§E10.10Lebesgue 積分

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測度によって可測集合の大きさが定まると、有限個の値をとる非負可測関数については、各値と、その値をとる集合の測度との積を足し合わせて積分を求めることができる。しかし、区間(0,1](0,1]上の関数f(x)=xf(x)=xのように、無限個の値をとる関数には、この有限和をそのまま用いることができない。Lebesgue 積分では、非負単関数の積分を出発点として、一般の非負可測関数の積分を構成する。Lebesgue 積分は一般の測度空間における積分論の基礎であり、関数列の極限と積分との関係を調べる際にも広く用いられる。本記事では、Lebesgue 積分の構成と基本的な性質について解説する。

1 非負可測関数の積分

定義 1.1.(X,F,μ)(X,\mathcal{F},\mu)を測度空間とし、f:X→[0,∞]f:X\to[0,\infty]を拡張実数値可測関数とする。ffの Lebesgue 積分 (Lebesgue integral of a nonnegative measurable function) を

∫Xf dμ=sup⁡{∫Xφ dμ | φ は非負単関数であり 0≤φ≤f}\int_X f\,d\mu =\sup\left\{\int_X\varphi\,d\mu\ \middle|\ \varphi\text{ は非負単関数であり }0\leq\varphi\leq f\right\}

によって定める。上限は[0,∞][0,\infty]においてとる。

命題 1.2.(X,F,μ)(X,\mathcal{F},\mu)を測度空間とし、f,g:X→[0,∞]f,g:X\to[0,\infty]を拡張実数値可測関数とする。このとき、すべてのx∈Xx\in Xに対してf(x)≤g(x)f(x)\leq g(x)が成り立つならば、

∫Xf dμ≤∫Xg dμ\int_X f\,d\mu\leq\int_X g\,d\mu

が成り立つ。

証明.0≤φ≤f0\leq\varphi\leq fを満たす任意の非負単関数φ\varphiは0≤φ≤g0\leq\varphi\leq gも満たす。したがって、定義 1.1でffに対して上限をとる集合は、ggに対して上限をとる集合に含まれる。ゆえに、

∫Xf dμ≤∫Xg dμ\int_X f\,d\mu\leq\int_X g\,d\mu

が成り立つ。▨

命題 1.3.(X,F,μ)(X,\mathcal F,\mu)を測度空間とし、f:X→[0,∞]f:X\to[0,\infty]を可測関数、ttを0<t<∞0<t<\inftyを満たす実数とする。このとき、

tμ({x∈X∣f(x)≥t})≤∫Xf dμt\mu(\{x\in X\mid f(x)\geq t\})\leq\int_Xf\,d\mu

が成り立つ。

証明.E={f≥t}E=\{f\geq t\}は可測であり、非負単関数t1Et\mathbf1_Eはt1E≤ft\mathbf1_E\leq fを満たす。積分の定義と単関数積分の公式により、tμ(E)=∫Xt1E dμ≤∫Xf dμt\mu(E)=\int_Xt\mathbf1_E\,d\mu\leq\int_Xf\,d\muである。▨

補題 1.4.(X,F,μ)(X,\mathcal F,\mu)を測度空間とし、ssを非負単関数、sns_nを非負単関数の増加列とする。このとき、点ごとにs≤sup⁡nsns\leq\sup_ns_nならば、

∫Xs dμ≤sup⁡n∫Xsn dμ\int_Xs\,d\mu\leq\sup_n\int_Xs_n\,d\mu

である。

証明.tn=min⁡(s,sn)t_n=\min(s,s_n)は非負単関数であり、tn↑st_n\uparrow sである。§E10.8 命題 6.1と§E10.8 命題 5.4から

∫Xs dμ=sup⁡n∫Xtn dμ≤sup⁡n∫Xsn dμ\int_Xs\,d\mu=\sup_n\int_Xt_n\,d\mu\leq\sup_n\int_Xs_n\,d\mu

を得る。▨

補題 1.5.(X,F,μ)(X,\mathcal{F},\mu)を測度空間とし、f:X→[0,∞]f:X\to[0,\infty]を拡張実数値可測関数とする。このとき、非負単関数の列(φn)n≥1(\varphi_n)_{n\geq1}が、任意のx∈Xx\in Xに対して

φn(x)≤φn+1(x),lim⁡n→∞φn(x)=f(x)\varphi_n(x)\leq\varphi_{n+1}(x), \qquad \lim_{n\to\infty}\varphi_n(x)=f(x)

を満たすならば、

∫Xf dμ=lim⁡n→∞∫Xφn dμ\int_X f\,d\mu =\lim_{n\to\infty}\int_X\varphi_n\,d\mu

が[0,∞][0,\infty]において成り立つ。

証明.L=sup⁡n∫Xφn dμL=\sup_n\int_X\varphi_n\,d\muとおく。φn≤f\varphi_n\leq fであるから、積分の定義によりL≤∫Xf dμL\leq\int_Xf\,d\muである。任意の非負単関数s≤fs\leq fに対して補題 1.4を適用すると、∫Xs dμ≤L\int_Xs\,d\mu\leq Lである。このようなss全体について上限をとれば、∫Xf dμ≤L\int_Xf\,d\mu\leq Lを得る。▨

定理 1.6.(X,F,μ)(X,\mathcal{F},\mu)を測度空間とし、f,g:X→[0,∞]f,g:X\to[0,\infty]を拡張実数値可測関数とする。このとき、任意のa,b∈[0,∞)a,b\in[0,\infty)に対して、

∫X(af+bg) dμ=a∫Xf dμ+b∫Xg dμ\int_X(af+bg)\,d\mu =a\int_Xf\,d\mu+b\int_Xg\,d\mu

が成り立つ。関数の値と積分値の演算の双方で0⋅∞=00\cdot\infty=0とする。

証明.§E10.7 命題 6.1によりaf+bgaf+bgは可測である。§E10.7 定理 7.3により非負単関数列φn↑f\varphi_n\uparrow fとψn↑g\psi_n\uparrow gをとる。aφn+bψn↑af+bga\varphi_n+b\psi_n\uparrow af+bgである。係数が 0 の場合は対応する項が常に 0 であり、正の有限係数の場合は拡張非負実数の増加極限と乗法が交換する。補題 1.5と§E10.8 命題 5.3から

∫X(af+bg) dμ=lim⁡n∫X(aφn+bψn) dμ=lim⁡n(a∫Xφn dμ+b∫Xψn dμ)=a∫Xf dμ+b∫Xg dμ\begin{aligned} \int_X(af+bg)\,d\mu &=\lim_n\int_X(a\varphi_n+b\psi_n)\,d\mu\\ &=\lim_n\left(a\int_X\varphi_n\,d\mu+b\int_X\psi_n\,d\mu\right)\\ &=a\int_Xf\,d\mu+b\int_Xg\,d\mu \end{aligned}

を得る。最後の等号は、有限個の非負増加列の和の極限が各極限の和に等しいことによる。一つの極限が無限ならばその項が任意の有限値を超え、すべてが有限ならば通常の有限和の極限を用いる。▨

2 可積分な実数値関数と複素数値関数

定義 2.1.(X,F,μ)(X,\mathcal{F},\mu)を測度空間とする。

実数値関数f:X→Rf:X\to\Rの正部分と負部分を、それぞれ

f+=max⁡{f,0},f−=max⁡{−f,0}f^+=\max\{f,0\}, \qquad f^-=\max\{-f,0\}

と書く。このとき、

f=f+−f−,∣f∣=f++f−,f+f−=0f=f^+-f^-, \qquad |f|=f^++f^-, \qquad f^+f^-=0

が点ごとに成り立つ。

有限実数値可測関数f:X→Rf:X\to\Rが 可積分 (integrable real-valued function) であるとは、

∫X∣f∣ dμ<∞\int_X|f|\,d\mu<\infty

が成り立つことをいう。このとき、

∫Xf dμ=∫Xf+ dμ−∫Xf− dμ\int_Xf\,d\mu =\int_Xf^+\,d\mu-\int_Xf^-\,d\mu

と定める。

複素数値可測関数h:X→Ch:X\to\Cが 可積分 (integrable complex-valued function) であるとは、

∫X∣h∣ dμ<∞\int_X|h|\,d\mu<\infty

が成り立つことをいう。このとき、

∫Xh dμ=∫Xℜh dμ+i∫Xℑh dμ\int_Xh\,d\mu =\int_X\Re h\,d\mu +i\int_X\Im h\,d\mu

と定める。

命題 2.2. 測度空間(X,F,μ)(X,\mathcal F,\mu)の有限実数値可測関数ffが可積分であることと、f+f^+とf−f^-の積分がともに有限であることは同値である。複素数値可測関数hhが可積分であることと、ℜh\Re hとℑh\Im hがともに可積分であることは同値である。

証明. 実数値可測関数ffについて、定理 1.6から

∫X∣f∣ dμ=∫Xf+ dμ+∫Xf− dμ\int_X|f|\,d\mu =\int_Xf^+\,d\mu+\int_Xf^-\,d\mu

が成り立つ。したがって、ffが可積分であることは、∫Xf+ dμ\int_Xf^+\,d\muと∫Xf− dμ\int_Xf^-\,d\muがともに有限であることと同値である。この有限性により、実関数の積分の定義に未定義な∞−∞\infty-\inftyは現れない。

複素数値可測関数hhについては、ℜh\Re hとℑh\Im hが可測であり、絶対値も可測である。実際、絶対値写像C→R\C\to\Rは連続であるから、§E10.7 命題 1.3と§E10.7 命題 1.2を順に適用する。さらに、

∣ℜh∣≤∣h∣,∣ℑh∣≤∣h∣|\Re h|\leq|h|, \qquad |\Im h|\leq|h|

であるから、hhが可積分ならば実部と虚部も可積分である。逆に、実部と虚部が可積分ならば∣h∣≤∣ℜh∣+∣ℑh∣|h|\leq|\Re h|+|\Im h|であるため、

∫X∣h∣ dμ≤∫X∣ℜh∣ dμ+∫X∣ℑh∣ dμ<∞\int_X|h|\,d\mu \leq\int_X|\Re h|\,d\mu+\int_X|\Im h|\,d\mu<\infty

となり、hhも可積分である。▨

定理 2.3.(X,F,μ)(X,\mathcal{F},\mu)を測度空間とする。このとき、次が成り立つ。

  1. f,g:X→Rf,g:X\to\Rが可積分であり、a,b∈Ra,b\in\Rであるならば、af+bgaf+bgは可積分であり、 ∫X(af+bg) dμ=a∫Xf dμ+b∫Xg dμ\int_X(af+bg)\,d\mu =a\int_Xf\,d\mu+b\int_Xg\,d\mu が成り立つ。
  2. h,k:X→Ch,k:X\to\Cが可積分であり、α,β∈C\alpha,\beta\in\Cであるならば、αh+βk\alpha h+\beta kは可積分であり、 ∫X(αh+βk) dμ=α∫Xh dμ+β∫Xk dμ\int_X(\alpha h+\beta k)\,d\mu =\alpha\int_Xh\,d\mu+\beta\int_Xk\,d\mu が成り立つ。

証明.§E10.7 命題 4.1により、af+bgaf+bgは有限実数値可測関数である。三角不等式、命題 1.2、および定理 1.6から

∫X∣af+bg∣ dμ≤∣a∣∫X∣f∣ dμ+∣b∣∫X∣g∣ dμ<∞\int_X|af+bg|\,d\mu \leq |a|\int_X|f|\,d\mu+|b|\int_X|g|\,d\mu<\infty

である。したがって、af+bgaf+bgは可積分である。

u=f+gu=f+gとおく。点ごとに

u++f−+g−=u−+f++g+u^++f^-+g^-=u^-+f^++g^+

が成り立つ。実際、u=u+−u−=f+−f−+g+−g−u=u^+-u^-=f^+-f^-+g^+-g^-の両辺で項を移せば、この等式を得る。各項の積分は有限であるから、定理 1.6を適用して有限な実数の等式

∫Xu+ dμ+∫Xf− dμ+∫Xg− dμ=∫Xu− dμ+∫Xf+ dμ+∫Xg+ dμ\int_Xu^+\,d\mu+\int_Xf^-\,d\mu+\int_Xg^-\,d\mu =\int_Xu^-\,d\mu+\int_Xf^+\,d\mu+\int_Xg^+\,d\mu

を得る。有限な項を移項すると、

∫X(f+g) dμ=∫Xf dμ+∫Xg dμ\int_X(f+g)\,d\mu=\int_Xf\,d\mu+\int_Xg\,d\mu

が成り立つ。

a≥0a\geq0ならば(af)+=af+(af)^+=af^+かつ(af)−=af−(af)^-=af^-である。a<0a<0ならば(af)+=(−a)f−(af)^+=(-a)f^-かつ(af)−=(−a)f+(af)^-=(-a)f^+である。定理 1.6と実関数の積分の定義により、いずれの場合にも

∫Xaf dμ=a∫Xf dμ\int_Xaf\,d\mu=a\int_Xf\,d\mu

が成り立つ。加法性とスカラー倍の等式をafafとbgbgに適用すると、主張 (1)を得る。

α=p+iq\alpha=p+iq、β=r+is\beta=r+isとおき、h=u+ivh=u+iv、k=w+izk=w+izと書く。p,q,r,sp,q,r,sは実数であり、命題 2.2によりu,v,w,zu,v,w,zは可積分な実数値関数である。

ℜ(αh+βk)=pu−qv+rw−sz,ℑ(αh+βk)=qu+pv+sw+rz\Re(\alpha h+\beta k)=pu-qv+rw-sz,\qquad \Im(\alpha h+\beta k)=qu+pv+sw+rz

であるから、主張 (1)により両成分は可積分である。§E10.7 定理 8.1と命題 2.2により、αh+βk\alpha h+\beta kは可測かつ可積分である。

複素関数の加法性は

ℜ(h+k)=ℜh+ℜk,ℑ(h+k)=ℑh+ℑk\Re(h+k)=\Re h+\Re k, \qquad \Im(h+k)=\Im h+\Im k

と、すでに証明した実関数の加法性から従う。複素数α=p+iq\alpha=p+iqと複素関数h=u+ivh=u+ivに対して、

ℜ(αh)=pu−qv,ℑ(αh)=qu+pv\Re(\alpha h)=pu-qv, \qquad \Im(\alpha h)=qu+pv

である。実関数の線形性により、

∫Xαh dμ=∫X(pu−qv) dμ+i∫X(qu+pv) dμ=(p+iq)(∫Xu dμ+i∫Xv dμ)=α∫Xh dμ.\begin{aligned} \int_X\alpha h\,d\mu &=\int_X(pu-qv)\,d\mu+i\int_X(qu+pv)\,d\mu\\ &=(p+iq)\left(\int_Xu\,d\mu+i\int_Xv\,d\mu\right)\\ &=\alpha\int_Xh\,d\mu. \end{aligned}

複素関数の加法性と複素スカラー倍の等式をαh\alpha hとβk\beta kに適用すると、主張 (2)を得る。▨

命題 2.4.(X,F,μ)(X,\mathcal{F},\mu)を測度空間とし、f,g:X→Rf,g:X\to\Rを可積分な実数値関数とする。このとき、すべてのx∈Xx\in Xに対してf(x)≤g(x)f(x)\leq g(x)が成り立つならば、

∫Xf dμ≤∫Xg dμ\int_Xf\,d\mu\leq\int_Xg\,d\mu

が成り立つ。

証明.g−fg-fは定理 2.3 (1)により可積分であり、仮定から非負である。したがって、正部分はg−fg-f、負部分は00であり、実関数としての積分は非負関数としての積分と一致するため、

0≤∫X(g−f) dμ.0\leq\int_X(g-f)\,d\mu.

定理 2.3により、

∫X(g−f) dμ=∫Xg dμ−∫Xf dμ\int_X(g-f)\,d\mu=\int_Xg\,d\mu-\int_Xf\,d\mu

である。ゆえに、∫Xf dμ≤∫Xg dμ\int_Xf\,d\mu\leq\int_Xg\,d\muが成り立つ。▨

補題 2.5.(X,F,μ)(X,\mathcal{F},\mu)を測度空間とし、u:X→Ru:X\to\Rまたはu:X→Cu:X\to\Cを可積分関数とする。このとき、

∣∫Xu dμ∣≤∫X∣u∣ dμ\left|\int_Xu\,d\mu\right| \leq\int_X|u|\,d\mu

が成り立つ。

証明.uuが実数値関数ならば、−∣u∣≤u≤∣u∣-|u|\leq u\leq|u|が点ごとに成り立つ。命題 2.4を二度適用すると、

−∫X∣u∣ dμ≤∫Xu dμ≤∫X∣u∣ dμ-\int_X|u|\,d\mu \leq\int_Xu\,d\mu \leq\int_X|u|\,d\mu

を得る。したがって、主張が成り立つ。

uuが複素数値関数ならばI=∫Xu dμI=\int_Xu\,d\muとおく。I=0I=0ならば、左辺は00であり、右辺は非負であるから主張が成り立つ。I≠0I\neq0ならば

α=I‾∣I∣\alpha=\frac{\overline{I}}{|I|}

とおく。∣α∣=1|\alpha|=1であり、定理 2.3と複素積分の定義から

∣I∣=ℜ(αI)=∫Xℜ(αu) dμ|I| =\Re(\alpha I) =\int_X\Re(\alpha u)\,d\mu

である。点ごとにℜ(αu)≤∣αu∣=∣u∣\Re(\alpha u)\leq|\alpha u|=|u|が成り立つため、命題 2.4により

∣I∣≤∫X∣u∣ dμ|I|\leq\int_X|u|\,d\mu

を得る。▨

3 零集合とほとんど至る所での一致

補題 3.1.(X,F,μ)(X,\mathcal{F},\mu)を測度空間とし、Z∈FZ\in\mathcal{F}がμ(Z)=0\mu(Z)=0を満たすとする。このとき、u:X→[0,∞]u:X\to[0,\infty]が拡張実数値可測関数であり、すべてのx∈X∖Zx\in X\setminus Zに対してu(x)=0u(x)=0が成り立つならば、

∫Xu dμ=0\int_Xu\,d\mu=0

が成り立つ。

証明.0≤φ≤u0\leq\varphi\leq uを満たす任意の非負単関数φ\varphiをとる。φ\varphiの正の相異なる値をc1,…,ckc_1,\dots,c_kとし、Ai={φ=ci}A_i=\{\varphi=c_i\}とおく。x∈X∖Zx\in X\setminus Zでは0≤φ(x)≤u(x)=00\leq\varphi(x)\leq u(x)=0であるから、Ai⊆ZA_i\subseteq Zである。各AiA_iは可測であり、測度の単調性から0≤μ(Ai)≤μ(Z)=00\leq\mu(A_i)\leq\mu(Z)=0である。したがって、

∫Xφ dμ=∑i=1kciμ(Ai)=0.\int_X\varphi\,d\mu=\sum_{i=1}^{k}c_i\mu(A_i)=0.

φ\varphiが値00をとる集合の測度が∞\inftyであっても、値00に対応する項は0⋅∞=00\cdot\infty=0である。定義 1.1で、uu以下のすべての非負単関数について上限をとると、∫Xu dμ=0\int_Xu\,d\mu=0を得る。▨

定理 3.2.(X,F,μ)(X,\mathcal{F},\mu)を測度空間とし、Z∈FZ\in\mathcal{F}がμ(Z)=0\mu(Z)=0を満たすとする。このとき、次が成り立つ。

  1. f,g:X→[0,∞]f,g:X\to[0,\infty]が拡張実数値可測関数であり、すべてのx∈X∖Zx\in X\setminus Zに対してf(x)=g(x)f(x)=g(x)が成り立つならば、 ∫Xf dμ=∫Xg dμ\int_Xf\,d\mu=\int_Xg\,d\mu が成り立つ。
  2. f,g:X→Rf,g:X\to\Rが可測であり、すべてのx∈X∖Zx\in X\setminus Zに対してf(x)=g(x)f(x)=g(x)が成り立つならば、ffとggの可積分性は同値である。可積分である場合には、 ∫Xf dμ=∫Xg dμ\int_Xf\,d\mu=\int_Xg\,d\mu が成り立つ。
  3. h,k:X→Ch,k:X\to\Cが可測であり、すべてのx∈X∖Zx\in X\setminus Zに対してh(x)=k(x)h(x)=k(x)が成り立つならば、hhとkkの可積分性は同値である。可積分である場合には、 ∫Xh dμ=∫Xk dμ\int_Xh\,d\mu=\int_Xk\,d\mu が成り立つ。

証明. 非負可測関数ffに対して、fZ=f1Zf_Z=f\mathbf1_Z、fX∖Z=f1X∖Zf_{X\setminus Z}=f\mathbf1_{X\setminus Z}と定める。このとき、ZZとX∖ZX\setminus Zの指示関数は非負可測関数であるから、§E10.7 補題 6.2によりfZf_ZとfX∖Zf_{X\setminus Z}は可測である。点ごとに

f=fZ+fX∖Zf=f_Z+f_{X\setminus Z}

が成り立つ。補題 3.1と定理 1.6により、

∫Xf dμ=∫XfZ dμ+∫XfX∖Z dμ=∫XfX∖Z dμ.\int_Xf\,d\mu =\int_Xf_Z\,d\mu+\int_Xf_{X\setminus Z}\,d\mu =\int_Xf_{X\setminus Z}\,d\mu.

ggについても同じ等式が成り立つ。仮定からfX∖Z=gX∖Zf_{X\setminus Z}=g_{X\setminus Z}であるため、主張 (1)を得る。

実数値関数の場合、非負版を∣f∣|f|と∣g∣|g|へ適用すると、絶対値の積分が一致するため、可積分性は同値である。可積分であり、f=gf=gがX∖ZX\setminus Z上で成り立つならば、f+=g+f^+=g^+とf−=g−f^-=g^-もX∖ZX\setminus Z上で成り立つ。主張 (1)を各正負部分へ適用すると、

∫Xf+ dμ=∫Xg+ dμ,∫Xf− dμ=∫Xg− dμ\int_Xf^+\,d\mu=\int_Xg^+\,d\mu, \qquad \int_Xf^-\,d\mu=\int_Xg^-\,d\mu

を得る。すべての積分値は有限であるから、差をとることにより主張 (2)を得る。

複素数値関数の場合も、非負版を∣h∣|h|と∣k∣|k|へ適用して可積分性の同値を得る。可積分であり、h=kh=kがX∖ZX\setminus Z上で成り立つならば、実部どうしと虚部どうしもX∖ZX\setminus Z上で一致する。主張 (2)を実部と虚部へ適用し、定義 2.1の複素積分の定義を用いると、主張 (3)を得る。▨

補題 3.3.(X,F,μ)(X,\mathcal{F},\mu)を測度空間とし、u,v:X→[0,∞]u,v:X\to[0,\infty]を非負可測関数とする。u≤vu\leq vがμ\muに関してほとんど至る所で成り立つとする。このとき、

∫Xu dμ≤∫Xv dμ\int_Xu\,d\mu\leq\int_Xv\,d\mu

が成り立つ。

証明. 非負可測関数w=min⁡{u,v}w=\min\{u,v\}はuuとほとんど至る所で一致し、各点でw≤vw\leq vを満たす。定理 3.2 (1)と命題 1.2により

∫Xu dμ=∫Xw dμ≤∫Xv dμ\int_Xu\,d\mu=\int_Xw\,d\mu\leq\int_Xv\,d\mu

を得る。▨

命題 3.4. 測度空間(X,F,μ)(X,\mathcal F,\mu)の非負拡張実数値可測関数ffについて、∫Xf dμ=0\int_Xf\,d\mu=0であることとf=0f=0がほとんど至る所で成り立つことは同値である。

証明.∫Xf dμ=0\int_Xf\,d\mu=0とする。En={f≥1/n}E_n=\{f\geq1/n\}に命題 1.3を適用するとn−1μ(En)≤0n^{-1}\mu(E_n)\leq0である。したがってμ(En)=0\mu(E_n)=0であり、{f>0}=⋃nEn\{f>0\}=\bigcup_nE_nは可測零集合である。逆向きは補題 3.1による。▨

命題 3.5. 測度空間(X,F,μ)(X,\mathcal F,\mu)の非負拡張実数値可測関数ffが∫Xf dμ<∞\int_Xf\,d\mu<\inftyを満たすならば、ffはほとんど至る所で有限である。可測零集合{f=∞}\{f=\infty\}上でffを 0 に変更すると、有限実数値可測関数が得られ、積分値は変わらない。

証明.E={f=∞}E=\{f=\infty\}は可測である。任意の整数m≥1m\geq1に対して、命題 1.3によりμ(E)≤μ({f≥m})≤m−1∫Xf dμ\mu(E)\leq\mu(\{f\geq m\})\leq m^{-1}\int_Xf\,d\muである。m→∞m\to\inftyとしてμ(E)=0\mu(E)=0を得る。EE上で 0 にした関数は、各半直線の逆像をEEとX∖EX\setminus Eに分けることにより可測である。修正後の関数とffの積分値の一致は定理 3.2 (1)による。▨

命題 3.6.(X,F,μ)(X,\mathcal F,\mu)を測度空間とし、K\mathbb KをR\RまたはC\Cとする。w:X→Kw:X\to\mathbb Kを可積分関数とし、すべてのA∈FA\in\mathcal Fに対して

∫Xw1A dμ=0\int_Xw\mathbf1_A\,d\mu=0

が成り立つと仮定する。このとき、w=0w=0がμ\muに関してほとんど至る所で成り立つ。

証明. 任意のA∈FA\in\mathcal Fに対してw1Aw\mathbf1_Aは可測であり、∣w1A∣≤∣w∣|w\mathbf1_A|\leq|w|であるから可積分である。wwが実数値の場合、A+={w>0}A_+=\{w>0\}とA−={w<0}A_-=\{w<0\}は可測であり、w1A+=w+w\mathbf1_{A_+}=w^+、w1A−=−w−w\mathbf1_{A_-}=-w^-である。仮定と定理 2.3 (1)により∫Xw+ dμ=∫Xw− dμ=0\int_Xw^+\,d\mu=\int_Xw^-\,d\mu=0を得る。命題 3.4によりw+=w−=0w^+=w^-=0がほとんど至る所で成り立つので、w=0w=0がほとんど至る所で成り立つ。

wwが複素数値の場合、実部と虚部は可積分であり、任意のA∈FA\in\mathcal Fに対して

∫X(ℜw)1A dμ=ℜ∫Xw1A dμ=0,∫X(ℑw)1A dμ=ℑ∫Xw1A dμ=0\int_X(\Re w)\mathbf1_A\,d\mu =\Re\int_Xw\mathbf1_A\,d\mu=0, \qquad \int_X(\Im w)\mathbf1_A\,d\mu =\Im\int_Xw\mathbf1_A\,d\mu=0

である。実数値の場合の結論を実部と虚部へ適用すると、それぞれが可測零集合の外で 0 である。その二つの零集合の和の外でw=0w=0である。▨

例 3.7.(X,F,μ)(X,\mathcal{F},\mu)を測度空間とし、Z∈FZ\in\mathcal{F}がμ(Z)=0\mu(Z)=0を満たすとする。このとき、任意のc∈[0,∞)c\in[0,\infty)に対してc1Zc\mathbf{1}_Zは非負単関数であり、

∫Xc1Z dμ=cμ(Z)=0\int_Xc\mathbf{1}_Z\,d\mu=c\mu(Z)=0

である。

4 制限と完備化に対する積分の整合性

命題 4.1.(X,F,μ)(X,\mathcal F,\mu)を測度空間、A∈FA\in\mathcal Fとする。このとき、F∣A={A∩E∣E∈F}\mathcal F|_A=\{A\cap E\mid E\in\mathcal F\}とし、B∈F∣AB\in\mathcal F|_Aに対して(μ∣A)(B)=μ(B)(\mu|_A)(B)=\mu(B)とおくと、(A,F∣A,μ∣A)(A,\mathcal F|_A,\mu|_A)は測度空間である。非負拡張実数値可測関数f:A→[0,∞]f:A\to[0,\infty]をX∖AX\setminus A上で 0 に延長した関数をf0f_0とすると、f0f_0は可測であり、

∫Af d(μ∣A)=∫Xf0 dμ\int_A f\,d(\mu|_A)=\int_X f_0\,d\mu

である。有限実数値または複素数値の可測関数ffについても、ffの可積分性とf0f_0の可積分性は同値であり、可積分である場合は同じ等式が成り立つ。

証明.A∈FA\in\mathcal Fであるから、F∣A\mathcal F|_Aの元はすべてF\mathcal Fに属する。F∣A\mathcal F|_AはAAを全体集合とする σ-加法族であり、μ\muの可算加法性はその制限にも成り立つ。f0f_0の Borel 集合の逆像は、AA内のffの逆像と、値 0 がその集合に属する場合のX∖AX\setminus Aとの和であるため、f0f_0は可測である。非負単関数s=∑ici1Bis=\sum_i c_i\mathbf1_{B_i}(Bi∈F∣AB_i\in\mathcal F|_A)では、X∖AX\setminus Aを係数 0 の部分として加えると、表示独立性により両側の積分は∑iciμ(Bi)\sum_i c_i\mu(B_i)である。非負ffに対して単関数列sn↑fs_n\uparrow fをとると、零延長も(sn)0↑f0(s_n)_0\uparrow f_0を満たす。補題 1.5を両測度へ適用して等式を得る。実数値・複素数値の場合は、非負版を∣f∣|f|へ適用して可積分性の同値を得る。実数値の場合は正負部分へ、複素数値の場合は実部と虚部の正負部分へ適用して積分値の等式を得る。▨

命題 4.2.(X,F,μ)(X,\mathcal F,\mu)を測度空間とする。このとき、f:X→[0,∞]f:X\to[0,\infty]がF‾ μ\overline{\mathcal F}^{\,\mu}に関して可測ならば、F\mathcal F可測関数g:X→[0,∞]g:X\to[0,\infty]とZ∈FZ\in\mathcal Fが存在し、μ(Z)=0\mu(Z)=0かつX∖ZX\setminus Z上でf=gf=gである。ffが有限実数値ならばggも有限実数値に選ぶことができる。有限実数値または複素数値のF‾ μ\overline{\mathcal F}^{\,\mu}可測関数ffについても、同じ終域をもつF\mathcal F可測関数ggと、このようなZZが存在する。

証明. 非負拡張実数値のF‾ μ\overline{\mathcal F}^{\,\mu}可測関数ffに対して、非負単関数近似sn↑fs_n\uparrow fをとる。各sns_nの標準表示をsn=∑jcn,j1En,js_n=\sum_j c_{n,j}\mathbf1_{E_{n,j}}とする。§E10.8 命題 7.6と可算選択公理により、An,j,Zn,j∈FA_{n,j},Z_{n,j}\in\mathcal Fを同時に選び、μ(Zn,j)=0\mu(Z_{n,j})=0とEn,j△An,j⊆Zn,jE_{n,j}\mathbin\triangle A_{n,j}\subseteq Z_{n,j}を満たすようにする。添字(n,j)(n,j)は可算である。

Z=⋃n,jZn,j,tn=∑jcn,j1An,j,g=lim sup⁡ntnZ=\bigcup_{n,j}Z_{n,j},\qquad t_n=\sum_j c_{n,j}\mathbf1_{A_{n,j}},\qquad g=\limsup_nt_n

とおく。ZZはF\mathcal F可測零集合であり、tnt_nは非負F\mathcal F可測単関数である。可算極限の閉性からggはF\mathcal F可測であり、X∖ZX\setminus Z上でtn=snt_n=s_nであるため、g=fg=fである。ffが有限実数値ならば、{g=∞}⊆Z\{g=\infty\}\subseteq Z上でggを 0 に変更する。この集合はF\mathcal Fに属するため、有限実数値のF\mathcal F可測関数を得る。有限実数値のffに対しては、f+f^+とf−f^-に非負有限実数値の場合の結論を適用し、有限実数値のF\mathcal F可測代表g+,g−g_+,g_-の差g=g+−g−g=g_+-g_-をとる。二つの例外可測零集合の和の外でg=fg=fである。複素数値のffに対しては、実部と虚部の有限実数値代表g1,g2g_1,g_2をとり、g=g1+ig2g=g_1+ig_2とおく。二つの例外可測零集合の和の外でg=fg=fである。▨

命題 4.3.(X,F,μ)(X,\mathcal F,\mu)とその完備化(X,F‾ μ,μ‾)(X,\overline{\mathcal F}^{\,\mu},\overline\mu)をとる。このとき、非負拡張実数値のF\mathcal F可測関数ggに対して

∫Xg dμ‾=∫Xg dμ\int_Xg\,d\overline\mu=\int_Xg\,d\mu

である。有限実数値または複素数値のF\mathcal F可測関数ggについては、μ\mu可積分性とμ‾\overline\mu可積分性が同値であり、可積分の場合に同じ等式が成り立つ。さらに、非負拡張実数値のF‾ μ\overline{\mathcal F}^{\,\mu}可測関数ffと、μ\mu-可測零集合の外でffと一致するF\mathcal F可測関数ggに対して、∫Xf dμ‾=∫Xg dμ\int_Xf\,d\overline\mu=\int_Xg\,d\muである。有限実数値または複素数値のf,gf,gについても、ffのμ‾\overline\mu可積分性とggのμ\mu可積分性は同値であり、可積分の場合は積分値が一致する。

証明.μ‾\overline\muとμ\muはF\mathcal F上で一致するから、F\mathcal F可測単関数の積分も一致する。ggのF\mathcal F可測単関数近似へ補題 1.5を両測度について適用すると、最初の等式を得る。f=gf=gがμ\mu-可測零集合ZZの外で成り立つ場合、μ‾(Z)=μ(Z)=0\overline\mu(Z)=\mu(Z)=0であるため、定理 3.2 (1)により∫Xf dμ‾=∫Xg dμ‾=∫Xg dμ\int_Xf\,d\overline\mu=\int_Xg\,d\overline\mu=\int_Xg\,d\muである。有限実数値・複素数値の場合は絶対値に非負版を適用して可積分性の同値を得る。正負部分または実部・虚部へ適用することにより、積分値も一致する。▨

5 Riemann 積分との比較

命題 5.1.a<ba<bを実数、I=[a,b]I=[a,b]とし、B(I)⊆A\mathcal B(I)\subseteq\mathcal Aを満たすII上の σ-加法族A\mathcal Aをとる。λ\lambdaを(I,A)(I,\mathcal A)上の測度とし、任意のB∈B(I)B\in\mathcal B(I)に対してλ(B)=λ1B(B)\lambda(B)=\lambda_1^B(B)が成り立つと仮定する。ここで、λ1B\lambda_1^Bは一次元 Borel Lebesgue 測度である。f:I→Rf:I\to\RをA\mathcal A可測な有界関数とし、ffは Riemann 可積分であると仮定する。このとき、ffはλ\lambdaに関して可積分であり、

∫If dλ=∫abf(x) dx\int_I f\,d\lambda=\int_a^b f(x)\,dx

が成り立つ。右辺は Riemann 積分である。

また、h:I→Ch:I\to\CをA\mathcal A可測な有界関数とし、ℜh\Re hとℑh\Im hはともに Riemann 可積分であると仮定する。このとき、hhはλ\lambdaに関して可積分であり、

∫Ih dλ=∫abℜh(x) dx+i∫abℑh(x) dx\int_I h\,d\lambda =\int_a^b\Re h(x)\,dx +i\int_a^b\Im h(x)\,dx

が成り立つ。右辺の二つの積分は実数値関数の Riemann 積分である。

証明.∣f∣≤M|f|\leq Mを満たすM≥0M\geq0をとる。§E10.9 系 9.2と測度の仮定によりλ(I)=b−a\lambda(I)=b-aであるから、積分の単調性により

∫I∣f∣ dλ≤M(b−a)<∞\int_I|f|\,d\lambda\leq M(b-a)<\infty

であり、ffは可積分である。

任意のε>0\varepsilon>0に対して、§D1.17 定理 2.4により、U(f,P)−L(f,P)<εU(f,P)-L(f,P)<\varepsilonを満たす分割P:a=t0<t1<⋯<tn=bP:a=t_0<t_1<\cdots<t_n=bをとる。Ji=[ti−1,ti]J_i=[t_{i-1},t_i]とし、mi=inf⁡Jifm_i=\inf_{J_i}f、Mi=sup⁡JifM_i=\sup_{J_i}fとおく。互いに交わらない Borel 集合

E1=[t0,t1],Ei=(ti−1,ti](2≤i≤n)E_1=[t_0,t_1],\qquad E_i=(t_{i-1},t_i]\quad(2\leq i\leq n)

はA\mathcal Aに属し、IIを分割する。可積分な実数値単関数

ℓ=∑i=1nmi1Ei,u=∑i=1nMi1Ei\ell=\sum_{i=1}^n m_i\mathbf1_{E_i},\qquad u=\sum_{i=1}^n M_i\mathbf1_{E_i}

を定めると、ℓ≤f≤u\ell\leq f\leq uがすべての点で成り立つ。各EiE_iの測度はti−ti−1t_i-t_{i-1}であるから、単関数積分の定義と定理 2.3 (1)により、

∫Iℓ dλ=L(f,P),∫Iu dλ=U(f,P)\int_I\ell\,d\lambda=L(f,P),\qquad \int_Iu\,d\lambda=U(f,P)

である。命題 2.4により、

L(f,P)≤∫If dλ≤U(f,P)L(f,P)\leq\int_I f\,d\lambda\leq U(f,P)

を得る。一方、§D1.17 命題 2.3により、ffの Riemann 積分値も同じ下和と上和の間にある。したがって、

∣∫If dλ−∫abf(x) dx∣≤U(f,P)−L(f,P)<ε\left|\int_I f\,d\lambda-\int_a^b f(x)\,dx\right| \leq U(f,P)-L(f,P)<\varepsilon

である。ε>0\varepsilon>0は任意であるから、二つの積分値は一致する。

複素数値関数hhについては、実部と虚部に実数値の場合の結論を適用する。命題 2.2によりhhは可積分であり、複素積分の定義から所要の等式を得る。▨

系 5.2.a<ba<bを実数とし、[a,b]⊆Y[a,b]\subseteq Yを満たす Borel 集合Y⊆RY\subseteq\Rをとる。A\mathcal AをB(Y)⊆A\mathcal B(Y)\subseteq\mathcal Aを満たすYY上の σ-加法族とし、λ\lambdaを(Y,A)(Y,\mathcal A)上の測度とする。任意のB∈B(Y)B\in\mathcal B(Y)に対してλ(B)=λ1B(B)\lambda(B)=\lambda_1^B(B)が成り立つと仮定する。K\mathbb KをR\RまたはC\Cとし、f:[a,b]→Kf:[a,b]\to\mathbb Kを連続関数とする。F:[a,b]→KF:[a,b]\to\mathbb Kは[a,b][a,b]上で連続、(a,b)(a,b)上で微分可能であり、F′=fF'=fを満たすとする。複素数値の場合の微分は実部と虚部についてとる。このとき、ffをY∖[a,b]Y\setminus[a,b]上で 0 に延長した関数f0f_0は可積分であり、

∫Yf0 dλ=F(b)−F(a)\int_Yf_0\,d\lambda=F(b)-F(a)

が成り立つ。

証明.I=[a,b]I=[a,b]とおく。ffは連続であるから Borel 可測であり、A∣I\mathcal A|_Iに関して可測である。実数値の場合、§D1.17 定理 2.5によりffは Riemann 可積分である。λ∣I\lambda|_IはIIの Borel 集合上でλ1B\lambda_1^Bと一致するので、命題 5.1によりffはλ∣I\lambda|_Iに関して可積分である。命題 4.1と§D1.19 定理 2.1により、f0f_0は可積分であり、

∫Yf0 dλ=∫If d(λ∣I)=∫abf(x) dx=F(b)−F(a)\int_Yf_0\,d\lambda =\int_I f\,d(\lambda|_I) =\int_a^b f(x)\,dx =F(b)-F(a)

である。複素数値の場合はffとFFの実部・虚部へ実数値の場合の結論を適用し、複素積分の定義により同じ等式を得る。▨

6 演習

問題 6.1.

  1. (X,F,μ)(X,\mathcal{F},\mu)を測度空間、A∈FA\in\mathcal{F}、c≥0c\geq0とする。§E10.8 命題 5.2を用いて∫Xc1A dμ=cμ(A)\int_Xc\mathbf{1}_A\,d\mu=c\mu(A)を証明せよ。c=0c=0かつμ(A)=∞\mu(A)=\inftyの場合に必要な規約も明記せよ。
  2. §E10.9 系 9.2の測度空間(R,B(R),λ1B)(\R,\mathcal{B}(\R),\lambda_1^B)を考える。f(x)=x1(0,1](x)f(x)=x\mathbf{1}_{(0,1]}(x)とし、n≥1n\geq1に対して φn=∑k=02n−1k2n1(k/2n,(k+1)/2n]\varphi_n=\sum_{k=0}^{2^n-1}\frac{k}{2^n}\mathbf{1}_{(k/2^n,(k+1)/2^n]} とおく。(φn)n≥1(\varphi_n)_{n\geq1}が補題 1.5の仮定を満たすことを示し、∫Rf dλ1B=1/2\int_{\R}f\,d\lambda_1^B=1/2を証明せよ。また、ψn=n1(0,1/n]\psi_n=n\mathbf{1}_{(0,1/n]}とおくと、各点でψn→0\psi_n\to0であるが∫Rψn dλ1B\int_{\R}\psi_n\,d\lambda_1^Bは00に収束しないことを示せ。
解答.
  1. X=∅X=\emptysetならばA=∅A=\emptysetであり、単関数積分の定義の空和により∫Xc1A dμ=0=cμ(A)\int_Xc\mathbf{1}_A\,d\mu=0=c\mu(A)である。X≠∅X\neq\emptysetならば、AAとX∖AX\setminus Aのうち空でない集合をとり、XXの可測分割とする。それぞれの係数をccと00とすると、§E10.8 命題 5.2により

    ∫Xc1A dμ=cμ(A)+0⋅μ(X∖A)=cμ(A)\int_Xc\mathbf{1}_A\,d\mu=c\mu(A)+0\cdot\mu(X\setminus A)=c\mu(A)

    である。空集合に対応する項は00であり、分割から除いても和は変わらない。

    c=0c=0かつμ(A)=∞\mu(A)=\inftyの場合にはc1Ac\mathbf{1}_Aは零関数であり、左辺は00である。右辺を同じ値にするためには規約0⋅∞=00\cdot\infty=0が必要である。

  2. In,k=(k/2n,(k+1)/2n]I_{n,k}=(k/2^n,(k+1)/2^n](0≤k≤2n−10\leq k\leq2^n-1)とおく。In,0,…,In,2n−1I_{n,0},\dots,I_{n,2^n-1}とR∖(0,1]\R\setminus(0,1]はR\Rの互いに交わらない Borel 分割であり、φn\varphi_nはIn,kI_{n,k}上でk/2nk/2^n、R∖(0,1]\R\setminus(0,1]上で00をとる。したがって、φn\varphi_nは非負単関数である。

    x∉(0,1]x\notin(0,1]ならばすべてのnnについてφn(x)=0=f(x)\varphi_n(x)=0=f(x)である。x∈(0,1]x\in(0,1]ならば、x∈In,kx\in I_{n,k}を満たすkkがただ一つ存在し、k/2n<x≤(k+1)/2nk/2^n<x\leq(k+1)/2^nから

    x−2−n≤φn(x)=k2n<x=f(x)x-2^{-n}\leq\varphi_n(x)=\frac{k}{2^n}<x=f(x)

    である。In,k=In+1,2k⊔In+1,2k+1I_{n,k}=I_{n+1,2k}\sqcup I_{n+1,2k+1}であるから、φn+1(x)\varphi_{n+1}(x)は2k/2n+1=k/2n2k/2^{n+1}=k/2^nまたは(2k+1)/2n+1(2k+1)/2^{n+1}であり、いずれもφn(x)\varphi_n(x)以上である。上の不等式からφn(x)→x=f(x)\varphi_n(x)\to x=f(x)である。x↦xx\mapsto xは連続であるから§E10.7 命題 1.3により Borel 可測であり、1(0,1]\mathbf{1}_{(0,1]}も Borel 可測であるから、§E10.7 命題 4.1によりその積ffは Borel 可測である。したがって、補題 1.5の仮定が満たされる。

    §E10.9 系 9.2によりλ1B(In,k)=2−n\lambda_1^B(I_{n,k})=2^{-n}であるから、§E10.8 命題 5.2により

    ∫Rφn dλ1B=∑k=02n−1k2n⋅12n=(2n−1)2n2⋅4n=1−2−n2\int_{\R}\varphi_n\,d\lambda_1^B=\sum_{k=0}^{2^n-1}\frac{k}{2^n}\cdot\frac{1}{2^n} =\frac{(2^n-1)2^n}{2\cdot4^n}=\frac{1-2^{-n}}{2}

    である。補題 1.5により∫Rf dλ1B=lim⁡n→∞(1−2−n)/2=1/2\int_{\R}f\,d\lambda_1^B=\lim_{n\to\infty}(1-2^{-n})/2=1/2を得る。

    ψn\psi_nについて、x≤0x\leq0またはx>1x>1ならばすべてのnnについてψn(x)=0\psi_n(x)=0である。x∈(0,1]x\in(0,1]ならば、n>1/xn>1/xのときx∉(0,1/n]x\notin(0,1/n]であるからψn(x)=0\psi_n(x)=0である。したがって、各点でψn→0\psi_n\to0である。一方、∫Rψn dλ1B=nλ1B((0,1/n])=1\int_{\R}\psi_n\,d\lambda_1^B=n\lambda_1^B((0,1/n])=1がすべてのnnについて成り立つので、積分の列は00に収束しない。この列は単調増加でなく、補題 1.5の単調性の仮定を満たさない。

▨

参考文献

  1. Donald L. Cohn, Measure Theory, 2nd ed., Birkhäuser Advanced Texts Basler Lehrbücher, Birkhäuser, 2013.
  2. Gerald B. Folland, Real Analysis, 2nd ed., Wiley, 1999.

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