1 Laplace 変換の定義と収束半平面
定義 1.1.a∈Rとする。関数f:[0,∞)→Cが指数aの指数型増大 (exponential ordera) をもつとは、定数M,T≥0が存在して
∣f(t)∣≤Meat(t≥T)(1.1.1) を満たすことをいう。この条件を満たす実数aが存在するとき、単に指数型増大 (exponential order) をもつという。
命題 1.4.f:[0,∞)→Cを局所的に区分連続な関数とし、s∈Cとする。このとき、広義積分∫0∞∣e−stf(t)∣dtが収束することは、fが重みℜsについて可積分であるための必要十分条件である。これらの条件が成り立つとき、式 (1.2.1)の広義積分は収束し、Lebesgue 積分∫0∞e−stf(t)dtに等しい。
証明.σ=ℜsとおく。R>0とすると、[0,R]上のe−stf(t)の実部と虚部、およびe−σt∣f(t)∣は有界な区分連続関数であり、Riemann 可積分である。§E10.17 系 5.2により、これらは[0,R]上で Lebesgue 可積分であり、Riemann 積分と Lebesgue 積分は一致する。特にfは各[0,R]上で可測かつ可積分であり、f∈Lloc1([0,∞);C)である。R↑∞とすると1[0,R]e−σt∣f(t)∣↑e−σt∣f(t)∣であるから、§E10.11 定理 1.1により
∫0∞e−σt∣f(t)∣dt=R→∞lim∫0Re−σt∣f(t)∣dtが[0,∞]において成り立つ。右辺の極限は広義積分∫0∞∣e−stf(t)∣dtであるから、二つの条件は同値である。
広義積分∫0∞∣e−stf(t)∣dtが収束し、fが重みσについて可積分であるとする。広義積分∫0∞e−stf(t)dtは絶対収束するから収束する。R→∞のとき1[0,R]e−stf(t)→e−stf(t)であり、絶対値は可積分なe−σt∣f(t)∣以下であるから、§E10.11 定理 3.1により∫0Re−stf(t)dtは Lebesgue 積分∫0∞e−stf(t)dtへ収束する。▨
定理 1.5.a∈Rとし、f:[0,∞)→Cを局所的に区分連続な関数とする。定数M,T≥0について、すべてのt≥Tで∣f(t)∣≤Meatが成り立つとする。このとき、式 (1.2.1)は
ℜs>aで絶対収束する。さらに、任意のσ0>aに対して、ℜs≥σ0を満たすすべてのsについて
が成り立つ。特に、任意のσ0>aについてfは重みσ0について可積分であり、ℜs≥σ0では式 (1.2.1)の値は定義 1.3の値に一致する。
証明.σ=ℜs>aとする。t≥Tでは
∣e−stf(t)∣=e−σt∣f(t)∣≤Me−(σ−a)tである。右辺は[T,∞)上で可積分であり、その積分は
σ−aMe−(σ−a)Tである。[0,T]上ではfが区分連続であるから絶対可積分である。したがって式 (1.2.1)は絶対収束する。σ≥σ0ならば(σ−a)−1e−(σ−a)T≤(σ0−a)−1e−(σ0−a)Tであるから、式 (1.5.1)を得る。σ0>aとすると、s=σ0で広義積分∫0∞∣e−σ0tf(t)∣dtは収束するから、命題 1.4によりfは重みσ0について可積分である。ℜs≥σ0>aでは広義積分が絶対収束するから、命題 1.4により二つの値は一致する。▨
2 微分の Laplace 変換
補題 2.1.g∈ACloc([0,∞);C)とし、g,g′∈L1([0,∞);C)とする。このとき
t→∞limg(t)=0である。
証明.§E13.2 系 2.6により、すべてのt≥0で
g(t)=g(0)+∫0tg′(u)duである。g′の絶対可積分性から右辺はt→∞で有限な極限ℓをもち、∣g(t)−ℓ∣≤∫t∞∣g′(u)∣duである。ℓ=0と仮定すると、あるt1≥0が存在して、すべてのt≥t1で∣g(t)∣≥∣ℓ∣/2となり、∫t1∞∣g(t)∣dt=∞である。これはg∈L1([0,∞);C)に反する。したがってℓ=0である。▨
定理 2.2.σ0∈R、f∈ACloc([0,∞);C)とし、
∫0∞e−σ0t(∣f(t)∣+∣f′(t)∣)dt<∞とする。このとき、ℜs≥σ0で
L{f′}(s)=sL{f}(s)−f(0)が成り立つ。導関数の値はほとんど至る所で定まるものを用い、f(0)は局所絶対連続な関数f自身の値とする。
証明.ℜs≥σ0を固定し、g(t)=e−stf(t)とおく。§E13.2 定理 3.1 (2)によりgは局所絶対連続であり、
g′(t)=e−st(f′(t)−sf(t))ほとんど至る所である。仮定からg,g′∈L1であるから、補題 2.1によりe−sRf(R)→0となる。有限区間における§E13.2 定理 3.4により
∫0Re−stf′(t)dt=e−sRf(R)−f(0)+s∫0Re−stf(t)dtである。両積分は絶対収束するから、R→∞として結論を得る。▨
系 2.3.σ0∈Rとし、f∈ACloc([0,∞);C)の導関数が局所絶対連続な代表vをもつとする。ほとんど至る所の等式f′=vに対応する二階導関数f′′=v′について
∫0∞e−σ0t(∣f(t)∣+∣v(t)∣+∣v′(t)∣)dt<∞を仮定する。このときf∈C1([0,∞);C)であり、f′=vが全点で成立する。さらに、ℜs≥σ0では
L{f′′}(s)=s2L{f}(s)−sf(0)−f′(0)である。端点0の微分は右微分とする。
証明.§E13.2 系 2.6の表示f(t)=f(0)+∫0tv(u)duとvの連続性から、fはC1級でf′=vが全点で成り立つ。定理 2.2をvとfへ適用すると、
L{f′′}(s)=sL{v}(s)−v(0)=s(sL{f}(s)−f(0))−f′(0)を得る。▨
定理 2.4.f∈ACloc([0,∞);C)とし、fとそのほとんど至る所の導関数f′が、それぞれ指数a,b∈Rの指数型増大をもつとする。導関数の指数評価は零集合を除いて成り立てばよい。このとき
ℜs>max{a,b}において
L{f′}(s)=sL{f}(s)−f(0+)が成り立つ。ここで、fは連続であるからf(0+)=f(0)である。
証明.σ=ℜs>max{a,b}とする。§E13.2 定理 2.5によりf,f′は各有限区間で可積分である。尾部では、それぞれの指数評価からe−σt∣f(t)∣とe−σt∣f′(t)∣が可積分となる。したがって定理 2.2を重みσで適用することができる。▨
系 2.6.f∈ACloc([0,∞);C)の導関数が局所絶対連続な代表をもち、f,f′,f′′がそれぞれ指数a,b,c∈Rの指数型増大をもつとする。導関数の評価はほとんど至る所で成り立てばよい。このとき、ℜs>max{a,b,c}では
L{f′′}(s)=s2L{f}(s)−sf(0+)−f′(0+)(2.6.1) である。初期値はfとf′の連続代表から取る。
証明. 有限区間での可積分性と尾部の指数評価により、f,f′,f′′はσ=ℜs>max{a,b,c}の重みについて可積分である。系 2.3を適用し、連続代表の値を右極限で書けば式 (2.6.1)を得る。▨
例 2.7.f(t)=te−tとおく。このとき、t>0では
f′(t)=e−t(2t1−t)であり、この導関数は原点近くで非有界であるが局所可積分である。0<ε<tで微積分の基本定理を適用してからε↓0とすると、f(t)=∫0tf′(u)duとなる。したがって§E13.2 系 2.6によりfは局所絶対連続である。σ0>−1とすると、すべてのt>0で
e−σ0t(∣f(t)∣+∣f′(t)∣)≤e−(σ0+1)t(2t+t1)であり、右辺は(0,∞)上で可積分である。よって定理 2.2により、ℜs≥σ0でL{f′}(s)=sL{f}(s)が成り立つ。
3 基本的な変換対
命題 3.1.nを非負整数、a∈C、ω∈Rとする。このとき、表示した半平面で
f(t)1eattncos(ωt)sin(ωt)L{f}(s)s1(ℜs>0)s−a1(ℜs>ℜa)sn+1n!(ℜs>0)s2+ω2s(ℜs>0)s2+ω2ω(ℜs>0)が成り立ち、各広義積分は絶対収束する。
証明.ℜs>ℜaとする。R>0について
∫0Re−(s−a)tdt=s−a1−e−(s−a)Rであり、∣e−(s−a)R∣=e−(ℜs−ℜa)R→0であるから、eatの変換対を得る。a=0とすると1の変換対を得る。∣e−steat∣=e−(ℜs−ℜa)tは[0,∞)上で可積分であるから、これらの広義積分は絶対収束する。tnについては
In(s)=∫0∞e−sttndtと置く。ℜs>0ではtne−ℜstは[0,∞)上で可積分であり、t→∞でtne−st→0であるから、n≥1で部分積分すると
In(s)=snIn−1(s),I0(s)=s1である。帰納法によりIn=n!/sn+1を得る。
三角関数については
cos(ωt)=2eiωt+e−iωt,sin(ωt)=2ieiωt−e−iωtである。ℜs>0=ℜ(±iω)では、eatの変換対をa=±iωに適用して
L{cos(ωt)}(s)L{sin(ωt)}(s)=21(s−iω1+s+iω1)=s2+ω2s,=2i1(s−iω1−s+iω1)=s2+ω2ωを得る。∣e−stcos(ωt)∣と∣e−stsin(ωt)∣はe−ℜst以下であるから、これらの広義積分も絶対収束する。▨
4 時間移動
定義 4.1.c≥0に対して
Hc(t)={0,1,0≤t<c,t≥cと定める。Hcを単位階段関数 (unit step function) という。
命題 4.2.c≥0とし、h:[0,∞)→Cを局所的に区分連続な関数とする。t<cではHc(t)h(t−c)=0と定める。s∈Cについて広義積分∫0∞∣e−suh(u)∣duが収束するとする。このとき、広義積分∫0∞e−stHc(t)h(t−c)dtは絶対収束し、
L{Hc(t)h(t−c)}(s)=e−csL{h}(s)(4.2.1) が成り立つ。特に、hが指数a∈Rの指数型増大をもつならば、この等式はℜs>aで成り立つ。
証明.R>cとする。[c,R]上の変数変換u=t−cにより
∫0Re−stHc(t)h(t−c)dt=∫cRe−sth(t−c)dt=e−cs∫0R−ce−suh(u)duである。被積分関数を絶対値に替えても、同じ変数変換により∫0R∣e−stHc(t)h(t−c)∣dt=e−cℜs∫0R−c∣e−suh(u)∣duである。仮定により右辺の広義積分は絶対収束するから、R→∞として、左辺の広義積分の絶対収束と式 (4.2.1)を得る。hが指数aの指数型増大をもつならば、定理 1.5によりℜs>aで∫0∞∣e−suh(u)∣duは収束する。▨
例 4.3.c>0とし、f=Hcとする。このとき、fは局所的に区分連続で指数0の指数型増大をもち、t=cで微分可能でf′(t)=0である。したがって、ほとんど至る所の導関数f′は零であり、任意の指数の指数型増大をもつ。式 (4.2.1)をh=1に適用し、命題 3.1を用いると、ℜs>0でL{f}(s)=e−cs/sであるから
L{f′}(s)=0=e−cs=sL{f}(s)−f(0)である。fはcで連続でないから局所絶対連続でない。したがって、定理 2.4の結論は、f∈ACloc([0,∞);C)の仮定を除くと成り立たない。
5 畳み込み公式
定義 5.1. 局所的に区分連続な関数f,g:[0,∞)→Cに対して
(f∗g)(t)=∫0tf(u)g(t−u)du(5.1.1) と定める。f∗gを半直線上の畳み込み (convolution on the half-line) という。
系 5.2.f,g∈Lloc1([0,∞);C)とする。このとき、ほとんどすべてのt≥0について積分∫0tf(u)g(t−u)duは絶対収束する。絶対収束しない点で値を0と定めた関数f∗gは局所可積分であり、そのほとんど至る所の一致による同値類はf,gの代表によらない。
証明.R∈N≥1とし、fR=f1[0,R]、gR=g1[0,R]を負の半直線へ零延長する。fR,gRはR上の複素数値 Lebesgue 可積分関数であるから、§E10.19 命題 6.5により、畳み込みgR∗fRはほとんど至る所で絶対収束し、絶対収束しない点で零とすると可積分であり、その同値類は代表によらない。0≤u≤t≤RならばfR(u)gR(t−u)=f(u)g(t−u)であり、u∈/[0,t]ならばgR(t−u)fR(u)=0である。したがって、t∈[0,R]について、∫0tf(u)g(t−u)duと∫RgR(t−u)fR(u)duは同時に絶対収束し、絶対収束するときは値が一致する。絶対収束しない点で零とすると、[0,R]上でf∗g=gR∗fRであるから、f∗gは[0,R]上で可積分であり、その同値類は代表によらない。R∈N≥1に対する例外零集合の可算和は零集合であり、区間[0,R]は半直線全体を覆うので結論を得る。▨
定理 5.3 (Laplace 変換の畳み込み公式).σ0∈Rとし、f,g∈Lloc1([0,∞);C)が
∫0∞e−σ0t∣f(t)∣dt<∞,∫0∞e−σ0t∣g(t)∣dt<∞を満たすとする。このとき
h(t)=∫0tf(u)g(t−u)duはほとんど至る所で絶対収束する。絶対収束しない点でh(t)=0と定めると、hは局所可積分であり、そのほとんど至る所の一致による同値類はf,gの代表によらない。hをf∗gと書く。このとき
∫0∞e−σ0t∣h(t)∣dt≤(∫0∞e−σ0u∣f(u)∣du)(∫0∞e−σ0v∣g(v)∣dv)であり、ℜs≥σ0で
L{f∗g}(s)=L{f}(s)L{g}(s)が成り立つ。
証明.系 5.2により、h=f∗gは局所可積分な同値類を定め、その同値類はf,gの代表によらない。f,gの有限値 Lebesgue 可測代表を取り、f,g,hを負の半直線へ零延長する。s∈C、ℜs≥σ0とし、fs(t)=e−stf(t)、gs(t)=e−stg(t)とおく。t≥0で∣fs(t)∣≤e−σ0t∣f(t)∣、∣gs(t)∣≤e−σ0t∣g(t)∣であり、負の半直線では両者とも零であるから、fs,gsはR上の複素数値 Lebesgue 可積分関数である。すべてのt,u∈Rについて
gs(t−u)fs(u)=e−st1[0,t](u)f(u)g(t−u)(5.3.1) である。ここでt<0のとき1[0,t]=0とする。したがって、絶対収束しない点で零とした畳み込みについて、gs∗fs=e−s⋅hがほとんど至る所で成り立つ。
§E10.19 命題 6.5をgσ0,fσ0に適用すると
∫0∞e−σ0t∣h(t)∣dt=∫R∣gσ0∗fσ0∣dt≤(∫0∞e−σ0u∣f(u)∣du)(∫0∞e−σ0v∣g(v)∣dv)(5.3.2) を得る。各ℜs≥σ0について同じ命題をgs,fsに適用すると、e−s⋅hは可積分であり、積分の積公式から
L{f∗g}(s)=∫R(gs∗fs)(t)dt=(∫Rgs(t)dt)(∫Rfs(t)dt)=L{f}(s)L{g}(s)となる。▨
定理 5.4 (Laplace 変換の畳み込み公式).a,b∈Rとし、f,g:[0,∞)→Cが局所的に区分連続で、それぞれ指数a,bの指数型増大をもつとする。F=L{f}、G=L{g}とする。このとき、式 (5.1.1)の畳み込みは全点で定まり、連続である。さらに、
ℜs>max{a,b}においてf∗gの Laplace 変換は絶対収束し、
L{f∗g}(s)=F(s)G(s)(5.4.1) が成り立つ。
証明. 各有限区間ではf,gは有界かつ区分連続であるから、式 (5.1.1)の積分はすべてのt≥0で絶対収束する。tn→tとし、t,tn∈[0,R]とする。gを負の半直線上で零に延長すると、[0,R]上の関数
1{u≤tn}f(u)g(tn−u)は、u=tおよびt−uがgの不連続点となる有限個のuを除いて、1{u≤t}f(u)g(t−u)へ収束する。被積分関数はf,gの局所有界性から共通の可積分な定数関数で支配される。したがって§E10.11 定理 3.1により(f∗g)(tn)→(f∗g)(t)となる。
σ=ℜs>max{a,b}とすると、定理 1.5によりf,gは重みσについて可積分であり、F(s),G(s)は重み付きの変換に一致する。f∗gはすべてのt≥0で絶対収束する積分で与えられるから、定理 5.3のf∗gと全点で一致する。定理 5.3を重みσで適用すると、f∗gは重みσについて可積分であり、その変換はF(s)G(s)である。f∗gは連続であるから、命題 1.4によりf∗gの広義積分による変換は絶対収束し、式 (5.4.1)を得る。▨
6 区分的外力をもつ初期値問題
命題 6.1.ω∈R∖{0}、f∈Lloc1([0,∞);C)とする。このとき、すべてのt≥0について積分
y(t)=∫0tωsin(ω(t−u))f(u)duは絶対収束する。このyはC1級でy′∈ACloc([0,∞);C)を満たし、初期値問題
y′′+ω2y=fほとんど至る所,y(0)=y′(0)=0の解である。この初期値問題の解のうち、C1級で導関数が局所絶対連続であるものはyだけである。fが連続ならばy∈C2であり、方程式は全点で成立する。さらに、∫0∞e−σ0t∣f(t)∣dt<∞を満たすσ0∈Rが存在するならば、任意のσ≥σ0かつσ>0に対してy,y′,y′′は重みσについて可積分であり、ℜs≥σで
Y(s)=s2+ω2F(s),Y=L{y},F=L{f}が成り立つ。
証明.
C=(0−ω210),b(t)=(0f(t))とおく。C2=−ω2Iであるから、§E13.12 定義 1.2の級数を偶数次と奇数次の項に分けると、すべてのt∈Rで
etC=cos(ωt)I+ωsin(ωt)C=(cos(ωt)−ωsin(ωt)sin(ωt)/ωcos(ωt))である。b∈Lloc1([0,∞);C2)であるから、§E13.12 定理 2.4をI=[0,∞)、t0=0、η=0として適用すると、x′=Cx+b(ほとんど至る所)、x(0)=0は一意な局所絶対連続解x=(x1,x2)をもち、すべてのt≥0でx(t)=∫0te(t−u)Cb(u)duである。e(t−u)Cの第2列から、すべてのt≥0について
x1(t)=∫0tωsin(ω(t−u))f(u)du=y(t),x2(t)=∫0tcos(ω(t−u))f(u)duであり、これらの積分は絶対収束する。x1は局所絶対連続で、ほとんど至る所でx1′=x2を満たし、x2は連続であるから、§E13.2 系 2.7 (1)によりy=x1はC1級で、すべてのt≥0でy′=x2である。したがってy′∈ACloc([0,∞);C)であり、ほとんど至る所でy′′=x2′=−ω2y+f、y(0)=y′(0)=0である。
zをC1級でz′∈ACloc([0,∞);C)を満たす初期値問題の解とする。§E13.2 系 2.7 (2)によりzは局所絶対連続であり、(z,z′)はほとんど至る所でx′=Cx+bを満たし、t=0で0をとる局所絶対連続解である。§E13.12 定理 2.4の一意性により(z,z′)=xであり、z=yである。fが連続ならばbは連続であり、§E13.12 定理 2.4によりxはC1級でx′=Cx+bをすべての点で満たす。したがってy′=x2はC1級であり、y∈C2で方程式は全点で成立する。
σ≥σ0かつσ>0とする。fは重みσについて可積分であり、二つの有界な核sin(ωt)/ωとcos(ωt)も重みσについて可積分である。yとy′はすべてのt≥0で絶対収束する積分∫0tf(u)k(t−u)du(kはそれぞれの核)で与えられるから、定理 5.3を重みσで適用すると、y,y′は重みσについて可積分であり、y′′=f−ω2yからy′′も重みσについて可積分となる。系 2.3をyと代表y′に適用すると、ℜs≥σでL{y′′}(s)=s2Y(s)−sy(0)−y′(0)=s2Y(s)である。一方、y′′=f−ω2yがほとんど至る所で成り立つから、積分の線形性によりL{y′′}(s)=F(s)−ω2Y(s)である。したがって(s2+ω2)Y(s)=F(s)である。s2+ω2=0となるのはs=±iωのときだけである。一方、ℜs≥σ>0ではs=±iωである。したがって、Y(s)=F(s)/(s2+ω2)である。▨
例 6.2. 初期値問題
y′′+y=Hπ(t)ほとんど至る所,y(0)=0,y′(0)=0を考える。解はC1級で、[0,π)と(π,∞)のそれぞれでC2級である区分的古典解として求める。
Hπは有界であるから、任意のσ0>0について重みσ0で可積分である。命題 6.1をω=1、f=Hπに適用すると、一意解yが存在し、ℜs>0でL{y}(s)=L{Hπ}(s)/(s2+1)である。式 (4.2.1)をh=1に適用し、命題 3.1を用いると、ℜs>0でL{Hπ}(s)=e−πs/sである。したがって
L{y}(s)=e−πss(s2+1)1=e−πs(s1−s2+1s)である。命題 3.1と式 (4.2.1)により、右辺は
y(t)=Hπ(t)(1−cos(t−π))(6.2.1) の Laplace 変換に等しい。
0≤t<πではy=0であり、y′′+y=0=Hπである。t>πでは
y′=sin(t−π),y′′=cos(t−π)であるから
y′′+y=cos(t−π)+1−cos(t−π)=1=Hπ(t)である。t→πのとき左右からy→0、y′→0であるから、yはC1級である。y′は各有限区間上で区分的にC1級の連続関数であるから局所絶対連続であり、方程式は[0,π)と(π,∞)の各区間上で古典的に成り立ち、したがってほとんど至る所で成り立つ。yは初期条件も満たす。命題 6.1の一意性によりy=yであり、式 (6.2.1)が求める区分的古典解である。
7 演習
問題 7.1 (適用条件と収束半平面).f(t)=te2tとする。次の問いに答えよ。
- fが指数2の指数型増大をもたない一方、任意のδ>0に対して指数2+δの指数型増大をもつことを示せ。
- 定義積分からL{f}の絶対収束半平面と値を求めよ。
- 定理 2.4の仮定を確認し、その公式を直接計算と照合せよ。
解答.
M,T≥0を任意にとる。t>max{T,M}ではte2t>Me2tであるから、指数2の評価は成立しない。一方、te−δtは[0,∞)上で有界であるから、あるMδが存在して
te2t≤Mδe(2+δ)tとなる。
ℜs>2では、命題 3.1のtnの計算をn=1とs−2へ適用して
L{te2t}(s)=∫0∞te−(s−2)tdt=(s−2)21である。ℜs≤2では絶対値の被積分関数te−(ℜs−2)tはt≥1で1以上であり、その積分は発散するから、絶対収束半平面はℜs>2である。
§E13.2 系 2.7 (2)により、C1級のfは局所絶対連続であり、
f′(t)=e2t+2te2tも任意のδ>0について指数2+δの指数型増大をもつ。またf(0+)=0である。ℜs>2を満たす任意のsに対して0<δ<ℜs−2を選ぶことができるから、定理 2.4を適用することができる。直接計算すると
L{f′}(s)=s−21+(s−2)22=(s−2)2s=sL{f}(s)−f(0+)となり、定理 2.4の公式と一致する。▨
問題 7.2 (区分的外力の構成と直接検算).c>0、ω∈R∖{0}とする。初期値問題
y′′+ω2y=Hc(t),y(0+)=y′(0+)=0について、基本的な変換対と時間移動から解候補を構成せよ。公式を適用する半平面を示し、候補がC1級の区分的古典解であることを元の方程式への代入によって確認せよ。
解答.
Hcは有界であるから、任意のσ0>0について重みσ0で可積分である。命題 6.1により一意解yが存在し、ℜs>0で(s2+ω2)L{y}(s)=L{Hc}(s)である。式 (4.2.1)をh=1に適用し、命題 3.1を用いると、ℜs>0でL{Hc}(s)=e−cs/sである。したがって、公式を適用する半平面はℜs>0であり、
L{y}(s)=s(s2+ω2)e−cs=ω2e−cs(s1−s2+ω2s)である。基本的な変換対と時間移動により、右辺は
y(t)=ω2Hc(t)(1−cos(ω(t−c)))の Laplace 変換に等しい。0≤t<cではy=y′=0である。t>cでは
y′(t)=ωsin(ω(t−c)),y′′(t)=cos(ω(t−c))であるから
y′′+ω2y=cos(ω(t−c))+1−cos(ω(t−c))=1である。t→cのときyとy′の左右の極限はともに0である。したがってyはC1級で、二つの区間[0,c)と(c,∞)ではC2級であり、方程式をこの二つの区間上で古典的に満たし、ほとんど至る所で満たす。y′は局所絶対連続であり、yは初期条件も満たすから、命題 6.1の一意性によりy=yである。yが求める区分的古典解である。▨
問題 7.3.t>0でf(t)=t−1/2、f(0)=0とする。次の問いに答えよ。
- 任意のσ0>0についてfが重みσ0について可積分であることを示し、すべてのt>0で(f∗f)(t)=πであることを示せ。
- 定理 5.3を用いて、すべての実数s>0についてL{f}(s)=π/sであることを示せ。
解答.
(1)を示す。fは(0,∞)上で連続であるから可測である。0<ε<1について∫ε1t−1/2dt=2−2εであり、§E10.11 定理 1.1により∫01t−1/2dt=2である。σ0>0とすると、t≥1でe−σ0tt−1/2≤e−σ0tであるから、∫0∞e−σ0t∣f(t)∣dt≤2+σ0−1<∞である。
t>0とする。(0,π/2)から(0,t)へのC1級の単調増加な全単射θ↦u=tsin2θについて
dθdu=2tsinθcosθ,u−1/2(t−u)−1/2=tsinθcosθ1である。0<θ1<θ2<π/2について、[θ1,θ2]上の変数変換により
∫tsin2θ1tsin2θ2u−1/2(t−u)−1/2du=∫θ1θ22dθ=2(θ2−θ1)である。被積分関数は(0,t)上で正であるから、θ1↓0、θ2↑π/2として§E10.11 定理 1.1を適用すると、(f∗f)(t)=∫0tu−1/2(t−u)−1/2du=πを得る。この積分は絶対収束する。
(2)を示す。s>0とし、σ0=sとする。(1)によりfは重みsについて可積分であるから、定理 5.3によりL{f∗f}(s)=L{f}(s)2である。f∗fは(0,∞)上で定数πに一致するから、命題 3.1と命題 1.4によりL{f∗f}(s)=π/sである。一方、L{f}(s)=∫0∞e−stt−1/2dtは正の関数の積分であるから正である。したがってL{f}(s)=π/sである。▨