1 Banach 空間の陰関数定理
補題 1.1.X,YをR上の Banach 空間、(P,d)を距離空間とし、p0∈P、x0∈X、r>0とする。r′>0についてB(x0,r′)={x∈X:∥x−x0∥<r′}、B(x0,r′)={x∈X:∥x−x0∥≤r′}と書く。写像H:P×B(x0,r)→YはH(p0,x0)=0を満たし、各x∈B(x0,r)についてp↦H(p,x)は連続であるとする。L:X→Yは全単射な有界線形作用素で、逆写像L−1:Y→Xも有界線形作用素であるとする。さらに、任意のη>0に対してρ∈(0,r]が存在して、d(p,p0)<ρかつx,y∈B(x0,ρ)ならば
∥H(p,x)−H(p,y)−L(x−y)∥≤η∥x−y∥が成り立つとする。このとき、ρ1>0とρ2∈(0,r)が存在して、次が成り立つ。
- d(p,p0)<ρ1を満たす各p∈Pについて、H(p,x)=0を満たすx∈B(x0,ρ2)がただ一つ存在する。これをx(p)と書く。
- x(p0)=x0であり、p↦x(p)は{p∈P:d(p,p0)<ρ1}の上で連続である。
証明.η>0を∥L−1∥η≤1/2を満たすように取り、このηに対する仮定のρ∈(0,r]を取る。ρ2=ρ/2とおく。p↦H(p,x0)はp0で連続でH(p0,x0)=0であるから、ρ1∈(0,ρ]が存在して、d(p,p0)<ρ1ならば∥L−1∥∥H(p,x0)∥≤ρ2/2である。P1={p∈P:d(p,p0)<ρ1}とおき、P1にはdの制限を距離として入れる。
p∈P1について、Tp:B(x0,ρ2)→XをTp(x)=x−L−1H(p,x)で定める。B(x0,ρ2)⊆B(x0,ρ)であるから、x,y∈B(x0,ρ2)について
∥Tp(x)−Tp(y)∥=L−1(H(p,x)−H(p,y)−L(x−y))≤∥L−1∥η∥x−y∥≤21∥x−y∥である。Tp(x0)−x0=−L−1H(p,x0)であるから、x∈B(x0,ρ2)について∥Tp(x)−x0∥≤∥Tp(x)−Tp(x0)∥+∥L−1H(p,x0)∥≤ρ2/2+ρ2/2=ρ2であり、TpはB(x0,ρ2)をそれ自身へ写す。B(x0,ρ2)は Banach 空間Xの空でない閉集合であるから、§E2.5 定理 3.2により完備である。
主張 (1)を示す。§E13.20 補題 1.3 (1)(完備距離空間B(x0,ρ2)、パラメータの集合P1、θ=21)により、各p∈P1についてTpはB(x0,ρ2)にただ一つの不動点をもつ。L−1は単射であるから、x∈B(x0,ρ2)がTpの不動点であることとH(p,x)=0であることは同値である。
主張 (2)を示す。x0∈B(x0,ρ2)はH(p0,x0)=0を満たすから、一意性によりx(p0)=x0である。q∈P1とする。p∈P1についてTp(x(q))=x(q)−L−1H(p,x(q))であり、p↦H(p,x(q))は連続でL−1は有界であるから、p↦Tp(x(q))はqで連続である。§E13.20 補題 1.3 (2)により、p↦x(p)はqで連続である。▨
2 周期関数の空間の線形化作用素と最小周期
補題 2.1.n∈N≥1、ω0>0とし、A0∈Rn×nは±iω0を代数的に単純な固有値にもち、すべてのk∈Z∖{1,−1}についてikω0を固有値にもたないとする。v,w∈CnはA0v=iω0v、w∗A0=iω0w∗、w∗v=1を満たすとする。Rnには Euclid ノルム∣⋅∣を、行列にはその作用素ノルムを用いる。
C2π={u∈C(R;Rn):u(s+2π)=u(s) (s∈R)},∥u∥∞=s∈Rsup∣u(s)∣,C2π1=C2π∩C1(R;Rn),∥u∥C1=∥u∥∞+∥u′∥∞とおき、s∈Rについて
ϕ1(s)=ℜ(eisv),ϕ2(s)=ℑ(eisv),ψ1(s)=ℜ(eisw),ψ2(s)=ℑ(eisw)とおく。L0:C2π1→C2πをL0u=ω0u′−A0uで定め、X1={u∈C2π1:∫02πϕjTuds=0 (j=1,2)}とおく。このとき、次が成り立つ。
- ϕ1,ϕ2∈C2π1、ϕ1′=−ϕ2、ϕ2′=ϕ1であり、ϕ1,ϕ2はkerL0の基底である。
- ψ1,ψ2は、ω0ψ′=−A0Tψを満たすψ∈C2π1の全体のなすR線形空間の基底である。
- すべてのB∈Rn×nについて、β=w∗Bvとおくと
∫02πψ1TBϕ1ds=∫02πψ2TBϕ2ds=πℜβ,∫02πψ1TBϕ2ds=−∫02πψ2TBϕ1ds=πℑβ
である。特に、i,j∈{1,2}について∫02πψiTϕjds=πδijである。
- imL0={h∈C2π:∫02πψjThds=0 (j=1,2)}である。X1はC2π1の閉部分空間で、C2π1=kerL0⊕X1であり、L0∣X1:X1→imL0は全単射である。さらに、あるC>0が存在して、すべてのu∈X1で∥u∥C1≤C∥L0u∥∞である。
- X=X1×R×Rにノルム∥(u,a,b)∥X=max{∥u∥C1,∣a∣,∣b∣}を入れると、Xは Banach 空間である。B∈Rn×nがℜ(w∗Bv)=0を満たすとし、LB:X→C2πをLB(u,a,b)=L0u+aϕ1′−bBϕ1で定める。このとき、LBは全単射な有界線形作用素であり、逆写像LB−1も有界線形作用素である。
証明.A=A0/ω0とおき、LFu=u′−Auとおく。L0=ω0LFであるから、kerL0=kerLF、imL0=imLFである。Aの固有値はA0の固有値をω0で割ったものであり、代数的重複度も等しいから、±iはAの特性多項式の単根であり、Aの固有値でiZに属するものは±iの他に無い。したがって§E13.13 命題 4.7 (4)(K=R、T=2π、ω=1)により、u′=Auの2π周期の実数値の局所絶対連続解の全体と、ψ′=−ATψの2π周期の実数値の局所絶対連続解の全体は、ともに二次元のR線形空間である。
主張 (3)を示す。ϕ=ϕ1+iϕ2、ψ=ψ1+iψ2とおくとϕ(s)=eisv、ψ(s)=eiswである。B∈Rn×nについてψ∗Bϕ=w∗Bv=β、ψTBϕ=e2iswTBvであり、∫02πe2isds=0であるから
∫02πψ∗Bϕds=2πβ,∫02πψTBϕds=0である。aij=∫02πψiTBϕjdsとおくと、ψ∗=ψ1T−iψ2T、ψT=ψ1T+iψ2Tであるから、二つの積分はそれぞれa11+a22+i(a12−a21)とa11−a22+i(a12+a21)に等しい。実部と虚部を比べてa11=a22=πℜβ、a12=−a21=πℑβを得る。B=Inのときβ=w∗v=1である。
主張 (1)を示す。ω0(eisv)′=iω0eisv=A0eisvであり、A0とω0は実であるから、実部と虚部を取ってω0ϕj′=A0ϕj(j=1,2)を得る。ϕjはC1級で2π周期であるからϕj∈kerL0である。ϕ1′+iϕ2′=ieisv=−ϕ2+iϕ1である。c1,c2∈Rがc1ϕ1+c2ϕ2=0を満たすならば、主張 (3)により0=∫02πψiT(c1ϕ1+c2ϕ2)ds=πci(i=1,2)であるから、ϕ1,ϕ2は一次独立である。kerL0の元はu′=Auの2π周期の実数値の局所絶対連続解であるから、第一段によりdimRkerL0≤2であり、ϕ1,ϕ2はkerL0の基底である。
主張 (2)を示す。w∗A0=iω0w∗の共役転置を取ると、A0は実行列であるからA0Tw=−iω0wである。したがってω0(eisw)′=iω0eisw=−A0Teiswであり、実部と虚部を取ってω0ψj′=−A0Tψjを得る。c1,c2∈Rがc1ψ1+c2ψ2=0を満たすならば、主張 (3)により0=∫02π(c1ψ1+c2ψ2)Tϕjds=πcj(j=1,2)である。ω0ψ′=−A0Tψはψ′=−ATψと同値であるから、第一段によりその解でC2π1に属するものの全体の次元は2以下であり、ψ1,ψ2はその基底である。
主張 (4)を示す。AT=A∗であるから、ψ′=−ATψはu′=Auの随伴系である。§E13.13 系 4.6をK=R、d=n、T=2π、定数係数AについてLFに適用する。同系のN=kerLFは主張 (1)によりϕ1,ϕ2で張られ、N∗は主張 (2)によりψ1,ψ2で張られる。したがって§E13.13 系 4.6 (3)によりimL0=imLFは主張の集合に等しく、§E13.13 系 4.6 (4)のX1は本補題のX1に一致する。§E13.13 系 4.6 (4)によりC2π1=kerL0⊕X1であり、L0∣X1=ω0LF∣X1はX1からimL0への全単射であって、CF>0が存在して、すべてのu∈X1について∥u∥C1≤CF∥LFu∥∞=(CF/ω0)∥L0u∥∞である。ℓj(u)=∫02πϕjTudsは Cauchy–Schwarz の不等式により∣ℓj(u)∣≤2π∥ϕj∥∞∥u∥C1を満たす線形写像であるから連続であり、X1=kerℓ1∩kerℓ2は閉部分空間である。
主張 (5)を示す。β=w∗Bvとおく。§E13.13 系 4.6 (1)と主張 (4)と§E10.1 命題 1.4 (1)によりX1は Banach 空間である。(um,am,bm)がXの Cauchy 列ならば、(um)、(am)、(bm)はそれぞれX1、R、Rの Cauchy 列であって収束するから、(um,am,bm)はXで収束する。§E13.13 系 4.6 (1)によりL0=ω0LFは有界であり、∥LB(u,a,b)∥∞≤(∥L0∥+∥ϕ2∥∞+∥B∥∥ϕ1∥∞)∥(u,a,b)∥Xであるから、LBは有界線形作用素である。
h∈C2πと(u,a,b)∈Xについて、ϕ1′=−ϕ2であるから、LB(u,a,b)=hであることはL0u=h+aϕ2+bBϕ1と同値である。主張 (4)により、これを満たすu∈X1が存在することはh+aϕ2+bBϕ1∈imL0と同値であり、そのときuはただ一つである。hj=∫02πψjThdsとおくと、主張 (3)により、h+aϕ2+bBϕ1∈imL0は
h1+πbℜβ=0,h2+πa−πbℑβ=0と同値である。ℜβ=0であるから、この連立一次方程式はただ一つの解b=−h1/(πℜβ)、a=−h2/π+bℑβをもつ。したがってLBは全単射である。∣hj∣≤2π∥ψj∥∞∥h∥∞であるから、hによらないC1>0が存在して、すべてのh∈C2πについて∣a∣+∣b∣≤C1∥h∥∞であり、主張 (4)のCについて∥u∥C1≤C(1+C1(∥ϕ2∥∞+∥B∥∥ϕ1∥∞))∥h∥∞である。線形な全単射の逆写像は線形であるから、LB−1は有界線形作用素である。▨
補題 2.2.n∈N≥1とし、p∈C(R;Rn)はすべてのs∈Rでp(s+2π)=p(s)を満たし、∫02πe−isv∗p(s)ds=0を満たすv∈Cnが存在するとする。このとき、2以上のすべての整数mについて、p(s+2π/m)=p(s)を満たすs∈Rが存在する。特にpは定数でない。
証明.m≥2を整数とし、c=2π/mがすべてのs∈Rでp(s+c)=p(s)を満たすと仮定する。I0=∫0ce−iσv∗p(σ)dσとおく。j=0,…,m−1について、s=jc+σと置換しp(jc+σ)=p(σ)を用いると∫jc(j+1)ce−isv∗p(s)ds=e−ijcI0である。ζ=e−2πi/mはζ=1、ζm=1を満たすから
∫02πe−isv∗p(s)ds=I0j=0∑m−1ζj=I01−ζ1−ζm=0である。これは∫02πe−isv∗p(s)ds=0に反する。定数関数はすべてのsでp(s+π)=p(s)を満たすから、m=2の場合によりpは定数でない。▨
3 Hopf 分岐定理
定理 3.1 (Hopf 分岐定理).n∈N≥1、n≥2とし、U⊆Rnを開集合、Λ⊆Rを0を含む開区間、F∈C2(U×Λ,Rn)とする。x0∈UはF(x0,0)=0を満たし、A0=DxF(x0,0)とω0>0は次を満たすとする。
- ±iω0はA0の代数的に単純な固有値である。
- すべてのk∈Z∖{1,−1}について、ikω0はA0の固有値でない。
Λ0⊆Λを0を含む開区間とし、ξ:Λ0→Uを、ξ(0)=x0とすべてのμ∈Λ0についてのF(ξ(μ),μ)=0を満たすC2級の写像とする(条件 (b)のk=0によりA0は可逆であり、§E13.22 定理 3.3 (1)によりこのようなΛ0とξが存在する)。A(μ)=DxF(ξ(μ),μ)とおき、§E13.22 補題 4.2をA、μ0=0、λ0=iω0に適用して得る固有値の分枝をλとする。さらに次を仮定する。
- ℜλ′(0)=0である。
v∈Cn∖{0}をA0v=iω0vを満たすベクトルとし、ϕ1(s)=ℜ(eisv)、ϕ2(s)=ℑ(eisv)とおく。Rnには Euclid ノルム∣⋅∣を用い、C2π1を2π周期のC1級写像u:R→Rnの全体にノルム∥u∥C1=sups∣u(s)∣+sups∣u′(s)∣を入れた空間とする。このとき、ε0>0、ρ>0と、連続写像(−ε0,ε0)∋ε↦(μ(ε),ω(ε),uε)∈Λ0×(0,∞)×C2π1が存在して、次が成り立つ。
- μ(0)=0、ω(0)=ω0、u0=0である。すべてのε∈(−ε0,ε0)について、∣μ(ε)∣≤ρ、∣ω(ε)−ω0∣≤ρ、∥uε−εϕ1∥C1≤ρ∣ε∣、∫02πϕjT(uε−εϕ1)ds=0(j=1,2)であり、すべてのs∈Rでξ(μ(ε))+uε(s)∈Uかつω(ε)uε′(s)=F(ξ(μ(ε))+uε(s),μ(ε))である。さらに、ε→0(ε=0)のとき∥uε−εϕ1∥C1/∣ε∣→0である。
- 0<∣ε∣<ε0とし、xε(t)=ξ(μ(ε))+uε(ω(ε)t)(t∈R)とおく。このとき、xεはx′=F(x,μ(ε))のR上の古典解であり、xε(0)はF(⋅,μ(ε))の流れの周期点で、その最小周期は2π/ω(ε)である。
- 0<∣ε∣<ε0とし、(μ,ω,u)∈Λ0×R×C2π1が∣μ∣≤ρ、∣ω−ω0∣≤ρ、∥u−εϕ1∥C1≤ρ∣ε∣、∫02πϕjT(u−εϕ1)ds=0(j=1,2)を満たし、すべてのs∈Rでξ(μ)+u(s)∈Uかつωu′(s)=F(ξ(μ)+u(s),μ)を満たすとする。このとき(μ,ω,u)=(μ(ε),ω(ε),uε)である。
証明.§E13.22 補題 4.1 (2)により、w∗A0=iω0w∗とw∗v=0を満たすw∈Cnが存在する。wをw∗vで割って、w∗v=1とする。DxFとξはC1級であるから、A:Λ0→Rn×nはC1級である。B1=A′(0)とおく。§E13.22 補題 4.2 (2)によりλ′(0)=w∗B1vであるから、条件 (c)によりℜ(w∗B1v)=0である。補題 2.1をA0、ω0、v、wに適用し、同補題のC2π、∥⋅∥∞、L0、X1を用いる。補題 2.1 (5)により、X=X1×R×Rはノルム∥(z,ω,μ)∥X=max{∥z∥C1,∣ω∣,∣μ∣}について Banach 空間であり、L=LB1、すなわちL(z,ω,μ)=L0z+ωϕ1′−μB1ϕ1は全単射な有界線形作用素で、L−1も有界線形作用素である。
W={(y,μ)∈Rn×Λ0:ξ(μ)+y∈U}は開集合であり、G(y,μ)=F(ξ(μ)+y,μ)はW上のC2級の写像で、すべてのμ∈Λ0についてG(0,μ)=0、DyG(0,μ)=A(μ)である。δ>0を[−2δ,2δ]⊆Λ0を満たすように取る。{0}×[−2δ,2δ]は開集合Wのコンパクト部分集合であるから、{(y,μ):∣y∣≤2r, ∣μ∣≤2δ}⊆Wを満たすr>0が存在する。そのようなrを一つ取る。R1=∥ϕ1∥∞+1、ε1=r/R1とし、
E={(a,ν)∈Rn×R:∣a∣<2R1, ∣ν∣<2δ},D=(−ε1,ε1)×Eとおく。(ε,a,ν)∈Dならば∣εa∣<2rかつ∣ν∣<2δであるから(εa,ν)∈Wであり、τ∈[0,1]について(τε,a,ν)∈Dである。したがって、(ε,a,ν)∈Dについて
k(ε,a,ν)=∫01DyG(τεa,ν)adτが定まる。
主張 3.1.1.(ε,a,ν)∈Dについて、ε=0ならばk(ε,a,ν)=ε−1G(εa,ν)であり、k(0,a,ν)=A(ν)aである。各ε∈(−ε1,ε1)について、(a,ν)↦k(ε,a,ν)はE上でC1級であり、その(a,ν)∈Eでの導関数は
Θ(ε,a,ν)=(DyG(εa,ν), ∫01∂μDyG(τεa,ν)adτ)∈Rn×(n+1)である。kとΘはD上で連続である。
証明.(ε,(a,ν))∈(−ε1,ε1)×Eについてg(ε,(a,ν))=G(εa,ν)とおく。§E4.3 定理 1.1によりgはC2級であり、∂εg(ε,(a,ν))=DyG(εa,ν)a、∂νg(ε,(a,ν))=∂μG(εa,ν)である。すべての(a,ν)∈Eについてg(0,(a,ν))=G(0,ν)=0であるから、§E13.22 補題 7.1を、滑らかさの指数2、p=n+1、m=n、同補題の区間Jと開集合Λをそれぞれ(−ε1,ε1)とEとして、gに適用することができる。∂εg(τε,(a,ν))=DyG(τεa,ν)aであるから、同補題でgから定まる関数はkに等しく、同補題によりkはD上でC1級である。§E13.22 補題 7.1 (1)により、ε=0ならばk(ε,a,ν)=ε−1G(εa,ν)である。§E13.22 補題 7.1 (2)のi=0、β=0の場合によりk(0,a,ν)=∂εg(0,(a,ν))=DyG(0,ν)a=A(ν)aである。
kはD上でC1級であるから、各εについて(a,ν)↦k(ε,a,ν)はE上でC1級であり、その導関数はD上で連続である。ε=0のとき、k(ε,a,ν)=ε−1G(εa,ν)と§E4.3 定理 1.1によりaについての導関数はDyG(εa,ν)であり、ε=0のとき、k(0,a,ν)=A(ν)aのaについての導関数はA(ν)=DyG(0,ν)である。§E13.22 補題 7.1 (2)のi=0でβをνの座標の単位多重指数とする場合により
∂νk(ε,a,ν)=∫01∂ε∂νg(τε,(a,ν))dτ=∫01Dy∂μG(τεa,ν)adτであり、GはC2級であるから§E4.4 定理 2.1によりDy∂μG=∂μDyGである。したがって導関数はΘ(ε,a,ν)であり、kとΘはD上で連続である。▨
x∗=(0,ω0,0)∈X、rX=min{1,δ,ω0/2}、P=(−ε1/2,ε1/2)とし、PにはRの距離を入れる。BX(x∗,r′)、BX(x∗,r′)をXの開球・閉球とする。(z,ω,μ)∈BX(x∗,rX)、ε∈P、s∈Rについて∣ϕ1(s)+z(s)∣<R1、∣μ∣<δであるから、(ε,ϕ1(s)+z(s),μ)はコンパクト集合D′=[−ε1/2,ε1/2]×{a∈Rn:∣a∣≤R1}×[−δ,δ]⊆Dに属する。H:P×BX(x∗,rX)→C2πを
H(ε;z,ω,μ)(s)=ω(ϕ1′(s)+z′(s))−k(ε,ϕ1(s)+z(s),μ)(s∈R)で定める。右辺はsについて連続で2π周期である。kはD′上で一様連続であるから、Hは連続である。k(0,a,0)=A0aであるから、補題 2.1 (1)によりH(0;x∗)=ω0ϕ1′−A0ϕ1=L0ϕ1=0である。
主張 3.1.2. 任意のη>0に対してσ∈(0,rX]が存在して、∣ε∣<σかつx=(z,ω,μ), x~=(z~,ω~,μ~)∈BX(x∗,σ)ならば、∥H(ε;x)−H(ε;x~)−L(x−x~)∥∞≤4η∥x−x~∥Xである。
証明.η>0とする。主張 3.1.1によりΘはコンパクト集合D′上で一様連続であるから、σ′>0が存在して、D′の二点の Euclid 距離がσ′未満ならば、その二点でのΘの値の差の作用素ノルムはη以下である。σ=min{rX,ε1/2,σ′/3,η}とおき、ε、x、x~を主張のとおりに取る。p=ϕ1+z、p~=ϕ1+z~とおく。L(x−x~)=ω0(z−z~)′−A0(z−z~)+(ω−ω~)ϕ1′−(μ−μ~)B1ϕ1であるから、H(ε;x)−H(ε;x~)−L(x−x~)=I1−I2であり、ここで
I1=ωp′−ω~p~′−ω0(z−z~)′−(ω−ω~)ϕ1′=(ω−ω0)(z−z~)′+(ω−ω~)z~′,I2(s)=k(ε,p(s),μ)−k(ε,p~(s),μ~)−A0(z(s)−z~(s))−(μ−μ~)B1ϕ1(s)である。∣ω−ω0∣<σ、∥z~∥C1<σであるから、∥I1∥∞≤2σ∥x−x~∥X≤2η∥x−x~∥Xである。
s∈Rを固定し、E上でfs(a,ν)=k(ε,a,ν)−A0a−νB1ϕ1(s)とおく。I2(s)=fs(p(s),μ)−fs(p~(s),μ~)である。Θ(0,ϕ1(s),0)=(A0,B1ϕ1(s))であるから、主張 3.1.1によりfsはE上でC1級で、(a,ν)での導関数はΘ(ε,a,ν)−Θ(0,ϕ1(s),0)である。(p~(s),μ~)と(p(s),μ)を結ぶ線分の点は、∣a′∣<σ、∣ν′∣<σを満たす(ϕ1(s)+a′,ν′)の形であり、Eに属する。(ε,ϕ1(s)+a′,ν′)と(0,ϕ1(s),0)はともにD′に属し、その Euclid 距離は∣ε∣+∣a′∣+∣ν′∣以下であり、∣ε∣+∣a′∣+∣ν′∣<3σ≤σ′であるから、線分上でfsの導関数の作用素ノルムはη以下である。§E4.3 定理 2.1(Rn+1の Euclid ノルム)により
∣I2(s)∣≤η(∣z(s)−z~(s)∣2+∣μ−μ~∣2)1/2≤2η∥x−x~∥Xである。sは任意であるから∥I1−I2∥∞≤4η∥x−x~∥Xである。▨
任意のη>0について主張 3.1.2をη/4に適用すると、補題 1.1の剰余の条件がηについて成り立つ。したがって、同補題の仮定はX、Y=C2π、P、p0=0、x∗、rX、H、Lについて成り立つ。同補題のρ1、ρ2∈(0,rX)を取り、ε0=min{ρ1,ε1/2}、ρ=ρ2とおく。ε∈(−ε0,ε0)について、H(ε;x)=0を満たすx∈BX(x∗,ρ)をただ一つ取り、x=(zε,ω(ε),μ(ε))と書く。補題 1.1 (2)によりε↦(zε,ω(ε),μ(ε))は連続で、(z0,ω(0),μ(0))=x∗である。uε=ε(ϕ1+zε)とおく。
主張 (1)を示す。ε↦uεはC2π1への連続写像であり、μ(0)=0、ω(0)=ω0、u0=0である。∣μ(ε)∣≤ρ<δであるからμ(ε)∈Λ0であり、ω(ε)≥ω0−ρ>ω0/2>0である。∥uε−εϕ1∥C1=∣ε∣∥zε∥C1≤ρ∣ε∣であり、zε∈X1であるから∫02πϕjT(uε−εϕ1)ds=ε∫02πϕjTzεds=0である。∣uε(s)∣<(ε1/2)R1=r/2であるから(uε(s),μ(ε))∈W、すなわちξ(μ(ε))+uε(s)∈Uである。ε=0のとき、主張 3.1.1によりεk(ε,ϕ1(s)+zε(s),μ(ε))=G(uε(s),μ(ε))であるから、H(ε;zε,ω(ε),μ(ε))=0の両辺にεを掛けると
ω(ε)uε′(s)=G(uε(s),μ(ε))=F(ξ(μ(ε))+uε(s),μ(ε))(s∈R)を得る。ε=0のときはu0=0とF(ξ(0),0)=F(x0,0)=0により両辺は0である。ε=0について∥uε−εϕ1∥C1/∣ε∣=∥zε∥C1であり、ε→0のときzε→z0=0である。
主張 (3)を示す。εと(μ,ω,u)を主張のとおりに取り、z=(u−εϕ1)/εとおく。z∈C2π1、∫02πϕjTzds=0であるからz∈X1であり、∥z∥C1≤ρ、∣ω−ω0∣≤ρ、∣μ∣≤ρであるから(z,ω,μ)∈BX(x∗,ρ)である。ρ<rXにより、すべてのsで(ε,ϕ1(s)+z(s),μ)∈Dであり、ξ(μ)+u(s)∈Uにより(u(s),μ)∈W、G(u(s),μ)=F(ξ(μ)+u(s),μ)である。主張 3.1.1によりk(ε,ϕ1(s)+z(s),μ)=ε−1G(u(s),μ)=ε−1ωu′(s)=ω(ϕ1′(s)+z′(s))であるから、H(ε;z,ω,μ)=0である。補題 1.1 (1)の一意性により(z,ω,μ)=(zε,ω(ε),μ(ε))であり、u=ε(ϕ1+zε)=uεである。
主張 (2)を示す。0<∣ε∣<ε0とし、μ=μ(ε)、ω=ω(ε)と書く。F(⋅,μ)はU上のC1級の写像であるから、§E13.4 補題 4.2(Ω=R×U、f(t,y)=F(y,μ))により局所 Lipschitz 連続である。F(⋅,μ)の流れをφとする。xεはC1級であり、主張 (1)によりxε′(t)=ωuε′(ωt)=F(xε(t),μ)であるから、xεはR上の古典解である。q=xε(0)とおくと、§E13.15 補題 1.2(J=R、τ=0)によりI(q)=Rであり、すべてのt∈Rでφt(q)=xε(t)である。
e−isv∗=ϕ1(s)T−iϕ2(s)Tであり、zε∈X1であるから∫02πe−isv∗zε(s)ds=0である。ϕ1(s)=21(eisv+e−isvˉ)と∫02πe−2isds=0により
∫02πe−isv∗uε(s)ds=ε∫02π21(v∗v+e−2isv∗vˉ)ds=πεv∗v=0である。補題 2.2によりuεは定数でなく、したがってxεは定数でない。F(q,μ)=0ならば、§E13.15 命題 4.3 (2)によりγ(q)={q}であり、xεは定数となるから、F(q,μ)=0である。φ2π/ω(q)=ξ(μ)+uε(2π)=qであるから、qは周期点である。§E13.15 命題 4.3 (3)により、{t∈R:φt(q)=q}=T∗Zを満たすT∗>0が存在し、2π/ω∈T∗Zであるから、2π/ω=mT∗を満たす整数m≥1が存在する。§E13.15 定理 1.3により、すべてのtでxε(t+T∗)=φt(φT∗(q))=xε(t)であるから、すべてのsでuε(s+2π/m)=uε(s)である。補題 2.2によりm=1であり、qの最小周期は2π/ωである。▨
4 分岐の向きと安定性
命題 4.1.定理 3.1の仮定と記号の下で、さらにA0の±iω0以外の固有値の実部がすべて負であるとする。このとき、δ>0が存在して(−δ,δ)⊆Λ0であり、0<∣μ∣<δを満たすすべてのμについて、F(⋅,μ)の平衡点ξ(μ)は、μℜλ′(0)<0ならば漸近安定であり、μℜλ′(0)>0ならば不安定である。
証明.λの定義域をΛλとする。DxFとξはC1級であるからAはC1級であり、§E13.22 補題 4.2によりΛλ⊆Λ0は0を含む開区間で、λはC1級であり、§E13.22 補題 4.2 (1)によりλ(0)=iω0であって、μ∈Λλについてλ(μ)はA(μ)の固有値である。a=min{−ℜν:νはA0の固有値でν=±iω0}(そのような固有値が無ければa=1)とする。A0の固有値は±iω0と実部が−a以下の固有値であるから、直線{z∈C:ℜz=−a/2}の上にA0の固有値は無く、定理 3.1 条件 (a)により、ℜz>−a/2にあるA0の固有値の個数(代数的重複度を込める)は2である。Aは0で連続であるから、§E13.22 補題 3.2 (4)(T=Λ0、t0=0、c=−a/2)により、δ1>0が存在して、μ∈Λ0、∣μ∣<δ1ならば、ℜz>−a/2にあるA(μ)の固有値の個数(代数的重複度を込める)は2であり、A(μ)のその他の固有値の実部は−a/2より小さい。λは連続でλ(0)=iω0であるから、δ2∈(0,δ1]が存在して、(−δ2,δ2)⊆Λλであり、∣μ∣<δ2ならば∣λ(μ)−iω0∣<min{a/2,ω0}、したがってℜλ(μ)>−a/2かつℑλ(μ)>0である。A(μ)は実行列であるからλ(μ)もA(μ)の固有値であり、ℑλ(μ)>0によりλ(μ)=λ(μ)である。したがって∣μ∣<δ2ならば、ℜz>−a/2にあるA(μ)の固有値はλ(μ)とλ(μ)であり、A(μ)のその他の固有値の実部は−a/2より小さい。
ℜλ(0)=0であり、λは0で微分可能であるから、μ→0(μ=0)のときℜλ(μ)/μ→ℜλ′(0)である。定理 3.1 条件 (c)によりℜλ′(0)=0であるから、δ∈(0,δ2]が存在して、0<∣μ∣<δならばℜλ(μ)/μとℜλ′(0)の符号は等しく、ℜλ(μ)の符号はμℜλ′(0)の符号に等しい。
0<∣μ∣<δとする。F(ξ(μ),μ)=0であるから、ξ(μ)はF(⋅,μ)の平衡点である。F(⋅,μ)はU上のC1級の写像であるから、§E13.4 補題 4.2(Ω=R×U、f(t,y)=F(y,μ))により局所 Lipschitz 連続であり、§E13.16 定理 4.5をW=Uとして適用することができる。DxF(ξ(μ),μ)=A(μ)である。μℜλ′(0)<0ならば、ℜλ(μ)=ℜλ(μ)<0であり、A(μ)の固有値の実部はすべて負であるから、§E13.16 定理 4.5 (1)によりξ(μ)は漸近安定である。μℜλ′(0)>0ならば、λ(μ)は実部が正の固有値であるから、§E13.16 定理 4.5 (2)によりξ(μ)は不安定である。▨
定理 4.2.定理 3.1の仮定と記号の下で、さらにF∈C3(U×Λ,Rn)とし、q,p∈CnをA0q=iω0q、q∗q=1、p∗A0=iω0p∗、p∗q=1を満たすベクトルとする。y1,y2,y3∈Cnについて
b(y1,y2)=j,k=1∑n∂xj∂xkF(x0,0)y1,jy2,k,c(y1,y2,y3)=j,k,l=1∑n∂xj∂xk∂xlF(x0,0)y1,jy2,ky3,lとおき(yi,jはyiの第j成分)、
ℓ1=2ω01ℜ(p∗c(q,q,qˉ)−2p∗b(q,A0−1b(q,qˉ))+p∗b(qˉ,(2iω0In−A0)−1b(q,q)))とおく(定理 3.1 条件 (b)によりA0と2iω0In−A0は可逆である)。定理 3.1 条件 (a)により、A0q=iω0qを満たすqの全体とp∗A0=iω0p∗を満たすpの全体はともに一次元の複素線形空間であるから、qは絶対値1の複素数κ倍を除いて定まり、qをκqに替えるとpはκpに替わる。このとき右辺の三つの項はいずれも∣κ∣4=1倍になるから、ℓ1はq,pの選び方によらない。ℓ1を(x0,0)における第一 Lyapunov 係数 (first Lyapunov coefficient) という。0<∣ε∣<ε0について、Γεを定理 3.1 (2)のxε(0)を通る周期軌道、φεをF(⋅,μ(ε))の流れ、Iε(y)をyの最大存在区間とする。このとき、次が成り立つ。
- ℓ1=0ならば、ε0を縮めると、0<∣ε∣<ε0のときμ(ε)=0であり、μ(ε)の符号は−ℓ1ℜλ′(0)の符号に等しい。
- ℓ1<0であり、A0の±iω0以外の固有値の実部がすべて負であるとする。このとき、ε0を縮めると、0<∣ε∣<ε0について次の二つが成り立つ。Γεの任意の開近傍V′に対してΓεの開近傍V′′が存在して、y∈V′′ならば[0,∞)⊆Iε(y)かつφtε(y)∈V′(t≥0)である。Γεの開近傍Vが存在して、y∈Vならば[0,∞)⊆Iε(y)であり、t→∞のときdist(φtε(y),Γε)→0である。
- ℓ1>0ならば、ε0を縮めると、0<∣ε∣<ε0について、Γεの開近傍V′で次を満たすものが存在する。Γεのすべての開近傍V′′は、t∈Iε(y)、t≥0、φtε(y)∈/V′を満たすtをもつ点yを含む。
5 例
例 5.1.σ∈{1,−1}とし、U=R2、Λ=R、x=(x1,x2)について
F(x,μ)=(μx1−x2−σx1(x12+x22)x1+μx2−σx2(x12+x22))とする。R2をCと同一視してζ=x1+ix2と書くと、x′=F(x,μ)はζ′=(μ+i)ζ−σ∣ζ∣2ζである。
F(0,μ)=0であるからΛ0=R、ξ=0とすることができ、A(μ)=(μ1−1μ)の固有値はμ±iである。ω0=1について定理 3.1 条件 (a)と定理 3.1 条件 (b)が成り立ち、§E13.22 補題 4.2 (3)により固有値の分枝はλ(μ)=μ+iであるから、ℜλ′(0)=1である。v=(1,−i)TはA0v=ivを満たし、ϕ1(s)=(coss,sins)Tである。ε∈Rについて、ζの表示でu(s)=εeisとおくと、u=εϕ1であり、
(σε2+i)εeis−σε2⋅εeis=iεeis=u′(s)であるから、(μ,ω,u)=(σε2,1,εϕ1)はωu′=F(u,μ)を満たす。u−εϕ1=0であるから、0<∣ε∣<ε0、ε2≤ρならば、定理 3.1 (3)によりμ(ε)=σε2、ω(ε)=1、uε=εϕ1である。
ζ0∈C∖{0}を初期値とする最大解をζ、その最大存在区間をIとし、R(t)=∣ζ(t)∣2とおくと、R′=2ℜ(ζˉζ′)=2R(μ−σR)である。ζ=0は解であるから、一意性によりI上でR>0である。h=R/∣ζ0∣はh′=(μ−σR)hを満たすから、η(t)=eith(t)ζ0は∣η∣2=Rによりη′=iη+(μ−σR)η=(μ+i)η−σ∣η∣2ηを満たし、η(0)=ζ0である。一意性によりI上でζ(t)=eith(t)ζ0である。Rは一次元の自律系R′=2R(μ−σR)の解であり、R′(t1)=0を満たすt1があればR(t1)は平衡点で、一意性によりRは定数である。したがってRは定数であるか狭義単調である。周期解の上でRは周期的であるから定数であり、R>0によりR=σμである。
σ=1とする。μ≤0ならば、R>0でR′<0であるから、原点以外に周期解は存在しない。μ>0ならば、円周Γμ={∣ζ∣=μ}は唯一の周期軌道である。R=μはR′=2R(μ−R)の定常解であるから、R(0)<μならばI上でR<μかつR′>0であり、R(0)>μならばI上でR>μかつR′<0である。いずれの場合もt≥0でR(t)はR(0)とμの間にあるから、§E13.15 補題 3.1 (1)により[0,∞)⊆Iであり、単調で有界なRの極限R∞>0は2R∞(μ−R∞)=0を満たすからR∞=μである。したがってt→∞のときdist(ζ(t),Γμ)=∣R(t)−μ∣→0である。さらにθ∈Rについてζ(2πj+θ)=eiθh(2πj+θ)ζ0→eiθμζ0/∣ζ0∣(j→∞)であるから、ζ0∈/Γμのω極限集合はΓμに等しく、Γμは極限閉軌道である。
σ=−1とする。μ≥0ならばR>0でR′>0であるから、原点以外に周期解は存在しない。μ<0ならばΓμ={∣ζ∣=−μ}は唯一の周期軌道である。0<R(0)<−μならば、t≥0でRは狭義単調減少で0<R<−μにとどまり、同じ議論によりR(t)→0(t→∞)である。したがってΓμのすべての開近傍は、前方軌道が原点へ近づく点を含む。
q=p=21(1,−i)TはA0q=iq、q∗q=1、p∗A0=ip∗、p∗q=1を満たす。b=0であり、c(y1,y2,y3)=−2σ(y1(y2Ty3)+y2(y1Ty3)+y3(y1Ty2))であるから、qTq=0、qTqˉ=1によりc(q,q,qˉ)=−4σq、ℓ1=−2σである。μ(ε)=σε2の符号と、σ=1の周期軌道の吸引とσ=−1の周期軌道の不安定性は、定理 4.2の主張と一致する。
例 5.2.U=R2、Λ=R、x=(x1,x2)について
F(x,μ)=(μx1−x2+x12x1+μx2+x12)とする。このとき、FはC∞級でF(0,μ)=0であるから、Λ0=R、ξ=0とすることができ、A(μ)=(μ1−1μ)は例 5.1のA(μ)と同じである。したがってω0=1について定理 3.1 条件 (a)、定理 3.1 条件 (b)、定理 3.1 条件 (c)が成り立ち、ℜλ′(0)=1である。q=p=21(1,−i)Tは定理 4.2のq,pの条件を満たす。
F(⋅,0)の二階偏導関数のうち0でないものは∂x1∂x1F(0,0)=(2,2)Tだけであり、三階偏導関数はすべて0である。したがって、e1=(1,0)Tとおくと、y,z∈C2についてb(y,z)=2(e1Ty)(e1Tz)(1,1)Tであり、c=0である。e1Tq=e1Tqˉ=1/2、p∗(1,1)T=(1+i)/2であり、
A0−1=(0−110),(2iI2−A0)−1=−31(2i1−12i)である。b(q,qˉ)=(1,1)T、A0−1(1,1)T=(1,−1)T、b(q,(1,−1)T)=2(1,1)Tであるから、p∗b(q,A0−1b(q,qˉ))=1+iである。b(q,q)=(1,1)T、(2iI2−A0)−1(1,1)T=31(1−2i,−1−2i)T、b(qˉ,31(1−2i,−1−2i)T)=32(1−2i)(1,1)Tであるから、p∗b(qˉ,(2iI2−A0)−1b(q,q))=31(1−2i)(1+i)=1−3iである。したがって
ℓ1=21ℜ(0−2(1+i)+1−3i)=−21である。
ℓ1<0、ℜλ′(0)=1であり、A0の固有値は±iだけである。本記事で証明を与えていない定理 4.2を認めると、定理 4.2 (1)と定理 4.2 (2)により、ε0を縮めると、0<∣ε∣<ε0についてμ(ε)>0であり、周期軌道Γεは定理 4.2 (2)の二つの性質をもつ。一方、命題 4.1により、δ>0が存在して、0<μ<δならば原点はF(⋅,μ)の不安定な平衡点であり、−δ<μ<0ならば漸近安定な平衡点である。したがって、定理 4.2を認めると、この例の周期軌道は、原点が不安定である側のμに現れる。
例 5.3.σ∈{1,−1}とし、U=R2、Λ=Rとする。R2をCと同一視し、ζ=x1+ix2についてFをζ′=(μ2+i)ζ+σ∣ζ∣2ζがx′=F(x,μ)を表すように定める。このとき、F(0,μ)=0であり、A(μ)=DxF(0,μ)=(μ21−1μ2)の固有値はμ2±iである。ω0=1について定理 3.1 条件 (a)と定理 3.1 条件 (b)が成り立つが、固有値の分枝はλ(μ)=μ2+iであり、ℜλ′(0)=0であるから定理 3.1 条件 (c)は成り立たない。R=∣ζ∣2はR′=2R(μ2+σR)を満たす。
σ=1とする。すべてのμ∈Rについて、ζ(0)=0の解のRは狭義単調増加であり、周期解は存在しない。したがって、定理 3.1 (2)の結論は、μ(ε)をどのように選んでも成り立たない。
σ=−1とする。μ=0について円周{∣ζ∣=∣μ∣}は周期軌道である。ε∈Rについてμ(ε)=ε、ω(ε)=1、uε=εϕ1(ϕ1(s)=(coss,sins)T)とおくと、ζの表示で(ε2+i)εeis−ε2⋅εeis=iεeisであるから、ω(ε)uε′=F(uε,μ(ε))であり、ε=0についてxε(t)=uε(t)はx′=F(x,ε)の最小周期2πの周期解である。この族は定理 3.1 (2)の結論を満たす。定理 3.1 条件 (a)と定理 3.1 条件 (b)の下で、定理 3.1 条件 (c)は周期解の族が存在するための十分条件であるが、必要条件ではない。この例では、族の存否は三次の項の符号σで決まる。
6 演習
問題 6.1.定理 3.1のε0、ρと(μ(ε),ω(ε),uε)について、0<∣ε∣<ε0ならばμ(−ε)=μ(ε)、ω(−ε)=ω(ε)であり、すべてのs∈Rでu−ε(s)=uε(s+π)であることを証明せよ。さらに、定理 3.1 (2)のx−ε(0)とxε(0)がF(⋅,μ(ε))の同じ周期軌道に属することを証明せよ。
解答.
0<∣ε∣<ε0とし、u~(s)=uε(s+π)とおく。ei(s+π)=−eisであるからϕj(s+π)=−ϕj(s)(j=1,2)であり、u~(s)−(−ε)ϕ1(s)=(uε−εϕ1)(s+π)である。したがってu~∈C2π1、∥u~−(−ε)ϕ1∥C1=∥uε−εϕ1∥C1≤ρ∣−ε∣であり、被積分関数の周期性により
∫02πϕj(s)T(u~(s)+εϕ1(s))ds=−∫02πϕj(s+π)T(uε−εϕ1)(s+π)ds=−∫02πϕjT(uε−εϕ1)ds=0である。定理 3.1 (1)の等式をs+πで用いると、すべてのsでξ(μ(ε))+u~(s)∈Uかつω(ε)u~′(s)=F(ξ(μ(ε))+u~(s),μ(ε))である。∣μ(ε)∣≤ρ、∣ω(ε)−ω0∣≤ρであるから、(μ(ε),ω(ε),u~)は−εについて定理 3.1 (3)の仮定を満たし、(μ(ε),ω(ε),u~)=(μ(−ε),ω(−ε),u−ε)である。
φをF(⋅,μ(ε))の流れとする。前段により、すべてのtでx−ε(t)=ξ(μ(ε))+uε(ω(ε)t+π)=xε(t+π/ω(ε))である。xεはR上の古典解であるから、§E13.15 補題 1.2によりxε(t)=φt(xε(0))であり、x−ε(0)=φπ/ω(ε)(xε(0))∈γ(xε(0))である。§E13.15 命題 4.3 (1)によりγ(x−ε(0))=γ(xε(0))である。▨
問題 6.2.J=(01−10)、A0=(J002J)∈R4×4、ω0=1とする。±iがA0の代数的に単純な固有値であり、2iがA0の固有値であることを確かめよ。v=(1,−i,0,0)Tとし、C2π、C2π1、ϕ1,ϕ2、L0、X1を補題 2.1と同じ式で定めるとき、kerL0が四次元であること、および、すべてのB∈R4×4についてX1×R×R∋(u,a,b)↦L0u+aϕ1′−bBϕ1∈C2πが単射でないことを証明せよ。
解答.
det(zI2−J)=z2+1、det(zI2−2J)=z2+4であるから、A0の特性多項式は(z2+1)(z2+4)であり、根±i、±2iはすべて単根である。したがって±iは代数的に単純な固有値であり、2iは固有値である。
ϕ1(s)=ℜ(eisv)=(coss,sins,0,0)T、ϕ2(s)=(sins,−coss,0,0)Tである。e1=ϕ1、e2=ϕ2、e3(s)=(0,0,cos2s,sin2s)T、e4(s)=(0,0,sin2s,−cos2s)Tとおくと
e1′e3′=(−sins,coss,0,0)T=A0e1,=(0,0,−2sin2s,2cos2s)T=A0e3,e2′e4′=(coss,sins,0,0)T=A0e2,=(0,0,2cos2s,2sin2s)T=A0e4であるから、e1,…,e4∈kerL0である。e1(0)=(1,0,0,0)T、e2(0)=(0,−1,0,0)T、e3(0)=(0,0,1,0)T、e4(0)=(0,0,0,−1)Tは一次独立であるから、e1,…,e4は一次独立である。§E13.13 命題 4.7をA0、T=2π、ω=1に適用すると、ker(A0−inI)={0}となるnは±1,±2であり、各核は§E13.22 補題 4.1 (1)により一次元であるから、§E13.13 命題 4.7 (1)と§E13.13 命題 4.7 (3)によりu′=A0uの2π周期の実数値の局所絶対連続解の全体は四次元である。kerL0はその部分空間であり、四つの一次独立な元を含むから、kerL0は四次元である。
e3とϕ1,ϕ2は各sで直交するから∫02πϕjTe3ds=0であり、e3∈X1である。B∈R4×4について、(e3,0,0)=0はL0e3+0⋅ϕ1′−0⋅Bϕ1=0を満たすから、写像は単射でない。補題 2.1の仮定のうち、k∈Z∖{1,−1}についてikω0が固有値でないという条件を外すと、補題 2.1 (5)の結論が成り立たないA0が存在する。▨