§E10.44Euclid 空間の変数変換

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Euclid 空間の積分では、座標の取り方を変えることによって領域や関数を扱いやすい形に表すことが多い。たとえば、可逆な線形変換によって、体積は行列式の絶対値を倍率として変化する。しかし、一般の微分同相写像では体積の変化率が場所ごとに異なるため、関数の変数を置き換えるだけでは積分値は保たれない。微分同相写像による体積の変化率は Jacobian の絶対値で表され、積分にはその変化率に応じた重みが必要になる。この重みを伴う変数変換公式は、微分可能な写像の下で測度と積分を比較するための基本的な結果である。本記事では、Euclid 空間の Lebesgue 測度に対する変数変換と積分公式について解説する。

1 連続関数の積分

補題 1.1.n≥1n\geq1を整数、E⊆RnE\subseteq\R^nをコンパクトな Jordan 可測集合、f:E→Rf:E\to\Rを連続関数とする。このときffはEE上で Lebesgue 可積分であり、Riemann 積分との間に

∫Ef(x) dx=∫Ef dλn\int_E f(x)\,dx=\int_E f\,d\lambda_n

が成り立つ。左辺は Riemann 積分である。

証明.EEを含む閉直方体RRを取り、ffをR∖ER\setminus E上で零として延長した関数をf~\widetilde fとする。EEは閉集合であり、ffは連続であるから、f~\widetilde fは Borel 可測である。関数f~\widetilde fは有界であり、λn(R)<∞\lambda_n(R)<\inftyであるため、Lebesgue 可積分である。

§E4.11 補題 3.4により、f~\widetilde fはRR上で Riemann 可積分である。任意のε>0\ep>0に対して、Darboux 上和と下和の差がε\ep未満となる直方体分割P\mathcal Pを取る。各小直方体QQ上のf~\widetilde fの下限と上限を、それぞれaQ,bQa_Q,b_Qとする。分割面の有限和をHHとし、R∖HR\setminus H上で

s=∑Q∈PaQ1int⁡(Q),t=∑Q∈PbQ1int⁡(Q)s=\sum_{Q\in\mathcal P}a_Q\mathbf1_{\tpint{Q}}, \qquad t=\sum_{Q\in\mathcal P}b_Q\mathbf1_{\tpint{Q}}

と定め、HH上ではs=t=0s=t=0とする。

分割面は有界な座標超平面の部分集合である。各面を、厚さを零へ近づけた半開直方体で覆い、§E10.16 命題 4.1を適用すると、各面の Lebesgue 測度は零である。したがってλn(H)=0\lambda_n(H)=0であり、同じ直方体の体積公式から

∫Rs dλn=∑Q∈PaQvol⁡(Q),∫Rt dλn=∑Q∈PbQvol⁡(Q)\int_Rs\,d\lambda_n=\sum_{Q\in\mathcal P}a_Q\operatorname{vol}(Q), \qquad \int_Rt\,d\lambda_n=\sum_{Q\in\mathcal P}b_Q\operatorname{vol}(Q)

となる。s≤f~≤ts\leq\widetilde f\leq tはHHの外で成り立つため、Lebesgue 積分値は Darboux 下和と上和の間にある。Riemann 積分値も同じ二つの和の間にあるので、両積分値の差の絶対値はε\ep未満である。ε↓0\ep\downarrow0とすれば両積分値は一致する。▨

補題 1.2.n≥1n\geq1を整数、U,V⊆RnU,V\subseteq\R^nを開集合、F:U→VF:U\to VをC1C^1級微分同相写像とする。JF(x)=∣det⁡DF(x)∣J_F(x)=|\det DF(x)|とおく。このとき、任意のh∈Cc(U,R)h\in C_c(U,\R)に対して

∫Vh∘F−1 dλn=∫UhJF dλn\int_V h\circ F^{-1}\,d\lambda_n =\int_U hJ_F\,d\lambda_n

が成り立ち、両辺の関数は可積分である。

証明.K=supp⁡hK=\supp hとする。各x∈Kx\in Kに対して、xxを内部に含みUUに含まれる閉直方体を取る。有限個の直方体Q1,…,QrQ_1,\ldots,Q_rの内部でKKを覆い、E=⋃j=1rQjE=\bigcup_{j=1}^rQ_jとおく。K=∅K=\emptysetならばE=∅E=\emptysetとする。有限和EEの境界は各直方体の境界の和に含まれるため、EEはコンパクトな Jordan 可測集合であり、E⊆UE\subseteq Uである。

関数g=h∘F−1g=h\circ F^{-1}はVV上で連続であり、台はコンパクト集合F(K)F(K)である。また、hJFhJ_FはUU上で連続であり、台はKKに含まれる。したがって両関数は有界で有限測度の集合に台をもち、Lebesgue 可積分である。

§E4.14 系 2.2をFF、EE、g∣F(E)g|_{F(E)}へ適用すると、F(E)F(E)はコンパクトな Jordan 可測集合であり、Riemann 積分について

∫F(E)g(y) dy=∫Eh(x)JF(x) dx\int_{F(E)}g(y)\,dy=\int_E h(x)J_F(x)\,dx

となる。補題 1.1を両辺へ適用する。ggはV∖F(E)V\setminus F(E)上で零であり、hJFhJ_FはU∖EU\setminus E上で零であるから、主張の公式を得る。▨

2 Lebesgue 測度と積分の変換

定理 2.1.n≥1n\geq1を整数、U,V⊆RnU,V\subseteq\R^nを開集合、F:U→VF:U\to VをC1C^1級微分同相写像とする。JF(x)=∣det⁡DF(x)∣J_F(x)=|\det DF(x)|とおく。このとき次の主張が成り立つ。

  1. 任意の集合A⊆UA\subseteq Uに対して、AAが Borel 集合であることとF(A)F(A)が Borel 集合であることは同値である。また、AAが Lebesgue 可測であることとF(A)F(A)が Lebesgue 可測であることは同値である。
  2. 任意の Lebesgue 可測集合A⊆UA\subseteq Uに対して λn(F(A))=∫AJF dλn\lambda_n(F(A))=\int_A J_F\,d\lambda_n が[0,∞][0,\infty]において成り立つ。
  3. 任意の Lebesgue 可測関数g:V→[0,∞]g:V\to[0,\infty]に対して、g∘Fg\circ Fは Lebesgue 可測であり、 ∫Vg dλn=∫U(g∘F)JF dλn\int_Vg\,d\lambda_n =\int_U(g\circ F)J_F\,d\lambda_n が[0,∞][0,\infty]において成り立つ。
  4. Lebesgue 可測関数g:V→Rg:V\to\Rまたはg:V→Cg:V\to\CがVV上で可積分であるための必要十分条件は、(g∘F)JF(g\circ F)J_FがUU上で可積分であることである。この条件が成り立つとき ∫Vg dλn=∫U(g∘F)JF dλn\int_Vg\,d\lambda_n =\int_U(g\circ F)J_F\,d\lambda_n が成り立つ。

証明. 連鎖律により、任意のx∈Ux\in Uに対して

DF−1(F(x))DF(x)=InDF^{-1}(F(x))DF(x)=I_n

である。したがってJFJ_Fは連続な有限値関数であり、すべてのx∈Ux\in UでJF(x)>0J_F(x)>0である。FFとF−1F^{-1}は同相写像であるから Borel 可測であり、Borel 集合を Borel 集合へ写す。

UUの Borel 集合族上で

η(A)=λnB(F(A)),ν(A)=∫AJF dλnB\eta(A)=\lambda_n^B(F(A)), \qquad \nu(A)=\int_AJ_F\,d\lambda_n^B

と定める。測度η\etaはF−1F^{-1}によるλnB∣V\lambda_n^B|_Vの像測度であり、ν\nuは§E10.12 命題 3.3による正測度である。任意のコンパクト集合L⊆UL\subseteq Uに対して、F(L)F(L)はコンパクトであり、JFJ_FはLL上で有界であるから、η(L)\eta(L)とν(L)\nu(L)は有限である。

§E10.16 定理 9.1により、任意の Borel 集合A⊆UA\subseteq Uの像F(A)F(A)の測度は、F(A)F(A)に含まれるコンパクト集合の測度の上限である。各コンパクト集合のF−1F^{-1}による像はAAに含まれるコンパクト集合であるため、η\etaはコンパクト内正則である。

UUに含まれる有理端点の非退化な閉直方体を列挙し、最初のmm個の和をEmE_mとする。U=∅U=\emptysetの場合にはEm=∅E_m=\emptysetとする。各EmE_mはコンパクトであり、Em↑UE_m\uparrow Uである。Mm≥1M_m\geq1をEmE_m上のJFJ_Fの上界とする。任意の Borel 集合A⊆UA\subseteq Uとε>0\ep>0に対して、§E10.16 定理 9.1により、コンパクト集合L⊆A∩EmL\subseteq A\cap E_mを

λnB((A∩Em)∖L)<ε/Mm\lambda_n^B((A\cap E_m)\setminus L)<\ep/M_m

となるように取ることができる。したがって

0≤ν(A∩Em)−ν(L)<ε.0\leq\nu(A\cap E_m)-\nu(L)<\ep.

また、§E10.11 定理 1.1によりν(A∩Em)↑ν(A)\nu(A\cap E_m)\uparrow\nu(A)である。ゆえにν\nuも、無限測度の Borel 集合を含めてコンパクト内正則である。したがってη,ν\eta,\nuはUU上の Radon 測度である。開集合UUは、各点の周りにUUに含まれる閉球を取ることができるため、局所コンパクト Hausdorff 空間である。

任意のh∈Cc(U,R)h\in C_c(U,\R)に対して、像測度の積分公式§E10.12 定理 1.2と密度の積分公式§E10.12 系 3.4により

∫Uh dη=∫Vh∘F−1 dλnB,∫Uh dν=∫UhJF dλnB\int_Uh\,d\eta=\int_Vh\circ F^{-1}\,d\lambda_n^B, \qquad \int_Uh\,d\nu=\int_UhJ_F\,d\lambda_n^B

となる。補題 1.2と、Borel 関数の積分が完備化によって変わらないことを述べる§E10.10 命題 4.3から、二つの積分は一致する。したがって§E10.32 系 4.2によりη=ν\eta=\nuである。すなわち、すべての Borel 集合A⊆UA\subseteq Uに対して

λnB(F(A))=∫AJF dλnB\lambda_n^B(F(A))=\int_AJ_F\,d\lambda_n^B

が成り立つ。

Z⊆UZ\subseteq Uが Borel 零集合ならば、Borel 集合に対する測度変換公式によりF(Z)F(Z)も Borel 零集合である。また、W⊆VW\subseteq Vが Borel 零集合ならば

∫F−1(W)JF dλnB=0.\int_{F^{-1}(W)}J_F\,d\lambda_n^B=0.

各k≥1k\geq1に対して

λnB(F−1(W)∩{JF≥1/k})≤k∫F−1(W)JF dλnB=0\lambda_n^B\bigl(F^{-1}(W)\cap\{J_F\geq1/k\}\bigr) \leq k\int_{F^{-1}(W)}J_F\,d\lambda_n^B=0

である。JF>0J_F>0であるから、左辺の集合の可算和はF−1(W)F^{-1}(W)であり、F−1(W)F^{-1}(W)も Borel 零集合である。

Lebesgue 可測集合A⊆UA\subseteq Uを取る。§E10.16 定理 6.2 (2)により、Borel 集合B⊆UB\subseteq Uと Borel 零集合Z⊆UZ\subseteq Uが存在してA△B⊆ZA\mathbin{\triangle}B\subseteq Zとなる。単射性から

F(A)△F(B)=F(A△B)⊆F(Z).F(A)\mathbin{\triangle}F(B) =F(A\mathbin{\triangle}B)\subseteq F(Z).

したがってF(A)F(A)は Lebesgue 可測であり、λn(F(A))=λnB(F(B))\lambda_n(F(A))=\lambda_n^B(F(B))である。同じ完備化の表示と逆像の零集合保存をVV上で用いると、F(A)F(A)が Lebesgue 可測ならばAAも Lebesgue 可測である。これで主張 (1)は示された。AAとBBの差は零集合に含まれるため、§E10.10 定理 3.2と Borel 集合の公式から

∫AJF dλn=∫BJF dλnB=λnB(F(B))=λn(F(A))\int_AJ_F\,d\lambda_n =\int_BJ_F\,d\lambda_n^B =\lambda_n^B(F(B)) =\lambda_n(F(A))

を得る。これで主張 (2)は示された。

UUの Lebesgue 可測集合族上で、§E10.12 命題 3.3により正測度μ(A)=∫AJF dλn\mu(A)=\int_AJ_F\,d\lambda_nを定める。主張 (1)によりFFは Lebesgue 可測集合族の間の可測写像であり、主張 (2)により、任意の Lebesgue 可測集合C⊆VC\subseteq Vに対して

(F#μ)(C)=μ(F−1(C))=λn(C)(F_\#\mu)(C)=\mu(F^{-1}(C))=\lambda_n(C)

である。したがってF#μ=λn∣VF_\#\mu=\lambda_n|_Vである。非負 Lebesgue 可測関数g:V→[0,∞]g:V\to[0,\infty]に対して、§E10.12 定理 1.2 (1)と§E10.12 命題 3.2により、g∘Fg\circ Fは可測であり、

∫Vg dλn=∫Ug∘F dμ=∫U(g∘F)JF dλn.\int_Vg\,d\lambda_n =\int_Ug\circ F\,d\mu =\int_U(g\circ F)J_F\,d\lambda_n.

これで主張 (3)は示された。

有限実数値または複素数値の Lebesgue 可測関数g:V→Rg:V\to\Rまたはg:V→Cg:V\to\Cに対して、§E10.12 定理 1.2と§E10.12 系 3.4を順に適用する。JFJ_Fは有限値であり、∣(g∘F)JF∣=∣g∘F∣JF|(g\circ F)J_F|=|g\circ F|J_Fであるから、ggのλn∣V\lambda_n|_Vに関する可積分性は(g∘F)JF(g\circ F)J_Fのλn∣U\lambda_n|_Uに関する可積分性と同値であり、この条件の下で実数値・複素数値の変数変換公式を得る。これで主張 (4)は示された。▨

系 2.2.n≥1n\geq1を整数、U,V⊆RnU,V\subseteq\R^nを開集合、F:U→VF:U\to VをC1C^1級微分同相写像とする。このときFFによるλn∣U\lambda_n|_Uの像測度は、VV上のλn∣V\lambda_n|_Vに関して密度

y⟼∣det⁡DF−1(y)∣=1∣det⁡DF(F−1(y))∣y\longmapsto |\det DF^{-1}(y)| =\frac{1}{|\det DF(F^{-1}(y))|}

をもつ。すなわち、任意の Lebesgue 可測集合B⊆VB\subseteq Vに対して

(F#(λn∣U))(B)=λn(F−1(B))=∫B∣det⁡DF−1(y)∣ dλn(y)(F_\#(\lambda_n|_U))(B) =\lambda_n(F^{-1}(B)) =\int_B|\det DF^{-1}(y)|\,d\lambda_n(y)

が成り立つ。

証明.定理 2.1 (2)をC1C^1級微分同相写像F−1:V→UF^{-1}:V\to Uと集合BBへ適用する。連鎖律と行列式の乗法性から

∣det⁡DF−1(y)∣ ∣det⁡DF(F−1(y))∣=1|\det DF^{-1}(y)|\,|\det DF(F^{-1}(y))|=1

であるため、密度の二つの表示は一致する。▨

3 一般の C1 写像の像の測度

補題 3.1.n≥1n\geq1を整数、U⊆RnU\subseteq\R^nを開集合、F:U→RnF:U\to\R^nを連続写像とする。このとき、UUの相対位相についてのFσF_\sigma集合の像は、Rn\R^nのFσF_\sigma集合である。

さらに、FFが局所 Lipschitz 連続ならば、UUに含まれる Lebesgue 零集合の像は Lebesgue 零集合であり、任意の Lebesgue 可測集合A⊆UA\subseteq Uの像F(A)F(A)は Lebesgue 可測である。

証明.UUに含まれる有理端点の非退化な閉直方体を列挙し、最初のmm個の和をEmE_mとおく。U=∅U=\emptysetならばEm=∅E_m=\emptysetとする。各EmE_mはコンパクトであり、Em↑UE_m\uparrow Uである。HHがUUの相対閉集合ならば、各H∩EmH\cap E_mはコンパクトであり、

F(H)=⋃m≥1F(H∩Em)F(H)=\bigcup_{m\geq1}F(H\cap E_m)

はコンパクト集合の可算和である。相対FσF_\sigma集合を相対閉集合の可算和に書けば、その像もRn\R^nのFσF_\sigma集合となる。

FFが局所 Lipschitz 連続であるとする。W⊆UW\subseteq U上でFFが Lipschitz 定数L≥1L\geq1をもち、N⊆WN\subseteq Wが Lebesgue 零集合であるとする。任意のε>0\ep>0に対して、§E10.16 補題 8.1と Lebesgue 外測度の定義により、NNを覆う半開直方体の列で、体積の総和がε\ep未満となるものを取る。辺長がa1,…,an>0a_1,\ldots,a_n>0の半開直方体について、r=min⁡iair=\min_i a_iとおく。各座標区間を左端から長さrrずつに区切り、最後の区間を長さrrまで延ばすと、その直方体を辺長rrの閉立方体で覆うことができる。必要な立方体数は

∏i=1n⌈air⌉≤2n∏i=1nair\prod_{i=1}^n\left\lceil\frac{a_i}{r}\right\rceil \leq 2^n\prod_{i=1}^n\frac{a_i}{r}

以下である。したがって、NNを覆う閉立方体列(Qj)(Q_j)とその辺長rj>0r_j>0を

∑jrjn<2nε\sum_j r_j^n<2^n\ep

となるように取ることができる。

N∩Qj≠∅N\cap Q_j\neq\emptysetとなる添字ごとにxj∈N∩Qjx_j\in N\cap Q_jを取る。x∈N∩Qjx\in N\cap Q_jならば

∥F(x)−F(xj)∥≤L∥x−xj∥≤Ln rj\|F(x)-F(x_j)\|\leq L\|x-x_j\|\leq L\sqrt n\,r_j

であるから、F(N∩Qj)F(N\cap Q_j)はF(xj)F(x_j)を中心とする辺長2Ln rj2L\sqrt n\,r_jの座標軸に平行な閉立方体PjP_jに含まれる。閉直方体の Lebesgue 測度も辺長の積である。実際、外から減少する半開直方体へ§E10.16 定理 5.3と測度の上からの連続性を適用し、§E10.16 定理 6.2 (3)を用いればよい。よって Borel 集合Gε=⋃jPjG_\ep=\bigcup_jP_jは

F(N)⊆Gε,λn(Gε)≤(2Ln)n∑jrjn<2n(2Ln)nεF(N)\subseteq G_\ep,\qquad \lambda_n(G_\ep)\leq (2L\sqrt n)^n\sum_jr_j^n <2^n(2L\sqrt n)^n\ep

を満たす。F(N)F(N)は Borel 零集合⋂k≥1G1/k\bigcap_{k\geq1}G_{1/k}に含まれるので、§E10.16 定理 6.2 (5)により Lebesgue 零集合である。

有理中心・有理半径の開球のうち、UUに含まれFFが Lipschitz 連続となるもの全体はUUの可算開被覆となる。この被覆を(Wj)(W_j)と書く。Lebesgue 零集合N⊆UN\subseteq Uに対して、前段の結果を各N∩WjN\cap W_jに適用すると

F(N)=⋃jF(N∩Wj)F(N)=\bigcup_jF(N\cap W_j)

も Lebesgue 零集合となる。

A⊆UA\subseteq Uを Lebesgue 可測とする。各m,k≥1m,k\geq1に対して、λn(A∩Em)<∞\lambda_n(A\cap E_m)<\inftyと§E10.16 定理 9.1により、コンパクト集合Km,k⊆A∩EmK_{m,k}\subseteq A\cap E_mを

λn((A∩Em)∖Km,k)<1/k\lambda_n((A\cap E_m)\setminus K_{m,k})<1/k

となるように取る。B=⋃m,k≥1Km,kB=\bigcup_{m,k\geq1}K_{m,k}とおくと、B⊆AB\subseteq Aであり、すべてのm,km,kについて

λn((A∖B)∩Em)<1/k\lambda_n((A\setminus B)\cap E_m)<1/k

となる。したがって(A∖B)∩Em(A\setminus B)\cap E_mは各mmで零集合であり、Em↑UE_m\uparrow UからA∖BA\setminus Bも零集合である。F(B)F(B)はコンパクト集合の可算和であり、F(A∖B)F(A\setminus B)は前段で示した零集合保存により零集合である。ゆえに

F(A)=F(B)∪F(A∖B)F(A)=F(B)\cup F(A\setminus B)

は Lebesgue 可測である。▨

補題 3.2.n≥1n\geq1を整数、U⊆RnU\subseteq\R^nを開集合、F:U→RnF:U\to\R^nをC1C^1級写像とする。このとき

C={x∈U∣det⁡DF(x)=0}C=\{x\in U\mid\det DF(x)=0\}

の像F(C)F(C)は Lebesgue 零集合である。

証明.K⊆UK\subseteq Uを空でないコンパクト集合とする。CCはUUの相対閉集合であるから、C∩KC\cap Kとその像F(C∩K)F(C\cap K)はコンパクトである。r>0r>0を、閉近傍

Kr={x∈Rn∣dist⁡(x,K)≤r}K_r=\{x\in\R^n\mid\operatorname{dist}(x,K)\leq r\}

がUUに含まれるように取る。KrK_rはコンパクトであり、

M=max⁡x∈Kr∥DF(x)∥op<∞M=\max_{x\in K_r}\|DF(x)\|_{\mathrm{op}}<\infty

である。0<ε<10<\ep<1を固定する。DFDFはKrK_r上で一様連続であるから、0<h≤min⁡(1,r/n)0<h\leq\min(1,r/\sqrt n)を十分小さく取れば、z,w∈Krz,w\in K_rと∥z−w∥≤n h\|z-w\|\leq\sqrt n\,hに対して

∥DF(z)−DF(w)∥op≤ε\|DF(z)-DF(w)\|_{\mathrm{op}}\leq\ep

となる。

辺長hhの座標格子の閉立方体のうちC∩KC\cap Kと交わるものの有限族をQh\mathcal Q_hとする。K⊆[−R,R]nK\subseteq[-R,R]^nとなるR>0R>0を固定すると、各座標方向で[−R,R][-R,R]と交わる格子区間の数は2R/h+32R/h+3以下であるから

#Qh hn≤(2R+3)n\#\mathcal Q_h\,h^n\leq(2R+3)^n

となる。各Q∈QhQ\in\mathcal Q_hに対してaQ∈C∩K∩Qa_Q\in C\cap K\cap Qを取る。Q⊆KrQ\subseteq K_rであり、任意のy∈Qy\in Qについて線分[aQ,y][a_Q,y]もQQに含まれる。写像z↦F(z)−DF(aQ)zz\mapsto F(z)-DF(a_Q)zに§E4.3 定理 2.1を適用すると

∥F(y)−F(aQ)−DF(aQ)(y−aQ)∥≤ε∥y−aQ∥≤εn h\|F(y)-F(a_Q)-DF(a_Q)(y-a_Q)\| \leq\ep\|y-a_Q\|\leq\ep\sqrt n\,h

を得る。

aQ∈Ca_Q\in Cであるから、DF(aQ)DF(a_Q)の像に直交する単位ベクトルvQ,nv_{Q,n}が存在する。このベクトルを含むRn\R^nの正規直交基底vQ,1,…,vQ,nv_{Q,1},\ldots,v_{Q,n}を取る。y∈Qy\in Qに対して

∣⟨F(y)−F(aQ),vQ,i⟩∣≤(M+ε)n h(1≤i<n),∣⟨F(y)−F(aQ),vQ,n⟩∣≤εn h\begin{aligned} |\langle F(y)-F(a_Q),v_{Q,i}\rangle| &\leq(M+\ep)\sqrt n\,h &&(1\leq i<n),\\ |\langle F(y)-F(a_Q),v_{Q,n}\rangle| &\leq\ep\sqrt n\,h \end{aligned}

となる。したがって、F(Q)F(Q)は、この正規直交基底に関する最初のn−1n-1方向の辺長が2(M+ε)n h2(M+\ep)\sqrt n\,h、最後の方向の辺長が2εn h2\ep\sqrt n\,hである閉直方体PQP_Qに含まれる。

正規直交基底による座標変換と平行移動を合わせた写像は、Jacobian の絶対値が1の微分同相写像である。定理 2.1 (2)と座標軸に平行な直方体の測度公式により

λn(PQ)=(2n)n(M+ε)n−1εhn\lambda_n(P_Q) =(2\sqrt n)^n(M+\ep)^{n-1}\ep h^n

である。F(C∩K)⊆⋃Q∈QhPQF(C\cap K)\subseteq\bigcup_{Q\in\mathcal Q_h}P_Qであるから

λn(F(C∩K))≤(2n)n(M+1)n−1(2R+3)nε.\lambda_n(F(C\cap K)) \leq(2\sqrt n)^n(M+1)^{n-1}(2R+3)^n\ep.

右辺のε\ep以外の因子はε\epに依存しない。ε↓0\ep\downarrow0とすれば、λn(F(C∩K))=0\lambda_n(F(C\cap K))=0となる。

UUに含まれる有理端点の非退化な閉直方体は可算個でUUを覆う。各直方体をKKとして前段の結論を適用すると、F(C)F(C)は零集合の可算和となる。したがってF(C)F(C)は Lebesgue 零集合である。▨

定理 3.3.n≥1n\geq1を整数、U⊆RnU\subseteq\R^nを開集合、F:U→RnF:U\to\R^nをC1C^1級写像とする。このとき、任意の Lebesgue 可測集合A⊆UA\subseteq Uに対してF(A)F(A)は Lebesgue 可測であり、

λn(F(A))≤∫A∣det⁡DF(x)∣ dλn(x)\lambda_n(F(A))\leq\int_A|\det DF(x)|\,d\lambda_n(x)

が[0,∞][0,\infty]において成り立つ。

証明.UUに含まれる各閉球上ではDFDFは有界であり、§E4.3 定理 2.1によりFFはその閉球上で Lipschitz 連続である。したがってFFは局所 Lipschitz 連続であり、補題 3.1によりF(A)F(A)は Lebesgue 可測である。

C={x∈U∣det⁡DF(x)=0}C=\{x\in U\mid\det DF(x)=0\}とおく。x∈U∖Cx\in U\setminus Cに対して、§E4.7 定理 2.1により、xxの開近傍Ox⊆U∖CO_x\subseteq U\setminus Cを、F∣OxF|_{O_x}が開集合F(Ox)F(O_x)へのC1C^1級微分同相写像となるように取ることができる。有理中心・有理半径の開球のうち、あるOxO_xに含まれるもの全体はU∖CU\setminus Cの可算開被覆であり、各開球へのFFの制限も、その開いた像へのC1C^1級微分同相写像である。この開球の族を(Vj)j∈J(V_j)_{j\in J}と書く。ただし、JJは正の整数の集合の部分集合である。

各j∈Jj\in Jに対して

Aj=(A∩Vj)∖⋃i∈Ji<jViA_j=(A\cap V_j)\setminus\bigcup_{\substack{i\in J\\i<j}}V_i

とおく。集合AjA_jは Lebesgue 可測で互いに素であり、⋃j∈JAj=A∖C\bigcup_{j\in J}A_j=A\setminus Cである。定理 2.1 (2)をF∣VjF|_{V_j}とAjA_jに適用すると

λn(F(Aj))=∫Aj∣det⁡DF∣ dλn\lambda_n(F(A_j))=\int_{A_j}|\det DF|\,d\lambda_n

となる。一方、補題 3.2と Lebesgue 測度の完備性により、F(A∩C)⊆F(C)F(A\cap C)\subseteq F(C)は零集合である。ゆえに可算劣加法性と、互いに素な可測集合上の非負積分の加法性から

λn(F(A))≤λn(F(A∩C))+∑j∈Jλn(F(Aj))=∑j∈J∫Aj∣det⁡DF∣ dλn=∫A∖C∣det⁡DF∣ dλn=∫A∣det⁡DF∣ dλn\begin{aligned} \lambda_n(F(A)) &\leq\lambda_n(F(A\cap C))+\sum_{j\in J}\lambda_n(F(A_j))\\ &=\sum_{j\in J}\int_{A_j}|\det DF|\,d\lambda_n\\ &=\int_{A\setminus C}|\det DF|\,d\lambda_n =\int_A|\det DF|\,d\lambda_n \end{aligned}

を得る。最後の等式はCC上でdet⁡DF=0\det DF=0であることによる。▨

4 計算例

例 4.1.U=RU=\R、V=(0,∞)V=(0,\infty)とし、F:U→VF:U\to VをF(x)=exp⁡xF(x)=\exp xと定める。このとき、§D1.24 命題 3.1、§D1.24 定理 1.3、§D1.24 定理 3.4により、FFは逆写像F−1(y)=log⁡yF^{-1}(y)=\log yをもつC1C^1級微分同相写像であり、

JF(x)=exp⁡x,∣(F−1)′(y)∣=1yJ_F(x)=\exp x,\qquad |(F^{-1})'(y)|=\frac1y

である。

実数a<ba<bに対して、F((a,b))=(exp⁡a,exp⁡b)F((a,b))=(\exp a,\exp b)である。定理 2.1 (2)により

λ1(F((a,b)))=∫(a,b)exp⁡x dλ1(x)=exp⁡b−exp⁡a.\lambda_1(F((a,b))) =\int_{(a,b)}\exp x\,d\lambda_1(x) =\exp b-\exp a.

最後の等式は、端点の集合が零集合であることと、補題 1.1、§D1.19 定理 2.1による。

一方、ρ=F#λ1\rho=F_\#\lambda_1とおくと、系 2.2により、任意の Lebesgue 可測集合B⊆(0,∞)B\subseteq(0,\infty)に対して

ρ(B)=∫B1y dλ1(y)\rho(B)=\int_B\frac1y\,d\lambda_1(y)

である。実数0<c<d0<c<dに対して、F−1((c,d))=(log⁡c,log⁡d)F^{-1}((c,d))=(\log c,\log d)であるから

ρ((c,d))=λ1((log⁡c,log⁡d))=log⁡d−log⁡c=∫(c,d)1y dλ1(y).\rho((c,d)) =\lambda_1((\log c,\log d)) =\log d-\log c =\int_{(c,d)}\frac1y\,d\lambda_1(y).

最後の積分値も、端点の集合が零集合であることと、補題 1.1、§D1.24 定理 3.4、§D1.19 定理 2.1から得られる。

例 4.2.U=R∖{0}U=\R\setminus\{0\}、V=(0,∞)V=(0,\infty)とし、F:U→VF:U\to VをF(x)=x2F(x)=x^2と定める。このときFFはC1C^1級であり、すべてのx∈Ux\in Uに対してF′(x)=2x≠0F'(x)=2x\neq0である。FFの(0,∞)(0,\infty)と(−∞,0)(-\infty,0)への制限はそれぞれVVへの全単射であり、逆写像はy↦yy\mapsto\sqrt yとy↦−yy\mapsto-\sqrt yである。y>0y>0に対して

lim⁡t→0y+t−yt=lim⁡t→01y+t+y=12y\lim_{t\to0}\frac{\sqrt{y+t}-\sqrt y}{t} =\lim_{t\to0}\frac1{\sqrt{y+t}+\sqrt y} =\frac1{2\sqrt y}

であり、二つの逆写像の導関数はVV上で連続である。したがってFFはUUの各点の近傍でC1C^1級微分同相写像となる。しかし、任意のx∈Ux\in Uに対してF(x)=F(−x)F(x)=F(-x)であるから、FFは単射ではない。

A=(−1,0)∪(0,1)A=(-1,0)\cup(0,1)とおく。このとき、F(A)=(0,1)F(A)=(0,1)であるから、λ1(F(A))=1\lambda_1(F(A))=1である。一方、端点の有限集合は零集合であり、補題 1.1と§D1.19 定理 2.1により

∫A∣F′(x)∣ dλ1(x)=∫−10(−2x) dx+∫012x dx=1+1=2.\int_A|F'(x)|\,d\lambda_1(x) =\int_{-1}^0(-2x)\,dx+\int_0^1 2x\,dx =1+1=2.

各半直線への制限には定理 2.1 (2)を適用することができるが、二つの区間の像はともに(0,1)(0,1)である。したがって、各点で導関数が非零であっても、大域的な単射性を除くと定理 2.1 (2)の等式は成り立たない。

定理 3.3の不等式では、この例の両辺はそれぞれ1と2であり、不等号は狭義となる。

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