1 級数による定義と収束
命題 1.1.K∈{R,C}、d∈N≥1とする。Kd×d上のノルム∥⋅∥がすべてのX,Y∈Kd×dについて∥XY∥≤∥X∥∥Y∥を満たすとき、∥⋅∥は劣乗法的 (submultiplicative) であるという。A∈Kd×dとし、A0=Iとする。このとき、次が成り立つ。
- ∥X∥e=dmaxp,q∣Xpq∣で定まる∥⋅∥eはKd×d上の劣乗法的なノルムである。
- ∥⋅∥をKd×d上の劣乗法的なノルムとする。このとき、級数∑k=0∞Ak/k!は∥⋅∥について絶対収束し、その和Sは∥S∥≤∥I∥+e∥A∥−1を満たす。
- D⊆Cを有界集合とする。このとき、z∈Dの関数の級数∑k=0∞zkAk/k!の各成分は、D上で一様収束する。
- t∈Rの関数の級数∑k=0∞tkAk/k!の各項をtで微分した級数の各成分は、Rの任意の有界区間上で一様収束する。
証明.X∈Kd×dの成分の絶対値の最大値を∣X∣∞と書く。∣⋅∣∞はKd×d上のノルムである。
主張 (1)を示す。∥⋅∥e=d∣⋅∣∞はノルムであり、X,Y∈Kd×dについて∣(XY)pq∣≤∑r=1d∣Xpr∣∣Yrq∣≤d∣X∣∞∣Y∣∞であるから、∥XY∥e≤d2∣X∣∞∣Y∣∞=∥X∥e∥Y∥eである。
以下、∥⋅∥をKd×d上の劣乗法的なノルムとする。§E10.1 命題 2.2により、あるc,C>0が存在して、すべてのX∈Kd×dについてc∣X∣∞≤∥X∥≤C∣X∣∞が成り立つ。劣乗法性とkについての帰納法により、k≥1に対して∥Ak∥≤∥A∥kである。
主張 (2)を示す。零次項はA0=Iであるから、
k=0∑∞k!Ak≤∥I∥+k=1∑∞k!∥A∥k=∥I∥+e∥A∥−1<∞である。各成分について∣(Ak)pq∣≤c−1∥Ak∥であるから、各成分の級数は絶対収束する。その和を成分とする行列をS、部分和をSNと書くと、∥S−SN∥≤C∣S−SN∣∞→0(N→∞)であり、∥SN∥≤∥I∥+e∥A∥−1であるから、∥S∥≤∥I∥+e∥A∥−1である。
主張 (3)を示す。R>0をD⊆{z∈C:∣z∣≤R}となるように取る。z∈Dとk≥1に対して、各成分について
(k!zkAk)pq≤ck!Rk∥A∥k(1.1.1) が成り立つ。右辺のk≥1にわたる和はc−1(eR∥A∥−1)である。したがって各成分の級数はすべてのz∈Dで絶対収束し、その和と第N部分和の差の絶対値は、すべてのz∈Dで∑k>NRk∥A∥k/(ck!)以下である。この上界はzによらずN→∞で0に収束する。
主張 (4)を示す。T>0とし、∣t∣≤Tとする。零次項の導関数は零であり、k≥1に対して、各成分について
(dtdk!tkAk)pq≤c(k−1)!Tk−1∥A∥k(1.1.2) が成り立つ。右辺のk≥1にわたる和はc−1∥A∥eT∥A∥であるから、前段と同じ評価により、導関数級数の各成分は[−T,T]上で一様収束する。▨
定義 1.2.K∈{R,C}、d∈N≥1、A∈Kd×dとする。命題 1.1 (1)の劣乗法的なノルムについて命題 1.1 (2)を適用して得る級数の和
eA=exp(A)=k=0∑∞k!Ak,A0=IをAの行列指数関数 (matrix exponential) という。Aが実行列ならば、各項が実行列であり各成分の極限は実数であるから、eAも実行列である。
2 微分公式と定係数線形系
定理 2.1.d∈N≥1、A∈Cd×dとする。このとき、すべてのs,t∈Rについて次の式が成り立つ。
e0A=I,dtdetA=AetA=etAA,e(s+t)A=esAetA,(etA)−1=e−tA.
証明.e0A=Iは定義から従う。T>0を任意に固定し、指数級数の部分和を
FN(t)=k=0∑Nk!tkAkと置く。FN(0)=Iであり、命題 1.1 (4)により導関数の級数の各成分は[−T,T]上で一様収束する。したがって、項ごとの微分の定理§D1.22 定理 4.2を行列の各複素成分の実部と虚部へ適用すると、(−T,T)上で
dtdetA=k=1∑∞k!ktk−1Ak=Aj=0∑∞j!tjAj=AetAを得る。Tは任意であるため、この式はすべてのt∈Rで成り立つ。Aは各Ajと可換であるから、右辺はetAAにも等しい。
s∈Rを固定し、X(t)=e(s+t)A、Y(t)=esAetAとおく。前段によりXとYはR上でC1級であり、すべてのt∈RでX′(t)=Ae(s+t)A=AX(t)、Y′(t)=esAAetA=AesAetA=AY(t)を満たし、X(0)=Y(0)=esAである。§E13.2 系 2.7 (2)によりXとYの第j列はともにR上で局所絶対連続であり、すべての点でx′=Axを満たし、t=0で同じ値をとる。定数行列AはR上で局所可積分であるから、§E13.9 定理 1.1をK=C、b=0として適用すると、二つの列は一致する。したがってe(s+t)A=esAetAである。s=−tと置けばetAe−tA=e0A=Iとなり、逆行列の式が従う。▨
定理 2.2.K∈{R,C}、d∈N≥1、A∈Kd×dとし、I⊆Rを内部が空でない区間とする。このとき、次が成り立つ。
- 任意のt0∈Iとη∈Kdに対して、初期値問題
x′=Axほとんど至る所,x(t0)=η
のI上の局所絶対連続解はただ一つであり、それはx(t)=e(t−t0)Aηである。この解はC1級であり、Iのすべての点でx′=Axを満たす。Iに含まれる端点では片側微分とする。
- x∈ACloc(I;Kd)がIのほとんど至る所でx′=Axを満たすならば、すべてのt∈Iでx(t)=etAcとなるc∈Kdがただ一つ存在する。
- Φ(t)=etAで定まるΦ:I→Kd×dはx′=Axの局所絶対連続な基本行列である。Aが実行列ならば、Φは§E13.11 系 3.1の意味の実数値の基本行列でもある。
証明.主張 (3)を示す。定理 2.1によりΦはC1級であり、すべてのtでΦ′(t)=AΦ(t)を満たし、Φ(t)は逆行列e−tAをもつ。§E13.2 系 2.7 (2)によりΦは局所絶対連続であるから、Φは§E13.9 定義 2.1の基本行列である。Aが実行列ならば定義 1.2によりΦ(t)は実行列であり、Φは§E13.11 系 3.1の条件を満たす。
主張 (1)を示す。定理 2.1によりe(t−t0)A=etAe−t0Aであるから、x(t)=Φ(t)e−t0AηはC1級であり、すべての点でx′=Axを満たし、x(t0)=e0Aη=ηである。定数行列AはI上で局所可積分であるから、§E13.9 定理 1.1をb=0として適用すると、この初期値問題の局所絶対連続解は一意である。
主張 (2)を示す。t0∈Iを一つ取り、c=e−t0Ax(t0)とおく。xとt↦etAc=e(t−t0)Ax(t0)はともに初期値x(t0)をもつ局所絶対連続解であるから、主張 (1)により一致する。あるt∈IでetAc=etAc′ならば、etAの可逆性からc=c′である。▨
系 2.3.K∈{R,C}、d∈N≥1、A∈Kd×dとする。このとき、すべてのt∈Rについて
detetA=ettrAが成り立つ。
証明.定理 2.2 (3)によりΦ(t)=etAはR上で局所絶対連続であり、Φ′=AΦを満たす。§E13.9 定理 3.1をt0=0として適用すると、detΦ(0)=detI=1であるからdetetA=exp(∫0ttrAds)=ettrAである。▨
定理 2.4.K∈{R,C}、d∈N≥1とし、I⊆Rを内部が空でない区間とする。A∈Kd×d、b∈Lloc1(I;Kd)、t0∈I、η∈Kdとする。このとき、初期値問題
x′=Ax+bほとんど至る所,x(t0)=ηはI全体で一意な局所絶対連続解をもち、その解はすべてのt∈Iで
x(t)=e(t−t0)Aη+∫t0te(t−s)Ab(s)ds(2.4.1) と表される。t<t0では積分を−∫tt0とする。さらに、A、η、bが実数値ならば解も実数値であり、bが連続ならば解はC1級であって微分方程式をすべての点で満たす。区間に端点が含まれる場合、その端点では片側微分を用いる。
証明.定理 2.2 (3)により、Φ(t)=etAは局所絶対連続な基本行列であり、Φ(t)−1=e−tAである。§E13.11 定理 2.1をこのΦに適用すると、初期値問題は一意な局所絶対連続解をもち、その解は全点で
etA[e−t0Aη+∫t0te−sAb(s)ds]と表される。定理 2.1により
etAe−t0A=e(t−t0)A,etAe−sA=e(t−s)Aであり、定数行列etAは積分の中へ入れることができるから、式 (2.4.1)が従う。
Aが実行列ならば定義 1.2によりerAはすべてのr∈Rで実行列である。ηが実ベクトルでbが実数値ならば、式 (2.4.1)の各項が実数値であるため解は実数値である。bが連続ならば、式 (2.4.1)の右辺はetA(e−t0Aη+∫t0te−sAb(s)ds)に等しく、被積分関数s↦e−sAb(s)は連続である。微積分の基本定理と積の微分により、xはC1級であり、すべての点でx′=Ax+bを満たす。▨
系 2.5.d∈N≥1、A∈Rd×dとし、I⊆Rを内部が空でない区間とする。連続関数b:I→Rd、t0∈I、η∈Rdを取る。このとき、初期値問題
x′=Ax+b(t),x(t0)=ηのI上のC1級の解はただ一つ存在し、式 (2.4.1)で与えられる。区間に端点が含まれる場合、その端点では片側微分を用いる。
3 絡み合う行列と指数の積
補題 3.1.d,m∈N≥1とする。このとき、次が成り立つ。
- A∈Cd×d、T∈Cm×m、S∈Cd×mがAS=STを満たすならば、すべてのz∈CについてezAS=SezTである。
- A,S∈Cd×dがAS=SAを満たすならば、すべてのz∈CについてezAS=SezAである。
- d=d1+⋯+dr(di∈N≥1)とし、Ai∈Cdi×diとする。このとき、すべてのz∈Cについて
ezdiag(A1,…,Ar)=diag(ezA1,…,ezAr)
である。
証明.主張 (1)を示す。Sの第j列をsjと書く。定理 2.1によりt↦SetTはR上でC1級であり、すべてのt∈Rで(SetT)′=STetT=A(SetT)を満たす。§E13.2 系 2.7 (2)により、SetTの第j列はR上の局所絶対連続な関数であり、すべての点でx′=Axを満たし、t=0でsjに等しい。定理 2.2 (1)をK=C、I=R、t0=0、η=sjとして適用すると、この列はetAsjに等しい。したがって、すべてのt∈RでetAS=SetTである。z∈Cとすると(zA)S=S(zT)であるから、この等式をzA、zTとt=1に適用してezAS=SezTを得る。
主張 (2)は主張 (1)をm=d、T=Aとして適用したものである。
主張 (3)を示す。A=diag(A1,…,Ar)とし、Si∈Cd×diを、Aの第iブロックに対応するdi個の標準基底ベクトルを列に並べた行列とする。ASi=SiAiであるから、主張 (1)によりezASi=SiezAiである。左辺はezAの第iブロックの列を並べた行列であり、右辺は第iブロックの行にezAiを置き、他の行を零とした行列である。i=1,…,rを動かすとezA=diag(ezA1,…,ezAr)を得る。▨
命題 3.2.d∈N≥1とし、A,B∈Cd×dがAB=BAを満たすとする。このとき
eA+B=eAeB=eBeAである。
証明.補題 3.1 (2)により、すべてのt∈RでetAB=BetAである。Z(t)=etAetBとおくと、定理 2.1と積の微分によりZはR上でC1級であり、すべてのt∈Rで
Z′(t)=AetAetB+etABetB=(A+B)Z(t)を満たし、Z(0)=Iである。§E13.2 系 2.7 (2)により、Zの第j列はR上の局所絶対連続な関数であり、すべての点でx′=(A+B)xを満たし、t=0で第j標準基底ベクトルejに等しい。定理 2.2 (1)を係数行列A+B、K=C、I=R、t0=0、η=ejとして適用すると、この列はet(A+B)ejに等しい。したがって、すべてのt∈Rでet(A+B)=etAetBであり、t=1としてeA+B=eAeBを得る。この等式を可換な組(B,A)に適用するとeB+A=eBeAである。▨
例 3.3.
A=(0010),B=(0100)と置く。A2=B2=0であるから
eAeB=(I+A)(I+B)=(2111).一方、(A+B)2=Iであるから
eA+B=cosh(1)I+sinh(1)(A+B)=(cosh(1)sinh(1)sinh(1)cosh(1)).二つの行列は一致しない。この例ではAB=BAであり、非可換な二行列について和の指数法則は一般には成り立たない。
4 相似変換と対角化
命題 4.1.d∈N≥1とし、A∈Cd×dと可逆行列P∈Cd×dを取る。このとき
ePAP−1=PeAP−1である。
証明.(PAP−1)P=PAであるから、補題 3.1 (1)をz=1として適用するとePAP−1P=PeAであり、右からP−1を掛けると主張を得る。▨
定理 4.2.d∈N≥1とし、A∈Cd×d、可逆行列P∈Cd×d、λ1,…,λd∈Cが
A=PDP−1,D=diag(λ1,…,λd)を満たすとする。Pの第j列をvjと書く。このとき、すべてのt∈Rについて
etA=Pdiag(eλ1t,…,eλdt)P−1である。さらに、x′=AxのR上の複素数値の局所絶対連続解の全体は、c1,…,cd∈Cを動かして得る関数
x(t)=j=1∑dcjeλjtvjの全体に一致し、各解に対してc1,…,cdは一意に定まる。
証明.命題 4.1によりetA=PetDP−1である。補題 3.1 (3)を1×1のブロックλjに適用するとetD=diag(eλ1t,…,eλdt)である。
標準基底をe1,…,edとすると、etAvj=PetDej=eλjtPej=eλjtvjである。定理 2.2 (2)により、解の全体はc∈Cdを動かして得るetAcの全体であり、cは解から一意に定まる。Pは可逆であるからv1,…,vdはCdの基底であり、c=∑j=1dcjvjと一意に書かれる。このときetAc=∑j=1dcjeλjtvjである。▨
例 4.3.
A=(1221)の固有値は3,−1であり、対応する固有ベクトルとして(1,1)Tと(1,−1)Tを取ることができる。したがって
P=(111−1),P−1=21(111−1)により
etA=21(e3t+e−te3t−e−te3t−e−te3t+e−t).t=0ではIとなり、各成分を微分すると(etA)′=AetAを確認することができる。
例 4.4. 角速度ω∈Rに対して
A=(0ω−ω0)と置く。A2=−ω2Iであるため、行列指数級数の偶数次項と奇数次項を分けると
etA=(cos(ωt)sin(ωt)−sin(ωt)cos(ωt)).したがってω=0ならば、x′=Axの非零解は原点を中心として回転し、∥x(t)∥2=∥x(0)∥2を満たす。ω=0ならばA=0かつetA=Iであり、すべての解は定数関数である。この場合には平面上の各点が平衡点である。
5 Jordan 標準形による計算
対角化することができない行列の指数関数の計算には、Jordan 標準形を用いる。Jordan 標準形の存在と構成については、
§E3.30 Jordan 標準形 の結果を前提とする。
定理 5.1.d,m∈N≥1、λ∈Cとし、N∈Cd×dがNm=0を満たすとする。このとき、すべてのt∈Rについて
et(λI+N)=eλtk=0∑m−1k!tkNkである。とくに、A∈Cd×dが可逆行列P∈Cd×dによりA=Pdiag(J1,…,Jr)P−1と表され、各Ji=λiI+Niがλi∈Cに対するmi次の Jordan ブロック(Niは(p,p+1)成分が1、他の成分が0のmi次正方行列)であるならば、すべてのt∈Rについて
etA=Pdiag(etJ1,…,etJr)P−1,etJi=eλitk=0∑mi−1k!tkNikである。
証明.λtIとtNは可換であるから、命題 3.2により
et(λI+N)=eλtIetN=eλtetNである。k≥mでは(tN)k=0であるため、etNの級数はm−1次で打ち切られる。
Niは標準基底についてe1↦0、ep↦ep−1(2≤p≤mi)と作用するから、Nimi=0である。命題 4.1によりetA=Petdiag(J1,…,Jr)P−1であり、補題 3.1 (3)によりetdiag(J1,…,Jr)=diag(etJ1,…,etJr)である。各etJiには前段をm=miとして適用する。▨
例 5.2 (二次 Jordan ブロック).λ∈Cとし、
A=(λ01λ)=λI+N,N=(0010)と置く。N2=0であるから
etA=eλt(I+tN)=eλt(10t1).したがってx′=Axの解の成分には、eλtだけでなくteλtが現れる。関数teλtは、定数係数高階方程式で重複度2以上の特性根λに対してeλtにtを掛けて得る基本解と同じ関数である。
6 スペクトル射影と固有値による評価
定義 6.1.d∈N≥1、B∈Cd×dとし、Bの相異なる固有値全体の集合をσ(B)と書く。§D3.12 定理 1.3によりBの特性多項式はC上で一次式の積に分解するから、§E3.26 定理 2.1によりCd=⨁β∈σ(B)Gβ(B)である。β∈σ(B)について、この直和分解に関するGβ(B)への射影、すなわちv=∑β′∈σ(B)vβ′(vβ′∈Gβ′(B))をvβへ移す線形写像の行列をπβ(B)∈Cd×dと書き、Bのβに対するスペクトル射影 (spectral projection) という。Σ⊆σ(B)についてπΣ(B)=∑β∈Σπβ(B)と書く(π∅(B)=0とする)。
補題 6.2.d∈N≥1、B∈Cd×dとする。このとき、次が成り立つ。
- β,β′∈σ(B)について、β=β′ならばπβ(B)πβ′(B)=0であり、πβ(B)2=πβ(B)、imπβ(B)=Gβ(B)、∑β∈σ(B)πβ(B)=Iである。さらに、すべてのz∈CについてBπβ(B)=πβ(B)BかつezBπβ(B)=πβ(B)ezBである。
- すべてのβ∈σ(B)とz∈Cについて
ezBπβ(B)=ezβk=0∑d−1k!zk(B−βI)kπβ(B)
であり、したがって
ezB=β∈σ(B)∑ezβk=0∑d−1k!zk(B−βI)kπβ(B)
である。
- β∈σ(B)とし、vをβに対するBの固有ベクトルとする。このとき、すべてのz∈CについてezBv=ezβvであり、Cdの任意のノルム∥⋅∥とすべてのt∈Rについて∥etBv∥=etℜβ∥v∥である。
- B∈Rd×dとし、κ:Cd→Cdを成分ごとの複素共役とする。このとき、β∈σ(B)ならばβ∈σ(B)であり、πβ(B)κ=κπβ(B)である。さらに、Σ⊆σ(B)について、πΣ(B)∈Rd×dであることと{β:β∈Σ}=Σであることは同値である。
証明.主張 (1)を示す。射影の積・冪等性・像・和の式は、直和分解Cd=⨁β∈σ(B)Gβ(B)に関する射影の定義から従う。§E3.26 命題 1.3により各Gβ′(B)はB不変であるから、v=∑β′vβ′についてBv=∑β′Bvβ′はBvの直和分解であり、πβ(B)Bv=Bvβ=Bπβ(B)vである。補題 3.1 (2)によりezBπβ(B)=πβ(B)ezBである。
主張 (2)を示す。β∈σ(B)とし、m=dimGβ(B)≥1として、Gβ(B)の基底を列に並べた行列をS∈Cd×mとする。§E3.26 命題 1.3によりGβ(B)はB不変であるから、BS=SRを満たすR∈Cm×mがある。N=R−βIとおくと、すべてのk≥0で(B−βI)kS=SNkである。Gβ(B)=ker(B−βI)dであるからSNd=(B−βI)dS=0であり、Sの列は一次独立であるからNd=0である。z∈Cとする。補題 3.1 (1)によりezBS=SezRである。zR=zβI+zNかつ(zN)d=0であるから、定理 5.1の前半をλ=zβ、冪零行列zN、t=1として適用すると
ezBS=ezβk=0∑d−1k!zkSNk=ezβk=0∑d−1k!zk(B−βI)kSである。v∈Cdについてπβ(B)v∈Gβ(B)はSの列の一次結合であるから、第一の式を得る。主張 (1)の∑βπβ(B)=Iを右から掛けると第二の式を得る。
主張 (3)を示す。Bkv=βkvを級数に代入するとezBv=ezβvであり、t∈Rについて∣etβ∣=etℜβである。
主張 (4)を示す。Bは実行列であるから、β∈Cについてκ(B−βI)d=(B−βI)dκであり、κGβ(B)=Gβ(B)である。特にβ∈σ(B)ならばGβ(B)={0}であり、β∈σ(B)である。v∈Cdについてv=∑β∈σ(B)πβ(B)vの共役κv=∑βκπβ(B)vはκvの直和分解であるから、πβ(B)κv=κπβ(B)vである。X∈Cd×dについて、Xが実行列であることとXκ=κXであることは同値である(標準基底eiについてXei=XκeiとκXeiを比べる)。Σ={β:β∈Σ}とおくと、κπΣ(B)=πΣ(B)κである。Σ=ΣならばπΣ(B)κ=κπΣ(B)であり、πΣ(B)は実行列である。逆にπΣ(B)が実行列ならばπΣ(B)κ=κπΣ(B)=πΣ(B)κであり、κは全単射であるからπΣ(B)=πΣ(B)である。β∈Σについてβ∈/Σであるとすると、主張 (1)によりπβ(B)πΣ(B)=0である一方、β∈Σであるからπβ(B)πΣ(B)=πβ(B)であり、その像はGβ(B)={0}である。これはπΣ(B)=πΣ(B)に反するから、Σ⊆Σである。両辺の元の個数は等しいからΣ=Σである。▨
補題 6.3.d∈N≥1、B∈Cd×d、ρ∈C∖{0}とし、Eρ={β∈σ(B):eβ=ρ}とおく。Eρ=∅のとき、Eρを添字とする直和は{0}とする。このとき、次が成り立つ。
- Gρ(eB)=⨁β∈EρGβ(B)である。
- ker(eB−ρI)=⨁β∈Eρker(B−βI)である。
- Bの固有値を重複度込みでβ1,…,βdとすると、eBの固有値は重複度込みでeβ1,…,eβdである。
- Gρ(eB)=ker(eB−ρI)であることと、すべてのβ∈EρについてGβ(B)=ker(B−βI)であることは同値である。
証明.β∈σ(B)についてNβ=B−βI、Uβ=∑k=0d−1Nβk/(k+1)!とおく。NβとUβはBの多項式であるから互いに可換であり、§E3.26 命題 1.3によりGβ(B)を保ち、NβのGβ(B)への制限は冪零である。Uβ−I=Nβ∑k=1d−1Nβk−1/(k+1)!のGβ(B)への制限は、冪零なNβとそれと可換な行列の積の制限であるから冪零であり、UβのGβ(B)への制限は逆∑k=0d−1(I−Uβ)kをもつ。w∈Gβ(B)とするとNβdw=0であるから、補題 6.2 (2)をz=1として用いると
(eB−eβI)w=eβk=1∑d−1k!Nβkw=eβNβUβw(6.3.1) である。NβとUβは可換であるから(eB−eβI)dw=edβUβdNβdw=0であり、Gβ(B)⊆Geβ(eB)である。
主張 (1)を示す。μ∈C∖{0}についてWμ=⨁β∈EμGβ(B)とおくと、前段によりWμ⊆Gμ(eB)である。定理 2.1によりeBは可逆であるから、σ(eB)⊆C∖{0}である。F={eβ:β∈σ(B)}∪σ(eB)とおく。各β∈σ(B)はちょうど一つのEμ(μ=eβ)に属するから、Cd=⨁μ∈FWμである。一方、§E3.26 定理 2.1をeBに適用するとCd=⨁μ∈σ(eB)Gμ(eB)であり、μ∈F∖σ(eB)ではeB−μIが可逆であるからGμ(eB)={0}である。したがって∑μ∈FdimWμ=d=∑μ∈FdimGμ(eB)であり、dimWμ≤dimGμ(eB)と合わせて、すべてのμ∈FでWμ=Gμ(eB)である。ρ∈/FならばEρ=∅であり、eB−ρIは可逆であるから、両辺は{0}である。
主張 (3)を示す。§E3.26 定理 2.1により、eBの固有値μの重複度はdimGμ(eB)=∑β∈EμdimGβ(B)であり、右辺はβ1,…,βdのうちeβi=μを満たすものの個数である。
主張 (2)を示す。v∈ker(eB−ρI)とする。v∈Gρ(eB)であるから、主張 (1)によりv=∑β∈Eρvβ(vβ∈Gβ(B))と書かれ、vβ=πβ(B)vである。補題 6.2 (1)により(eB−ρI)vβ=πβ(B)(eB−ρI)v=0である。β∈Eρではeβ=ρであるから、式 (6.3.1)によりρUβNβvβ=0である。ρ=0であり、Nβvβ∈Gβ(B)でUβのGβ(B)への制限は単射であるから、Nβvβ=0である。逆に、w∈ker(B−βI)(β∈Eρ)ならばw∈Gβ(B)であり、式 (6.3.1)により(eB−ρI)w=ρUβNβw=0である。
主張 (4)を示す。主張 (1)と主張 (2)により、Gρ(eB)=ker(eB−ρI)は⨁β∈EρGβ(B)=⨁β∈Eρker(B−βI)と同値である。各βでker(B−βI)⊆Gβ(B)であるから、次元を比べると、この等式はすべてのβ∈EρでGβ(B)=ker(B−βI)となることと同値である。▨
補題 6.4.K∈{R,C}、d∈N≥1とし、B∈Kd×d、∥⋅∥をKd×d上のノルムとする。BをCd×dの元とみなしてσ(B)とπβ(B)を考える。このとき、次が成り立つ。
- Σ⊆σ(B)を空でない集合とし、πΣ(B)∈Kd×dとする(K=Rのとき、この条件はΣが複素共役で閉じていることと同値である。補題 6.2 (4))。αΣ=maxβ∈Σℜβとおく。このとき、任意のγ>αΣについて、あるC≥1が存在して、すべてのt≥0で∥etBπΣ(B)∥≤Ceγtが成り立つ。特にα=maxβ∈σ(B)ℜβとおくと、任意のγ>αについて、あるC≥1が存在して、すべてのt≥0で∥etB∥≤Ceγtが成り立つ。
- supt≥0∥etB∥<∞であることと、すべてのβ∈σ(B)がℜβ≤0を満たし、ℜβ=0を満たすすべてのβ∈σ(B)についてGβ(B)=ker(B−βI)であることは同値である。
証明.X∈Cd×dの成分の絶対値の最大値を∣X∣∞と書く。∣⋅∣∞のKd×dへの制限はKd×d上のノルムであるから、§E10.1 命題 2.2により、あるc,c′>0が存在して、すべてのX∈Kd×dについてc∣X∣∞≤∥X∥≤c′∣X∣∞が成り立つ。K=Rならば定義 1.2によりetBは実行列である。β∈σ(B)と0≤k≤d−1についてCβ,k=(B−βI)kπβ(B)とおく。補題 6.2 (1)によりπβ(B)πΣ(B)はβ∈Σならばπβ(B)、β∈/Σならば0であるから、補題 6.2 (2)により、すべてのt∈Rで
etBπΣ(B)=β∈Σ∑etβk=0∑d−1k!tkCβ,k(6.4.1) である。
主張 (1)を示す。γ>αΣとする。各β∈Σとkについて、t↦tket(ℜβ−γ)は[0,∞)上で連続であり、t→∞のとき0に収束するから有界である。式 (6.4.1)により∣etBπΣ(B)∣∞≤∑β∈Σ∑k=0d−1tketℜβ∣Cβ,k∣∞/k!であるから、e−γt∣etBπΣ(B)∣∞は[0,∞)上で有界である。etBπΣ(B)∈Kd×dであるから、e−γt∥etBπΣ(B)∥≤c′e−γt∣etBπΣ(B)∣∞も有界であり、その上限と1の大きい方をCとすればよい。補題 6.2 (1)によりπσ(B)(B)=I∈Kd×dであるから、Σ=σ(B)として後半を得る。
主張 (2)を示す。固有値についての条件を仮定し、式 (6.4.1)をΣ=σ(B)として用いる。ℜβ<0のβではtketℜβは[0,∞)上で有界である。ℜβ=0のβではimπβ(B)=Gβ(B)=ker(B−βI)であるからk≥1でCβ,k=0であり、∣etβ∣=1である。したがって∣etB∣∞は[0,∞)上で有界であり、∥etB∥≤c′∣etB∣∞も有界である。
逆にsupt≥0∥etB∥<∞とすると、∣etB∣∞≤c−1∥etB∥によりM=supt≥0∣etB∣∞<∞であり、すべてのu∈Cdとt≥0についてetBuの各成分の絶対値はdMmaxq∣uq∣以下である。ℜβ>0を満たすβ∈σ(B)があるとし、vをその固有ベクトル、vp=0をその成分とする。補題 6.2 (3)によりetBvの第p成分の絶対値はetℜβ∣vp∣であり、これはt→∞で発散するから、dMmaxq∣vq∣以下であることに反する。ℜβ=0を満たすβ∈σ(B)についてGβ(B)=ker(B−βI)であるとすると、(B−βI)w=0を満たすw∈Gβ(B)がある。(B−βI)k0w=0を満たす最大のk0≥1を取り、v=(B−βI)k0−1w、u=(B−βI)vとおくと、v∈Gβ(B)、u=0、(B−βI)u=0である。補題 6.2 (2)の第一の式をv=πβ(B)vに適用するとetBv=etβ(v+tu)であり、ℜβ=0であるから∣etβ∣=1である。up=0となる成分を取ると、etBvの第p成分の絶対値はt∣up∣−∣vp∣以上であり、t→∞で発散するから、dMmaxq∣vq∣以下であることに反する。▨
例 6.5.B=(0010)∈R2×2とすると、σ(B)={0}であり、補題 6.4 (1)のαは0である。例 5.2をλ=0として用いるとetB=(10t1)であり、(1,2)成分tは[0,∞)上で有界でない。§E10.1 命題 2.2により、R2×2の任意のノルムについてsupt≥0∥etB∥=∞であり、すべてのt≥0で∥etB∥≤CeαtとなるCは存在しない。したがって、補題 6.4 (1)のγ>αをγ=αに替えることはできない。この行列ではG0(B)=C2であり、kerB=Ce1と異なるから、補題 6.4 (2)の条件も成り立たない。一方、ω=0に対する例 4.4の行列は固有値±iωをもち、α=0であるが、etAは回転行列であり[0,∞)上で有界である。
系 6.6.K∈{R,C}、d∈N≥1、B∈Kd×dとし、BをCd×dの元とみなして、σ(B)のすべての元の実部が負であるとする。∥⋅∥をKd×d上のノルムとし、α=maxβ∈σ(B)ℜβとおく。このとき、0<γ<−αを満たす任意のγについて、あるM≥1が存在して、すべてのt≥0で
∥etB∥≤Me−γtが成り立つ。特に、あるM≥1とγ>0が存在して、この評価が成り立つ。
証明.α<0であり、0<γ<−αならば−γ>αである。補題 6.4 (1)の後半を指数−γに適用すると、あるM≥1が存在して、すべてのt≥0で∥etB∥≤Me−γtである。γ=−α/2とすると後半を得る。▨
補題 6.7.K∈{R,C}、d∈N≥1とし、A∈Kd×dは実部が0の固有値をもたないとする。∥⋅∥をKd×d上のノルムとする。AをCd×dの元とみなし、Σs={β∈σ(A):ℜβ<0}、Σu={β∈σ(A):ℜβ>0}、Ps=πΣs(A)、Pu=πΣu(A)、Es={Psx:x∈Kd}、Eu={Pux:x∈Kd}とおく。このとき、次が成り立つ。
- Ps,Pu∈Kd×dであり、Es,Eu⊆Kdである。
- Ps+Pu=I、Ps2=Ps、Pu2=Pu、PsPu=PuPs=0、PsA=APs、PuA=APu、imPs=Es、imPu=Euである。
- Kd=Es⊕Euであり、EsとEuはAで不変である。A∣Esの固有値(K=Rのときは特性多項式の複素根)の実部はすべて負であり、A∣Euの固有値の実部はすべて正である。Es={0}であることはΣs=∅であることと同値であり、Eu={0}であることはΣu=∅であることと同値である。
- すべてのt∈RについてPsetA=etAPs、PuetA=etAPu、etAEs=Es、etAEu=Euである。v∈EsならばPsv=v、Puv=0であり、v∈EuならばPuv=v、Psv=0である。
- 0<α<minβ∈σ(A)∣ℜβ∣を満たす任意のαについて、あるK≥1が存在して、∥etAPs∥≤Ke−αt(t≥0)、∥etAPu∥≤Keαt(t≤0)が成り立つ。特に、あるK≥1とα>0が存在して、これらの評価が成り立つ。
証明.主張 (1)を示す。K=Cならば主張は定義から従う。K=Rならば、ℜβ=ℜβであるからΣsとΣuは複素共役で閉じており、補題 6.2 (4)によりPs,Pu∈Rd×dである。したがってEs,Eu⊆Rdである。
主張 (2)を示す。Aは実部が0の固有値をもたないから、σ(A)はΣsとΣuの非交和である。補題 6.2 (1)によりPs+Pu=∑β∈σ(A)πβ(A)=Iであり、πβ(A)πβ′(A)=0(β=β′)と冪等性からPs2=Ps、Pu2=Pu、PsPu=PuPs=0である。Aと各πβ(A)は可換であるから、PsA=APs、PuA=APuである。像の式はEs、Euの定義である。
主張 (4)を示す。補題 6.2 (1)によりetAと各πβ(A)は可換であるから、PsetA=etAPs、PuetA=etAPuである。K=RならばetAは実行列である。v=Psx∈Es(x∈Kd)についてetAv=PsetAx∈Esであり、e−tAにも同じことが成り立つから、etAEs=Esである。またPsv=Ps2x=v、Puv=PuPsx=0である。Euについても同じである。
主張 (3)を示す。x=Psx+PuxによりKd=Es+Euであり、v∈Es∩Euならば主張 (4)によりv=Psv=0である。x∈KdについてAPsx=PsAx∈Esであるから、EsはAで不変であり、Euも同じである。Fs=PsCdとおくと、補題 6.2 (1)によりFs=⨁β∈ΣsGβ(A)である。K=Rのとき、Esの実基底b1,…,bmはFs=Es+iEsをC上で張り、∑jcjbj=0(cj∈C)の実部と虚部を比べるとcj=0であるから、FsのC上の基底である。この基底に関するA∣EsとA∣Fsの表現行列は一致するから、A∣Esの特性多項式の複素根はA∣Fsの固有値である。K=CではFs=Esである。λをA∣Fsの固有値、v=∑β∈Σsvβ(vβ∈Gβ(A))を固有ベクトルとすると、各Gβ(A)はA不変であるから、すべてのβでAvβ=λvβである。vβ=0となるβを取ると、0=(A−βI)dvβ=(λ−β)dvβであるからλ=βであり、ℜλ<0である。A∣Euについても同じである。dimKEs=dimCFs=∑β∈ΣsdimGβ(A)であり、β∈σ(A)ならばGβ(A)={0}であるから、Es={0}とΣs=∅は同値である。Euについても同じである。
主張 (5)を示す。0<α<minβ∈σ(A)∣ℜβ∣とする。Σs=∅ならばPs=0であり、評価はK=1で成り立つ。Σs=∅ならばmaxβ∈Σsℜβ<−αであり、主張 (1)によりPs,Pu∈Kd×dであるから、補題 6.4 (1)をΣ=Σs、γ=−αとして適用すると、あるKs≥1について∥etAPs∥≤Kse−αt(t≥0)である。β∈Cについて(−A+βI)d=(−1)d(A−βI)dであるからG−β(−A)=Gβ(A)であり、σ(−A)={−β:β∈σ(A)}、π−β(−A)=πβ(A)である。したがってPu=πΣ′(−A)、Σ′={−β:β∈Σu}であり、Σ′=∅ならばmaxβ′∈Σ′ℜβ′<−αである。補題 6.4 (1)を−AとΣ′に適用すると、あるKu≥1について、s≥0で∥e−sAPu∥≤Kue−αsであり、t=−sとおくと∥etAPu∥≤Kueαt(t≤0)である。Σu=∅ならばKu=1とする。K=max{Ks,Ku}とすればよい。α=21minβ∈σ(A)∣ℜβ∣とすると後半を得る。▨
例 6.8.
A=−1001−10102∈R3×3とする。Aは上三角行列であるからσ(A)={−1,2}である。
(A+I)3=0000009027,(A−2I)103=0であるから、G−1(A)=ker(A+I)3={x∈C3:x3=0}は2次元であり、G2(A)は(1,0,3)Tを含む。直和C3=G−1(A)⊕G2(A)の次元を比べるとG2(A)=C(1,0,3)Tである。x∈C3は
x=x1−x3/3x20+3x3103と分解されるから、補題 6.7の記号で
Ps=π−1(A)=100010−1/300,Pu=π2(A)=0000001/301であり、Es={x∈R3:x3=0}、Eu=R(1,0,3)Tである。(A+I)Psは(1,2)成分が1、他の成分が0の行列であり、(A+I)2Ps=0、(A−2I)Pu=0であるから、補題 6.2 (2)により
etA=e−t(Ps+t(A+I)Ps)+e2tPu=e−t100t10−1/300+e2t0000001/301である。minβ∈σ(A)∣ℜβ∣=1であり、etAPsの(1,2)成分はte−tである。et⋅te−t=tは[0,∞)上で有界でないから、§E10.1 命題 2.2により、R3×3の任意のノルムについてet∥etAPs∥は[0,∞)上で有界でない。したがって、補題 6.7 (5)のαをminβ∈σ(A)∣ℜβ∣に等しくとることはできない。
7 演習
問題 7.1.A∈R2×2が非実固有値λ=α+iβ(β=0)と固有ベクトルv=p+iq∈C2をもつとする。ただしp,q∈R2である。p,qが実数体上で一次独立であることを示し、x′=Axの実基本解系を一つ求めよ。
解答.
Av=λvの実部と虚部を比較すると
-
Ap=αp−βq,
-
Aq=βp+αq
を得る。p=0ならば項目 (1)からβq=0となり、β=0であるためq=0となる。これはvが固有ベクトルであることに反する。したがってp=0である。
p,qが実数体上で一次従属であると仮定すると、あるc∈Rに対してq=cpと書くことができる。項目 (1)と項目 (2)から
c(α−βc)p=Aq=(β+αc)pである。p=0とβ=0によりc2=−1となるが、これはc∈Rに反する。ゆえにp,qは実数体上で一次独立である。
y(t)=e(α+iβ)t(p+iq)と置くと、
y′(t)=(α+iβ)e(α+iβ)t(p+iq)=Ay(t)である。yの実部と虚部は、それぞれ
x1(t)=eαt(pcos(βt)−qsin(βt)),x2(t)=eαt(psin(βt)+qcos(βt))である。Aは実行列であるため、複素解の実部と虚部はいずれも実解である。また、x1(0)=pとx2(0)=qは一次独立である。したがってx1,x2は実基本解系である。▨
問題 7.2. 行列と非同次項を
A=(2012),b(t)=e2t(01)とする。初期値問題
x′=Ax+b(t),x(0)=0を、Jordan ブロックの指数関数と定数変化公式によって解け。得られた関数を微分方程式と初期条件へ代入して検算せよ。さらに、B=(0002πi)、C=(0012πi)について、BC=CBであるがeB+C=eBeCが成り立つことを示せ。
解答.
A=2I+N、
N=(0010),N2=0であるから、定理 5.1により
etA=e2t(10t1).初期値が零であるため、定理 2.4の公式から
x(t)=∫0te(t−s)Ab(s)ds=e2t∫0t(10t−s1)(01)ds=e2t(t2/2t).したがって
x′(t)=e2t(t2+t2t+1).一方、
Ax(t)+b(t)=e2t(t2+t2t+1)であり、微分方程式を満たす。また、x(0)=0である。
c=2πiと書く。
BC=(000c2),CB=(00cc2)であり、(1,2)成分が0=cであるからBC=CBである。Bは対角行列であるから、定理 4.2をP=I、t=1として用いるとeB=diag(1,ec)=Iである。Cは相異なる固有値0,cをもち、
P=(101c),CP=(00cc2)=P(000c)であるから、定理 4.2によりeC=Pdiag(1,ec)P−1=Iである。B+C=(0012c)は相異なる固有値0,2cをもち、
Q=(1012c),(B+C)Q=(002c4c2)=Q(0002c)であるから、eB+C=Qdiag(1,e2c)Q−1=Iである。ここでec=e2πi=1、e2c=e4πi=1を用いた。したがってeB+C=I=eBeCであり、命題 3.2の仮定AB=BAは結論eA+B=eAeBの必要条件ではない。▨