1 常点における係数漸化式
展開中心をx0とし、z=x−x0と置く。
定義 1.1.
a2(x)y′′+a1(x)y′+a0(x)y=0(1.1.1) の係数がx0の近くで実解析的であり、a2(x0)=0であるとき、x0を式 (1.1.1)の常点 (ordinary point) という。このとき、a2は連続であるから、x0のある近傍でa2は零にならない。その近傍で式 (1.1.1)をa2で割ると、方程式はP=a1/a2、Q=a0/a2によって
y′′+P(x)y′+Q(x)y=0(1.1.2) と正規化される。
2 解級数の収束
定理 2.1.m∈N≥1、R∈(0,∞]とし、∣z∣<Rを満たす実数z上で定義されたm×m複素行列値関数Aが、複素行列Ak(k∈N≥0)によって、∣z∣<Rを満たすすべてのzについてA(z)=∑k=0∞Akzkと表されるとする(右辺の各成分の級数はそこで収束する)。η∈Cmとし、Cmの列(cn)n≥0をc0=ηと
(n+1)cn+1=k=0∑nAkcn−k(n≥0)(2.1.1) によって定める。このとき、∑ncnznの各成分は∣z∣<Rで絶対収束し、その和Y(z)=∑n=0∞cnznは∣z∣<R上で微分可能であって、Y′(z)=A(z)Y(z)とY(0)=ηを満たす。
証明.Cmのノルム∥⋅∥を一つ固定し、m×m行列にはそれに付随する作用素ノルムを用いる。0<r<Rを任意に固定する。Aの各成分の級数はz=rで収束するから、各成分の項(Ak)ijrkはkについて有界であり、有限次元のノルムの同値性により∥Ak∥rkも有界である。したがって、あるCr>0に対して
∥Ak∥≤Crr−k(k≥0)(2.1.2) が成り立つ。
a=Crrと置き、非負数列(bn)n≥0を
b0=∥η∥,bn+1=(n+1)ra+nbn(n≥0)によって定める。b0=0ならばすべてのbnは零である。b0>0ならばすべてのbnは正であり、0<∣z∣<rに対して
bn∣z∣nbn+1∣z∣n+1=n+1a+nr∣z∣⟶r∣z∣<1である。したがって、スカラー級数B(z)=∑n=0∞bnznは∣z∣<rで絶対収束する。bnの漸化式は
(n+1)bn+1−rnbn=Crbn(n≥0)と同値であるから、§D1.23 定理 4.3により∣z∣<rで項別微分すると
(1−z/r)B′(z)=CrB(z),B(0)=∥η∥(2.1.3) を得る。上の係数の等式のnをn−kに替えてr−kを掛け、k=0,1,…,nについて和をとると、左辺の和は(n+1)bn+1だけを残して打ち消し合うから、
(n+1)bn+1=Crk=0∑nr−kbn−k(n≥0)(2.1.4) である。
∥cn∥≤bnがすべてのn∈N≥0について成り立つ。実際、∥c0∥=b0であり、0≤j≤nについて∥cj∥≤bjが成り立つならば、式 (2.1.1)、式 (2.1.2)、式 (2.1.4)により
(n+1)∥cn+1∥≤k=0∑n∥Ak∥∥cn−k∥≤Crk=0∑nr−kbn−k=(n+1)bn+1である。したがって、∣z∣<rで∑n∥cn∥∣z∣n≤B(∣z∣)<∞であり、∑ncnznの各成分は∣z∣<rで絶対収束する。r<Rは任意であるから、各成分は∣z∣<Rで絶対収束する。
∣z1∣<Rとし、∣z1∣<r<Rを満たすrを選ぶ。Yの各成分の実部と虚部に§D1.23 定理 4.3を適用すると、Yは∣z∣<rで微分可能であり、式 (2.1.1)により
Y′(z)=n=0∑∞(n+1)cn+1zn=n=0∑∞k=0∑nAkzkcn−kzn−kである。∑k∥Ak∥∣z∣k≤Cr∑k(∣z∣/r)k<∞と∑n∥cn∥∣z∣n<∞により、右辺の各成分は絶対収束する級数どうしの Cauchy 積の和であるから、§D1.21 定理 6.3により右辺は(∑kAkzk)(∑ncnzn)に等しい。仮定により∑kAkzk=A(z)であるから、Y′(z)=A(z)Y(z)がz=z1で成り立つ。Y(0)=c0=ηである。▨
系 2.3.x0∈R、R∈(0,∞]とし、式 (1.1.2)の係数P,Qは∣x−x0∣<Rで定義され、数列(pk)k≥0、(qk)k≥0によって、∣x−x0∣<Rを満たすすべてのxについて
P(x)=k=0∑∞pk(x−x0)k,Q(x)=k=0∑∞qk(x−x0)kと表されるとする(右辺の級数はそこで収束する)。このとき、任意の初期値
y(x0)=η0,y′(x0)=η1に対して、c0=η0、c1=η1と式 (1.2.1)により定められるべき級数∑ncn(x−x0)nは∣x−x0∣<Rで収束し、その和は∣x−x0∣<R上で式 (1.1.2)と初期条件を満たす。とくに、解級数の収束半径は少なくともRである。
証明.式 (2.2.1)のAは、A0=(0−q01−p0)、k≥1についてAk=(0−qk0−pk)とすると、∣z∣<RでA(z)=∑kAkzkと表される。定理 2.1をm=2、η=(η0,η1)Tに適用し、得られるcnの成分をcn=(un,vn)Tと書く。式 (2.1.1)の第一成分は(n+1)un+1=vnであり、これを第二成分(n+1)vn+1=−∑k=0n(qkun−k+pkvn−k)に代入すると
(n+2)(n+1)un+2=−k=0∑npk(n−k+1)un−k+1−k=0∑nqkun−kを得る。u0=η0、u1=v0=η1であるから、式 (1.2.1)によりすべてのnについてun=cnである。定理 2.1により∑ncnznは∣z∣<Rで絶対収束し、その和はYの第一成分であるから、注意 2.2により式 (1.1.2)を満たす。初期条件はY(0)=(η0,η1)Tによる。▨
例 2.4.m=1、A(z)=1とすると、A0=1、Ak=0(k≥1)であり、定理 2.1をR=∞で適用することができる。初期値Y(0)=aに対して式 (2.1.1)は
(n+1)cn+1=cnとなるから、cn=a/n!であり、
Y(z)=an=0∑∞n!zn=aez.係数は実数直線全体で収束べき級数に等しく、解級数の収束半径も無限大である。
例 2.5. Legendre 方程式
(1−x2)y′′−2xy′+ν(ν+1)y=0をx0=0の周囲で正規化すると、P(x)=−1−x22x、Q(x)=1−x2ν(ν+1)である。∣x∣<1では1−x21=∑k≥0x2kであるから、P,Qは∣x∣<1で収束べき級数に等しい。系 2.3をR=1で用いると、任意の初期値に対する解級数の収束半径は1以上である。
ν=nが非負整数である場合には、多項式解が存在する(問題 4.5)。多項式の Taylor 級数は有限和であるため、この解の解級数の収束半径は無限大であり、すべての初期値に共通する下界1より大きい。
例 2.6. Airy 方程式
y′′−xy=0ではP=0、Q=−xが多項式である。系 2.3をR=∞で適用することができるため、任意の初期値から得られる解級数は実数直線全体で収束する。
3 確定特異点と Frobenius 法
展開中心をx0=0とする。展開中心が一般のx0である場合は、変数の平行移動によってこの場合へ帰着する。
定義 3.1.
y′′+P(x)y′+Q(x)y=0(3.1.1) において、PまたはQがx=0で解析的でない一方、
p(x)=xP(x),q(x)=x2Q(x)がx=0の近くで解析的であるとき、x=0を確定特異点 (regular singular point) という。
x>0において
の形をもつ級数を Frobenius 級数 (Frobenius series) という。ここでρ∈Cであり、xρ=eρlogxである。
命題 3.3. 決定方程式の二根をρ1,ρ2とし、N=ρ1−ρ2が非負整数であるとする。このとき、式 (3.2.1)について次が成り立つ。
- ρ=ρ1とすると、任意のa0=0に対して、n≥1のすべての段の等式を満たすa1,a2,…がただ一つ存在する。
- N>0とし、小さい根ρ=ρ2を代入して、a0=0を任意に固定する。1≤n<Nを満たす各nの係数anはa0から一意に定まり、第N段ではaNの係数が零になる。この段の既知項の和∑k=1N[pk(N−k+ρ2)+qk]aN−kが零であることが、形式的な Frobenius 級数を続けるための整合条件である。この和はa0の定数倍であるから、整合条件の成否はa0=0の選び方によらない。整合条件が成立すればaNは自由に選ぶことができ、aN+1,aN+2,…はa0とaNから一意に定まる。整合条件が成立しなければ、指数ρ2をもつ式 (3.1.2)の形の形式級数は存在しない。
- N=0とすると、a0=0を選べばa1,a2,…は一意に定まる。したがって、重根に対応して式 (3.1.2)の形から得られる形式級数は、定数倍を除いて一つである。
証明.F(ρ)=(ρ−ρ1)(ρ−ρ2)であるから、
F(n+ρ1)=n(n+N),F(n+ρ2)=n(n−N)である。
主張 (1)を示す。N≥0であるから、n≥1についてF(n+ρ1)=n(n+N)=0である。したがって、第n段の等式により、anはa0,…,an−1から一意に定まる。
主張 (2)を示す。n≥1についてF(n+ρ2)=0となるのはn=Nの場合に限る。したがって、第N段より前では各係数を直前までの係数から一意に決定することができ、第N段の等式はF(N+ρ2)=0により整合条件そのものになる。1≤n<Nの各anはa0の定数倍であるから、既知項の和はa0の定数倍である。整合条件が成立すれば、第N段の等式はaNの値によらずに成り立つ。第N段より後ではF(n+ρ2)=0であるから各係数が再び一意に定まる。整合条件が成立しなければ、第N段の等式を満たす係数列は存在しない。
主張 (3)を示す。N=0のときρ1=ρ2であり、主張 (1)による。▨
補題 3.4.C≥0、k0∈N≥1とし、(uk)k≥0を非負実数列で、すべてのk≥k0について
uk≤kC(1+i=0∑k−1ui)を満たすものとする。このとき、あるK≥0が存在して、すべてのk∈N≥1についてuk≤KkCが成り立つ。とくに、limsupk→∞uk1/k≤1であり、0≤t<1ならば∑kuktkは収束する。
証明.Sk=1+∑i=0k−1uiとおく。k≥k0についてSk+1=Sk+uk≤(1+C/k)Sk≤eC/kSkであるから、k≥k0について
Sk≤Sk0exp(Ci=k0∑k−1i1)≤Sk0eCkCである。最後の不等式は∑i=1k−11/i≤1+∑i=2k−1∫i−1ixdx≤1+logkによる。k≥k0についてuk≤kCSk≤CSk0eCkCである。K=max({1,CSk0eC}∪{uk:1≤k<k0})とおくと、kC≥1であるから、すべてのk∈N≥1についてuk≤KkCである。K≥1であるから、k→∞のとき(KkC)1/k→1である。したがって、limsupuk1/k≤1である。0<t<1ならば(k+1)Ctk+1/(kCtk)→tであるから、∑kKkCtkは比判定法により収束し、比較により∑kuktkは収束する。▨
補題 3.5.r∈(0,∞]とし、pk,qk∈C(k∈N≥0)とρ∈Cをとり、F(ρ)=ρ(ρ−1)+p0ρ+q0とする。複素数列(hm)m≥0をとり、0<s<rを満たすすべてのsについて、数列(pksk)k、(qksk)k、(hksk)kが有界であるとする。複素数列(bm)m≥0とm0∈N≥1が、すべてのm≥m0について
F(m+ρ)bm+k=1∑m(pk(m−k+ρ)+qk)bm−k=hmを満たすとする。このとき、∣x∣<rを満たすすべての実数xについて∑m∣bm∣∣x∣mは収束する。
証明.0<s<rとする。仮定によりC1=supkmax{∣pk∣sk,∣qk∣sk,∣hk∣sk}<∞である。F(m+ρ)=m2+(2ρ−1+p0)m+F(ρ)であるから、あるm1∈N≥1が存在して、m≥m1ならば∣F(m+ρ)∣≥m2/2である。um=∣bm∣smとおく。m≥m2=max{m0,m1}について、漸化式の両辺にsmを掛けて絶対値を取ると、1≤k≤mについて∣m−k+ρ∣≤m+∣ρ∣であるから
2m2um≤C1(m+∣ρ∣+1)i=0∑m−1ui+C1である。(m+∣ρ∣+1)/m≤2+∣ρ∣であるから、C2=2C1(2+∣ρ∣)についてum≤mC2(1+∑i=0m−1ui)である。補題 3.4により、0≤t<1ならば∑mumtmは収束する。∣x∣<sならば∑m∣bm∣∣x∣m=∑mum(∣x∣/s)mは収束し、s<rは任意であるから、∣x∣<rで収束する。▨
定理 3.6.r∈(0,∞]とし、式 (3.1.1)の係数P,Qは0<x<rで定義され、実数列(pk)k≥0、(qk)k≥0によって、0<x<rを満たすすべてのxについて
xP(x)=k=0∑∞pkxk,x2Q(x)=k=0∑∞qkxkと表されるとする(右辺の級数はそこで収束する)。ρ∈Cとし、複素数列(an)n≥0はa0=0を満たし、すべてのn≥0について式 (3.2.1)を満たすとする。このとき、∑nanxnは∣x∣<rで絶対収束し、
y(x)=xρn=0∑∞anxn(0<x<r)は0<x<r上で式 (3.1.1)を満たす。
証明.0<s<rならば∑kpkskと∑kqkskは収束するから、(pksk)kと(qksk)kは有界である。補題 3.5をhm=0、m0=1、bm=amに適用すると、φ(x)=∑nanxnは∣x∣<rで絶対収束する。
0<x<rとする。(xρ)′=ρxρ−1であるから、
x2y′′+xp(x)y′+q(x)y=xρ(x2φ′′+(2ρ+p(x))xφ′+(ρ(ρ−1)+ρp(x)+q(x))φ)である。x<s<rを満たすsをとると、(pksk)kと(qksk)kは有界であるから∑k∣pk∣xkと∑k∣qk∣xkは収束する。∑nanxnは∣x∣<rで絶対収束するから、ℜanとℑanをそれぞれ係数とする二つの実べき級数の収束半径はr以上である。それぞれに§D1.23 補題 4.2を二回適用すると、二回までの項別微分の級数の収束半径もr以上であるから、§D1.23 定理 1.4 (1)と∣an∣≤∣ℜan∣+∣ℑan∣により、∑nn∣an∣xnと∑nn(n−1)∣an∣xnは収束する。φの実部と虚部に§D1.23 定理 4.3を適用してφ′,φ′′を項別微分の級数で表し、p,qとの積を§D1.21 定理 6.3による絶対収束する級数の Cauchy 積で表すと、右辺の括弧内のxnの係数は
n(n−1)an+2ρnan+k=0∑npk(n−k)an−k+ρ(ρ−1)an+k=0∑n(ρpk+qk)an−kであり、n(n−1)+2ρn+ρ(ρ−1)=(n+ρ)(n+ρ−1)により、式 (3.2.1)の右辺に等しい。したがって、これは0である。仮定によりp(x)=xP(x)、q(x)=x2Q(x)であるから、x2(y′′+P(x)y′+Q(x)y)=0であり、x>0によりyは式 (3.1.1)を満たす。▨
系 3.7.定理 3.6の仮定を満たすr,P,Q,(pk),(qk)をとり、決定方程式の二根をρ1,ρ2とし、ℜρ1≥ℜρ2とする。このとき、a0=1とする指数ρ1の Frobenius 級数で、すべてのn≥0について式 (3.2.1)を満たすものがただ一つ存在し、その和y1(x)=xρ1∑nanxnは0<x<r上で式 (3.1.1)を満たす。ρ1−ρ2が整数でないならば、指数ρ2についても同じことが成り立つ。
証明.F(ρ)=(ρ−ρ1)(ρ−ρ2)であるから、n≥1についてF(n+ρ1)=n(n+ρ1−ρ2)であり、ℜ(n+ρ1−ρ2)≥n>0によりF(n+ρ1)=0である。したがって、a0=1と第n段の等式によりanがただ一つ定まり、定理 3.6によりy1は解である。ρ1−ρ2∈/Zならば、n≥1についてF(n+ρ2)=n(n−(ρ1−ρ2))=0であるから、同じ議論が指数ρ2について成り立つ。▨
例 3.10.x>0における方程式
xy′′+2y′+xy=0を正規化するとP(x)=2/x、Q(x)=1であり、p(x)=2、q(x)=x2は解析的であるから、x=0は確定特異点である。決定多項式はF(ρ)=ρ(ρ−1)+2ρ=ρ(ρ+1)であり、決定方程式の根0,−1の差は1である。ρ=−1とすると、第1段の既知項の和は[p1⋅(−1)+q1]a0=0であるから整合条件が成立し、a1は自由である。n≥2の段は
n(n−1)an+an−2=0となる。a0=1、a1=0と選ぶとa2j=(−1)j/(2j)!、a2j+1=0であり、Frobenius 級数はx−1cosxである。a1=1と選ぶと、これにx−1sinxが加わる。
実際、u=xyと置くとu′′=xy′′+2y′であるから、方程式はu′′+u=0と同値である。§E13.10 定理 3.3 (3)によりcosxとsinxはu′′+u=0の解であるから、x−1cosxとx−1sinxは解である。その WronskianW(x−1cosx,x−1sinx)はx−2=0であるから、二つの解は(0,∞)上の対数項を含まない基本解系をなす。
例 3.11.
x2y′′+xy′=0(x>0)の決定方程式はρ2=0であり、重根0をもつ。一つの解はy1=1である。方程式を(xy′)′=0と書けば
y′=C/x,y=Clogx+Dとなるため、第二解としてy2=logxが現れる。左辺の作用素をLと書くと、実数ρについてL[xρ]=ρ2xρである。xρは(x,ρ)についてC∞級であるから、両辺をρで微分するとL[xρlogx]=(2ρ+ρ2logx)xρとなり、ρ=0で右辺は0になる。したがって、重根ρ=0におけるxρのρについての導関数logxは、方程式の解である。
4 演習
問題 4.1 (Frobenius 法と整数差の判定).x>0における Euler 方程式
x2y′′−2y=0へ Frobenius 級数を代入し、決定方程式とその二根を求めよ。小さい方の根を式 (3.2.1)へ代入したときanの係数が零になる段nを求め、対数項を用いずに二つの一次独立な解を構成して、元の方程式へ代入して検算せよ。
解答.
この方程式ではp(x)=0、q(x)=−2であるから、決定方程式は
ρ(ρ−1)−2=(ρ−2)(ρ+1)=0である。決定方程式の根はρ1=2とρ2=−1であり、差は3である。
係数漸化式は
[(n+ρ)(n+ρ−1)−2]an=0となる。ρ=2ではn≥1に対する係数は非零なので、a1=a2=⋯=0としてy1=x2を得る。ρ=−1ではn=3で係数が零になる。この段の等式は0=0であり、a3を自由に選ぶことができる。a3=0と選べばy2=x−1を得る。a3=0の選択はy2にy1の定数倍を加えるだけである。
直接計算すると
x2(x2)′′−2x2=2x2−2x2=0,x2(x−1)′′−2x−1=2x−1−2x−1=0である。二つの解は一次独立であり、対数項を必要としない。決定方程式の二根の差が整数であることは、対数項が生じるための十分条件ではない。▨
問題 4.2 (整数差があっても対数項を必要としない場合).x>0における Euler 方程式
x2y′′−6y=0へ Frobenius 級数を代入し、決定方程式とその二根を求めよ。小さい方の根を式 (3.2.1)へ代入したときanの係数が零になる段nを求め、その段の整合条件を調べて、対数項を用いない二つの一次独立な解を構成せよ。最後に、二つの解の Wronskian を計算し、元の方程式への代入によって検算せよ。
解答.
この方程式ではp(x)=0、q(x)=−6であるから、決定方程式は
ρ(ρ−1)−6=(ρ−3)(ρ+2)=0である。決定方程式の根はρ1=3とρ2=−2であり、差は5である。係数漸化式は
[(n+ρ)(n+ρ−1)−6]an=0となる。
ρ=3では、すべてのn≥1についてanの係数が非零であるから、an=0となり、y1=x3を得る。ρ=−2では第5段でa5の係数が零になる。k≥1についてpk=qk=0であるから、第5段の既知項はすべて零であり、整合条件は0=0として成立し、a5は自由である。a5=0と選ぶとy2=x−2を得る。a5=0の選択はy2にy1の定数倍を加えるだけである。
y1=x3、y2=x−2の Wronskian は
W(y1,y2)=y1y2′−y1′y2=−2−3=−5であるから、二つの解は(0,∞)上で一次独立である。また、
x2(x3)′′−6x3=6x3−6x3=0,x2(x−2)′′−6x−2=6x−2−6x−2=0である。したがって、決定方程式の二根の差が正の整数であっても、この方程式の基本解系には対数項を必要としない。▨
問題 4.3 (既知項が打ち消し合って整合条件が成立する場合).x>0における方程式
xy′′+(2+x)y′+y=0について、x=0が確定特異点であることを確かめ、決定方程式とその二根を求めよ。小さい方の根に対する第1段の既知項が零でない係数p1,q1を含みながら打ち消し合い、整合条件が成立することを示せ。さらに、小さい方の根を指数とする Frobenius 級数の係数をa0=1、a1=tについて求めて和を閉じた形で表し、x−1とx−1e−xが(0,∞)上の一次独立な解であることを示せ。
解答.
方程式をxで割るとy′′+x2+xy′+x1y=0であるから、p(x)=2+x、q(x)=xは解析的であり、Pはx=0で解析的でないから、x=0は確定特異点である。p0=2、p1=1、q0=0、q1=1であり、ほかのpk,qkは零である。決定多項式はF(ρ)=ρ(ρ−1)+2ρ=ρ(ρ+1)であり、決定方程式の根はρ1=0、ρ2=−1、差はN=1である。
ρ=−1とすると、第1段の等式は
F(0)a1+[p1⋅(1−1−1)+q1]a0=0⋅a1+(−1+1)a0=0であり、既知項−p1a0とq1a0が打ち消し合って整合条件が成立する。したがって、命題 3.3 (2)によりa1は自由である。n≥2の段は
F(n−1)an+[p1(n−2)+q1]an−1=n(n−1)an+(n−1)an−1=0であるから、nan=−an−1である。a0=1、a1=tとすると、n≥1についてan=(−1)n−1t/n!であり、
y(x)=x−1(1+tn≥1∑n!(−1)n−1xn)=x−1(1+t(1−e−x))である。t=0でx−1、t=−1でx−1e−xを得る。
検算のためu=xyと置くと、u′=xy′+y、u′′=xy′′+2y′であるから、方程式はu′′+u′=0と同値である。x−1とx−1e−xに対するuは1とe−xであり、§E13.10 定理 3.3 (1)により、いずれもu′′+u′=0の解である。Wronskian は
W(x−1,x−1e−x)=x−1(−xe−x−x2e−x)+x21⋅xe−x=−x2e−x=0であるから、二つの解は一次独立であり、整数差1をもつこの方程式の基本解系は対数項を含まない。▨
問題 4.4 (整数差によって対数項が生じる場合).0<x<1における方程式
x(1−x)y′′+xy′−y=0について、x=0が確定特異点であることを確認し、決定方程式とその二根を求めよ。小さい方の根ρ=0に対する第1段の係数関係が整合しないことを示せ。さらに、xと1+xlogxが二つの一次独立な解であることを、元の方程式への代入と Wronskian の計算によって示せ。
解答.
0<x<1では方程式を
y′′+1−x1y′−x(1−x)1y=0と正規化することができる。したがって
p(x)=1−xx=k=1∑∞xk,q(x)=−1−xx=−k=1∑∞xkは∣x∣<1で解析的であり、x=0は確定特異点である。p0=q0=0であるから、決定方程式は
ρ(ρ−1)=0であり、決定方程式の根はρ1=1とρ2=0である。
ρ=0とすると、式 (3.2.1)の第1段は
1⋅0a1+[p1⋅0+q1]a0=−a0=0となる。Frobenius 級数ではa0=0であるから、この等式は成立せず、小さい方の根に対応する式 (3.1.2)の形の形式級数は存在しない。
y1=xはy1′=1、y1′′=0を満たすから、元の方程式の左辺はx−x=0である。y2=1+xlogxは
y2′=1+logx,y2′′=x1を満たし、元の方程式の左辺は
(1−x)+x(1+logx)−(1+xlogx)=0である。さらに、
W(y1,y2)=x(1+logx)−(1+xlogx)=x−1は0<x<1で零にならない。したがってxと1+xlogxは(0,1)上で一次独立であり、この方程式では整数差に伴って対数項が生じる。▨
問題 4.5 (Legendre 方程式の解級数の収束半径).−1<x<1における Legendre 方程式(1−x2)y′′−2xy′+λy=0(λ∈R)を、x0=0を常点とする正規形y′′−1−x22xy′+1−x2λy=0として考える。例 2.5により、どの解級数の収束半径も1以上である。λ=n(n+1)(nは非負整数)のとき次数nの多項式の解が存在してその解級数の収束半径が∞であること、λ=0のときy(x)=21log1−x1+xが解であってその Taylor 級数の収束半径がちょうど1であることを示せ。
解答.
y=∑k≥0ckxkを(1−x2)y′′−2xy′+λy=0へ代入し、xkの係数を比べると
(k+2)(k+1)ck+2=(k(k+1)−λ)ck(k≥0)である。λ=n(n+1)とし、nが偶数ならc0=1、c1=0、奇数ならc0=0、c1=1とする。漸化式はckとck+2だけを結ぶので、nと偶奇の異なる添字の係数はすべて0である。k<nのときk(k+1)−n(n+1)=0であるから、nと偶奇の等しいk≤nについてck=0であり、とくにcn=0である。k=nのとき右辺の因子は0であるからcn+2=0であり、漸化式によりcn+4=cn+6=⋯=0である。したがってyは次数nの多項式であり、各係数の関係から方程式を満たす。多項式の Taylor 級数は有限和であり、収束半径は∞である。
λ=0とし、y(x)=21log1−x1+x=21(log(1+x)−log(1−x))とおく。y′=21(1+x1+1−x1)=1−x21、y′′=(1−x2)22xであるから、(1−x2)y′′−2xy′=1−x22x−1−x22x=0である。y′=∑k≥0x2kを0からxまで項別に積分すると、∣x∣<1でy(x)=∑k≥0x2k+1/(2k+1)である。x=1ではこの級数は∑k≥01/(2k+1)≥∑k≥01/(2k+2)となり、調和級数との比較により発散する。収束半径が1より大きければx=1で収束するので、収束半径はちょうど1である。λ=0の例は下界1が達成されることを示し、多項式解の例は個々の解級数の収束半径が下界より大きくなり得ることを示す。▨