3(U×Λ,Rn)であるから、ε0、Λ0、x(s,μ)、gを系 5.3(k=3)のものとする。これらはk=2の場合の結論も満たす。ε1、Λ1を補題 10.1のε、Λ1とする。このとき、次が成り立つ。
- (s,μ)∈(−ε1,ε1)×Λ1がg(s,μ)=0を満たすとき、x(s,μ)はF(⋅,μ)の平衡点である。∂sg(s,μ)<0ならばこの平衡点は漸近安定であり、∂sg(s,μ)>0ならば不安定である。
- 定理 6.2の仮定が成り立つとし、同定理のx^、μ^、ε、Vを取り、σ=sgnμ^′′(0)とする。このとき、ε′∈(0,min{ε,ε1}]が存在して、0<∣s∣<ε′について、x^(s)はF(⋅,μ^(s))の平衡点であり、sθxx<0ならば漸近安定、sθxx>0ならば不安定である。さらに、δ′>0が存在して、0<σ(μ−μ0)<δ′を満たすすべてのμについて、Vの中にあるF(⋅,μ)の二個の平衡点の一方は漸近安定であり、他方は不安定である。
- すべてのμ∈ΛについてF(x0,μ)=0であり、θxμ=wTDμDxF(x0,μ0)[v]=0であるとする。このとき、δ0>0が存在して、0<∣μ−μ0∣<δ0を満たすすべてのμについて、x0は、θxμ(μ−μ0)<0ならばF(⋅,μ)の漸近安定な平衡点、θxμ(μ−μ0)>0ならば不安定な平衡点である。
- 定理 8.1の仮定が成り立つとし、同定理のx^、μ^、ε、δ、Vを取る。このとき、δ′∈(0,δ]が存在して、0<∣μ−μ0∣<δ′を満たすすべてのμについて、x0は、θxμ(μ−μ0)<0ならばF(⋅,μ)の漸近安定な平衡点、θxμ(μ−μ0)>0ならば不安定な平衡点である。Vの中にあるF(⋅,μ)の他方の平衡点x^(s)(s∈(−ε,ε)、μ^(s)=μ)は、θxμ(μ−μ0)>0ならば漸近安定、θxμ(μ−μ0)<0ならば不安定である。
- 定理 9.1の仮定が成り立つとし、同定理のx^、μ^、ε、δ、V、τを取る。このとき、ε′∈(0,min{ε,ε1}]とδ′∈(0,δ]が存在して、次が成り立つ。0<∣μ−μ0∣<δ′について、x0は、θxμ(μ−μ0)<0ならばF(⋅,μ)の漸近安定な平衡点、θxμ(μ−μ0)>0ならば不安定な平衡点である。0<∣s∣<ε′について、x^(s)は、θxxx<0ならばF(⋅,μ^(s))の漸近安定な平衡点、θxxx>0ならば不安定な平衡点である。さらに、0<τ(μ−μ0)<δ′を満たすすべてのμについて、Vの中にあるF(⋅,μ)の平衡点は、x0と、0<∣s∣<ε′かつμ^(s)=μを満たす二つのsについてのx^(s)であり、θxxx>0ならばx0は漸近安定、二つのx^(s)は不安定であり、θxxx<0ならばx0は不安定、二つのx^(s)は漸近安定である。
証明.主張 (1)を示す。rを補題 10.1のrとする。系 5.3 (2)によりF(x(s,μ),μ)=g(s,μ)v=0である。DxF(x(s,μ),μ)=A(s,μ)の固有値は、補題 10.1 (1)により、実数λ(s,μ)と実部が−rより小さい固有値である。F(⋅,μ)はU上のC1級の写像であるから、§E13.4 補題 4.2(Ω=R×U、f(t,y)=F(y,μ))により局所 Lipschitz 連続であり、§E13.16 定理 4.5をW=Uとして適用することができる。∂sg(s,μ)<0ならば、補題 10.1 (2)によりλ(s,μ)<0であり、すべての固有値の実部が負であるから、§E13.16 定理 4.5 (1)によりx(s,μ)は漸近安定である。∂sg(s,μ)>0ならばλ(s,μ)>0は実部が正の固有値であるから、§E13.16 定理 4.5 (2)によりx(s,μ)は不安定である。
主張 (2)を示す。定理 6.2 (1)により、x^(s)=x(s,μ^(s))、g(s,μ^(s))=0、μ^(0)=μ0、μ^′′(0)=−θxx/θμ=0であるから、σ=−sgn(θxx)sgn(θμ)である。系 5.3 (3)により∂μg(0,μ0)=θμ=0であり、∂μgとμ^は連続である。補題 6.1をμ^(同補題のε1を同定理のεとする)に適用し、同補題のεをε2とする。ε′∈(0,min{ε2,ε1}]を、∣s∣<ε′についてμ^(s)∈Λ1かつsgn∂μg(s,μ^(s))=sgnθμとなるように取る。補題 6.1 (1)により、0<∣s∣<ε′についてσsμ^′(s)>0である。g(s,μ^(s))=0を微分して∂sg(s,μ^(s))=−∂μg(s,μ^(s))μ^′(s)であるから、0<∣s∣<ε′について
sgn∂sg(s,μ^(s))=−sgn(θμ)σsgn(s)=sgn(s)sgn(θxx)である。主張 (1)により、0<∣s∣<ε′についての主張を得る。ε′≤ε2であるから、δ′′>0を補題 6.1 (2)(このε′)のδとし、δを定理 6.2のδとしてδ′=min{δ,δ′′}とおく。0<σ(μ−μ0)<δ′とする。補題 6.1 (2)により、μ^(s)=μを満たすs∈(−ε′,ε′)は、負のs−と正のs+の二つである。定理 6.2 (2)によりx^(s±)はVの中にあるF(⋅,μ)の平衡点であり、系 5.3 (1)によりwT(x^(s±)−x0)=s±であるからx^(s−)=x^(s+)である。定理 6.2 (3)により、Vの中にあるF(⋅,μ)の平衡点はx^(s−)とx^(s+)だけである。s−θxxとs+θxxの符号は反対であるから、一方は漸近安定であり、他方は不安定である。
主張 (3)を示す。h(μ)=∂sg(0,μ)(μ∈Λ0)とおく。gはC2級であるからhはC1級であり、系 5.3 (3)によりh(μ0)=0である。§E4.4 定理 2.1と系 5.3 (6)によりh′(μ0)=∂s∂μg(0,μ0)=θxμ=0である。したがってδ0>0が存在して、0<∣μ−μ0∣<δ0ならばμ∈Λ1かつsgnh(μ)=sgn(θxμ(μ−μ0))である。このようなμについて、系 5.3 (6)によりx(0,μ)=x0+W(0,μ)=x0、g(0,μ)=0であるから、主張 (1)(s=0)により、x0はθxμ(μ−μ0)<0ならば漸近安定、θxμ(μ−μ0)>0ならば不安定である。
主張 (4)を示す。定理 8.1の仮定は主張 (3)の仮定を含むから、同項のδ0について、0<∣μ−μ0∣<δ0ならばx0についての主張が成り立つ。他方の平衡点について、Gを補題 7.2(k=2)の関数とする。定理 8.1 (1)により、μ^はC1級であり、∣s∣<εについてg(s,μ^(s))=0であるから、補題 7.2 (4)により∂sg(s,μ^(s))=−s∂μG(s,μ^(s))μ^′(s)である。補題 7.2 (1)により∂μG(0,μ0)=θxμであり、定理 8.1 (1)によりμ^′(0)=−θxx/(2θxμ)=0である。ε′∈(0,min{ε,ε1}]を、∣s∣<ε′についてμ^(s)∈Λ1、sgn∂μG(s,μ^(s))=sgnθxμ、sgnμ^′(s)=sgnμ^′(0)となるように取る。このときμ^は(−ε′,ε′)の上で狭義単調であり、sgn(μ^(s)−μ0)=sgn(s)sgnμ^′(0)であるから、0<∣s∣<ε′について
sgn∂sg(s,μ^(s))=−sgn(s)sgn(θxμ)sgnμ^′(0)=−sgn(θxμ(μ^(s)−μ0))である。μ^((−ε′,ε′))はμ0を含む開区間であるから、δ′∈(0,min{δ,δ0}]を、(μ0−δ′,μ0+δ′)⊆μ^((−ε′,ε′))となるように取る。0<∣μ−μ0∣<δ′とすると、μ^(s′)=μを満たすs′∈(−ε′,ε′)が存在し、μ=μ0=μ^(0)によりs′=0である。定理 8.1 (1)と定理 8.1 (2)によりx^(s′)はVの中にあるx0と異なるF(⋅,μ)の平衡点であるから、定理 8.1 (3)により、他方の平衡点はx^(s′)である。主張 (1)により、x^(s′)はθxμ(μ−μ0)>0ならば漸近安定、θxμ(μ−μ0)<0ならば不安定である。
主張 (5)を示す。定理 9.1の仮定は主張 (3)の仮定を含むから、同項のδ0について、0<∣μ−μ0∣<δ0ならばx0についての主張が成り立つ。
x^(s)について、Gを補題 7.2(k=3)の関数とする。定理 9.1 (1)により、μ^はC2級であり、∣s∣<εについてg(s,μ^(s))=0であり、μ^′(0)=0、μ^′′(0)=−θxxx/(3θxμ)=2c2であるから、τ=sgnμ^′′(0)=−sgn(θxxx)sgn(θxμ)である。補題 7.2 (4)により∂sg(s,μ^(s))=−s∂μG(s,μ^(s))μ^′(s)であり、補題 7.2 (1)により∂μG(0,μ0)=θxμである。補題 6.1をμ^(同補題のε1を同定理のεとし、σ=τ)に適用し、同補題のεをε2とする。ε′∈(0,min{ε2,ε1}]を、∣s∣<ε′についてμ^(s)∈Λ1かつsgn∂μG(s,μ^(s))=sgnθxμとなるように取る。補題 6.1 (1)により、0<∣s∣<ε′についてτsμ^′(s)>0であるから、
sgn∂sg(s,μ^(s))=−sgn(s)sgn(θxμ)τsgn(s)=−τsgn(θxμ)=sgn(θxxx)であり、主張 (1)により、x^(s)はθxxx<0ならば漸近安定、θxxx>0ならば不安定である。
ε′≤ε2であるから、δ′′>0を補題 6.1 (2)(このε′)のδとし、δ′=min{δ,δ0,δ′′}とおく。0<τ(μ−μ0)<δ′とする。補題 6.1 (2)により、μ^(s)=μを満たすs∈(−ε′,ε′)は負と正の二つであり、系 5.3 (1)によりwT(x^(s)−x0)=sであるから、二つのx^(s)は互いに異なり、x0とも異なる。定理 9.1 (2)によりこれらはVの中にあるF(⋅,μ)の平衡点であり、定理 9.1 (3)により、Vの中にある平衡点はx0とこれら二つだけである。sgn(θxμ(μ−μ0))=τsgn(θxμ)=−sgnθxxxであるから、θxxx>0ならばx0は漸近安定、二つのx^(s)は不安定であり、θxxx<0ならばx0は不安定、二つのx^(s)は漸近安定である。▨
11 例
例 11.2.n=1、U=Λ=R、(x0,μ0)=(0,0)とする。このとき、以下のいずれでもF(0,μ)=0(μ∈R)、DxF(0,0)=0であり、0は代数的に単純な固有値で、零固有対は(v,w)=(1,1)である。
- F(x,μ)=μx−x3のとき、θxμ=1=0であるが、θxx=Dx2F(0,0)=0である。μ>0の平衡点は0、±μの三個である。0の任意の開近傍Vと任意のδ>0について、0<μ<δかつ±μ∈Vを満たすμが存在するから、定理 8.1 (3)の結論(μ=μ0で平衡点はちょうど二個)はθxx=0を外すと成り立たない。
- F(x,μ)=−x2のとき、θxx=−2=0であるが、θxμ=0である。すべてのμについて平衡点は0だけであるから、定理 8.1 (3)の結論はθxμ=0を外すと成り立たない。
- F(x,μ)=μ2x−x2のとき、θxx=−2=0であるが、θxμ=∂μ(μ2)μ=0=0である。μ=0の平衡点は0とμ2の二個であり、平衡点の個数については定理 8.1 (3)と同じ結論が成り立つ。しかしDxF(x,μ)=μ2−2xであるから、DxF(0,μ)=μ2>0、DxF(μ2,μ)=−μ2<0であり、μの符号によらず0は不安定、μ2は漸近安定である(F(⋅,μ)はR上のC1級の写像であり、§E13.4 補題 4.2により局所 Lipschitz 連続であるから、§E13.16 定理 4.5 (2)と§E13.16 定理 4.5 (1)をW=Rとして適用する)。したがって、系 10.2 (4)の安定性の交代はθxμ=0を外すと成り立たない。
例 11.3.n=1、U=Λ=R、F(x,μ)=μ−x3、(x0,μ0)=(0,0)とする。このとき、DxF(0,0)=0であり、零固有対は(1,1)で、θμ=1=0であるが、θxx=Dx2F(0,0)=0である。平衡点はx=μ1/3であり、すべてのμ∈Rについてちょうど一個である。したがって、定理 6.2 (3)の結論(一方の側に二個、他方の側に零個)はθxx=0を外すと成り立たない。また、μ↦μ1/3はμ=0で微分可能でなく、定理 3.3 (1)のC1級の枝は、DxF(0,0)の可逆性を外すと存在しない。一方、ξ(μ)=μ1/3は連続であり、(y,μ)∈R×RについてF(y,μ)=0であることとy=ξ(μ)であることは同値であるから、(0,0)は分岐点でない。したがって、定理 3.3 (3)の逆は成り立たず、DxF(x0,μ0)が可逆でなくても(x0,μ0)が分岐点であるとは限らない。μ=0ではDxF(μ1/3,μ)=−3μ2/3<0であるから平衡点は漸近安定であり(§E13.4 補題 4.2によりF(⋅,μ)は局所 Lipschitz 連続であるから、§E13.16 定理 4.5 (1)をW=Rとして適用する)、μ=0でも、x′=−x3の原点は漸近安定である(§E13.17 例 7.5 (1))。
例 11.4.n=1、U=Λ=R、ε>0とし、F(x,μ)=μx−x3+εとする。c=(ε/2)1/3とおく。このとき、x=0は平衡点でなく、F(x,μ)=0はx=0かつμ=ρ(x)=x2−ε/xと同値である。ρ′(x)=(2x3+ε)/x2である。
x>0ではρ′>0であり、ρは(0,∞)からRへの全単射である。したがって各μ∈Rについてx>0の平衡点がちょうど一個ある。DxF(x,ρ(x))=ρ(x)−3x2=−2x2−ε/x<0であるから、これらは漸近安定である。
x<0では、ρ′(x)<0(x<−c)、ρ′(x)>0(−c<x<0)であり、ρ(x)→+∞(x→−∞またはx→0−)、ρ(−c)=c2+ε/c=3c2である(ε=2c3)。したがってx<0の平衡点は、μ<3c2で零個、μ=3c2で一個、μ>3c2で二個である。(x1,μ1)=(−c,3c2)ではDxF(x1,μ1)=μ1−3x12=0であり、θμ=DμF=x1=−c=0、θxx=Dx2F=−6x1=6c=0であるから、定理 6.2の仮定が成り立ち、μ^′′(0)=−θxx/θμ=6>0である。ε=0のときFは例 11.1 (3)のμx−x3に一致し、F(−x,μ)=−F(x,μ)が成り立つ。ε>0のときこの等式は成り立たず、平衡点の集合は、すべてのμについて平衡点を一個もつx>0の部分と、(−c,3c2)でサドルノード分岐の仮定を満たすx<0の部分からなる。全体の平衡点の個数は、μ<3c2で一個、μ=3c2で二個、μ>3c2で三個である。
12 演習
問題 12.1.a∈Rとし、U=R2、Λ=R、F(x,y,μ)=(μx−x3+axy, −y+x2)とする。(x0,μ0)=(0,0)で定理 9.1の仮定を確かめ、a=1のとき、分岐する平衡点の枝のμ−μ0のs2の係数c2をaで表し、枝上の平衡点が漸近安定になるためのaの条件を求めよ。
解答.
F(0,0,μ)=0である。DxF(x,y,μ)=(μ−3x2+ay2xax−1)であるから、A0=(000−1)であり、固有値は0(代数的に単純)と−1である。v=w=(1,0)Tは零固有対である。
二階微分はDx2F(0)[v,v]=(∂x2F1,∂x2F2)=(−6x,2)∣0=(0,2)であり、wTDx2F(0)[v,v]=0である。ξ=(0,η)∈kerwTについてA0ξ=(0,−η)であり、A0ξ=−(0,2)からξ=(0,2)を得る。DμDxF(0)[v]=∂μ(μ−3x2+ay,2x)∣0=(1,0)であるからθxμ=1=0である。三階微分はDx3F(0)[v,v,v]=(−6,0)であり、Dx2F(0)[v,ξ]の第一成分は∂x∂yF1vxξy=a⋅1⋅2=2a、第二成分は∂x∂yF2=0により0である。したがってθxxx=−6+3⋅2a=6(a−1)であり、a=1ならばθxxx=0である。定理 9.1の仮定が成り立ち、c2=−θxxx/(6θxμ)=1−aである。
A0の零でない固有値−1の実部は負であるから、系 10.2 (5)により、分岐する枝上の平衡点はθxxx<0、すなわちa<1のとき漸近安定であり、a>1のとき不安定である。a<1のとき枝はμ>μ0の側に存在する(c2>0)。a>1のとき枝はμ<μ0の側に存在する(c2<0)。▨
問題 12.2.A(μ)=(μ1−1μ)(μ∈R)とする。μ0=0におけるA(0)の固有値λ0=iについて、補題 4.2のλ′(0)を同補題の公式で求め、A(μ)の固有値を直接求めて結果を確かめよ。また、ℜλ′(0)>0であることから、∣μ∣が小さいときℜλ(μ)の符号がμの符号に等しいことを証明せよ。
解答.
A(0)=(01−10)の特性多項式はz2+1であり、λ0=iは単根であるから代数的に単純である。v0=(1,−i)TはA(0)v0=(i,1)T=iv0を満たす。行ベクトルw∗=(1,i)はw∗A(0)=(i,−1)=iw∗を満たし、w=(1,−i)Tである。w∗v0=1+1=2=0である。A′(μ)=I2であるから、λ′(0)=w∗A′(0)v0/(w∗v0)=w∗v0/(w∗v0)=1である。
A(μ)の特性多項式は(z−μ)2+1であり、固有値はμ±iである。λ0=iから連続な枝はλ(μ)=μ+iであり、λ′(0)=1は公式の値と一致する。ℜλ′(0)=1>0である。λはC1級でℜλ(0)=0であるから、ℜλ(μ)=ℜλ′(0)μ+o(μ)であり、ℜλ′(0)>0ならば、∣μ∣が小さいときℜλ(μ)の符号はμの符号に等しい。この例ではℜλ(μ)=μである。▨
問題 12.3.U=Λ=R、F(x,μ)=μ2−x2、(x0,μ0)=(0,0)とする。(0,0)で定理 6.2の仮定のうち成り立たないものを挙げよ。次に、F~(y,μ)=F(y+μ,μ)とおき、族y′=F~(y,μ)が(0,0)で定理 8.1の仮定を満たすことを確かめ、(0,0)が族x′=F(x,μ)の分岐点であることを、族y′=F~(y,μ)についての定理 8.1 (4)から導け。さらに、∣μ∣が小さくμ=0のとき、F(⋅,μ)の平衡点x=μ、x=−μの安定性を系 10.2 (4)から求め、DxFの値と照合せよ。
解答.
DxF(x,μ)=−2xであるからDxF(0,0)=0であり、0は代数的に単純な固有値で、零固有対は(1,1)である。θxx=Dx2F(0,0)=−2=0であるが、θμ=DμF(0,0)=2μ∣μ=0=0である。したがって、成り立たない仮定はθμ=0である。
F~(y,μ)=μ2−(y+μ)2=−y2−2μyであるから、すべてのμについてF~(0,μ)=0である。DyF~(y,μ)=−2y−2μであるからDyF~(0,0)=0であり、零固有対は(1,1)である。θxμ=dμdDyF~(0,μ)μ=0=−2=0、θxx=Dy2F~(0,0)=−2=0であるから、定理 8.1の仮定が成り立ち、定理 8.1 (4)により(0,0)は族y′=F~(y,μ)の分岐点である。
(0,0)が族x′=F(x,μ)の分岐点でないと仮定し、定義 1.1の組(Λ′,B′,ξ)を取る。F(0,0)=0であるからξ(0)=0である。r>0を(−2r,2r)⊆B′となるように取り、B′′=(−r,r)とおく。ξの連続性により、0を含む開区間Λ′′⊆Λ′∩(−r,r)を、μ∈Λ′′についてξ(μ)−μ∈B′′となるように取る。ξ~(μ)=ξ(μ)−μはΛ′′からB′′への連続写像である。(y,μ)∈B′′×Λ′′ならばy+μ∈(−2r,2r)⊆B′であるから、F~(y,μ)=0であることはF(y+μ,μ)=0、すなわちy+μ=ξ(μ)であることと同値であり、y=ξ~(μ)であることと同値である。したがって(Λ′′,B′′,ξ~)は族y′=F~(y,μ)についての定義 1.1の組であり、(0,0)がこの族の分岐点であることと両立しない。よって(0,0)は族x′=F(x,μ)の分岐点である。
μを固定すると、xがx′=F(x,μ)の解であることと、y=x−μがy′=F~(y,μ)の解であることは同値である。F~(⋅,μ)の流れφ~とF(⋅,μ)の流れφはφt(x)=φ~t(x−μ)+μを満たし、∣φt(x)−x∗∣=∣φ~t(x−μ)−(x∗−μ)∣であるから、§E13.16 定義 2.2により、x∗がF(⋅,μ)の漸近安定な平衡点、または不安定な平衡点であることは、x∗−μがF~(⋅,μ)のそれであることと同値である。F~(⋅,μ)の平衡点はy=0とy=−2μであり、それぞれx=μとx=−μに対応する。n=1であるからA0に0以外の固有値は無く、系 10.2 (4)を族y′=F~(y,μ)に適用すると、θxμμ=−2μにより、∣μ∣が小さくμ=0のとき、y=0はμ>0で漸近安定、μ<0で不安定であり、他方の平衡点y=−2μはμ<0で漸近安定、μ>0で不安定である。したがって、x=μはμ>0で漸近安定、μ<0で不安定であり、x=−μはμ<0で漸近安定、μ>0で不安定である。DxF(μ,μ)=−2μ、DxF(−μ,μ)=2μであるから、§E13.16 定理 4.5 (1)と§E13.16 定理 4.5 (2)(W=R。F(⋅,μ)は§E13.4 補題 4.2により局所 Lipschitz 連続である)から得られる結論と一致する。▨