1 非負可測関数の積分
定義 1.1.(X,F,μ)を測度空間とし、f:X→[0,∞]を拡張実数値可測関数とする。fの Lebesgue 積分 (Lebesgue integral of a nonnegative measurable function) を
∫Xfdμ=sup{∫Xφdμ φ は非負単関数であり 0≤φ≤f}によって定める。上限は[0,∞]においてとる。
命題 1.2.(X,F,μ)を測度空間とし、f,g:X→[0,∞]を拡張実数値可測関数とする。このとき、すべてのx∈Xに対してf(x)≤g(x)が成り立つならば、
∫Xfdμ≤∫Xgdμが成り立つ。
証明.0≤φ≤fを満たす任意の非負単関数φは0≤φ≤gも満たす。したがって、定義 1.1でfに対して上限をとる集合は、gに対して上限をとる集合に含まれる。ゆえに、
∫Xfdμ≤∫Xgdμが成り立つ。▨
命題 1.3.(X,F,μ)を測度空間とし、f:X→[0,∞]を可測関数、tを0<t<∞を満たす実数とする。このとき、
tμ({x∈X∣f(x)≥t})≤∫Xfdμが成り立つ。
証明.E={f≥t}は可測であり、非負単関数t1Eはt1E≤fを満たす。積分の定義と単関数積分の公式により、tμ(E)=∫Xt1Edμ≤∫Xfdμである。▨
補題 1.4.(X,F,μ)を測度空間とし、sを非負単関数、snを非負単関数の増加列とする。このとき、点ごとにs≤supnsnならば、
∫Xsdμ≤nsup∫Xsndμである。
証明.tn=min(s,sn)は非負単関数であり、tn↑sである。§E10.8 命題 6.1と§E10.8 命題 5.4から
∫Xsdμ=nsup∫Xtndμ≤nsup∫Xsndμを得る。▨
補題 1.5.(X,F,μ)を測度空間とし、f:X→[0,∞]を拡張実数値可測関数とする。このとき、非負単関数の列(φn)n≥1が、任意のx∈Xに対して
φn(x)≤φn+1(x),n→∞limφn(x)=f(x)を満たすならば、
∫Xfdμ=n→∞lim∫Xφndμが[0,∞]において成り立つ。
証明.L=supn∫Xφndμとおく。φn≤fであるから、積分の定義によりL≤∫Xfdμである。任意の非負単関数s≤fに対して補題 1.4を適用すると、∫Xsdμ≤Lである。このようなs全体について上限をとれば、∫Xfdμ≤Lを得る。▨
定理 1.6.(X,F,μ)を測度空間とし、f,g:X→[0,∞]を拡張実数値可測関数とする。このとき、任意のa,b∈[0,∞)に対して、
∫X(af+bg)dμ=a∫Xfdμ+b∫Xgdμが成り立つ。関数の値と積分値の演算の双方で0⋅∞=0とする。
証明.§E10.7 命題 6.1によりaf+bgは可測である。§E10.7 定理 7.3により非負単関数列φn↑fとψn↑gをとる。aφn+bψn↑af+bgである。係数が 0 の場合は対応する項が常に 0 であり、正の有限係数の場合は拡張非負実数の増加極限と乗法が交換する。補題 1.5と§E10.8 命題 5.3から
∫X(af+bg)dμ=nlim∫X(aφn+bψn)dμ=nlim(a∫Xφndμ+b∫Xψndμ)=a∫Xfdμ+b∫Xgdμを得る。最後の等号は、有限個の非負増加列の和の極限が各極限の和に等しいことによる。一つの極限が無限ならばその項が任意の有限値を超え、すべてが有限ならば通常の有限和の極限を用いる。▨
2 可積分な実数値関数と複素数値関数
定義 2.1.(X,F,μ)を測度空間とする。
実数値関数f:X→Rの正部分と負部分を、それぞれ
f+=max{f,0},f−=max{−f,0}と書く。このとき、
f=f+−f−,∣f∣=f++f−,f+f−=0が点ごとに成り立つ。
有限実数値可測関数f:X→Rが 可積分 (integrable real-valued function) であるとは、
∫X∣f∣dμ<∞が成り立つことをいう。このとき、
∫Xfdμ=∫Xf+dμ−∫Xf−dμと定める。
複素数値可測関数h:X→Cが 可積分 (integrable complex-valued function) であるとは、
∫X∣h∣dμ<∞が成り立つことをいう。このとき、
∫Xhdμ=∫Xℜhdμ+i∫Xℑhdμと定める。
命題 2.2. 測度空間(X,F,μ)の有限実数値可測関数fが可積分であることと、f+とf−の積分がともに有限であることは同値である。複素数値可測関数hが可積分であることと、ℜhとℑhがともに可積分であることは同値である。
証明. 実数値可測関数fについて、定理 1.6から
∫X∣f∣dμ=∫Xf+dμ+∫Xf−dμが成り立つ。したがって、fが可積分であることは、∫Xf+dμと∫Xf−dμがともに有限であることと同値である。この有限性により、実関数の積分の定義に未定義な∞−∞は現れない。
複素数値可測関数hについては、ℜhとℑhが可測であり、絶対値も可測である。実際、絶対値写像C→Rは連続であるから、§E10.7 命題 1.3と§E10.7 命題 1.2を順に適用する。さらに、
∣ℜh∣≤∣h∣,∣ℑh∣≤∣h∣であるから、hが可積分ならば実部と虚部も可積分である。逆に、実部と虚部が可積分ならば∣h∣≤∣ℜh∣+∣ℑh∣であるため、
∫X∣h∣dμ≤∫X∣ℜh∣dμ+∫X∣ℑh∣dμ<∞となり、hも可積分である。▨
定理 2.3.(X,F,μ)を測度空間とする。このとき、次が成り立つ。
- f,g:X→Rが可積分であり、a,b∈Rであるならば、af+bgは可積分であり、
∫X(af+bg)dμ=a∫Xfdμ+b∫Xgdμ
が成り立つ。
- h,k:X→Cが可積分であり、α,β∈Cであるならば、αh+βkは可積分であり、
∫X(αh+βk)dμ=α∫Xhdμ+β∫Xkdμ
が成り立つ。
証明.§E10.7 命題 4.1により、af+bgは有限実数値可測関数である。三角不等式、命題 1.2、および定理 1.6から
∫X∣af+bg∣dμ≤∣a∣∫X∣f∣dμ+∣b∣∫X∣g∣dμ<∞である。したがって、af+bgは可積分である。
u=f+gとおく。点ごとに
u++f−+g−=u−+f++g+が成り立つ。実際、u=u+−u−=f+−f−+g+−g−の両辺で項を移せば、この等式を得る。各項の積分は有限であるから、定理 1.6を適用して有限な実数の等式
∫Xu+dμ+∫Xf−dμ+∫Xg−dμ=∫Xu−dμ+∫Xf+dμ+∫Xg+dμを得る。有限な項を移項すると、
∫X(f+g)dμ=∫Xfdμ+∫Xgdμが成り立つ。
a≥0ならば(af)+=af+かつ(af)−=af−である。a<0ならば(af)+=(−a)f−かつ(af)−=(−a)f+である。定理 1.6と実関数の積分の定義により、いずれの場合にも
∫Xafdμ=a∫Xfdμが成り立つ。加法性とスカラー倍の等式をafとbgに適用すると、主張 (1)を得る。
α=p+iq、β=r+isとおき、h=u+iv、k=w+izと書く。p,q,r,sは実数であり、命題 2.2によりu,v,w,zは可積分な実数値関数である。
ℜ(αh+βk)=pu−qv+rw−sz,ℑ(αh+βk)=qu+pv+sw+rzであるから、主張 (1)により両成分は可積分である。§E10.7 定理 8.1と命題 2.2により、αh+βkは可測かつ可積分である。
複素関数の加法性は
ℜ(h+k)=ℜh+ℜk,ℑ(h+k)=ℑh+ℑkと、すでに証明した実関数の加法性から従う。複素数α=p+iqと複素関数h=u+ivに対して、
ℜ(αh)=pu−qv,ℑ(αh)=qu+pvである。実関数の線形性により、
∫Xαhdμ=∫X(pu−qv)dμ+i∫X(qu+pv)dμ=(p+iq)(∫Xudμ+i∫Xvdμ)=α∫Xhdμ.複素関数の加法性と複素スカラー倍の等式をαhとβkに適用すると、主張 (2)を得る。▨
命題 2.4.(X,F,μ)を測度空間とし、f,g:X→Rを可積分な実数値関数とする。このとき、すべてのx∈Xに対してf(x)≤g(x)が成り立つならば、
∫Xfdμ≤∫Xgdμが成り立つ。
証明.g−fは定理 2.3 (1)により可積分であり、仮定から非負である。したがって、正部分はg−f、負部分は0であり、実関数としての積分は非負関数としての積分と一致するため、
0≤∫X(g−f)dμ.定理 2.3により、
∫X(g−f)dμ=∫Xgdμ−∫Xfdμである。ゆえに、∫Xfdμ≤∫Xgdμが成り立つ。▨
補題 2.5.(X,F,μ)を測度空間とし、u:X→Rまたはu:X→Cを可積分関数とする。このとき、
∫Xudμ≤∫X∣u∣dμが成り立つ。
証明.uが実数値関数ならば、−∣u∣≤u≤∣u∣が点ごとに成り立つ。命題 2.4を二度適用すると、
−∫X∣u∣dμ≤∫Xudμ≤∫X∣u∣dμを得る。したがって、主張が成り立つ。
uが複素数値関数ならばI=∫Xudμとおく。I=0ならば、左辺は0であり、右辺は非負であるから主張が成り立つ。I=0ならば
α=∣I∣Iとおく。∣α∣=1であり、定理 2.3と複素積分の定義から
∣I∣=ℜ(αI)=∫Xℜ(αu)dμである。点ごとにℜ(αu)≤∣αu∣=∣u∣が成り立つため、命題 2.4により
∣I∣≤∫X∣u∣dμを得る。▨
3 零集合とほとんど至る所での一致
補題 3.1.(X,F,μ)を測度空間とし、Z∈Fがμ(Z)=0を満たすとする。このとき、u:X→[0,∞]が拡張実数値可測関数であり、すべてのx∈X∖Zに対してu(x)=0が成り立つならば、
∫Xudμ=0が成り立つ。
証明.0≤φ≤uを満たす任意の非負単関数φをとる。φの正の相異なる値をc1,…,ckとし、Ai={φ=ci}とおく。x∈X∖Zでは0≤φ(x)≤u(x)=0であるから、Ai⊆Zである。各Aiは可測であり、測度の単調性から0≤μ(Ai)≤μ(Z)=0である。したがって、
∫Xφdμ=i=1∑kciμ(Ai)=0.φが値0をとる集合の測度が∞であっても、値0に対応する項は0⋅∞=0である。定義 1.1で、u以下のすべての非負単関数について上限をとると、∫Xudμ=0を得る。▨
定理 3.2.(X,F,μ)を測度空間とし、Z∈Fがμ(Z)=0を満たすとする。このとき、次が成り立つ。
- f,g:X→[0,∞]が拡張実数値可測関数であり、すべてのx∈X∖Zに対してf(x)=g(x)が成り立つならば、
∫Xfdμ=∫Xgdμ
が成り立つ。
- f,g:X→Rが可測であり、すべてのx∈X∖Zに対してf(x)=g(x)が成り立つならば、fとgの可積分性は同値である。可積分である場合には、
∫Xfdμ=∫Xgdμ
が成り立つ。
- h,k:X→Cが可測であり、すべてのx∈X∖Zに対してh(x)=k(x)が成り立つならば、hとkの可積分性は同値である。可積分である場合には、
∫Xhdμ=∫Xkdμ
が成り立つ。
証明. 非負可測関数fに対して、fZ=f1Z、fX∖Z=f1X∖Zと定める。このとき、ZとX∖Zの指示関数は非負可測関数であるから、§E10.7 補題 6.2によりfZとfX∖Zは可測である。点ごとに
f=fZ+fX∖Zが成り立つ。補題 3.1と定理 1.6により、
∫Xfdμ=∫XfZdμ+∫XfX∖Zdμ=∫XfX∖Zdμ.gについても同じ等式が成り立つ。仮定からfX∖Z=gX∖Zであるため、主張 (1)を得る。
実数値関数の場合、非負版を∣f∣と∣g∣へ適用すると、絶対値の積分が一致するため、可積分性は同値である。可積分であり、f=gがX∖Z上で成り立つならば、f+=g+とf−=g−もX∖Z上で成り立つ。主張 (1)を各正負部分へ適用すると、
∫Xf+dμ=∫Xg+dμ,∫Xf−dμ=∫Xg−dμを得る。すべての積分値は有限であるから、差をとることにより主張 (2)を得る。
複素数値関数の場合も、非負版を∣h∣と∣k∣へ適用して可積分性の同値を得る。可積分であり、h=kがX∖Z上で成り立つならば、実部どうしと虚部どうしもX∖Z上で一致する。主張 (2)を実部と虚部へ適用し、定義 2.1の複素積分の定義を用いると、主張 (3)を得る。▨
補題 3.3.(X,F,μ)を測度空間とし、u,v:X→[0,∞]を非負可測関数とする。u≤vがμに関してほとんど至る所で成り立つとする。このとき、
∫Xudμ≤∫Xvdμが成り立つ。
証明. 非負可測関数w=min{u,v}はuとほとんど至る所で一致し、各点でw≤vを満たす。定理 3.2 (1)と命題 1.2により
∫Xudμ=∫Xwdμ≤∫Xvdμを得る。▨
命題 3.4. 測度空間(X,F,μ)の非負拡張実数値可測関数fについて、∫Xfdμ=0であることとf=0がほとんど至る所で成り立つことは同値である。
証明.∫Xfdμ=0とする。En={f≥1/n}に命題 1.3を適用するとn−1μ(En)≤0である。したがってμ(En)=0であり、{f>0}=⋃nEnは可測零集合である。逆向きは補題 3.1による。▨
命題 3.5. 測度空間(X,F,μ)の非負拡張実数値可測関数fが∫Xfdμ<∞を満たすならば、fはほとんど至る所で有限である。可測零集合{f=∞}上でfを 0 に変更すると、有限実数値可測関数が得られ、積分値は変わらない。
証明.E={f=∞}は可測である。任意の整数m≥1に対して、命題 1.3によりμ(E)≤μ({f≥m})≤m−1∫Xfdμである。m→∞としてμ(E)=0を得る。E上で 0 にした関数は、各半直線の逆像をEとX∖Eに分けることにより可測である。修正後の関数とfの積分値の一致は定理 3.2 (1)による。▨
命題 3.6.(X,F,μ)を測度空間とし、KをRまたはCとする。w:X→Kを可積分関数とし、すべてのA∈Fに対して
∫Xw1Adμ=0が成り立つと仮定する。このとき、w=0がμに関してほとんど至る所で成り立つ。
証明. 任意のA∈Fに対してw1Aは可測であり、∣w1A∣≤∣w∣であるから可積分である。wが実数値の場合、A+={w>0}とA−={w<0}は可測であり、w1A+=w+、w1A−=−w−である。仮定と定理 2.3 (1)により∫Xw+dμ=∫Xw−dμ=0を得る。命題 3.4によりw+=w−=0がほとんど至る所で成り立つので、w=0がほとんど至る所で成り立つ。
wが複素数値の場合、実部と虚部は可積分であり、任意のA∈Fに対して
∫X(ℜw)1Adμ=ℜ∫Xw1Adμ=0,∫X(ℑw)1Adμ=ℑ∫Xw1Adμ=0である。実数値の場合の結論を実部と虚部へ適用すると、それぞれが可測零集合の外で 0 である。その二つの零集合の和の外でw=0である。▨
例 3.7.(X,F,μ)を測度空間とし、Z∈Fがμ(Z)=0を満たすとする。このとき、任意のc∈[0,∞)に対してc1Zは非負単関数であり、
∫Xc1Zdμ=cμ(Z)=0である。
4 制限と完備化に対する積分の整合性
命題 4.1.(X,F,μ)を測度空間、A∈Fとする。このとき、F∣A={A∩E∣E∈F}とし、B∈F∣Aに対して(μ∣A)(B)=μ(B)とおくと、(A,F∣A,μ∣A)は測度空間である。非負拡張実数値可測関数f:A→[0,∞]をX∖A上で 0 に延長した関数をf0とすると、f0は可測であり、
∫Afd(μ∣A)=∫Xf0dμである。有限実数値または複素数値の可測関数fについても、fの可積分性とf0の可積分性は同値であり、可積分である場合は同じ等式が成り立つ。
証明.A∈Fであるから、F∣Aの元はすべてFに属する。F∣AはAを全体集合とする σ-加法族であり、μの可算加法性はその制限にも成り立つ。f0の Borel 集合の逆像は、A内のfの逆像と、値 0 がその集合に属する場合のX∖Aとの和であるため、f0は可測である。非負単関数s=∑ici1Bi(Bi∈F∣A)では、X∖Aを係数 0 の部分として加えると、表示独立性により両側の積分は∑iciμ(Bi)である。非負fに対して単関数列sn↑fをとると、零延長も(sn)0↑f0を満たす。補題 1.5を両測度へ適用して等式を得る。実数値・複素数値の場合は、非負版を∣f∣へ適用して可積分性の同値を得る。実数値の場合は正負部分へ、複素数値の場合は実部と虚部の正負部分へ適用して積分値の等式を得る。▨
命題 4.2.(X,F,μ)を測度空間とする。このとき、f:X→[0,∞]がFμに関して可測ならば、F可測関数g:X→[0,∞]とZ∈Fが存在し、μ(Z)=0かつX∖Z上でf=gである。fが有限実数値ならばgも有限実数値に選ぶことができる。有限実数値または複素数値のFμ可測関数fについても、同じ終域をもつF可測関数gと、このようなZが存在する。
証明. 非負拡張実数値のFμ可測関数fに対して、非負単関数近似sn↑fをとる。各snの標準表示をsn=∑jcn,j1En,jとする。§E10.8 命題 7.6と可算選択公理により、An,j,Zn,j∈Fを同時に選び、μ(Zn,j)=0とEn,j△An,j⊆Zn,jを満たすようにする。添字(n,j)は可算である。
Z=n,j⋃Zn,j,tn=j∑cn,j1An,j,g=nlimsuptnとおく。ZはF可測零集合であり、tnは非負F可測単関数である。可算極限の閉性からgはF可測であり、X∖Z上でtn=snであるため、g=fである。fが有限実数値ならば、{g=∞}⊆Z上でgを 0 に変更する。この集合はFに属するため、有限実数値のF可測関数を得る。有限実数値のfに対しては、f+とf−に非負有限実数値の場合の結論を適用し、有限実数値のF可測代表g+,g−の差g=g+−g−をとる。二つの例外可測零集合の和の外でg=fである。複素数値のfに対しては、実部と虚部の有限実数値代表g1,g2をとり、g=g1+ig2とおく。二つの例外可測零集合の和の外でg=fである。▨
命題 4.3.(X,F,μ)とその完備化(X,Fμ,μ)をとる。このとき、非負拡張実数値のF可測関数gに対して
∫Xgdμ=∫Xgdμである。有限実数値または複素数値のF可測関数gについては、μ可積分性とμ可積分性が同値であり、可積分の場合に同じ等式が成り立つ。さらに、非負拡張実数値のFμ可測関数fと、μ-可測零集合の外でfと一致するF可測関数gに対して、∫Xfdμ=∫Xgdμである。有限実数値または複素数値のf,gについても、fのμ可積分性とgのμ可積分性は同値であり、可積分の場合は積分値が一致する。
証明.μとμはF上で一致するから、F可測単関数の積分も一致する。gのF可測単関数近似へ補題 1.5を両測度について適用すると、最初の等式を得る。f=gがμ-可測零集合Zの外で成り立つ場合、μ(Z)=μ(Z)=0であるため、定理 3.2 (1)により∫Xfdμ=∫Xgdμ=∫Xgdμである。有限実数値・複素数値の場合は絶対値に非負版を適用して可積分性の同値を得る。正負部分または実部・虚部へ適用することにより、積分値も一致する。▨
5 Riemann 積分との比較
命題 5.1.a<bを実数、I=[a,b]とし、B(I)⊆Aを満たすI上の σ-加法族Aをとる。λを(I,A)上の測度とし、任意のB∈B(I)に対してλ(B)=λ1B(B)が成り立つと仮定する。ここで、λ1Bは一次元 Borel Lebesgue 測度である。f:I→RをA可測な有界関数とし、fは Riemann 可積分であると仮定する。このとき、fはλに関して可積分であり、
∫Ifdλ=∫abf(x)dxが成り立つ。右辺は Riemann 積分である。
また、h:I→CをA可測な有界関数とし、ℜhとℑhはともに Riemann 可積分であると仮定する。このとき、hはλに関して可積分であり、
∫Ihdλ=∫abℜh(x)dx+i∫abℑh(x)dxが成り立つ。右辺の二つの積分は実数値関数の Riemann 積分である。
証明.∣f∣≤Mを満たすM≥0をとる。§E10.9 系 9.2と測度の仮定によりλ(I)=b−aであるから、積分の単調性により
∫I∣f∣dλ≤M(b−a)<∞であり、fは可積分である。
任意のε>0に対して、§D1.17 定理 2.4により、U(f,P)−L(f,P)<εを満たす分割P:a=t0<t1<⋯<tn=bをとる。Ji=[ti−1,ti]とし、mi=infJif、Mi=supJifとおく。互いに交わらない Borel 集合
E1=[t0,t1],Ei=(ti−1,ti](2≤i≤n)はAに属し、Iを分割する。可積分な実数値単関数
ℓ=i=1∑nmi1Ei,u=i=1∑nMi1Eiを定めると、ℓ≤f≤uがすべての点で成り立つ。各Eiの測度はti−ti−1であるから、単関数積分の定義と定理 2.3 (1)により、
∫Iℓdλ=L(f,P),∫Iudλ=U(f,P)である。命題 2.4により、
L(f,P)≤∫Ifdλ≤U(f,P)を得る。一方、§D1.17 命題 2.3により、fの Riemann 積分値も同じ下和と上和の間にある。したがって、
∫Ifdλ−∫abf(x)dx≤U(f,P)−L(f,P)<εである。ε>0は任意であるから、二つの積分値は一致する。
複素数値関数hについては、実部と虚部に実数値の場合の結論を適用する。命題 2.2によりhは可積分であり、複素積分の定義から所要の等式を得る。▨
系 5.2.a<bを実数とし、[a,b]⊆Yを満たす Borel 集合Y⊆Rをとる。AをB(Y)⊆Aを満たすY上の σ-加法族とし、λを(Y,A)上の測度とする。任意のB∈B(Y)に対してλ(B)=λ1B(B)が成り立つと仮定する。KをRまたはCとし、f:[a,b]→Kを連続関数とする。F:[a,b]→Kは[a,b]上で連続、(a,b)上で微分可能であり、F′=fを満たすとする。複素数値の場合の微分は実部と虚部についてとる。このとき、fをY∖[a,b]上で 0 に延長した関数f0は可積分であり、
∫Yf0dλ=F(b)−F(a)が成り立つ。
証明.I=[a,b]とおく。fは連続であるから Borel 可測であり、A∣Iに関して可測である。実数値の場合、§D1.17 定理 2.5によりfは Riemann 可積分である。λ∣IはIの Borel 集合上でλ1Bと一致するので、命題 5.1によりfはλ∣Iに関して可積分である。命題 4.1と§D1.19 定理 2.1により、f0は可積分であり、
∫Yf0dλ=∫Ifd(λ∣I)=∫abf(x)dx=F(b)−F(a)である。複素数値の場合はfとFの実部・虚部へ実数値の場合の結論を適用し、複素積分の定義により同じ等式を得る。▨
6 演習
問題 6.1.
- (X,F,μ)を測度空間、A∈F、c≥0とする。§E10.8 命題 5.2を用いて∫Xc1Adμ=cμ(A)を証明せよ。c=0かつμ(A)=∞の場合に必要な規約も明記せよ。
- §E10.9 系 9.2の測度空間(R,B(R),λ1B)を考える。f(x)=x1(0,1](x)とし、n≥1に対して
φn=k=0∑2n−12nk1(k/2n,(k+1)/2n]
とおく。(φn)n≥1が補題 1.5の仮定を満たすことを示し、∫Rfdλ1B=1/2を証明せよ。また、ψn=n1(0,1/n]とおくと、各点でψn→0であるが∫Rψndλ1Bは0に収束しないことを示せ。
解答.
-
X=∅ならばA=∅であり、単関数積分の定義の空和により∫Xc1Adμ=0=cμ(A)である。X=∅ならば、AとX∖Aのうち空でない集合をとり、Xの可測分割とする。それぞれの係数をcと0とすると、§E10.8 命題 5.2により
∫Xc1Adμ=cμ(A)+0⋅μ(X∖A)=cμ(A)
である。空集合に対応する項は0であり、分割から除いても和は変わらない。
c=0かつμ(A)=∞の場合にはc1Aは零関数であり、左辺は0である。右辺を同じ値にするためには規約0⋅∞=0が必要である。
-
In,k=(k/2n,(k+1)/2n](0≤k≤2n−1)とおく。In,0,…,In,2n−1とR∖(0,1]はRの互いに交わらない Borel 分割であり、φnはIn,k上でk/2n、R∖(0,1]上で0をとる。したがって、φnは非負単関数である。
x∈/(0,1]ならばすべてのnについてφn(x)=0=f(x)である。x∈(0,1]ならば、x∈In,kを満たすkがただ一つ存在し、k/2n<x≤(k+1)/2nから
x−2−n≤φn(x)=2nk<x=f(x)
である。In,k=In+1,2k⊔In+1,2k+1であるから、φn+1(x)は2k/2n+1=k/2nまたは(2k+1)/2n+1であり、いずれもφn(x)以上である。上の不等式からφn(x)→x=f(x)である。x↦xは連続であるから§E10.7 命題 1.3により Borel 可測であり、1(0,1]も Borel 可測であるから、§E10.7 命題 4.1によりその積fは
Borel 可測である。したがって、補題 1.5の仮定が満たされる。
§E10.9 系 9.2によりλ1B(In,k)=2−nであるから、§E10.8 命題 5.2により
∫Rφndλ1B=k=0∑2n−12nk⋅2n1=2⋅4n(2n−1)2n=21−2−n
である。補題 1.5により∫Rfdλ1B=limn→∞(1−2−n)/2=1/2を得る。
ψnについて、x≤0またはx>1ならばすべてのnについてψn(x)=0である。x∈(0,1]ならば、n>1/xのときx∈/(0,1/n]であるからψn(x)=0である。したがって、各点でψn→0である。一方、∫Rψndλ1B=nλ1B((0,1/n])=1がすべてのnについて成り立つので、積分の列は0に収束しない。この列は単調増加でなく、補題 1.5の単調性の仮定を満たさない。
▨