1 単調収束定理
定理 1.1 (単調収束定理).(X,F,μ)を測度空間とし、各n≥1に対してfn:X→[0,∞]を拡張実数値可測関数とする。すべてのx∈Xとn≥1に対して
fn(x)≤fn+1(x)が成り立つと仮定し、
f(x)=n≥1supfn(x)と定める。このとき、fは拡張実数値可測関数であり、
∫Xfndμ↑∫Xfdμが[0,∞]において成り立つ。
証明.§E10.7 定理 5.1によりfは可測である。§E10.7 定理 7.3の二進写像Dnを用い、tn=Dn∘fnとおく。各tnは非負単関数である。Dnは単調非減少であり、Dn≤Dn+1であるから、tn≤tn+1かつtn≤fn≤fである。さらに、任意のx∈Xに対して
0≤min(fn(x),n)−tn(x)<2−nである。任意の実数M<f(x)に対して、十分大きいnではfn(x)>Mかつn>Mである。したがってmin(fn(x),n)↑f(x)であり、二進近似の誤差評価からtn(x)↑f(x)を得る。§E10.10 補題 1.5と§E10.10 命題 1.2により
∫Xfdμ=nlim∫Xtndμ≤nlim∫Xfndμ≤∫Xfdμであるから、主張が従う。▨
定理 1.2.(X,F)を可測空間とし、非負可測単関数上の[0,∞]値写像Iが§E10.8 定理 6.2の零値・加法性・非負同次性・単関数増加極限の連続性の条件を満たすとする。このとき、非負拡張実数値可測関数全体に定義された[0,∞]値写像Jが存在し、次の性質を満たす。
- 任意の非負単関数sに対してJ(s)=I(s)である。
- 任意の非負可測関数f,gとa,b∈[0,∞)に対してJ(af+bg)=aJ(f)+bJ(g)である。0⋅∞=0とする。
- 非負可測関数列fnが点ごとにfへ増加するならばJ(fn)↑J(f)である。
主張 (1)と主張 (3)を満たすJは一意である。具体的には、
J(f)=0≤s≤f, s は単関数supI(s)=nlimI(sn)(sn↑f)である。ここで、(sn)はfへ点ごとに増加する任意の非負可測単関数列である。I(s)=∫Xsdμの場合、この延長はJ(f)=∫Xfdμである。
証明.§E10.8 定理 6.2により、μ(A)=I(1A)は測度であり、I(s)=∫Xsdμである。J(f)=∫Xfdμとおく。単関数s自身が積分の定義における上限の候補であり、他の候補の積分値は単調性からI(s)以下であるため、主張 (1)を得る。§E10.10 定理 1.6により主張 (2)が成り立ち、定理 1.1により主張 (3)が成り立つ。
別の延長Kが主張 (1)と主張 (3)を満たすとする。任意の非負可測関数fの単関数近似sn↑fに対して
K(f)=nlimK(sn)=nlimI(sn)=J(f)であるため、一意性を得る。上限と近似極限の公式は積分の定義と§E10.10 補題 1.5から従う。▨
定理 1.3.(X,F)を可測空間とし、M+をX上の非負拡張実数値可測関数全体とする。写像J:M+→[0,∞]がJ(0)=0を満たし、任意のf,g∈M+とa∈[0,∞)に対して
J(f+g)=J(f)+J(g),J(af)=aJ(f)を満たすとする。関数の値と汎関数の値の演算で0⋅∞=0とする。さらに、fn,f∈M+かつfn↑fならばJ(fn)↑J(f)であると仮定する。このとき、ν(A)=J(1A)(A∈F)は測度であり、任意のf∈M+に対して
J(f)=∫Xfdνが成り立つ。
証明.Jの非負単関数全体への制限をIとする。仮定によりIは§E10.8 定理 6.2の四条件を満たすので、ν(A)=I(1A)=J(1A)は測度であり、I(s)=∫Xsdνである。Jとf↦∫XfdνはともにIを延長し、増加極限を保つ。したがって、定理 1.2の一意性により両者は一致する。▨
命題 1.4.(X,F,μ)を測度空間とし、f:X→[0,∞]を可測関数、c∈[0,∞]とする。関数の値と積分値の演算で0⋅∞=∞⋅0=0とする。このとき、cfは可測であり、
∫Xcfdμ=c∫Xfdμが成り立つ。
証明.c<∞の場合は§E10.7 命題 6.1と§E10.10 定理 1.6による。c=∞の場合は、可測関数列nfが点ごとにcfへ増加する。定理 1.1と有限係数の同次性により、cfは可測であり、
∫Xcfdμ=n→∞lim∫Xnfdμ=n→∞limn∫Xfdμ=∞⋅∫Xfdμである。最後の極限は∫Xfdμ=0の場合には 0 であり、正の場合には∞である。▨
系 1.5.(X,F,μ)を任意の測度空間とし、un:X→[0,∞](n≥1)を非負可測関数とする。このとき、点ごとの非負級数∑nunは可測であり、
∫Xn=1∑∞undμ=n=1∑∞∫Xundμが[0,∞]において成り立つ。
証明. 部分和sN=∑n=1Nunは§E10.7 命題 6.1により可測であり、sN↑∑nunである。定理 1.1と有限回の非負線形性から
∫Xn∑undμ=Nlim∫XsNdμ=Nlimn=1∑N∫Xundμ=n∑∫Xundμを得る。▨
2 Fatou の補題
補題 2.1 (Fatou の補題).(X,F,μ)を測度空間とし、各n≥1に対してfn:X→[0,∞]を拡張実数値可測関数とする。このとき、
∫Xn→∞liminffndμ≤n→∞liminf∫Xfndμが[0,∞]において成り立つ。
証明. 各n≥1に対して
gn=k≥ninffkとおく。§E10.7 定理 5.1により、各gnは非負拡張実数値可測関数である。また、gn≤gn+1であり、
n≥1supgn=n→∞liminffnが点ごとに成り立つ。したがって、定理 1.1により、
∫Xn→∞liminffndμ=n≥1sup∫Xgndμである。
固定したnとすべてのk≥nに対してgn≤fkである。§E10.10 命題 1.2により、
∫Xgndμ≤k≥ninf∫Xfkdμを得る。両辺についてnに関する上限をとると、
∫Xn→∞liminffndμ≤n≥1supk≥ninf∫Xfkdμ=n→∞liminf∫Xfndμが成り立つ。▨
命題 2.2. 測度空間(X,F,μ)の非負有限実数値可測関数列fnが、非負可積分関数gにより全点でfn≤gと抑えられるならば、
nlimsup∫Xfndμ≤∫Xnlimsupfndμである。
3 優収束定理
定理 3.1 (優収束定理).(X,F,μ)を測度空間とし、KをRまたはCとする。各n≥1に対してfn:X→Kを可測関数とし、f:X→Kも可測関数とする。次の二条件を仮定する。
- fn(x)→f(x)がμに関してほとんど至る所で成り立つ。
- 一つの非負可積分関数g:X→[0,∞)が存在し、すべてのn≥1に対して∣fn(x)∣≤g(x)がμに関してほとんど至る所で成り立つ。
このとき、すべてのfnとfは可積分であり、
n→∞lim∫X∣fn−f∣dμ=0が成り立つ。さらに、
n→∞lim∫Xfndμ=∫XfdμがKにおいて成り立つ。
証明. 可測零集合N0をとり、X∖N0上でfn→fとする。各違反集合Nn={∣fn∣>g}は可測であり、支配の仮定から可測零集合に含まれるため、測度が 0 である。N=N0∪⋃n≥1Nnは可測零集合である。fnとfをN上で 0 とした関数をfnとfと書く。有限実数値の場合は可測指示関数との積、複素数値の場合は各座標と可測指示関数との積であるから、修正後の関数は可測である。全点で
fn→f,∣fn∣≤g,∣f∣≤gである。積分の単調性により∫X∣fn∣dμ≤∫Xgdμ<∞と∫X∣f∣dμ≤∫Xgdμ<∞が成り立つため、修正後の関数は可積分である。§E10.10 定理 3.2を絶対値へ適用すると、すべてのfnとfも可積分である。
各n≥1に対してen=∣fn−f∣とおく。enは非負有限実数値可測関数であり、三角不等式からen≤2gである。また、en→0が全点で成り立つ。非負可積分関数2gを上からの評価に用いて命題 2.2を適用すると、
0≤n→∞liminf∫Xendμ≤n→∞limsup∫Xendμ≤∫Xn→∞limsupendμ=0を得る。したがって、∫Xendμ→0である。
§E10.10 定理 3.2により、∫X∣fn−f∣dμ=∫X∣fn−f∣dμである。さらに、§E10.10 定理 2.3と§E10.10 補題 2.5により
∫Xfndμ−∫Xfdμ≤∫X∣fn−f∣dμ⟶0である。▨
例 3.2.λ1Bの[0,1]への制限をλとする。§E10.9 系 9.2により、λ([0,1])=1かつλ({1})=0である。fn(x)=xnとする。このとき、各fnは可測であり、
fn(x)→{0,1,0≤x<1,x=1が点ごとに成り立つ。また、すべてのn≥1とx∈[0,1]に対して∣fn(x)∣≤1であり、定数関数1は[0,1]上で可積分である。定理 3.1と§E10.10 定理 3.2により、
n→∞lim∫[0,1]xndλ=0を得る。
例 3.3.λ1Bの[0,1]への制限をλとする。§E10.9 系 9.2により、λ([0,1])=1かつλ({1})=0である。
fn=n1(0,1/n)と定める。このとき、各n≥1に対して
∫[0,1]fndλ=1である。一方、x=0ではすべてのnについてfn(x)=0であり、x>0では十分大きいnに対してx∈/(0,1/n)である。したがって、fn→0が点ごとに成り立つ。
すべてのnに対してfn≤gがほとんど至る所で成り立つ非負可積分関数gが存在すれば、定理 3.1により∫[0,1]fndλ→0となる。しかし、すべての積分値は1であるため、そのようなgは存在しない。したがって、
n→∞lim∫[0,1]fndλ=1=0=∫[0,1]n→∞limfndλである。Fatou の補題の不等式では、この例の左辺は0、右辺は1となり、等号は成り立たない。
命題 3.4. 測度空間(X,F,μ)の非負拡張実数値可測関数列fn↓fについて、∫Xf1dμ<∞ならば∫Xfndμ→∫Xfdμである。
命題 3.5. 測度空間(X,F,μ)の非負有限実数値可積分関数fn,fについて、fn→fがほとんど至る所で成り立ち、∫Xfndμ→∫Xfdμならば∫X∣fn−f∣dμ→0である。
4 演習
問題 4.1.
- 命題 3.4の証明を完成させよ。また、初項の積分が有限であるという仮定を外すと結論が成り立たない例を、R上の Lebesgue 測度について与えよ。
- 命題 2.2の証明を完成させよ。また、一つの非負可積分関数による全項の上からの評価の仮定を外すと、不等式が成り立たない例を与えよ。
- 命題 3.5の証明を完成させよ。また、積分値が極限関数の積分値に収束するという仮定を外すと結論が成り立たない例を与えよ。
解答.
-
E={x∈X∣f1(x)=∞}とおく。∫Xf1dμ<∞であるから、§E10.10 命題 3.5によりEは可測零集合である。
n≥1に対して、fnをE上で 0 とした関数をfn、fをE上で 0 とした関数をfとする。これらは有限実数値可測関数である。実際、X∖E上では0≤f≤fn≤f1<∞であり、修正は可測集合上で定数 0 を指定する操作である。
hn=f1−fn,h=f1−f
とおく。有限実数値可測関数の差であるため、hnとhは非負可測関数である。fn↓fからhn↑hである。定理 1.1により∫Xhndμ→∫Xhdμである。
X上の各点でf1=hn+fnであるから、§E10.10 定理 1.6により
∫Xf1dμ=∫Xhndμ+∫Xfndμ
である。μ(E)=0であるから、§E10.10 定理 3.2 (1)により左辺は∫Xf1dμ、右辺の第二項は∫Xfndμに等しく、これらはすべて∫Xf1dμ<∞以下である。同様に∫Xf1dμ=∫Xhdμ+∫Xfdμである。したがって
∫Xfndμ=∫Xf1dμ−∫Xhndμ⟶∫Xf1dμ−∫Xhdμ=∫Xfdμ
を得る。
可積分性の仮定を外した例として、R上の一次元 Borel Lebesgue 測度λ=λ1Bとfn=1(n,∞)をとる。fn+1≤fnであり、各x∈Rについてn≥xならばfn(x)=0であるから、f=0である。一方、任意の正の整数mに対して(n,n+m]⊆(n,∞)であるからλ((n,∞))≥mであり、∫Rfndλ=λ((n,∞))=∞である。したがって、∫Rfndλ=∞は∫Rfdλ=0に収束しない。
-
§E10.7 定理 5.1によりlimsupnfnは可測であり、0≤limsupnfn≤gであるから有限実数値で可積分である。各nについてg−fnは[0,∞)に値をとる可測関数であり、各点で
n→∞liminf(g−fn)=g−n→∞limsupfn
である。補題 2.1を(g−fn)n≥1に適用すると
∫X(g−n→∞limsupfn)dμ≤n→∞liminf∫X(g−fn)dμ
を得る。fnは0≤fn≤gから可積分であるので、§E10.10 定理 2.3により左辺は∫Xgdμ−∫Xlimsupnfndμ、右辺の各項は∫Xgdμ−∫Xfndμに等しい。有限な実数C=∫Xgdμと実数列an=∫Xfndμについてliminfn(C−an)=C−limsupnanであるから
∫Xgdμ−∫Xn→∞limsupfndμ≤∫Xgdμ−n→∞limsup∫Xfndμ
である。両辺から有限値∫Xgdμを引くと、求める不等式を得る。
上からの評価を外した例として、例 3.3のfn=n1(0,1/n)を[0,1]上の
Lebesgue 測度についてとる。各点でfn→0であるから∫[0,1]limsupnfndλ=0であるが、∫[0,1]fndλ=1であるから左辺は1であり、不等式は成り立たない。例 3.3で示したとおり、この列の全項を同時に抑える可積分関数は存在しない。
-
un=max{f−fn,0}とおく。§E10.7 命題 4.1によりunは可測であり、fn≥0から各点で0≤un≤fである。fn(x)→f(x)が成り立つ点ではun(x)→0であるから、un→0はほとんど至る所で成り立つ。fは非負可積分関数であるから、定理 3.1を(un)、極限0、支配関数fに適用すると∫Xundμ→0を得る。
実数a,bについて∣a−b∣=(a−b)+2max{b−a,0}であるから、各点で
∣fn−f∣=(fn−f)+2un
である。右辺の各関数は可積分であり、§E10.10 定理 2.3により
∫X∣fn−f∣dμ=∫Xfndμ−∫Xfdμ+2∫Xundμ
である。仮定∫Xfndμ→∫Xfdμと∫Xundμ→0により右辺は0に収束するので、∫X∣fn−f∣dμ→0である。
仮定∫Xfndμ→∫Xfdμを外した例として、例 3.3のfn=n1(0,1/n)とf=0を[0,1]上の Lebesgue 測度についてとる。各点でfn→fであり、各関数は非負可積分であるが、∫[0,1]∣fn−f∣dλ=∫[0,1]fndλ=1であるから結論は成り立たない。
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