1 孤立特異点と局所モノドロミー
補題 1.1.a∈C、r>0とする。このとき、D(a,r)∖{a}は領域である。
証明.D∗=D(a,r)∖{a}は開集合である。z,z′∈D∗について、線分[z,z′]がaを通らなければ、[z,z′]⊆D(a,r)により[z,z′]⊆D∗である。線分[z,z′]がaを通るならば、z,z′のいずれでもなく直線zz′上にない点u∈D∗を取ると、[z,u]と[u,z′]はaを通らず、折れ線[z,u]∪[u,z′]はD∗に含まれる。したがって§E5.1 命題 1.4によりD∗は領域である。▨
定義 1.2.a∈C、r>0、n∈N≥1とし、D∗=D(a,r)∖{a}とおく。D∗は領域である(補題 1.1)。正則写像A:D∗→Cn×nに対して、aを線形系Y′=A(z)Yの孤立特異点 (isolated singular point) という。
θ∈RについてDθ∘={a+seiφ:0<s<r, θ−π<φ<θ+π}とおき、D∘=D0∘と書く。0<ε<rについてbε=a+ε∈D∘、γε(t)=a+εe2πit(0≤t≤1)とおく。γεはD∗内の閉曲線であり、§E13.37 定義 5.4の接続写像Tγεは線形同型SA,bε→SA,bεである。Tγεを、εにおけるY′=A(z)Yの局所モノドロミー (local monodromy) という。SA,bεの基底に関するTγεの行列を、その基底に関する局所モノドロミー行列という。
Λ∈Cn×nとz∈D∘について(z−a)Λ=eΛLog(z−a)と書く。ρ∈Cについても(z−a)ρ=eρLog(z−a)と書く。
補題 1.3.a,r,n,D∗,Aを定義 1.2のとおりとし、Π={w∈C:ℜw<logr}、E:Π→D∗、E(w)=a+ewとおく。B(w)=ewA(E(w))はΠ上で正則である。S^を、Π上でY^′=BY^を満たす正則写像Y^:Π→Cnの全体とする。θ∈RについてSθ={w∈Π:∣ℑw−θ∣<π}とおき、z∈Dθ∘についてℓθ(z)=Log(e−iθ(z−a))+iθとおく。0<ε<rとし、b=bε、γ=γεとおく。Y^∈S^について(τY^)(w)=Y^(w+2πi)とおく。
このとき、次が成り立つ。
- ΠとSθは凸な開集合である。w,w′∈Cについて、E(w)=E(w′)であることとw−w′∈2πiZであることは同値である。ℓθはDθ∘からSθへの正則写像であり、EのSθへの制限の逆写像である。ℓ0(z)=Log(z−a)である。E−1(D∘)は互いに交わらない開集合S0+2πik(k∈Z)の和であり、k∈Zとw∈S0+2πikについてℓ0(E(w))=w−2πikである。Dθ∘はa+εeiθに関して星形な領域であり、Π、Sθ、Dθ∘は§E5.2 定義 4.6の意味で単連結である。
- U⊆D∗を開集合、ℓ:U→Cをeℓ(z)=z−aを満たす正則写像とする。このときℓ(U)⊆Πであり、すべてのY^∈S^についてY^∘ℓ∈SA(U)である。また、すべてのY^∈S^についてτY^∈S^である。
- 各w0∈Πについて、Y^↦Y^(w0)はS^からCnへの線形同型である。
- δ=min{ε,r−ε}/2とし、t∈[0,1]についてUt=D(γ(t),δ)、wt(z)=logε+2πit+Log(1+γ(t)−az−γ(t))(z∈Ut)とおく。このときUt⊆D∗であり、wtはUt上のz−aの対数の枝である。また、κ=δ/(2πε)とすると、s,t∈[0,1]が∣s−t∣<κを満たすならばγ(s)∈Utであり、γ(s)を含む開集合で、その上でws=wtが成り立つものが存在する。さらに、U0上でw0=ℓ0であり、U1=U0上でw1=w0+2πiである。
- J(Y^)=[Y^∘ℓ0]bはS^からSA,bへの線形同型であり、Tγ∘J=J∘τが成り立つ。
- k∈N≥1とし、f^:Π→Ck(Ckは行列空間Cn×nに置き換えてもよい)を正則写像で、すべてのw∈Πについてf^(w+2πi)=f^(w)を満たすものとする。このとき、正則写像f:D∗→Ckがただ一つ存在して、f^=f∘Eが成り立つ。
証明.主張 (1)を示す。Πは半平面であり、SθはΠと帯領域の共通部分であるから、ともに凸な開集合である。E(w)=E(w′)はew=ew′と同値であり、§E5.3 命題 1.7 (3)によりw−w′∈2πiZと同値である。z∈Dθ∘をz−a=seiφ(0<s<r、θ−π<φ<θ+π)と書く。e−iθ(z−a)=sei(φ−θ)はC∖(−∞,0]に属し、その対数の主値はlns+i(φ−θ)であるから、ℓθ(z)=lns+iφである。§E5.3 命題 2.10と§E5.2 命題 1.2 (4)によりℓθはDθ∘上で正則であり、ℓθ(z)∈SθかつE(ℓθ(z))=a+seiφ=zである。w=x+iy∈SθについてE(w)=a+exeiy∈Dθ∘であり、∣y−θ∣<πであるからℓθ(E(w))=x+iy=wである。したがってE∣Sθ:Sθ→Dθ∘は全単射であり、ℓθはその逆写像である。ℓ0(z)=Log(z−a)は定義から従う。w=x+iy∈ΠについてE(w)=a+exeiyであるから、E(w)∈D∘であることはy∈/π+2πZと同値であり、E−1(D∘)は互いに交わらない開集合S0+2πik(k∈Z)の和である。w∈S0+2πikならばw−2πik∈S0かつE(w)=E(w−2πik)であるから、ℓ0(E(w))=w−2πikである。
c=a+εeiθとし、z∈Dθ∘とする。線分[c,z]は凸集合D(a,r)に含まれる。aを通り方向eiθの直線をΛθとすると、c∈Λθはaから方向eiθに距離ε>0の点である。z∈/Λθならば、線分[c,z]とΛθの交点はcだけである。z∈Λθならば、z∈Dθ∘によりz=a+teiθかつt>0であり、[c,z]はaから方向eiθへの半直線に含まれる。いずれの場合も[c,z]は{a−teiθ:t≥0}と交わらないから、[c,z]⊆Dθ∘である。したがってDθ∘はcに関して星形であり、§E5.2 命題 4.5により領域である。Π、Sθ、Dθ∘は、それぞれ凸または星形な領域Vであり、点cV∈Vに関して星形である。V内の閉曲線Cに対してH(s,t)=(1−s)C(t)+scVはVに値をとる連続写像であり、H(0,t)=C(t)、H(1,t)=cV=H(1,0)、H(s,0)=H(s,1)を満たすから、Vは単連結である。
主張 (2)を示す。z∈Uについてℜℓ(z)=ln∣z−a∣<logrであるからℓ(z)∈Πである。eℓ=z−aの両辺を微分するとeℓℓ′=1であり、ℓ′(z)=1/(z−a)である。E(ℓ(z))=a+eℓ(z)=zであるから、Y^∈S^について
(Y^∘ℓ)′(z)=Y^′(ℓ(z))ℓ′(z)=z−aeℓ(z)A(z)Y^(ℓ(z))=A(z)(Y^∘ℓ)(z)である。B(w+2πi)=B(w)でありΠ+2πi=Πであるから、τY^はS^に属する。
主張 (3)を示す。Bは凸な領域Π上で正則であり、Πは主張 (1)により単連結であるから、§E13.37 系 6.4を線形系Y^′=BY^に適用すると、Y^↦Y^(w0)は全単射である。この写像は線形である。
主張 (4)を示す。t∈[0,1]についてθ=2πtとおくとγ(t)−a=εeiθである。z∈Utについて∣z−γ(t)∣<δ≤ε/2であるから、ε−δ<∣z−a∣<ε+δ<rであり、u=1+γ(t)−az−γ(t)=ε−1e−iθ(z−a)はD(1,1/2)に属する。D(1,1/2)の点の偏角の主値の絶対値はπ/6未満であるから、Ut⊆Dθ∘⊆D∗であり、Logu=Log(e−iθ(z−a))−lnεによりwt=ℓθ∣Utである。主張 (1)によりℓθはDθ∘上で正則でありeℓθ(z)=E(ℓθ(z))−a=z−aを満たすから、wtはUt上のz−aの対数の枝である。t=0のときθ=0であるから、U0上でw0=ℓ0である。γ(1)=γ(0)であるからU1=U0であり、定義からw1=w0+2πiである。
s,t∈[0,1]が∣s−t∣<κを満たすとする。κ≤1/(4π)であり、∣γ(s)−γ(t)∣≤2πε∣s−t∣<δであるからγ(s)∈Utである。δ′=δ−∣γ(s)−γ(t)∣とおくとΔ=D(γ(s),δ′)⊆Us∩Utであり、z↦ws(z+a)とz↦wt(z+a)は領域Δ−a⊆C∖{0}の上の対数の枝であるから、§E5.3 命題 2.5によりws−wtはΔ上で2πiZに属する定数である。ws(γ(s))=logε+2πisであり、1+γ(t)−aγ(s)−γ(t)=e2πi(s−t)と∣2π(s−t)∣<πによりwt(γ(s))=logε+2πisであるから、その定数は0であり、Δ上でws=wtである。
主張 (5)を示す。D∗は補題 1.1により領域であり、Πは凸な領域である。E′(w)=ewであるから、h=E、G=IとA、Bは§E13.37 補題 8.1の仮定を満たす。同補題の線形同型をEw∗:SA,E(w)→SB,w、線形系Y^′=BY^の接続写像をTBと書き、w0=logε=ℓ0(b)とおく。主張 (1)により、E−1(D∘)のw0とw0+2πiを含む連結成分はそれぞれ凸な開集合S0とS0+2πiであり、その上でℓ0(E(w))はそれぞれwとw−2πiに等しい。Y^∈S^とすると、主張 (2)によりY^∘ℓ0∈SA(D∘)であるから、§E13.37 補題 8.1 (2)を領域U=D∘に適用して
Ew0∗J(Y^)=[Y^]w0,Ew0+2πi∗J(Y^)=[Y^(⋅−2πi)]w0+2πiを得る。Y^↦[Y^]w0は線形であり、evw0[Y^]w0=Y^(w0)であるから、主張 (3)と§E13.37 定理 2.1 (4)によりS^からSB,w0への線形同型である。したがってJ=(Ew0∗)−1∘(Y^↦[Y^]w0)は線形同型である。δ(t)=w0+2πitとおくとE∘δ=γである。すべてのtに(Y^,Π)を対応させる族はδに沿う解の接続であるから、§E13.37 定義 5.4によりTδB[Y^]w0=[Y^]w0+2πiである。§E13.37 補題 8.1 (3)により
Ew0+2πi∗(TγJ(Y^))=TδB(Ew0∗J(Y^))=[Y^]w0+2πi=Ew0+2πi∗(J(τY^))であり、Ew0+2πi∗は単射であるからTγJ(Y^)=J(τY^)である。
主張 (6)を示す。z∈D∗について、E(w)=zを満たすw∈Πが存在し(z−a=seiφに対してw=lns+iφ)、そのようなwは主張 (1)により2πiZを法として一意である。f^は周期2πiをもつから、f(z)=f^(w)はwの選び方によらずに定まり、f^=f∘Eを満たす。z0∈D∗をz0−a=s0eiφ0と書き、θ=φ0とおくと、z0∈Dθ∘であり、Dθ∘上でf=f^∘ℓθであるから、fはz0の近傍で正則である。一意性はEが全射であることによる。▨
定理 1.4.aを線形系Y′=A(z)Yの孤立特異点とし、Π,E,S^,τ,ℓ0を補題 1.3のとおりとする。0<ε<r、b=bε、γ=γεとする。各列がS^に属しΦ^(logε)=Iを満たすΦ^:Π→Cn×nは補題 1.3 (3)によりただ一つ存在する。Φ=Φ^∘ℓ0:D∘→Cn×nとし、Φの第k列をΦkとする。M=Φ^(logε+2πi)とおく。
このとき、次が成り立つ。
- Φk∈SA(D∘)であり、[Φ1]b,…,[Φn]bはSA,bの基底である。Mは可逆であり、この基底に関するTγの行列はMである。
- e2πiΛ=Mを満たすΛ∈Cn×nが存在する。そのようなΛについて、D∗上の正則写像H:D∗→GLn(C)がただ一つ存在して、D∘上でΦ(z)=H(z)(z−a)Λが成り立つ。
- 0<ε′<rならば、ε′における局所モノドロミーとεにおける局所モノドロミーは、線形同型SA,bε→SA,bε′により共役である。
証明.主張 (1)を示す。Φk=Φ^k∘ℓ0は補題 1.3 (2)によりSA(D∘)に属する。Φ^k(logε)=ekはCnの基底であるから、補題 1.3 (3)によりΦ^1,…,Φ^nはS^の基底であり、補題 1.3 (5)の線形同型Jにより[Φk]b=J(Φ^k)はSA,bの基底である。補題 1.3 (2)によりτΦ^k∈S^であるから、τΦ^k=∑jcjkΦ^jを満たすcjk∈Cが存在する。w=logεで評価するとΦ^k(logε+2πi)=∑jcjkejであるからcjk=Mjkであり、τΦ^=Φ^Mである。補題 1.3 (5)によりTγ[Φk]b=J(τΦ^k)=∑jMjk[Φj]bであるから、Tγの行列はMであり、Tγが線形同型であるからMは可逆である。
主張 (2)を示す。§E3.31 定理 4.2によりeL=Mを満たすL∈Cn×nが存在し、Λ=L/(2πi)とおくとe2πiΛ=Mである。w↦e−Λwの各成分はwのべき級数∑kwk((−Λ)k)jl/k!の和であり、§E13.12 命題 1.1 (3)によりこの級数はすべてのw∈Cで収束するから、§E5.7 定理 1.2 (2)により収束半径は∞であり、§E5.7 定理 1.5によりw↦e−ΛwはC上で正則である。§E13.12 命題 3.2によりe−Λ(w+2πi)=e−Λwe−2πiΛである。H^(w)=Φ^(w)e−Λwとおくと、H^はΠ上で正則であり、τΦ^=Φ^Mと、Mとe−ΛwがΛのべき級数であることによる可換性から
H^(w+2πi)=Φ^(w)Me−Λwe−2πiΛ=Φ^(w)e−ΛwMe−2πiΛ=H^(w)である。補題 1.3 (6)により、D∗上の正則なHでH^=H∘Eを満たすものがただ一つ存在する。z∈D∘についてH(z)=H^(ℓ0(z))=Φ(z)e−ΛLog(z−a)=Φ(z)(z−a)−Λであり、(z−a)Λ(z−a)−Λ=IであるからΦ(z)=H(z)(z−a)Λである。Φ^(w)c=0ならば、Φ^c∈S^がwで0になり、補題 1.3 (3)によりΦ^c=0であるからc=Φ^(logε)c=0である。したがってΦ^(w)は可逆であり、e−Λwも可逆であるから、H^(w)は可逆でありHはGLn(C)に値をとる。一意性は、D∘がD∗で稠密でありHが連続であることによる。
主張 (3)を示す。K(s,t)=a+((1−s)ε+sε′)e2πitは[0,1]2からD∗への連続写像であり、K(0,t)=γε(t)、K(1,t)=γε′(t)、K(s,0)=K(s,1)を満たす。δ(s)=K(s,0)=a+(1−s)ε+sε′とおくと、§E13.37 系 6.3によりTγε′=Tδ∘Tγε∘Tδ−1であり、Tδは線形同型SA,bε→SA,bε′である。▨
2 単純極の系
定義 2.1.aを線形系Y′=A(z)Yの孤立特異点とする。(z−a)A(z)がD(a,r)上の正則写像A~に延びるとき、aを単純極 (simple pole) といい、R=A~(a)をその留数行列 (residue matrix) という。A~の Taylor 展開をA~(z)=∑k≥0Rk(z−a)k(R0=R)とおく。§E5.7 定理 2.1により、この級数の収束半径はr以上であり、0<∣z−a∣<rでA(z)=∑k≥0Rk(z−a)k−1である。
補題 2.2.P,Q∈Cn×nが共通の固有値をもたないとする。このとき、X↦PX−XQはCn×nからCn×nへの線形同型である。
証明.§E5.9 系 4.2によりC上で特性多項式は一次因子の積に分解するから、§E3.27 系 2.2により、可逆行列V,Uと上三角行列S,TでP=VSV−1、Q=UTU−1を満たすものが存在する。SとTの対角成分s1,…,snとt1,…,tnはそれぞれPとQの固有値であり(§E3.27 系 2.3)、仮定によりsi=tjがすべてのi,jで成り立つ。PX=XQを満たすXに対してZ=V−1XUとおくとSZ=ZTであり、SとTが上三角であることから、各(i,j)について
(si−tj)Zij=k<j∑ZikTkj−k>i∑SikZkjが成り立つ。i=n,n−1,…,1の順に、各iについてj=1,…,nの順に、Zij=0を得る。実際、右辺にはZik(k<j)とZkj(k>i)だけが現れ、これらは先に零であると得られており、si−tj=0である。よってZ=0でありX=0である。したがって線形写像X↦PX−XQは単射であり、定義域と終域の次元が等しいから線形同型である。▨
証明.Cn×nに作用素ノルムを入れ、線形写像Sk:X↦kX−RX+XRを考える。Sk(X)=−((R−k)X−XR)であり、R−kの固有値はλ−k(λはRの固有値)であるから、R−kとRが共通の固有値をもつことはλ−k=μを満たす固有値λ,μが存在することを意味し、k∈N≥1について仮定に反する。したがって補題 2.2により、各k∈N≥1についてSkは可逆である。
主張 2.3.1. あるC0≥1が存在して、すべてのk∈N≥1とY∈Cn×nについて∥Sk−1Y∥≤kC0∥Y∥が成り立つ。
証明.K0=2∥R∥とおく。∥XR−RX∥≤K0∥X∥である。k≥2K0としSkX=Yとすると、kX=Y−XR+RXからk∥X∥≤∥Y∥+K0∥X∥であり、k−K0≥k/2により∥X∥≤2∥Y∥/kである。1≤k<2K0を満たすkは有限個であり、各Sk−1は有限次元空間上の線形写像として有界であるから、C0を2とこれらのk∥Sk−1∥の最大値として取ればよい。▨
H0=Iとし、k∈N≥1についてHk=Sk−1(∑j=1kRjHk−j)と帰納的に定める。0<s<rとする。∑jRjsjは絶対収束するから、Cs=supj∥Rj∥sj<∞である。主張 2.3.1により、k∈N≥1について
∥Hk∥≤kC0j=1∑kCss−j∥Hk−j∥であり、uk=∥Hk∥skとおくとuk≤kC0Cs∑i=0k−1uiである。§E13.34 補題 3.4によりlimsup∥Hk∥1/k≤1/sであり、s<rは任意であるから、H(z)=∑k≥0Hk(z−a)kの収束半径はr以上である。HはD(a,r)上で正則でありH(a)=Iである。
漸化式をkHk=RHk−HkR+∑j=1kRjHk−jと書き直すと、(z−a)kの係数について、(z−a)H′(z)=∑kkHk(z−a)kとA~(z)H(z)−H(z)R=∑k(∑j=0kRjHk−j−HkR)(z−a)kは一致する。したがってD(a,r)上で(z−a)H′(z)=A~(z)H(z)−H(z)Rである。z∈D∘について、((z−a)R)′=R(z−a)R/(z−a)であり(§E5.2 命題 1.2 (4)、§E5.7 定理 1.5)、Rと(z−a)Rは可換であるから
ΦR′=H′(z−a)R+z−aHR(z−a)R=z−aA~H(z−a)R=AΦRである。したがって各列はSA(D∘)に属する。c∈Cnが∑kck[ΦR,k]b=0を満たすとする。ΦRcはbのある近傍で0であるから、§E13.37 定理 2.1 (2)によりD∘上でΦRc=0である。H(a)=IとHの連続性により、aに十分近いz∈D∘でH(z)は可逆であり、(z−a)Rも可逆であるからc=0である。したがってn個の芽は一次独立であり、dimCSA,b=nであるから基底である。▨
系 2.4.aを線形系Y′=A(z)Yの単純極とし、留数行列Rの固有値λ,μのすべての組についてλ−μ∈/N≥1であるとする。定理 2.3のΦR,k、0<ε<r、b=bε、γ=γεをとる。
このとき、次が成り立つ。
- 基底[ΦR,1]b,…,[ΦR,n]bに関するTγの行列はe2πiRである。とくに、SA,bの任意の基底に関する局所モノドロミー行列はe2πiRと共役である。
- Tγが対角化可能であることと、Rが対角化可能であることは同値である。
証明.主張 (1)を示す。Φ^R(w)=H(E(w))eRw(w∈Π)とおく。Φ^RはΠ上で正則であり、z=E(w)で(z−a)H′(z)=A~(z)H(z)−H(z)Rを用いると、ewH′(E(w))=A~(E(w))H(E(w))−H(E(w))Rであるから
Φ^R′(w)=ewH′(E(w))eRw+H(E(w))ReRw=A~(E(w))H(E(w))eRw=ewA(E(w))Φ^R(w)である。したがってΦ^Rの各列はS^に属し、Φ^R∘ℓ0=ΦRである。τΦ^R(w)=H(E(w))eRwe2πiR=Φ^R(w)e2πiRであるから、補題 1.3 (5)によりTγ[ΦR,k]b=J(τΦ^R,k)=∑j(e2πiR)jk[ΦR,j]bである。基底の取り替えによる行列の変化は共役であるから、後半も従う。
主張 (2)を示す。Tγが対角化可能であることは、主張 (1)によりe2πiRが対角化可能であることと同値である。X∈Cn×nの相異なる固有値全体をσ(X)とし、λ∈CについてGλ(X)=ker(X−λI)nと書く。§E5.9 系 4.2と§E3.26 定理 2.1によりCn=⨁λ∈σ(X)Gλ(X)であり、各λでker(X−λI)⊆Gλ(X)であるから、次元を比べると、Xが対角化可能であること、すなわちCn=⨁λ∈σ(X)ker(X−λI)であることは、すべてのλ∈σ(X)についてGλ(X)=ker(X−λI)であることと同値である。B=2πiRとし、ρ∈C∖{0}についてEρ={β∈σ(B):eβ=ρ}とおく。§E13.12 補題 6.3 (3)によりσ(eB)={eβ:β∈σ(B)}であるから、σ(B)はρ∈σ(eB)にわたるEρの和集合である。したがって§E13.12 補題 6.3 (4)により、eBが対角化可能であることは、すべてのβ∈σ(B)についてGβ(B)=ker(B−βI)であること、すなわちBが対角化可能であることと同値である。B=2πiRが対角化可能であることはRが対角化可能であることと同値である。▨
例 2.5.a=0、r>0、n=2とし、D∗=D(0,r)∖{0}上の線形系Y′=A(z)Yを
A(z)=z1(0001)+(0100)で定める。0は単純極であり、留数行列はR=diag(0,1)である。Rの固有値1と0の差は1∈N≥1であるから、定理 2.3の仮定は満たされない。e2πiR=Iである。
このとき、0<ε<rにおける局所モノドロミーはe2πiRと共役でない。
証明.a=0のときE(w)=ewであり、B(w)=ewA(ew)=R+ew(0100)である。Y^1(w)=(1,wew)TとY^2(w)=(0,ew)Tについて、Y^1′=(0,(1+w)ew)T=BY^1、Y^2′=(0,ew)T=BY^2であるから、Y^1,Y^2∈S^である。Y^1(logε)=(1,εlogε)TとY^2(logε)=(0,ε)Tは一次独立であるから、補題 1.3 (3)によりY^1,Y^2はS^の基底であり、補題 1.3 (5)によりJ(Y^1),J(Y^2)はSA,bεの基底である。τY^1(w)=(1,(w+2πi)ew)T=Y^1(w)+2πiY^2(w)、τY^2=Y^2であるから、この基底に関する局所モノドロミー行列は
(12πi01)である。この行列は単位行列でなく、単位行列と共役な行列は単位行列だけであるから、e2πiR=Iと共役でない。▨
3 二階方程式の確定特異点
定義 3.1.a∈C、r>0とし、D∗=D(a,r)∖{a}上の正則関数p,qについて、二階線形方程式y′′+p(z)y′+q(z)y=0を考え、Ly=y′′+py′+qyと書く。SL(U)、SL,cと接続写像TγLは、p1=p、p0=qとした§E13.37 定義 1.1の記号による。A^L=(0−q1−p)は§E13.37 命題 4.1の伴随系の係数行列であり、aは線形系Y′=A^L(z)Yの孤立特異点である。
p,qがともにD(a,r)上の正則関数に延びるとき、aを方程式の常点 (ordinary point of an equation in the complex domain) という。(z−a)pと(z−a)2qがD(a,r)上の正則関数P,Qに延びるとき、P(z)=∑k≥0pk(z−a)k、Q(z)=∑k≥0qk(z−a)kと Taylor 展開し、F(ρ)=ρ(ρ−1)+p0ρ+q0を決定多項式 (indicial polynomial)、その二根(重複を込める)を指数 (exponent) という。(z−a)pと(z−a)2qがD(a,r)上の正則関数に延び、かつaが常点でないとき、aを確定特異点という。
この定義は§E13.34 定義 3.1の確定特異点の拡張である。§E13.34 式 (3.1.1)の係数をP0,Q0と書く。xP0(x)とx2Q0(x)がx=0の近くで解析的であるとき、r>0を、0<∣x∣<rでP0,Q0が定義され、かつxP0(x)とx2Q0(x)がそれぞれ収束半径r以上のべき級数の和に0<∣x∣<rで等しくなるように取ることができる。その二つのべき級数の和をD(0,r)上の正則関数P,Qとみてp=P/z、q=Q/z2とおくと、p,qは0<x<rでP0,Q0に一致する。このとき、P0またはQ0がx=0で解析的でないことと、pまたはqがD(0,r)に正則に延びないことは同値であるから、実軸上のx=0が§E13.34 定義 3.1の意味の確定特異点であることと、0がここで定めた確定特異点であることは同値である。
補題 3.2.pk,qk∈C(k∈N≥0)は、∑kpkzkと∑kqkzkの収束半径がともにr以上であるとし、F(ρ)=ρ(ρ−1)+p0ρ+q0とする。ρ∈Cとし、複素数列(hm)m≥0は∑mhmzmの収束半径がr以上であるとする。複素数列(bm)m≥0とm0∈N≥1が、すべてのm≥m0について
F(m+ρ)bm+k=1∑m(pk(m−k+ρ)+qk)bm−k=hmを満たすとする。このとき、∑mbmzmの収束半径はr以上である。
証明.0<s<rとすると、§E5.7 定理 1.2 (1)により∑k∣pk∣sk、∑k∣qk∣sk、∑m∣hm∣smは収束するから、数列(pksk)k、(qksk)k、(hksk)kは有界である。§E13.34 補題 3.5により、∣z∣<rを満たすすべてのz∈Cについて∑m∣bm∣∣z∣mは収束する。§E5.7 定理 1.2 (2)により、∑mbmzmの収束半径はr以上である。▨
補題 3.3.a,r,p,q,Lを定義 3.1のとおりとし(P,Qの存在は仮定しない)、Π,E,ℓθ,τ,γεを補題 1.3のとおりとする。S^Lを、
y^′′(w)−y^′(w)+ewp(E(w))y^′(w)+e2wq(E(w))y^(w)=0(w∈Π)を満たす正則関数y^:Π→Cの全体とし、(τy^)(w)=y^(w+2πi)とおく。0<ε<r、b=bε、γ=γεとする。
このとき、次が成り立つ。
- y^∈S^LについてY^y^=(y^,e−wy^′)Tとおく。このとき、y^↦Y^y^はS^Lから、A=A^Lに対する補題 1.3のS^への線形同型であり、τY^y^=Y^τy^である。
- U⊆D∗を開集合、ℓ:U→Cをeℓ(z)=z−aを満たす正則写像とする。このとき、すべてのy^∈S^Lについてy^∘ℓ∈SL(U)であり、τy^∈S^Lである。また、y∈SL(U)ならば、y^=y∘EはE−1(U)上でy^′′−y^′+ewp(E(w))y^′+e2wq(E(w))y^=0を満たす。
- y^:Π→Cが正則でy^∘ℓ0∈SL(D∘)ならば、y^∈S^Lである。
- y^∈S^Lならば、TγL[y^∘ℓ0]b=[(τy^)∘ℓ0]bである。
証明.主張 (1)を示す。B(w)=ewA^L(E(w))とする。y^∈S^Lについて、Y^y^の第 1 成分の導関数はy^′=ew(Y^y^)2であり、第 2 成分の導関数はe−w(y^′′−y^′)=−ewp(E(w))e−wy^′−ewq(E(w))y^=ew(−q(E(w))(Y^y^)1−p(E(w))(Y^y^)2)である。したがってY^y^′=BY^y^である。逆にY^∈S^とすると、第 1 成分y^=Y^1についてy^′=ewY^2であるからY^2=e−wy^′であり、第 2 行からy^∈S^LとY^=Y^y^を得る。写像y^↦Y^y^は線形であり、第 1 成分をとる写像が逆写像である。e−(w+2πi)=e−wによりτY^y^=Y^τy^である。
主張 (2)を示す。L~y^=y^′′+(ewp(E(w))−1)y^′+e2wq(E(w))y^とおく。y^∈S^Lとし、y=y^∘ℓとおく。補題 1.3 (2)によりℓ(U)⊆Πである。eℓ=z−aの両辺を微分するとℓ′=1/(z−a)であるから、§E5.2 命題 1.2 (4)によりy′=y^′(ℓ)/(z−a)、y′′=(y^′′(ℓ)−y^′(ℓ))/(z−a)2であり、E(ℓ(z))=z、eℓ(z)=z−aにより
(Ly)(z)=(z−a)21(y^′′(ℓ)−y^′(ℓ)+eℓp(E(ℓ))y^′(ℓ)+e2ℓq(E(ℓ))y^(ℓ))=(z−a)2(L~y^)(ℓ(z))=0である。ew+2πi=ew、E(w+2πi)=E(w)、Π+2πi=Πであるから、τy^∈S^Lである。y∈SL(U)とし、y^=y∘Eとおくと、E−1(U)上でy^′=ewy′(E(w))、y^′′=ewy′(E(w))+e2wy′′(E(w))であるから、L~y^=e2w(Ly)(E(w))=0である。
主張 (3)を示す。y=y^∘ℓ0とおく。主張 (2)によりy∘EはE−1(D∘)上でL~(y∘E)=0を満たす。S0⊆E−1(D∘)であり、補題 1.3 (1)によりS0上でℓ0∘Eは恒等写像であるから、S0上でy∘E=y^であり、L~y^=0である。L~y^はΠ上の正則関数であり、Πは領域であるから、§E5.8 定理 3.1によりΠ上で0である。
主張 (4)を示す。A=A^Lに対する補題 1.3の線形同型Jと接続写像Tγ、§E13.37 命題 4.1 (2)の線形同型φb:SL,b→SA^L,bをとる。v^∈S^Lとし、v=v^∘ℓ0とおく。主張 (2)によりv∈SL(D∘)であり、D∘上でv′=v^′(ℓ0)/(z−a)=e−ℓ0v^′(ℓ0)であるから、Y^v^∘ℓ0=(v,v′)Tであり、J(Y^v^)=φb[v^∘ℓ0]bである。主張 (2)によりτy^∈S^Lであるから、これをv^=y^とv^=τy^に当てはめる。§E13.37 定義 5.4によりTγL=φb−1∘Tγ∘φbであるから、補題 1.3 (5)と主張 (1)により
TγL[y^∘ℓ0]b=φb−1TγJ(Y^y^)=φb−1J(τY^y^)=φb−1J(Y^τy^)=[(τy^)∘ℓ0]bである。▨
4 Fuchs の定理
補題 4.1.a∈C、r>0とし、D∘を定義 1.2のとおりとする。P,QをD(a,r)上の正則関数、P=∑kpk(z−a)k、Q=∑kqk(z−a)kをその Taylor 展開とし、F(ρ)=ρ(ρ−1)+p0ρ+q0とおく。D∘に含まれる開集合の上の正則関数yについてLy=(z−a)2y′′+(z−a)Py′+Qyとおく。ρ∈C、0<r′≤rとし、φ=∑mbm(z−a)mをD(a,r′)上の正則関数とする。このとき、D∘∩D(a,r′)上で
L((z−a)ρφ)=(z−a)ρm≥0∑cm(ρ;b)(z−a)m,cm(ρ;b)=F(m+ρ)bm+k=1∑m(pk(m−k+ρ)+qk)bm−kが成り立ち、右辺の級数の収束半径はr′以上である。
証明.w=z−aと書く。D∘上で(wρ)′=ρwρ−1、(wρ)′′=ρ(ρ−1)wρ−2であるから
L(wρφ)=wρg,g=w2φ′′+(2ρ+P)wφ′+(ρ(ρ−1)+ρP+Q)φである。gはD(a,r′)上で正則であるから、§E5.7 定理 2.1によりその Taylor 級数の収束半径はr′以上であり、D(a,r′)上でgに等しい。§E5.7 定理 1.5と積の Taylor 係数の公式により、gのwmの係数はm(m−1)bm+2ρmbm+p0mbm+∑k≥1pk(m−k)bm−k+(ρ(ρ−1)+ρp0+q0)bm+∑k≥1(ρpk+qk)bm−kであり、m(m−1)+2ρm+ρ(ρ−1)=(m+ρ)(m+ρ−1)によりcm(ρ;b)に等しい。▨
命題 4.2.aをy′′+p(z)y′+q(z)y=0の常点または確定特異点とし、P,Q、pk,qk、Fを定義 3.1のとおりとする。ρ∈CをFの根で、すべてのm∈N≥1についてF(m+ρ)=0を満たすものとする。
このとき、次が成り立つ。
- b0=1と、m∈N≥1についてのF(m+ρ)bm+∑k=1m(pk(m−k+ρ)+qk)bm−k=0により複素数列(bm)m≥0が定まり、∑mbm(z−a)mの収束半径はr以上である。その和をφρとすると、φρ(a)=1であり、(z−a)ρφρはSL(D∘)に属する。
- 0<r′≤rとし、ψをD(a,r′)上の正則関数で、D∘∩D(a,r′)のある空でない開部分集合Wの上でL((z−a)ρψ)=0を満たすものとする。このとき、D(a,r′)上でψ=ψ(a)φρである。とくに、φ(a)=1を満たし(z−a)ρφ∈SL(D∘)となるD(a,r)上の正則関数φはφρに限る。
証明.主張 (1)を示す。m∈N≥1についてF(m+ρ)=0であるから、bmはb0,…,bm−1から帰納的に定まる。補題 3.2をhm=0、m0=1として適用すると、収束半径はr以上である。F(ρ)=0によりc0(ρ;b)=F(ρ)b0=0であり、m∈N≥1についてcm(ρ;b)=0であるから、補題 4.1をr′=rとして適用すると、D∘上で(z−a)2L((z−a)ρφρ)=L((z−a)ρφρ)=0である。D∘上でz=aであるから、(z−a)ρφρ∈SL(D∘)である。
主張 (2)を示す。ψ=∑mβm(z−a)mをD(a,r′)上の Taylor 展開とし(§E5.7 定理 2.1)、g=∑mcm(ρ;β)(z−a)mとおく。補題 4.1によりgはD(a,r′)上で正則であり、W上で(z−a)ρg=(z−a)2L((z−a)ρψ)=0である。(z−a)ρは零にならないからW上でg=0であり、D(a,r′)は領域であるから、§E5.8 定理 3.1によりD(a,r′)上でg=0である。§E5.7 系 2.2により、すべてのm≥0についてcm(ρ;β)=0である。m∈N≥1についてF(m+ρ)=0であるから、(βm)と(β0bm)はともにm∈N≥1についてF(m+ρ)xm+∑k=1m(pk(m−k+ρ)+qk)xm−k=0を満たし、m=0の項が等しいから、帰納法によりすべてのmについてβm=β0bmである。β0=ψ(a)であるから、D(a,r′)上でψ=ψ(a)φρである。r′=r、W=D∘とすると、後半を得る。▨
定理 4.3 (Fuchs の定理).aをy′′+p(z)y′+q(z)y=0の常点または確定特異点とし、(z−a)pと(z−a)2qのD(a,r)上の正則な延長P,Qの Taylor 展開P=∑kpk(z−a)k、Q=∑kqk(z−a)kと、決定多項式Fの指数ρ1,ρ2(ℜρ1≥ℜρ2)をとる。
このとき、次が成り立つ。
- D(a,r)上の正則関数φ1でφ1(a)=1を満たすものが存在して、y1(z)=(z−a)ρ1φ1(z)はSL(D∘)に属する。
- ρ1−ρ2∈/Zならば、D(a,r)上の正則関数φ2でφ2(a)=1を満たすものが存在して、y2(z)=(z−a)ρ2φ2(z)はSL(D∘)に属する。
- N=ρ1−ρ2∈ZならばN≥0であり、c∈CとD(a,r)上の正則関数φ2が存在して、y2(z)=cy1(z)Log(z−a)+(z−a)ρ2φ2(z)はSL(D∘)に属する。ここでN=0ならばc=1かつφ2(a)=0であり、N≥1ならばφ2(a)=1である。N≥1のとき、b0=1と、1≤m≤N−1についてのF(m+ρ2)bm+∑k=1m(pk(m−k+ρ2)+qk)bm−k=0によりb1,…,bN−1が定まり、DN=∑k=1N(pk(N−k+ρ2)+qk)bN−kとおくと、c=−DN/Nである。とくに、c=0であることとDN=0であることは同値である。
証明.z∈D∘についてw=z−aと書き、Lを補題 4.1のとおりとする。D∘上でLy=w2Lyである。F(ρ)=(ρ−ρ1)(ρ−ρ2)であるから、F(m+ρ1)=m(m+ρ1−ρ2)、F(m+ρ2)=m(m−(ρ1−ρ2))である。
主張 (1)を示す。ℜρ1≥ℜρ2により、m∈N≥1についてℜ(m+ρ1−ρ2)≥m>0であるからF(m+ρ1)=0である。命題 4.2 (1)をρ=ρ1に適用し、φ1=φρ1とすればよい。
主張 (2)を示す。ρ1−ρ2∈/Zならば、m∈N≥1についてF(m+ρ2)=0である。命題 4.2 (1)をρ=ρ2に適用し、φ2=φρ2とすればよい。
主張 (3)を示す。ρ1−ρ2=N∈Zならば、N=ℜρ1−ℜρ2≥0である。g(z)=(2ρ1−1+P)φ1+2wφ1′とおくと、gはD(a,r)上で正則である。φ1=∑nanwnとすると、g=∑ngnwn、gn=F′(n+ρ1)an+∑k=1npkan−kである。ここでF′(ρ)=2ρ−1+p0であり、F′(ρ1)=ρ1−ρ2=Nである。y1Logwの導関数を計算すると(y1Logw)′=y1′Logw+y1/w、(y1Logw)′′=y1′′Logw+2y1′/w−y1/w2であるから、
L(y1Logw)=Logw⋅Ly1+2wy1′−y1+Py1=wρ1gである。wρ1=wρ2wNであるから、φ2=∑mbmwmに対してy2=cy1Logw+wρ2φ2とおくと、補題 4.1により
Ly2=wρ2m≥0∑(cm(ρ2;b)+cgm−N)wmである(gj=0、j<0)。したがって、すべてのm≥0についてcm(ρ2;b)+cgm−N=0となるようにcと(bm)を選べばよい。
N=0の場合、c=1、b0=0とする。F(ρ2)=0とg0=F′(ρ1)a0=0によりm=0の等式は成り立つ。m≥1についてF(m+ρ2)=m2=0であるから、bm=−m−2(∑k=1m(pk(m−k+ρ2)+qk)bm−k+gm)でbmが定まる。
N≥1の場合、b0=1とし、1≤m≤N−1についてF(m+ρ2)=m(m−N)=0によりbmが定まる。m<Nのときgm−N=0であるから、これらの等式は成り立つ。m=Nのとき、F(N+ρ2)=F(ρ1)=0であり、等式はDN+cg0=0となる。g0=F′(ρ1)a0=N=0であるからc=−DN/Nとし、bN=0とする。m>NについてF(m+ρ2)=m(m−N)=0であるから、bm=−F(m+ρ2)−1(∑k=1m(pk(m−k+ρ2)+qk)bm−k+cgm−N)でbmが定まる。
いずれの場合も、m0以降のmについてF(m+ρ2)bm+∑k=1m(pk(m−k+ρ2)+qk)bm−k=hm、hm=−cgm−Nが成り立ち、∑mhmwm=−cwNgの収束半径はr以上であるから、補題 3.2によりφ2の収束半径はr以上である。したがってLy2=0であり、y2∈SL(D∘)である。N≥1ではb0=1であり、c=−DN/Nによりc=0とDN=0は同値である。▨
証明.1≤m≤N−1についてF(m+ρ2)=m(m−N)=0であるから、条件を満たす(βm)についてβ1,…,βN−1は定理 4.3 (3)のb1,…,bN−1に等しい。F(N+ρ2)=F(ρ1)=0であるから、m=Nの等式はDN=0である。したがって、条件を満たす(βm)が存在すればDN=0である。逆にDN=0ならば、βm=bm(m<N)、βN=0とし、m>NについてF(m+ρ2)=m(m−N)=0によりβmを帰納的に定めると、条件を満たす。定理 4.3 (3)によりc=0とDN=0は同値である。
(βm)が条件を満たすとする。補題 3.2をhm=0、m0=1として適用すると、∑mβm(z−a)mの収束半径はr以上である。F(ρ2)=0によりc0(ρ2;β)=0であり、m∈N≥1についてcm(ρ2;β)=0であるから、補題 4.1をr′=rとして適用すると、D∘上で(z−a)2L((z−a)ρ2ψ)=0である。したがって(z−a)ρ2ψ∈SL(D∘)である。▨
例 4.6.D∗=D(0,r)∖{0}(r>0)上の方程式y′′+z1y′+(1−z21)y=0、すなわちz2y′′+zy′+(z2−1)y=0を考える。
このとき、0は確定特異点であり、指数はρ1=1、ρ2=−1(N=2)であって、D2=1、c=−21である。とくに、定理 4.3の第二の解y2は対数項をもち、指数−1の形式的な Frobenius 級数の解は存在しない。
証明.(z−0)p=1、z2q=z2−1は整関数であり、pは0に正則に延びないから、0は確定特異点である。p0=1、pk=0(k≥1)、q0=−1、q1=0、q2=1、qk=0(k≥3)であるから、F(ρ)=ρ2−1であり、ρ1=1、ρ2=−1、N=2である。b0=1であり、m=1についてF(0)b1+(p1(0+ρ2)+q1)b0=−b1=0によりb1=0である。したがってD2=(p1(1+ρ2)+q1)b1+(p2ρ2+q2)b0=1であり、c=−D2/2=−21=0である。系 4.4により、指数−1の形式的な Frobenius 級数の解は存在しない。x>0に制限したこの方程式は次数1の Bessel 方程式であり、指数−1の形式解が存在しないことは§E13.36 注意 5.1のN=2の場合に当たる。対数項をもつ第二の解の実例は§E13.36 命題 5.5 (3)のY1である。▨
5 局所モノドロミーと解の緩増加
命題 5.1.定理 4.3の仮定と記号の下で、y1,y2を同定理の解とし、0<ε<r、b=bε、γ=γεとする。
このとき、[y1]b,[y2]bはSL,bの基底であり、この基底に関するTγLの行列は次で与えられる。
- ρ1−ρ2∈/Zならばdiag(e2πiρ1,e2πiρ2)である。
- ρ1−ρ2∈Zならばe2πiρ1(102πic1)である。とくに、この場合のTγLはc=0のとき対角化可能であり、c=0のとき対角化可能でない。
証明.μj=e2πiρjとおく。y^1(w)=eρ1wφ1(E(w))(w∈Π)とおくと、ℓ0(z)=Log(z−a)とE(ℓ0(z))=zによりy^1∘ℓ0=y1∈SL(D∘)であるから、補題 3.3 (3)によりy^1∈S^Lである。E(w+2πi)=E(w)によりτy^1=μ1y^1であり、補題 3.3 (4)によりTγL[y1]b=μ1[y1]bである。
主張 (1)を示す。y^2(w)=eρ2wφ2(E(w))について、同様にy^2∈S^LかつTγL[y2]b=μ2[y2]bである。ρ1−ρ2∈/Zであるから、§E5.3 命題 1.7 (2)によりμ1=μ2である。yj(a+s)=sρjφj(a+s)(s>0は小さい)は零でないから、yjはD∘上で恒等的には零でなく、§E5.8 定理 3.1により[yj]b=0である。κ1[y1]b+κ2[y2]b=0とすると、TγLを施してμ1κ1[y1]b+μ2κ2[y2]b=0であり、μ2倍した前の式を引くと(μ1−μ2)κ1[y1]b=0であるからκ1=0であり、κ2=0である。dimCSL,b=2(§E13.37 命題 4.1 (2))であるから[y1]b,[y2]bは基底であり、行列は対角行列である。
主張 (2)を示す。y^2(w)=cweρ1wφ1(E(w))+eρ2wφ2(E(w))とおくとy^2∘ℓ0=y2であり、補題 3.3 (3)によりy^2∈S^Lである。ρ1−ρ2∈Zによりμ1=μ2=μであり、
τy^2(w)=c(w+2πi)μeρ1wφ1(E(w))+μeρ2wφ2(E(w))=μ(y^2(w)+2πicy^1(w))であるから、補題 3.3 (4)によりTγL[y1]b=μ[y1]b、TγL[y2]b=μ[y2]b+2πicμ[y1]bである。κ1[y1]b+κ2[y2]b=0とする。κ1y1+κ2y2がbの近傍で零ならば、§E5.8 定理 3.1によりD∘上で零である。z=a+s(0<s<r)で評価しsρ2で割ると、sρ1−ρ2=sNにより
κ1sNφ1(a+s)+κ2(csNφ1(a+s)lns+φ2(a+s))=0である。N≥1ならば、s→0+でsN→0、sNlns→0であり、φ2(a)=1によりκ2=0であり、さらにκ1sNφ1(a+s)=0からκ1=0である。N=0ならばc=1、φ2(a)=0であり、等式はφ1(a+s)(κ1+κ2lns)=−κ2φ2(a+s)となる。右辺はs→0+で0に収束し、φ1(a+s)→1であるから、κ1+κ2lns→0であり、∣lns∣→∞によりκ2=0であって、κ1=0である。したがって[y1]b,[y2]bは基底であり、行列はμ(102πic1)である。この行列はc=0のとき対角行列であり、c=0のときμだけを固有値にもちμIでないから、対角化可能でない。▨
定義 5.2.aをy′′+p(z)y′+q(z)y=0の孤立特異点とし、θ∈Rとする。Dθ∘上の正則関数yがaで緩増加 (moderate growth) であるとは、C,N≥0とr1∈(0,r]が存在して、z∈Dθ∘かつ∣z−a∣<r1ならば∣y(z)∣≤C∣z−a∣−Nが成り立つことをいう。すべてのθ∈Rとすべてのy∈SL(Dθ∘)についてyがaで緩増加であるとき、方程式の全解がaで緩増加であるという。
補題 5.3.aをy′′+p(z)y′+q(z)y=0の孤立特異点とし、ρ1,ρ2,c∈CとD(a,r)上の正則関数φ1,φ2をとる。z∈D∘についてy1(z)=(z−a)ρ1φ1(z)、y2(z)=cy1(z)Log(z−a)+(z−a)ρ2φ2(z)とおく。y1,y2∈SL(D∘)であり、SL(D∘)のすべての元がy1,y2の一次結合であるとする。
このとき、方程式の全解はaで緩増加である。
証明.0<ε<rを一つ取る。各θ∈Rについて、Dθ∘は補題 1.3 (1)により単連結な領域であるから、xθ=a+εeiθとおくと、§E13.37 系 6.4と§E13.37 命題 4.1 (1)によりy↦(y(xθ),y′(xθ))はSL(Dθ∘)からC2への線形同型であり、dimCSL(Dθ∘)=2である。とくにdimCSL(D∘)=2であり、y1,y2はSL(D∘)を張るから一次独立である。y^1(w)=eρ1wφ1(E(w))、y^2(w)=cweρ1wφ1(E(w))+eρ2wφ2(E(w))(w∈Π)とおく。ℓ0(z)=Log(z−a)とE(ℓ0(z))=zによりy^j∘ℓ0=yjであるから、補題 3.3 (3)によりy^j∈S^Lである。θ∈Rとする。補題 3.3 (2)によりy^j∘ℓθ∈SL(Dθ∘)である。κ1y^1∘ℓθ+κ2y^2∘ℓθ=0とすると、ℓθ(Dθ∘)=Sθ(補題 1.3 (1))であるからSθ上でκ1y^1+κ2y^2=0であり、§E5.8 定理 3.1によりΠ上で零である。ℓ0との合成によりκ1y1+κ2y2=0であり、κ1=κ2=0である。したがってy^1∘ℓθ,y^2∘ℓθはSL(Dθ∘)の基底である。
r1=min{r/2,1}とし、M0=max∣z−a∣≤r/2(∣φ1(z)∣+∣φ2(z)∣)とおく。z∈Dθ∘、0<∣z−a∣<r1についてℓ=ℓθ(z)とおくと、ℜℓ=ln∣z−a∣、∣ℑℓ−θ∣<πであり、ρ∈Cについて∣eρℓ∣=∣z−a∣ℜρe−ℑρℑℓ≤∣z−a∣ℜρe∣ℑρ∣(∣θ∣+π)である。N1≥max{0,−ℜρ1,−ℜρ2}を取ると、∣z−a∣<1で∣z−a∣ℜρj≤∣z−a∣−N1であり、∣ℓ∣≤∣ln∣z−a∣∣+∣θ∣+π≤(1+∣θ∣+π)∣z−a∣−1である。y^1(ℓ)=eρ1ℓφ1(z)、y^2(ℓ)=cℓeρ1ℓφ1(z)+eρ2ℓφ2(z)であるから、C′=M0(1+∣c∣(1+∣θ∣+π))e(∣ℑρ1∣+∣ℑρ2∣)(∣θ∣+π)、N′=N1+1とおくと、∣y^j(ℓθ(z))∣≤C′∣z−a∣−N′(j=1,2)である。SL(Dθ∘)の任意の元はこの二つの一次結合であるから、aで緩増加である。▨
命題 5.4.aをy′′+p(z)y′+q(z)y=0の常点または確定特異点とする。このとき、方程式の全解はaで緩増加である。
証明.y1,y2を定理 4.3の解とし(ρ1−ρ2∈/Zのときはc=0とする)、0<ε<r、b=bεとする。命題 5.1により[y1]b,[y2]bはSL,bの基底である。y∈SL(D∘)とすると、[y]b=κ1[y1]b+κ2[y2]bを満たすκ1,κ2∈Cが存在し、y−κ1y1−κ2y2はbのある近傍で零であるから、§E5.8 定理 3.1によりD∘上で零である。したがってy1,y2は補題 5.3の仮定を満たし、方程式の全解はaで緩増加である。▨
補題 5.5.a∈C、r>0とし、Π,Eを補題 1.3のとおりとする。g^:Π→Cを恒等的には零でない正則関数とし、μ∈C∖{0}について、すべてのw∈Πでg^(w+2πi)=μg^(w)が成り立つとする。θ0∈R、x0<logr、C,K≥0が存在して、ℜw<x0かつθ0≤ℑw≤θ0+2πを満たすすべてのwについて∣g^(w)∣≤Ce−Kℜwであるとする。このとき、ν∈Cと、g(a)=0を満たすD(a,r)上の正則関数gが存在して、すべてのw∈Πについてg^(w)=eνwg(E(w))が成り立つ。
証明.λ=Logμ/(2πi)とおくとe2πiλ=μである。f^(w)=e−λwg^(w)とおくと、f^はΠ上で正則であり、f^(w+2πi)=e−λwμ−1μg^(w)=f^(w)を満たす。補題 1.3 (6)により、f^=f∘Eを満たす正則関数f:D∗→Cが存在する。x1=min{x0,0}とおく。ℜw<x1かつθ0≤ℑw≤θ0+2πならば
∣e−λw∣=e−ℜλℜw+ℑλℑw≤e∣ℑλ∣(∣θ0∣+2π)e−∣ℜλ∣ℜwであるから、C1=Ce∣ℑλ∣(∣θ0∣+2π)、K1=K+∣ℜλ∣について∣f^(w)∣≤C1e−K1ℜwである。f^は周期2πiをもつから、この評価はℜw<x1を満たすすべてのw∈Πについて成り立つ。0<∣z−a∣<ex1ならばz=E(w)、ℜw=ln∣z−a∣を満たすwが存在するから、∣f(z)∣≤C1∣z−a∣−K1である。整数m≥K1+1をとると、0<∣z−a∣<ex1で∣(z−a)mf(z)∣≤C1であるから、§E5.11 命題 3.2により(z−a)mfはD(a,r)上の正則関数Fに延びる。g^は恒等的には零でないからFも恒等的には零でなく、§E5.8 命題 1.2により、整数k0≥0とD(a,r)上の正則関数gで、g(a)=0かつF=(z−a)k0gを満たすものが存在する。ν=λ+k0−mとおく。w∈ΠについてE(w)−a=ewであるから、g^(w)=eλwf(E(w))=eλwe(k0−m)wg(E(w))=eνwg(E(w))である。▨
定理 5.6.aをy′′+p(z)y′+q(z)y=0の孤立特異点とし、全解がaで緩増加であるとする。
このとき、(z−a)pと(z−a)2qはD(a,r)上の正則関数に延びる。すなわち、aは常点または確定特異点である。
証明.A=A^Lとし、aを線形系Y′=A(z)Yの孤立特異点として定理 1.4をε∈(0,r)について適用する。Φ^,Φ,Mをその記号とし、Φ^の第k列をΦ^k、C2の標準基底をe1,e2とする。定理 1.4 (1)によりMは可逆である。補題 1.3 (2)によりτΦ^k∈S^であり、τΦ^kとΦ^MekはともにS^に属してw=logεで同じ値Mekをとるから、補題 1.3 (3)によりτΦ^=Φ^Mである。
第k列Φ^k∈S^とθ∈{0,π}について、Φ^k∘ℓθ∈SA(Dθ∘)であり(補題 1.3 (2))、その第一成分ykθはSL(Dθ∘)に属し、Φ^k∘ℓθ=(ykθ,(ykθ)′)Tである(§E13.37 命題 4.1 (1))。仮定により、k∈{1,2}、θ∈{0,π}に共通のC,N≥0、r1∈(0,r]が存在して、z∈Dθ∘、∣z−a∣<r1ならば∣ykθ(z)∣≤C∣z−a∣−Nである。z∈Dθ∘が∣z−a∣<2r1/3と∣ℑℓθ(z)−θ∣≤2π/3を満たすとき、D(z,∣z−a∣/2)の点ζについて∣ζ−a∣∈[∣z−a∣/2,3∣z−a∣/2]であり、ζ−a=(z−a)(1+h)、∣h∣≤1/2の偏角のずれはπ/6以下であるから、ζ∈Dθ∘かつ∣ζ−a∣<r1である。§E5.6 系 4.2により
∣(ykθ)′(z)∣≤∣z−a∣2C(2∣z−a∣)−N=2N+1C∣z−a∣−N−1である。w∈Sθがℜw<ln(2r1/3)と∣ℑw−θ∣≤2π/3を満たすとき、z=E(w)とおくとℓθ(z)=w、∣z−a∣=eℜwであり、Φ^k(w)=(ykθ(z),(ykθ)′(z))Tである。ℑwの範囲[−2π/3,2π/3](θ=0)と[π/3,5π/3](θ=π)の和は区間[−2π/3,4π/3]を含む。したがって、x0=min{0,ln(2r1/3)}、C′=2N+1Cとおくと、ℜw<x0かつ−2π/3≤ℑw≤4π/3を満たすすべてのwについて、Φ^(w)の各成分の絶対値はC′e−(N+1)ℜw以下である。x0<logrである。
W^=detΦ^とおく。τΦ^=Φ^MによりW^(w+2πi)=(detM)W^(w)であり、detM=0、W^(logε)=detI=1である。ℜw<x0かつ−2π/3≤ℑw≤4π/3ならば∣W^(w)∣≤2C′2e−2(N+1)ℜwである。補題 5.5により、ν1∈Cと、g1(a)=0を満たすD(a,r)上の正則関数g1が存在して、Π上でW^(w)=eν1wg1(E(w))である。W=detΦ=W^∘ℓ0は、D∘上でW(z)=(z−a)ν1g1(z)を満たす。§E13.37 命題 4.1 (3)により、WはΦの第一行の成分であるSL(D∘)の元の Wronskian であり、§E13.37 定理 9.1 (3)によりW′=−pWである。0<δ1≤rをD(a,δ1)上でg1が零にならないように取ると、D∘∩D(a,δ1)上でW=0であり、
(z−a)p=−(z−a)WW′=−ν1−(z−a)g1g1′である。右辺はD(a,δ1)上の正則関数である。D(a,δ1)∖{a}は補題 1.1により領域であり、(z−a)pと右辺の差はその上で正則であってD∘∩D(a,δ1)上で零であるから、§E5.8 定理 3.1によりD(a,δ1)∖{a}上で零である。したがって(z−a)pはaで正則に延び、D∗上で正則であるから、D(a,r)上の正則関数に延びる。
§E5.9 系 4.2により、Mは固有ベクトルv∈C2をもち、その固有値μはMの可逆性により零でない。Y^=Φ^vとおくと、Y^∈S^、Y^(logε)=v=0、τY^=Φ^Mv=μY^である。Y^の第一成分をy^とすると、補題 3.3 (1)によりy^∈S^LかつY^=Y^y^であり、Y^=0であるからy^は恒等的には零でない。Y^τy^=τY^y^=μY^y^の第一成分をとるとτy^=μy^である。ℜw<x0かつ−2π/3≤ℑw≤4π/3ならば∣y^(w)∣≤C′(∣v1∣+∣v2∣)e−(N+1)ℜwである。補題 5.5により、ν∈Cと、g(a)=0を満たすD(a,r)上の正則関数gが存在して、Π上でy^(w)=eνwg(E(w))である。u=y^∘ℓ0とおくと、uはY^∘ℓ0∈SA(D∘)(補題 1.3 (2))の第一成分であるから、§E13.37 命題 4.1 (1)によりu∈SL(D∘)であり、D∘上でu(z)=(z−a)νg(z)である。0<δ2≤rをD(a,δ2)上でgが零にならないように取ると、D∘∩D(a,δ2)上でu=0であり、s(z)=(z−a)u′(z)/u(z)=ν+(z−a)g′(z)/g(z)はD(a,δ2)上の正則関数である。u′′/u=(u′/u)′+(u′/u)2とLu=0から
(z−a)2q=−(z−a)2(u′/u)′−s2−(z−a)psがD∘∩D(a,δ2)上で成り立つ。(z−a)2(u′/u)′=−ν+(z−a)2(g′/g)′はD(a,δ2)上の正則関数であり、(z−a)pは上で示したようにD(a,r)上の正則関数に延びるから、右辺はD(a,δ2)上の正則関数Q~に延びる。(z−a)2q−Q~は領域D(a,δ2)∖{a}上で正則であってD∘∩D(a,δ2)上で零であるから、§E5.8 定理 3.1によりその上で零であり、(z−a)2qはaで正則に延びる。(z−a)2qはD∗上で正則であるから、D(a,r)上の正則関数に延びる。▨
6 不確定特異点
定義 6.1.aをy′′+p(z)y′+q(z)y=0の孤立特異点とする。aが常点でも確定特異点でもないとき、aを不確定特異点 (irregular singular point) という。
系 6.2.aをy′′+p(z)y′+q(z)y=0の孤立特異点とする。このとき、aが不確定特異点であることは、aで緩増加でないy∈SL(Dθ∘)をもつθ∈Rが存在するための必要十分条件である。
証明.命題 5.4と定理 5.6により、aが常点または確定特異点であることは、方程式の全解がaで緩増加であることと同値である。定義 5.2により、後者の否定は、aで緩増加でないy∈SL(Dθ∘)をもつθ∈Rが存在することである。▨
例 6.3.r>0とし、D∗=D(0,r)∖{0}上の方程式u′′+ζ2u′−ζ41u=0を考える。
このとき、次が成り立つ。
- 0は不確定特異点である。
- u±(ζ)=e±1/ζはD∗上の解であり、u+のD∘への制限は0で緩増加でない。
証明.主張 (1)を示す。p(ζ)=2/ζ、q(ζ)=−ζ−4であるから、ζpは定数2であり正則であるが、ζ2q=−ζ−2は0に正則に延びない。pが0に正則に延びないから0は常点でもない。したがって0は不確定特異点である。
主張 (2)を示す。u±′=∓ζ−2u±、u±′′=(±2ζ−3+ζ−4)u±であるから、u±′′+ζ2u±′−ζ−4u±=0である。任意の実数N≥0に対して整数m>Nを選ぶ。s∈(0,r)についてu+(s)sN=e1/ssN≥m!sN−mであり、N−m<0であるから、s→0+のときu+(s)sN→∞である。したがって、どのC,N≥0とr1∈(0,r]についても、0<s<r1を満たすsで∣u+(s)∣>Cs−Nとなるものが存在し、u+のD∘への制限は0で緩増加でない。▨
7 無限遠点と Fuchs 型方程式
証明.z↦1/zはC∖{0}からそれ自身への同相写像であるから、U−1とV−1は開集合である。§E5.2 命題 1.2 (4)により、U−1上でu′(ζ)=−ζ−2y′(1/ζ)、u′′(ζ)=2ζ−3y′(1/ζ)+ζ−4y′′(1/ζ)であるから、y′(1/ζ)=−ζ2u′(ζ)、y′′(1/ζ)=ζ4u′′(ζ)+2ζ3u′(ζ)である。これらを代入すると
(y′′+py′+qy)(ζ1)=ζ4u′′+(2ζ3−ζ2p(ζ1))u′+q(ζ1)u=ζ4(u′′+p~u′+q~u)である。U−1上でζ4=0であるから、後半が従う。▨
命題 7.2.R0>0とし、p,qを{∣z∣>R0}上の正則関数、p~,q~をV={∣z∣>R0}について補題 7.1のとおり0<∣ζ∣<1/R0上で定める。{∣z∣>R0}上の関数fについて、あるR1≥R0が存在してfが{∣z∣>R1}上で有界であることを、fがz→∞で有界であるという。
このとき、方程式u′′+p~(ζ)u′+q~(ζ)u=0の点ζ=0について、次が成り立つ。
- ζ=0が常点または確定特異点であることは、zp(z)とz2q(z)がz→∞で有界であるための必要十分条件である。このとき、極限p∞=limz→∞zp(z)とq∞=limz→∞z2q(z)が存在する。
- ζ=0が常点であることは、2z−z2p(z)とz4q(z)がz→∞で有界であるための必要十分条件である。
- ζ=0が常点または確定特異点であるとき、ζ=0における決定多項式はρ(ρ−1)+(2−p∞)ρ+q∞である。
証明.z=1/ζと書くと、0<∣ζ∣<1/R0についてζp~(ζ)=2−zp(z)、ζ2q~(ζ)=z2q(z)、p~(ζ)=2z−z2p(z)、q~(ζ)=z4q(z)である。0<∣ζ∣<1/R1であることは∣z∣>R1であることと同値である。
主張 (1)を示す。定義 3.1により、ζ=0が常点または確定特異点であることは、ζp~とζ2q~がD(0,1/R0)上の正則関数に延びることと同値である。§E5.11 命題 3.2により、これはζp~とζ2q~が0のある穿孔近傍で有界であること、すなわちzp(z)とz2q(z)がz→∞で有界であることと同値である。このとき、延長の0での値をP0,Q0とすると、limz→∞zp(z)=2−P0、limz→∞z2q(z)=Q0である。
主張 (2)を示す。ζ=0が常点であることはp~,q~がD(0,1/R0)上の正則関数に延びることであり、§E5.11 命題 3.2により、p~,q~が0のある穿孔近傍で有界であること、すなわち2z−z2p(z)とz4q(z)がz→∞で有界であることと同値である。
主張 (3)を示す。上のP0,Q0についてP0=2−p∞、Q0=q∞であるから、定義 3.1により決定多項式はρ(ρ−1)+(2−p∞)ρ+q∞である。▨
定義 7.3.R0>0とし、p,qを{∣z∣>R0}上の正則関数、p~,q~をV={∣z∣>R0}について補題 7.1のとおり0<∣ζ∣<1/R0上で定める。ζ=0が方程式u′′+p~(ζ)u′+q~(ζ)u=0の常点、確定特異点、不確定特異点であるとき、それぞれ∞はy′′+py′+qy=0の常点、確定特異点、不確定特異点であるという。∞が常点または確定特異点であるとき、ζ=0におけるこの方程式の指数を、y′′+py′+qy=0の無限遠点での指数 (exponent at infinity) または∞での指数という。
命題 7.2により、∞が常点または確定特異点であることはzp(z)とz2q(z)がz→∞で有界であることと同値であり、∞が常点であることは2z−z2p(z)とz4q(z)がz→∞で有界であることと同値であって、∞での指数はF~(ρ)=ρ(ρ−1)+(2−limz→∞zp(z))ρ+limz→∞z2q(z)の根である。
例 7.4.C上の方程式y′′−y=0(p=0、q=−1)を考える。
このとき、次が成り立つ。
証明.主張 (1)を示す。定義 7.3のp~(ζ)=2/ζ、q~(ζ)=−ζ−4は、例 6.3の方程式の係数である。ζ=0はその方程式の不確定特異点であるから(例 6.3 (1))、無限遠点は不確定特異点である。▨
定義 7.5.m∈N≥0とし、a1,…,am∈Cを相異なる点とする。C∖{a1,…,am}上の正則関数p,qについて、y′′+p(z)y′+q(z)y=0の各ajが確定特異点であり、∞が常点または確定特異点であるとき、この方程式をFuchs 型 (Fuchsian) であるという。a1,…,amと、確定特異点であるときの∞を、この方程式の特異点という。
証明.主張 (1)を示す。各jについて、(z−aj)p=:Pjはajで正則であるから、p−z−ajAj=z−ajPj−Pj(aj)はajで除去可能であり、q−(z−aj)2Bj−z−ajCjも、Qj=(z−aj)2qの Taylor 展開Qj=Bj+Cj(z−aj)+(z−aj)2(⋯)によりajで除去可能である。§E5.11 命題 3.2により、p∗=p−∑jAj/(z−aj)とq∗=q−∑j(Bj/(z−aj)2+Cj/(z−aj))はC全体の整関数に延びる。∞が常点または確定特異点であるから、命題 7.2 (1)によりzp(z)とz2q(z)はz→∞で有界であり、∑jAj/(z−aj)と∑j(⋯)はz→∞で0に収束するから、p∗,q∗はz→∞で0に収束する。整関数がz→∞で0に収束するならば有界であり、§E5.9 定理 4.1により定数であって、その定数は0である。したがって主張 (1)の式が成り立つ。zq(z)→∑jCjであり、z2qが有界であるから∑jCj=0である。
主張 (2)を示す。2z−z2p(z)=2z−∑jAjz2/(z−aj)=2z−∑jAj(z+aj+aj2/(z−aj))=(2−∑jAj)z−∑jAjaj−∑jAjaj2/(z−aj)であり、これがz→∞で有界であることは∑jAj=2と同値である。∣z∣>maxj∣aj∣でz−a1=∑k≥0akz−k−1、(z−a)21=∑k≥0(k+1)akz−k−2を用いると、q=∑k≥1κkz−k、κ1=∑jCj、κ2=∑j(Bj+ajCj)、κ3=∑j(2ajBj+aj2Cj)である。z4qがz→∞で有界であることはκ1=κ2=κ3=0と同値であり、κ1=0は主張 (1)により成り立つ。命題 7.2 (2)により、主張が従う。
主張 (3)を示す。Aj,Bj,Cjから主張 (1)の式で定めたp,qは有理関数であり、(z−aj)pと(z−aj)2qはajで正則である。zp(z)→∑jAjであり、z2q(z)→∑jBj+∑jajCj(κ1=0を用いる)であるから、命題 7.2 (1)により∞は常点または確定特異点である。▨
定理 7.7 (Fuchs の関係式).y′′+p(z)y′+q(z)y=0を、有限の特異点がa1,…,amである Fuchs 型方程式とし、その特異点の個数(∞が確定特異点ならば∞を含める)をsとする。
このとき、各特異点の二つの指数の和の、すべての特異点にわたる総和はs−2に等しい。
証明.Aj,Bjを命題 7.6のとおりとする。ajでの決定多項式はρ(ρ−1)+Ajρ+Bj=ρ2−(1−Aj)ρ+Bjであるから、二つの指数の和は1−Ajであり、有限の特異点にわたる総和はm−∑jAjである。∞が確定特異点ならば、命題 7.2 (3)により∞での指数の和は1−(2−limzp(z))=∑jAj−1であり(命題 7.6 (1)によりzp(z)→∑jAj)、s=m+1で総和はm−1=s−2である。∞が常点ならば、命題 7.6 (2)により∑jAj=2であり、s=mで総和はm−2=s−2である。▨
8 Fuchs 系と見かけの特異点
定義 8.1.m∈N≥1、n∈N≥1、a1,…,am∈Cを相異なる点、A1,…,Am∈Cn×nとする。C∖{a1,…,am}上の線形系
Y′=j=1∑mz−ajAjYをFuchs 系 (Fuchsian system) という。
命題 8.2.定義 8.1の Fuchs 系Y′=∑jAj(z−aj)−1Yについて、R0=maxj∣aj∣とおく。開集合U⊆{z∈C:∣z∣>R0}とU上の正則写像Y:U→Cnについて、U−1={1/z:z∈U}とし、Z(ζ)=Y(1/ζ)(ζ∈U−1)とおく。
このとき、YがU上の解であることは、ZがU−1上でZ′=−ζ1∑jAj(1−ajζ)−1Zの解であるための必要十分条件である。とくに、ρ0R0<1を満たすすべてのρ0>0について、ζ=0はD(0,ρ0)∖{0}上のこの系の単純極であり、その留数行列は−∑jAjである。
証明.U−1は{ζ:0<∣ζ∣<1/R0}(R0=0のときはC∖{0})に含まれる開集合であり、その上で∣ajζ∣<1である。ζ∈U−1についてZ′(ζ)=−ζ−2Y′(1/ζ)であり、−ζ−2∑jAj(1/ζ−aj)−1=−ζ−1∑jAj(1−ajζ)−1であるから、Y′(z)=∑jAj(z−aj)−1Y(z)がz=1/ζで成り立つことと、Z′(ζ)=−ζ−1∑jAj(1−ajζ)−1Z(ζ)が成り立つことは同値である。ρ0R0<1ならば、(1−ajζ)−1はD(0,ρ0)上で正則でζ=0で値1をもつから、ζ=0は単純極であり、留数行列は−∑jAjである。▨
定義 8.3.aをy′′+p(z)y′+q(z)y=0の確定特異点とし、r、Dθ∘を定義 3.1と定義 1.2のとおりとする。すべてのθ∈Rとすべてのy∈SL(Dθ∘)がD(a,r)上の正則関数に延びるとき、aを見かけの特異点 (apparent singular point) という。
命題 8.4.m∈N≥1とし、a1,…,am∈Cを相異なる点とする。
このとき、次が成り立つ。
- y′′+p(z)y′+q(z)y=0を、有限の特異点がa1,…,amである Fuchs 型方程式とし、Aj,Bjを命題 7.6のとおりとする。j=2,…,mについて、二次方程式aj−a1rj2+rj(1−Aj)+(aj−a1)Bj=0の根rj∈Cを一つ取り、R(z)=∑j=2mrj/(z−aj)、G(z)=(1R(z)0z−a1)とおく。このとき、A1′,…,Am′∈C2×2が存在して、開集合U⊆C∖{a1,…,am}上の方程式のすべての解yについて、Y=G(y,y′)Tは Fuchs 系Y′=∑jAj′(z−aj)−1YのU上の解である。
- 2×2の Fuchs 系Y′=A(z)Y(A=∑jAj/(z−aj))について、α=A12が恒等的には零でないとする。このとき、Y=(y,v)Tが開集合U⊆C∖{a1,…,am}上の解ならば、yはUからαの零点を除いた集合の上でy′′+py′+qy=0、p=−(A11+A22+α′/α)、q=−A11′+αα′A11−αA21+A11A22を満たす。この方程式の係数p,qは有理関数であり、極はajまたはαの零点であって、極z1では(z−z1)pと(z−z1)2qが正則であり、∞ではzpとz2qが有界である。すなわち、p,qの極を有限の特異点とする Fuchs 型方程式である。
- 主張 (2)の設定で、z0∈C∖{a1,…,am}をαの位数k≥1の零点とし、r>0を、D(z0,r)がa1,…,amとz0以外のαの零点を含まないように取る。このとき、z0は同項の方程式の確定特異点であり、その指数は0,k+1である。さらに、a=z0とすると、z0は見かけの特異点であり、0<ε<rにおける局所モノドロミーは恒等写像であって、ρ1=k+1、ρ2=0に対する定理 4.3のcとDk+1はともに0である。
証明.主張 (1)を示す。w1=z−a1とおく。Y1=y、Y2=Ry+w1y′とおくと、Y1′=y′=(Y2−RY1)/w1であり、y′′=−py′−qyによりY2′=R′y+(R+1)y′−w1(py′+qy)=(R′−w1q)y+(R+1−w1p)y′である。y′=(Y2−RY1)/w1を代入するとY′=A(z)Y、
A=(−R/w1R′−w1q−R(R+1)/w1+Rp1/w1(R+1)/w1−p)を得る。a1では、Rは正則、pは単純極、qは高々二重極であるから、各成分は高々単純極である。j≥2についてajでは、第(1,1)成分と第(2,2)成分は高々単純極であり、第(1,2)成分は正則である。第(2,1)成分は高々二重極であり、その(z−aj)−2の係数は、R′から−rj、−w1qから−(aj−a1)Bj、−R2/w1から−rj2/(aj−a1)、RpからrjAjが来るので、−(rj+(aj−a1)Bj+rj2/(aj−a1)−rjAj)=0である。したがってAの各成分はajで高々単純極であり、他の点で正則である。z→∞では、R=O(z−1)、p=O(z−1)、q=O(z−2)により、Aの各成分はO(z−1)である。単純極の主要部の和を引いた差は整関数でありz→∞で0に収束するから、§E5.9 定理 4.1により零である。したがって、Aj′=((z−aj)A)(aj)∈C2×2とするとA=∑jAj′/(z−aj)であり、Aj′はyによらない。よってYは Fuchs 系の解である。
主張 (2)を示す。Y1′=A11Y1+αY2から、α=0の点でY2=(y′−A11y)/αであり、これをY2′=A21Y1+A22Y2に代入してαを掛けると、
y′′−(A11+A22+αα′)y′+(−A11′+αα′A11−αA21+A11A22)y=0を得る。Aikは有理関数であり、ajで高々単純極をもち、z→∞でO(z−1)である。α≡0は有理関数であるから、α′/αは有理関数であり、すべての点で高々単純極をもち、z→∞でO(z−1)である。したがって、pは高々単純極、qは高々二重極(A11′、αα′A11、αA21、A11A22の各項による)をもち、極はajまたはαの零点である。z→∞ではzp=O(1)であり、z2q=O(1)であるから、命題 7.2 (1)により∞は常点または確定特異点である。
主張 (3)を示す。主張 (2)の方程式をLy=y′′+py′+qy=0と書く。AはD(z0,r)上で正則であり、§E5.8 命題 1.2により、β(z0)=0とα=(z−z0)kβを満たすD(z0,r)上の正則関数βが存在する。αはD(z0,r)∖{z0}上で零にならないから、βはD(z0,r)上で零にならず、D(z0,r)∖{z0}上でα′/α=k/(z−z0)+β′/βである。したがって、D(z0,r)上の正則関数
P~=−(z−z0)(A11+A22+ββ′)−k,Q~=(z−z0)2(−A11′+ββ′A11−αA21+A11A22)+k(z−z0)A11について、D(z0,r)∖{z0}上で(z−z0)p=P~、(z−z0)2q=Q~であり、P~(z0)=−k=0、Q~(z0)=0である。pはz0に正則に延びないから、定義 3.1によりz0は確定特異点であり、決定多項式はρ(ρ−1)−kρ=ρ(ρ−k−1)、指数は0,k+1である。
Y∈SA(D(z0,r))とし、その成分をY1,Y2とする。D∗=D(z0,r)∖{z0}上でα=0であるから、主張 (2)によりY1∣D∗∈SL(D∗)である。z′∈D∗について、Y1がz′のある近傍で零ならば、その近傍でαY2=Y1′−A11Y1=0であるからY2も零であり、§E13.37 定理 2.1 (2)によりD(z0,r)上でY=0である。θ∈Rとする。Y↦Y1∣Dθ∘はSA(D(z0,r))からSL(Dθ∘)への線形写像であり、上で示したことにより単射である。D(z0,r)は凸な領域であり、Dθ∘は補題 1.3 (1)により単連結な領域であるから、§E13.37 系 6.4と§E13.37 命題 4.1 (1)により両者の次元はともに2である。したがってこの写像は全単射であり、すべてのy∈SL(Dθ∘)はD(z0,r)上の正則関数Y1に延びる。よってz0は見かけの特異点である。
0<ε<r、b=bε、γ=γεとする。Y↦[Y1]bはSA(D(z0,r))からSL,bへの線形写像であり、上で示したことにより単射であって、§E13.37 命題 4.1 (2)と§E13.37 定理 2.1 (4)によりdimCSL,b=2であるから全単射である。σ∈SL,bとし、σ=[Y1]bを満たすYをとる。補題 1.1によりD∗は領域であり、すべてのtにLの伴随系の解(Y1,Y1′)T∣D∗とD∗の組を対応させる族はγに沿う解の接続であるから、§E13.37 定義 5.4によりTγLσ=σである。N=k+1≥1であり、命題 5.1 (2)によりc=0ならばTγLは対角化可能でないから、c=0であり、定理 4.3 (3)によりDk+1=−Nc=0である。▨
例 8.5.m=2、a1=0、a2=1、A1=A2=(0010)の Fuchs 系Y′=α(z)(0010)Y(α(z)=z1+z−11=z(z−1)2z−1)を考える。
このとき、次が成り立つ。
- Y=(y,v)Tが解ならば、yはy′′−αα′y′=0、すなわちy′′+(z1+z−11−z−1/21)y′=0を満たす。この方程式は0,1,21,∞を特異点とする Fuchs 型方程式である。
- z0=21は確定特異点であり、指数は0,2である。a=z0、r=21とすると、任意のθ∈Rとy∈SL(Dθ∘)はD(z0,21)上の正則関数に延びる。すなわち、z0は見かけの特異点である。z0における局所モノドロミーは恒等写像である。
証明.主張 (1)を示す。A11=A22=A21=0、A12=αであるから、命題 8.4 (2)によりyはy′′−αα′y′=0を満たす。α′/α=2z−12−z1−z−11であるから、係数はp=z1+z−11−z−1/21、q=0であり、極は0,1,21である。各極z1で(z−z1)pは正則であり、pはz1で極をもつから各極は確定特異点であり、zp(z)→1+1−1=1、z2q=0であるから、命題 7.2 (1)により∞は常点または確定特異点であり、2z−z2p(z)は有界でないから、命題 7.2 (2)により∞は確定特異点である。
主張 (2)を示す。α(z)=z(z−1)2z−1は恒等的には零でなく、z0=21はαの位数1の零点であって0,1のいずれでもない。D(z0,21)は0,1を含まず、αの零点はz0だけである。したがって、命題 8.4 (3)をk=1、r=21として適用すると、z0は確定特異点で指数は0,2であり、見かけの特異点であって、0<ε<21における局所モノドロミーは恒等写像である。▨
9 演習
問題 9.1.ν∈Cをν(ν+1)=0を満たす定数とし、C∖{1,−1}上の方程式y′′+p(z)y′+q(z)y=0を、p(z)=−1−z22z、q(z)=1−z2ν(ν+1)で定める。νが実数のとき、この方程式は§E13.35 式 (1.1.1)の両辺を1−z2で割ったものである。
- 1,−1は確定特異点であり、∞は確定特異点であって常点でないことを示せ。
- ±1での指数がともに0,0であり、∞での指数が−ν,ν+1であることを示し、定理 7.7の等式が成り立つことを確かめよ。
- r=2として、a=1での0<ε<2における局所モノドロミーTγεLについて、その行列が(102πi1)となる基底が存在すること、およびTγεLが対角化可能でないことを示せ。
解答.
p(z)=z2−12z=z−11+z+11、q(z)=−z2−1ν(ν+1)である。
(1)を示す。(z−1)p=1+z+1z−1と(z−1)2q=−ν(ν+1)z+1z−1はz=1で正則であり、pはz=1で極をもつから1は確定特異点である。z=−1についても、(z+1)p=1+z−1z+1、(z+1)2q=−ν(ν+1)z−1z+1により同様である。zp(z)=z2−12z2→2、z2q(z)=−ν(ν+1)z2−1z2→−ν(ν+1)であるから、これらは有界であり、命題 7.2 (1)により∞は常点または確定特異点である。z4q(z)=−ν(ν+1)z2−1z4は、ν(ν+1)=0により有界でないから、命題 7.2 (2)により∞は常点でなく、確定特異点である。
(2)を示す。z=1でp0=((z−1)p)(1)=1、q0=((z−1)2q)(1)=0であるから、決定多項式はρ(ρ−1)+ρ=ρ2であり、指数は0,0である。z=−1でもp0=1、q0=0であり、指数は0,0である。命題 7.2 (3)により、∞での決定多項式はρ(ρ−1)+(2−2)ρ−ν(ν+1)=(ρ+ν)(ρ−ν−1)であり、指数は−ν,ν+1である。特異点は1,−1,∞の三つでs=3であり、指数の総和は0+0+(−ν+ν+1)=1=s−2である。
(3)を示す。a=1、r=2とすると、p,qはD(1,2)∖{1}上で正則であり、1は確定特異点である。指数はρ1=ρ2=0であるから、定理 4.3のN=0の場合により、y1=φ1、y2=y1Log(z−1)+(z−1)0φ2がSL(D∘)の解であり、c=1である。命題 5.1により、[y1]b,[y2]bは基底であり、e2πiρ1=1であるから、TγεLの行列は(102πi1)である。同命題により、c=1=0であるからTγεLは対角化可能でない。
ν=nが正の整数であるとき、Legendre 多項式Pnは§E13.35 式 (1.1.1)を満たす多項式であり、この等式は多項式の恒等式として複素数zについても成り立つから、Pn∣D∘∈SL(D∘)である。Pn(1)=1であるから、命題 4.2 (2)によりD(1,2)上でφ1=Pnであり、1における第二の解はy2=PnLog(z−1)+φ2である。▨
問題 9.2.例 8.5の方程式y′′+p(z)y′=0(p=z1+z−11−z−1/21)のz0=21について、定理 4.3のρ1=2、ρ2=0、N=2に対するD2を計算し、D2=0であることを示せ。
解答.
a=z0とし、P=(z−z0)p=∑kpk(z−z0)kとおく。q=0であるからqk=0であり、p0=−1によりF(ρ)=ρ(ρ−2)である。b0=1であり、m=1についてF(1)b1+(p1(0+ρ2)+q1)b0=−b1=0であるからb1=0である。したがって
D2=(p1(1+ρ2)+q1)b1+(p2ρ2+q2)b0=0である。c=−D2/2=0であるから、定理 4.3の第二の解は対数項をもたず、系 4.4により指数0の形式的な Frobenius 級数の解が存在する。ここで計算したD2=0は、命題 8.4 (3)のk=1の場合の結論と一致する。▨
問題 9.3.m=3、a1=1、a2=−1、a3=2とし、Fuchs 系Y′=α(z)(0010)Y、α(z)=−z−13+z+11+z−28を考える。
- α(z)=(z2−1)(z−2)6z2であることを示し、命題 8.4 (2)の方程式がy′′+p(z)y′=0、p(z)=−z2+z−11+z+11+z−21であることを示せ。
- a=0、r=1とする。0はこの方程式の確定特異点で指数は0,3であること、および0が見かけの特異点であることを、Dθ∘上の解を求めて命題 8.4 (3)によらずに示せ。
解答.
(1)を示す。通分すると、αの分子は
−3(z+1)(z−2)+(z−1)(z−2)+8(z2−1)=(−3+1+8)z2+(3−3)z+(6+2−8)=6z2であり、分母は(z−1)(z+1)(z−2)=(z2−1)(z−2)である。A11=A22=A21=0、A12=αであるから、命題 8.4 (2)の係数はp=−α′/α、q=0である。α=6z2(z−1)−1(z+1)−1(z−2)−1の対数微分をとるとα′/α=z2−z−11−z+11−z−21であるから、pは主張の式に等しい。
(2)を示す。±1と2はD(0,1)に属さないから、P(z)=zp(z)=−2+z(z−11+z+11+z−21)とQ=z2q=0はD(0,1)上で正則であり、P(0)=−2である。pは0に正則に延びないから、0は確定特異点であり、決定多項式はρ(ρ−1)−2ρ=ρ(ρ−3)、指数は0,3である。
θ∈Rとし、y∈SL(Dθ∘)とする。Dθ∘上でα=0であり、p=−α′/αであるから、
(αy′)′=α2y′′α−y′α′=αy′′+py′=0である。Dθ∘は補題 1.3 (1)により領域であるから、§E5.4 命題 4.3により、Dθ∘上でy′=καを満たすκ∈Cが存在する。αはD(0,1)上で正則であり、D(0,1)は0に関して星形であるから、§E5.5 定理 4.1によりY0(z)=κ∫[0,z]α(ζ)dζはD(0,1)上で正則でY0′=καを満たす。§E5.4 命題 4.3によりy−Y0はDθ∘上で定数κ0であり、yはD(0,1)上の正則関数κ0+Y0に延びる。したがって0は見かけの特異点である。▨