1 一般環の局所化
定義 1.1.Rを単位元をもつ結合環、S⊆Rを任意の部分集合とする。環Lと環準同型λ:R→Lの組がRのSによる普遍的局所化 (universal localization) であるとは、次の条件を満たすことをいう。
- すべてのs∈Sに対してλ(s)はLの可逆元である。
- 任意の環Bと環準同型g:R→Bで、すべてのs∈Sに対してg(s)が可逆であるものに対し、環準同型g:L→Bがただ一つ存在してg∘λ=gを満たす。
普遍的局所化を(LS(R),λS)と書く。
定義 1.2.Xを集合とする。Xの元を並べた有限列をX上の語 (word) といい、語全体をW(X)と書く。長さ零の語をεと書く。語u,vの連結をuvと書く。
W(X)からZへの写像のうち、有限個の語を除いて値が零であるもの全体をF(X)とし、その元を形式的に
p=w∈W(X)∑nwwと書く。語w自身は、wで係数が1、他の語で係数が0である元を表す。加法と加法逆元は係数ごとに定め、積は
(u∑nuu)(v∑mvv):=w∑(uv=w∑numv)wで定める。この演算を備えたF(X)をX上の自由環 (free ring) という。jX:X→F(X)は、各x∈Xを長さ一の語xへ送る写像とする。
補題 1.3.Xを集合とする。このとき、F(X)は単位元εをもつ環である。任意の環Bと写像f:X→Bに対し、環準同型f:F(X)→Bがただ一つ存在してf∘jX=fを満たす。
証明.p,q∈F(X)の台がそれぞれ有限集合P,Q⊆W(X)に含まれるならば、pqの台は有限集合{uv∣u∈P, v∈Q}に含まれる。したがって積はF(X)に値を取る。係数ごとの加法はアーベル群を定める。p=∑unuu、q=∑vmvv、r=∑zlzzに対して、(pq)rとp(qr)の語wにおける係数はともに
uvz=w∑numvlzであり、積は結合的である。語の連結でεu=uε=uとなるため、εは単位元である。積の係数の式で整数の分配律を用いると、左右の分配律を得る。よってF(X)は環である。
§E6.1 命題 3.2の環準同型をχB:Z→Bとする。整数nとb∈Bに対し、分配律と加法逆元の乗法公式から
χB(n)b=(n⋅1B)b=n⋅b=b(n⋅1B)=bχB(n)である。したがってχB(Z)の各元はBのすべての元と可換である。
語w=x1⋯xdに対してf(w):=f(x1)⋯f(xd)とし、f(ε):=1Bと置く。写像
f(w∑nww):=w∑χB(nw)f(w)は係数の加法を保ち、f(ε)=1Bを満たす。整数係数の像の可換性とf(uv)=f(u)f(v)により
f(pq)=u,v∑χB(numv)f(uv)=(u∑χB(nu)f(u))(v∑χB(mv)f(v))=f(p)f(q).よってfは環準同型であり、f∘jX=fである。
h:F(X)→Bが環準同型でh∘jX=fを満たすならば、単位元と積の保存によりh(w)=f(w)である。加法の保存によりh(nww)=χB(nw)f(w)であるため、すべてのp∈F(X)に対してh(p)=f(p)となる。▨
定理 1.4. 任意の単位的結合環Rと部分集合S⊆Rに対して、普遍的局所化(LS(R),λS)が存在する。
証明. 各a∈Rに記号xa、各s∈Sに記号ysを対応させ、二つの記号の集合を互いに素に取る。記号の集合
X:={xa∣a∈R}⊔{ys∣s∈S}上の自由環F(X)を取る。F(X)の両側イデアルJを、次の元によって生成する。
xa+b−xa−xb,xab−xaxb(a,b∈R),x1R−1,xsys−1,ysxs−1(s∈S).§E6.3 命題 5.3と§E6.2 命題 9.1により商環L:=F(X)/Jと全射な環準同型q:F(X)→Lが定まる。
λ(a):=q(xa)と置く。最初の三種類の関係式によりλ:R→Lは環準同型であり、残りの二種類により
λ(s)q(ys)=q(ys)λ(s)=1Lとなる。したがって、各λ(s)は可逆である。
g:R→Bを、すべてのs∈Sの像が可逆である環準同型とする。記号への代入
xa⟼g(a),ys⟼g(s)−1は補題 1.3により環準同型g:F(X)→Bを一意に定める。gが加法、乗法および単位元を保つことと、g(s)−1が両側逆元であることから、gはJの各生成元を零へ写す。生成元rとp,t∈F(X)に対しg(prt)=g(p)g(r)g(t)=0であるから、J⊆kergとなる。よって
g(p+J):=g(p)は代表元によらず定まり、商環の演算から環準同型である。さらにg∘λ=gを満たす。
h:L→Bもh∘λ=gを満たす環準同型ならば、h(q(xa))=g(a)である。またq(ys)=λ(s)−1よりh(q(ys))=g(s)−1である。したがって補題 1.3の一意性からh∘q=g=g∘qであり、qの全射性からh=gとなる。▨
命題 1.5.Rを環、S⊆Rを部分集合とし、(L,λ)と(L′,λ′)をRのSによる普遍的局所化とする。このとき、θ∘λ=λ′を満たす環同型θ:L→L′がただ一つ存在する。
証明.(L,λ)の普遍性をλ′に適用すると、環準同型θ:L→L′が一意に定まる。逆に(L′,λ′)の普遍性をλに適用すると、環準同型η:L′→Lが一意に定まる。ηθλ=λであるため、(L,λ)の普遍性の一意性からηθ=idLとなる。同じくθηλ′=λ′よりθη=idL′である。したがってθは環同型である。▨
命題 1.6.R,R′を環、S⊆R、T⊆R′を部分集合とし、f:R→R′をf(S)⊆Tを満たす環準同型とする。このとき、環準同型
L(f):LS(R)⟶LT(R′)がただ一つ存在してL(f)∘λS=λT∘fを満たす。
L(idR)=idLS(R)である。また、環R′′、部分集合U⊆R′′と環準同型h:R′→R′′がh(T)⊆Uを満たすならば
L(h∘f)=L(h)∘L(f)である。
証明.λT∘fは各s∈Sを可逆元へ写すため、(LS(R),λS)の普遍性からL(f)が一意に定まる。恒等写像はidLS(R)∘λS=λSを満たすため、一意性からL(idR)=idLS(R)である。さらに
L(h)L(f)λS=L(h)λTf=λUhfとなるため、一意性からL(hf)=L(h)L(f)である。▨
系 1.7. 任意の環Rに対し、(R,idR)は空集合による普遍的局所化である。部分集合S⊆Rに対し、Rが零環であるか、0R∈Sである場合には、LS(R)は零環である。
証明. 任意の環準同型g:R→Bはg∘idR=gと一意に因子化するため、(R,idR)は空集合による普遍的局所化である。Rが零環ならば1LS(R)=λS(1R)=λS(0R)=0である。0R∈SならばλS(0R)=0が可逆なので、やはり1LS(R)=0となる。▨
例 1.8.kを体、R=M2(k)とし、行列単位をeijと書く。このとき、e:=e11とS:={1R,e}に対し、0R∈/SであるがLS(R)は零環である。
実際、g:R→Bをg(e)が可逆である環準同型とする。e2=eよりg(e)2=g(e)であり、逆元を掛けるとg(e)=1Bとなる。e22=1R−eよりg(e22)=0である。等式
e12=e12e22,e21=e22e21からg(e12)=g(e21)=0となり、e11=e12e21からg(e)=0となる。したがって1B=0であり、Bは零環である。g=λSに適用するとLS(R)も零環である。
2 Ore 条件と左分数環
定義 2.1.Rを環とする。部分集合S⊆Rが積閉集合 (multiplicatively closed subset) であるとは、
1R∈S,s,t∈S⟹st∈Sを満たすことをいう。0∈Sとなる場合も許す。
s∈Rが正則元 (regular element) であるとは、任意のa∈Rに対して、sa=0またはas=0ならばa=0となることをいう。
積閉集合Sに対して、次の二つの条件を定める。
- 任意のr∈Rとs∈Sに対し、t∈Sとb∈Rが存在してtr=bsを満たす。この条件を左 Ore 条件 (left Ore condition) という。
- r∈Rとs∈Sがrs=0を満たすならば、t∈Sが存在してtr=0を満たす。この条件を左分母条件 (left denominator condition) という。
両条件を満たす積閉集合を左分母集合 (left denominator set) という。
定義 2.2.Rを環、S⊆Rを左分母集合とする。S×R上の関係を
(s,a)∼(t,b)⟺∃u,v∈R,us=vt∈S,ua=vbと定める。(s,a)の同値類を[s,a]またはs−1aと書き、左分数 (left fraction) という。
補題 2.3.Rを環、S⊆Rを左分母集合とする。このとき、左分数の関係∼は同値関係であり、商集合Q:=(S×R)/∼は
[s,a]+[t,b]:=[us,ua+vb](us=vt∈S)によってアーベル群になる。零元は[1,0]、[s,a]の加法逆元は[s,−a]である。
各r∈Rに対して
Tr:Q⟶Q,Tr([s,a]):=[s,ar]は加法群の自己準同型を定める。写像r↦Trは単位元を保つ環準同型R→EndZ(Q)opであり、s∈SならばTsは可逆である。
証明.s,t∈Sに左 Ore 条件を適用すると、u∈Sとv∈Rが存在してus=vt∈Sとなる。したがって加法の式に必要な共通左分母が存在する。
関係∼の反射性はu=v=1から従い、対称性は証人u,vを交換することから従う。推移性について、
us=vt∈S,ua=vb,pt=qw∈S,pb=qcとする。左 Ore 条件によりh∈Sとk∈Rをhus=kpt∈Sとなるように取る。(hv−kp)t=0なので、左分母条件によりl∈Sをlhv=lkpとなるように取る。このとき
(lhu)s=(lkq)w=lhus∈S,(lhu)a=lhvb=lkpb=(lkq)cとなり、(s,a)∼(w,c)を得る。
加法に用いる共通左分母をd=us=vt∈Sとd′=u′s=v′t∈Sの二通りに取る。左 Ore 条件によりh∈Sとk∈Rをhd=kd′∈Sとなるように取る。等式
(hu−ku′)s=0,(hv−kv′)t=0に左分母条件を順に適用すると、l,m∈Sを
l(hu−ku′)=0,ml(hv−kv′)=0となるように取ることができる。H=mlh、K=mlkと置くと
Hd=Kd′∈S,Hu=Ku′,Hv=Kv′である。したがって(d,ua+vb)∼(d′,u′a+v′b)となり、和は共通左分母の選択によらない。
(s,a)∼(s′,a′)とし、ps=qs′=d∈S、pa=qa′を満たすp,q∈Rを取る。hd=kt∈Sとなるh∈Sとk∈Rを取ると、[s,a]+[t,b]と[s′,a′]+[t,b]は、それぞれ
[hd,hpa+kb],[hd,hqa′+kb]と表され、両者は等しい。和の式は二つの項の交換に対して対称なので、第2項の代表元を替えても和は変わらない。
三つの分母s,t,w∈Sに対して、d=us=vt∈S、D=hd=kw∈Sを取る。両方の括弧づけによる和は
[D,hua+hvb+kc]となるため、加法は結合的である。同じ分母で分子を加える式から、交換律、零元および加法逆元の主張も従う。
ua=vbならばuar=vbrなので、Trは代表元によらず定まる。共通左分母を用いる加法の式からTrは加法的であり、分子の計算から
Tr+r′=Tr+Tr′,Trr′=Tr′∘Tr,T1=idQである。
s∈Sとする。Ts([t,a])=0ならば、ut∈Sかつuas=0を満たすu∈Rが存在する。左分母条件によりv∈Sをvua=0となるように取ると、vut∈Sであるため[t,a]=0となる。したがってTsは単射である。一方、任意の[t,a]∈Qに対し、左 Ore 条件によりv∈Sとb∈Rをva=bsとなるように取ると
Ts([vt,b])=[vt,bs]=[vt,va]=[t,a]である。よってTsは全射でもあり、可逆である。▨
定理 2.4.Rを環、S⊆Rを左分母集合とする。このとき、補題 2.3の商集合S−1R:=(S×R)/∼には、写像
ι:R⟶S−1R,a⟼[1,a]をRのSによる普遍的局所化とする環構造が入る。左分数の記法ではs−1a=ι(s)−1ι(a)である。
加法と乗法は、次の式で与えられる。
s−1a+t−1b=(us)−1(ua+vb)(us=vt∈S),(s−1a)(t−1b)=(ws)−1(cb)(w∈S, c∈R, wa=ct).単位元は[1,1]、ι(s)の逆元は[s,1]である。各s∈Sを可逆元へ写す環準同型g:R→Bに対する一意な誘導写像は
g(s−1a)=g(s)−1g(a)で与えられる。
証明.定理 1.4の普遍的局所化を(L,λ)とする。us=vt=d∈S、ua=vbならば
λ(s)−1λ(a)=λ(d)−1λ(ua)=λ(d)−1λ(vb)=λ(t)−1λ(b)である。したがって写像
Φ:Q⟶L,[s,a]⟼λ(s)−1λ(a)が定まる。
補題 2.3の環準同型R→EndZ(Q)opはSを可逆元へ写すため、普遍性によりL→EndZ(Q)opへ延長する。この延長によるx∈Lの作用をq↦q⋅xと書く。反対環の積の定義から
(q⋅x)⋅y=q⋅(xy)である。e=[1,1]∈Qと置く。Ts([s,1])=[s,s]=eなので
e⋅(λ(s)−1λ(a))=[s,a]となる。よってx↦e⋅xはΦの左逆写像であり、Φは単射である。
Φの像の二元をα=λ(s)−1λ(a)、β=λ(t)−1λ(b)とする。共通左分母d=us=vt∈Sを取ると
α+β=λ(d)−1λ(ua+vb)となる。また、w∈Sとc∈Rをwa=ctとなるように取ると
λ(a)λ(t)−1=λ(w)−1λ(c),αβ=λ(ws)−1λ(cb)である。加法逆元は分子の符号を替えて得られ、1L=Φ([1,1])である。したがって像L′⊆Lは部分環である。L′はλ(R)と各λ(s)−1を含むため、普遍性から環準同型h:L→L′が存在し、包含j:L′↪Lに対してjhλ=λを満たす。普遍性の一意性からjh=idLとなり、L′=Lである。よってΦは全単射である。
ΦによってLの環構造をQへ移す。直前の計算は主張の加法と乗法の式を与え、加法は補題 2.3の加法と一致する。さらにΦ([1,a])=λ(a)、Φ([s,1])=λ(s)−1である。したがってιは普遍的局所化であり、gの式はその普遍性から従う。▨
系 2.5.Rを環、S⊆Rを左分母集合とする。このとき、自然な写像ι:R→S−1Rに対して
kerι={a∈R∣∃s∈S, sa=0}である。特に、Sの各元が正則元である場合、ιは単射である。また、正則元からなる積閉集合では、左 Ore 条件を仮定すれば左分母条件も成り立つ。
証明.ι(a)=0は(1,a)∼(1,0)と同値であり、同値関係の式では証人がu=v∈S、ua=0を満たすことと同値である。正則元の場合、この等式からa=0を得る。また、正則なsに対してas=0ならばa=0なので、左分母条件ではt=1を取ることができる。▨
例 2.7.kを体、Rをk上の2×2上三角行列環とし、行列単位をeijと書く。e=e22、S={1,e}と置く。このとき、任意の
r=(a0bc)∈Rに対してer=(ce)eなので、s=eに対する左 Ore 条件はt=eによって満たされる。s=1の場合はt=1を取る。re=0ならばb=c=0であり、er=0となるため左分母条件も満たされる。したがってS−1Rが存在する。
eは冪等元なので、可逆なι(e)は1に等しい。よって、すべての左分数はι(r)と表される。系 2.5により
kerι={(a0b0) a,b∈k}であり、右下成分を取る写像によってS−1R≅kとなる。
一方、r=e12、s=eに対してrt=e12はどのt∈Sでも成り立つが、eR=keはe12を含まない。したがって右 Ore 条件は成り立たない。この例では、分母eは中心に属さず、零因子でもある。
例 2.8.kを体、Vを基底(ei)i∈N≥0をもつk線形空間とし、R=Endk(V)と置く。自己準同型T,U∈Rを
T(ei)=ei+1,U(e0)=0,U(ei+1)=eiによって定め、S={Tn∣n∈N≥0}とする。このとき、Sは左 Ore 条件を満たすが、左分母条件を満たさない。
実際、UT=1なので、帰納法によりUmTm=1である。したがって、任意のr∈RとTm∈Sに対して
r=(rUm)Tmとなり、左 Ore 条件ではt=1を取ることができる。一方、p=1−TUと置くとpT=T−TUT=0であるが、任意のn∈N≥0に対してTnp(e0)=en=0である。よって、pT=0からsp=0を満たすs∈Sを得ることはできず、左分母条件は成り立たない。
例 2.9. 二つの記号x,y上の自由環R=F({x,y})と積閉集合S={yn∣n∈N≥0}を考える。左 Ore 条件をr=xとs=yに適用するには、あるn∈N≥0とb∈Rについてynx=byが必要である。しかし、左辺は末尾がxの語であり、右辺に現れる語はすべて末尾がyである。自由環の係数の一意性から、この等式は成り立たない。したがってSは左 Ore 条件を満たさない。
命題 2.10.Aを可換環、S⊆Aを積閉集合とする。このときSは左分母集合であり、左分数の関係は
(s,a)∼(t,b)⟺∃w∈S,w(at−bs)=0と同値である。
証明.sr=rsなので、左 Ore 条件ではt=s、b=rを取ることができる。rs=0ならばsr=0なので、左分母条件も成り立つ。
us=vt=d∈S、ua=vbならば、可換性により
d(at−bs)=st(ua−vb)=0となる。逆にw(at−bs)=0ならば、u=wt、v=wsと置くことでus=vt=wst∈S、ua=vbを得る。▨
3 可換環の積閉集合と局所化
定義 3.1.Aを可換環、S⊆Aを積閉集合とする。A×S上の関係∼を
(a,s)∼(b,t)⟺∃u∈S,u(at−bs)=0によって定める。(a,s)の同値類をa/sと書き、商集合をS−1Aと書く。演算を
sa+tb:=stat+bs,−sa:=s−a,satb:=stabによって定める。S−1AをAのSによる局所化 (localization of a ring) という。
補題 3.2.Aを可換環、S⊆Aを積閉集合とする。このとき、定義 3.1の関係∼は同値関係である。加法、加法逆元、減法および乗法は代表元の選択によらず、S−1Aは零元0/1と単位元1/1をもつ可換環となる。
証明.命題 2.10により、Sは左分母集合であり、a/s↦[s,a]は可換分数の商集合から左分数の商集合への全単射を定める。定理 2.4の環構造を、この全単射によって移す。
共通左分母の式ではu=t、v=sを、乗法の式ではw=t、c=aを取ると、それぞれ
sa+tb=stat+bs,satb=stabを得る。加法逆元は(−a)/sなので、減法は
sa−tb=stat−bsである。したがって、定義の演算はすべて代表元によらず定まる。零元と単位元はそれぞれ0/1と1/1であり、ab=ba、st=tsから乗法の可換性も従う。▨
命題 3.3.Aを可換環、S⊆Aを積閉集合とする。このとき、写像
ιS:A⟶S−1A,a⟼1aは単位元を保つ環準同型である。その核は
ker(ιS)={a∈A∣∃u∈S, ua=0}である。各s∈Sの像s/1は可逆であり、その逆元は1/sである。
証明.定理 2.4を可換環Aと積閉集合Sに適用すると、ιS(a)=a/1は単位元を保つ環準同型であり、各s/1の逆元は1/sである。核の表示は系 2.5による。▨
系 3.4.Aを可換環、S⊆Aを積閉集合とする。このとき、S−1Aが零環であることは、0∈Sであるための必要十分条件である。0∈Sの場合、Sと交わらないAの素イデアルも、S−1Aの素イデアルも存在しない。
証明.0∈Sならば、命題 3.3の核の表示でu=0を取るとker(ιS)=Aとなり、1/1=0/1である。逆にS−1Aが零環ならば1/1=0/1であり、あるu∈Sがu(1A−0)=u=0を満たす。したがって0∈Sである。すべてのイデアルは0を含み、零環には真のイデアルが存在しないため、素イデアルに関する主張も従う。▨
例 3.5.A=Z/(6)とし、a:=a+(6)と書く。
S:={1,3}と置くと、32=3であるためSは積閉集合である。2=0であるが、3∈Sに対して
3(2⋅1−0⋅1)=6=0となる。したがって2/1=0/1であり、ιS(2)=0となる。よってιSは単射でない。
4 可換環の局所化の普遍性
命題 4.1.Aを可換環、Bを任意の環、S⊆Aを積閉集合とし、g:A→Bを環準同型とする。すべてのs∈Sに対してg(s)がBの可逆元であると仮定する。このとき、
g∘ιS=gを満たす環準同型g:S−1A→Bがただ一つ存在する。具体的には
g(sa)=g(a)g(s)−1である。
証明.定理 2.4により、一意な環準同型gが存在し、
g(a/s)=g(s)−1g(a)を満たす。Aの可換性からg(a)g(s)=g(s)g(a)であり、両辺の左と右にg(s)−1を掛けるとg(s)−1g(a)=g(a)g(s)−1となる。したがって、主張の式を得る。▨
系 4.2.Aを可換環、S⊆Aを積閉集合とする。このとき、(S−1A,ιS)は、一般環の意味でのAのSによる普遍的局所化である。したがって
θ:LS(A)≅S−1A,θ∘λS=ιSを満たす環同型がただ一つ存在する。
証明.命題 3.3により各ιS(s)は可逆であり、命題 4.1により任意の環への一意な因子化が成り立つ。よって(S−1A,ιS)は普遍的局所化である。同型の存在と一意性は命題 1.5による。▨
5 整域の分数体
定義 5.1.Aを整域とする。Aは非零環なので1A=0である。また、s,t=0ならば零因子が存在しないことからst=0である。したがって
S:=A∖{0}は積閉集合である。局所化
Frac(A):=S−1AをAの分数体 (field of fractions) という。a∈Aとs∈A∖{0}が定める元をa/sと書く。
整域Aの分数体では、分数の相等条件は
sa=tb⟺at=bsと簡約される。和と積は
sa+tb=stat+bs,satb=stabである。
命題 5.2.Aを整域とする。このとき、定義 5.1の同値関係と演算は well-defined であり、Frac(A)は体である。標準写像
ι:A⟶Frac(A),a⟼a/1は単射である。
証明.a/s=b/tならば、u(at−bs)=0を満たすu∈A∖{0}が存在する。Aは整域なのでat−bs=0となる。逆にat=bsならばu=1Aを取ることができる。同値関係と演算の well-defined 性、および可換環の公理は補題 3.2による。
標準写像の核にaが属するならば、命題 3.3により、あるu∈A∖{0}が存在してua=0となる。Aは整域なのでa=0である。したがってιは単射であり、Frac(A)は非零環である。
a/s=0とする。このときa=0である。実際、a=0ならばa/s=0/1である。よってa∈Sであり、s/aは分数体の元である。積を取ると
saas=saas=11となる。したがって任意の非零元が逆元をもち、Frac(A)は体である。▨
命題 5.3.Aを整域、Kを体とし、j:A→Kを単位元を保つ単射な環準同型とする。このとき
j∘ι=jを満たす単射な環準同型j:Frac(A)→Kがただ一つ存在する。具体的には
j(a/s)=j(a)j(s)−1である。像im(j)はj(A)を含むKの部分体である。さらに、L⊆Kがj(A)を含む任意の部分体ならば
im(j)⊆Lである。この包含の意味で、im(j)はKの中でj(A)を含む最小の部分体である。
証明.s=0ならば、jの単射性からj(s)=0である。Kは体なのでj(s)は可逆である。したがって命題 4.1により、表示された環準同型jが一意に存在する。
j(a/s)=0と仮定する。j(s)は可逆であるから
j(a)=j(a/s)j(s)=0である。jは単射なのでa=0となり、a/s=0である。よってker(j)={0}であり、jは単射である。
jは体からの単位元を保つ単射な環準同型であるため、その像は部分体である。実際、im(j)は加法、加法逆元、乗法および単位元について閉じ、0でない像の元j(x)の逆元はj(x−1)である。またj∘ι=jなのでj(A)⊆im(j)である。
L⊆Kをj(A)を含む部分体とする。任意のa/s∈Frac(A)に対してj(a),j(s)∈Lであり、s=0とjの単射性からj(s)=0である。Lは体なのでj(s)−1∈Lであり、
j(a/s)=j(a)j(s)−1∈Lとなる。したがってim(j)⊆Lである。▨
6 一元および素イデアルにおける局所化
定義 6.1.Aを可換環とする。
f∈Aに対して
Sf:={1A,f,f2,f3,…}は積閉集合である。局所化Sf−1AをAのfにおける局所化 (localization at an element) といい、Afと書く。
p⊊Aを素イデアルとする。このとき
Sp:=A∖pは積閉集合である。局所化Sp−1AをApと書き、Aのpにおける局所化 (localization at a prime ideal) という。その元はa/s、ただしs∈/pの形で表される。
証明.1A=f0∈Sfであり、fmfn=fm+nからSfは積閉集合である。Spについては、1A∈/pである。またs,t∈/pかつst∈pならば、素性によってs∈pまたはt∈pとなって矛盾する。したがってst∈/pであり、Spは積閉集合である。▨
7 局所化と素イデアル
定義 7.1.Aを可換環、S⊆Aを積閉集合とする。S−1AのイデアルJに対し、ιS−1(J)をJの縮約 (contraction) という。AのイデアルIに対して
S−1I:={sa∈S−1A a∈I, s∈S}をIの拡大 (extension) という。
補題 7.2.Aを可換環、S⊆Aを積閉集合、IをAのイデアルとする。このとき、S−1IはS−1Aのイデアルであり、任意のa∈Aとs∈Sに対して
sa∈S−1I⟺∃u∈S,ua∈Iである。特に、pがSと交わらないAの素イデアルならば
sa∈S−1p⟺a∈pである。
証明.0/1∈S−1Iである。a,b∈I、s,t∈Sとc/u∈S−1Aに対して
sa−tb=stat−bs∈S−1I,ucsa=usca∈S−1Iであるため、S−1Iはイデアルである。
a/s∈S−1Iならば、a/s=b/tを満たすb∈Iとt∈Sが存在する。さらに、v(at−bs)=0を満たすv∈Sが存在するので、vt∈Sと(vt)a=vsb∈Iを得る。逆にua∈Iとなるu∈Sがあれば
sa=usua∈S−1Iである。
I=pかつp∩S=∅の場合、ua∈pとu∈/pから素性によってa∈pとなる。逆にa∈pならばu=1Aを取ることができる。▨
定理 7.3.Aを可換環、S⊆Aを積閉集合とする。
このとき、次の二つの集合の間に、包含関係を保つ一対一対応が存在する。
- S−1Aの素イデアル全体。
- Aの素イデアルpのうちp∩S=∅を満たすもの全体。
対応は、S−1Aの素イデアルqを縮約ιS−1(q)へ写し、Sと交わらないAの素イデアルpを拡大S−1pへ写す。
証明.q⊊S−1Aを素イデアルとし、p:=ιS−1(q)と置く。a,b∈pとr∈Aに対して
ιS(a−b)=ιS(a)−ιS(b)∈q,ιS(ra)=ιS(r)ιS(a)∈qであるから、pはイデアルである。ιS(1A)=1/1∈/qよりpは真である。ab∈pならば
ιS(a)ιS(b)=ιS(ab)∈qであるため、qの素性によってa∈pまたはb∈pとなる。したがってpは素イデアルである。命題 3.3により、各s∈Sの像s/1は可逆であり、真のイデアルqに属さない。よってp∩S=∅である。
逆に、p⊊AをSと交わらない素イデアルとする。補題 7.2によりS−1pはイデアルであり、1A∈/pより1/1∈/S−1pである。また、(a/s)(b/t)=ab/(st)∈S−1pならば、同じ補題によりab∈pとなる。素性からa∈pまたはb∈pであり、a/s∈S−1pまたはb/t∈S−1pとなる。したがってS−1pは素イデアルである。
同じ所属判定により
a∈ιS−1(S−1p)⟺a/1∈S−1p⟺a∈pであるから、ιS−1(S−1p)=pとなる。一方、qとその縮約pに対しては
sa∈q⟺1a∈q⟺a∈p⟺sa∈S−1pである。最初の同値にはa/1=(s/1)(a/s)とa/s=(1/s)(a/1)を用いた。よってS−1p=qであり、拡大と縮約は互いに逆である。
q1⊆q2ならば逆像の包含ιS−1(q1)⊆ιS−1(q2)が成り立つ。p1⊆p2ならば拡大の定義からS−1p1⊆S−1p2が成り立つ。したがって対応は包含関係を保つ。▨
8 局所環
定義 8.1. 可換環Rが局所環 (local ring) であるとは、極大イデアルをちょうど一つもつことをいう。その極大イデアルをmと書き、局所環を(R,m)と表す。商環
k:=R/mは§E6.4 命題 4.2によって体である。この体をRの剰余体 (residue field) という。
命題 8.2.Aを可換環、p⊊Aを素イデアルとし、a/s∈Apとする。このとき、a/sが可逆であることは、a∈/pであるための必要十分条件である。pAp:=Sp−1pと置くと、非可逆元全体は
pApに等しく、このイデアルはApの一意な極大イデアルである。特にApは局所環である。
証明.m:=Sp−1pと置く。定理 7.3によりmは真のイデアルであり、補題 7.2により
a/s∈m⟺a∈pである。a∈/pならばa∈Spなのでs/a∈Apであり、
saas=11となる。a∈pならばa/s∈mであり、真のイデアルに属する元は可逆でない。したがって、非可逆元全体はmに等しい。
任意の真のイデアルJ⊊Apは可逆元を含まないため、J⊆mである。よってmはすべての真のイデアルを含む極大イデアルであり、他の極大イデアルもmに等しい。▨
系 8.3.Aを可換環、p⊊Aを素イデアルとする。このとき、Apは局所環であり、その一意な極大イデアルは
pAp=Sp−1pである。また、Apの素イデアルは、Aの素イデアルq⊆pと包含関係を保って一対一に対応する。
証明.命題 8.2によりApは局所環であり、その一意な極大イデアルはSp−1p=pApである。
さらに、Aの素イデアルqがSp=A∖pと交わらないことは、q⊆pと同値である。したがって定理 7.3をSpに適用すると、最後の対応を得る。▨
9 整数環の局所化
例 9.1.S={6k∣k≥0}とし、
Z[1/6]:=S−1Z={6ka a∈Z, k≥0}と書く。
Z[1/6]では
1263=11,1362=11である。したがって(2)と(3)の拡大は環全体となり、素イデアルではない。
§E6.4 命題 4.5により、Zの素イデアルは(0)と、正の素数qに対する(q)である。
(q)∩S=∅となる条件は、どの6kもqで割り切れないことであり、q=2,3と同値である。また(0)∩S=∅である。よって定理 7.3により、Z[1/6]の素イデアルは
(0)および(q)Z[1/6](q は 2,3 以外の素数)である。
例えば(5)Z[1/6]は真の素イデアルである。5/1が可逆であると仮定すると、(5/1)(a/6k)=1/1を満たすa∈Zとk≥0が存在する。したがって、u=6j∈Sとなるj≥0が存在して
u(5a−6k)=0となるが、Zは整域でu=0なので5a=6kとなる。等式5a=6kは5∤6kに反する。したがって5/1は可逆でない。
例 9.2.
- 体Kの非零イデアルは可逆元を含むため環全体に等しい。したがって(0)が唯一の極大イデアルであり、Kは局所環である。剰余体はK自身である。
- 可換環Aの素イデアルp⊊Aに対して、系 8.3によりApは局所環であり、一意な極大イデアルはpApである。特に素数pに対する
Z(p)={sa∈Q a,s∈Z, p∤s}
は局所環であり、一意な極大イデアルはpZ(p)である。
- Zは局所環ではない。実際、§E6.4 例 4.6から(2)は極大イデアルであり、同じ商環の判定を(3)に適用すると(3)も極大イデアルである。両者は異なる。
10 演習
問題 10.1 (局所化の構成と素イデアル対応の確認).Aを可換環、S⊆Aを積閉集合とする。次の各問に答えよ。
- (a,s)∼(b,t)と(b,t)∼(c,r)を与える乗数をそれぞれu,v∈Sとする。推移律を証明する乗数を一つ与え、計算を完結させよ。
- a/s=a′/s′とb/t=b′/t′から積の well-defined 性を示す際に、交差積の差を二項へ分解せよ。
- 整域Aの分数体でa/sが零であることとa=0が同値であることを示し、a/s=0の逆元を求めよ。
- j:A→Kを整域Aから体Kへの単位元を保つ単射な環準同型とする。j(a/s)=j(a)j(s)−1によってFrac(A)からKへの単射を構成し、その像がKの中でj(A)を含む最小の部分体であることを証明せよ。
- p∩S=∅を満たす素イデアルpに対して、S−1pが真であることと、縮約ιS−1(S−1p)がpに等しいことを証明せよ。
- Aの素イデアルpに対して、Apの元a/sが可逆であるための条件を分子aによって述べ、その条件から一意な極大イデアルを決定せよ。
解答 (演習の解答).
- 仮定からuat=ubs、vbr=vctである。Sは積閉集合なので乗数uvtはSに属し、分子に掛けた計算は
uvt(ar−cs)=uvatr−uvtcs=uvbsr−uvcts=uvbrs−uvcts=0
である。したがって(a,s)∼(c,r)である。
- 分子の交差積の差は
abs′t′−a′b′st=bt′(as′−a′s)+a′s(bt′−b′t)
である。第1の括弧を消す乗数をu、第2の括弧を消す乗数をvとすれば、全体へuv∈Sを掛けた結果は零になる。したがってab/(st)=a′b′/(s′t′)である。
- 定義 5.1の簡約された分数の等式をa/s=0/1に適用すると、零であるための必要十分条件はa⋅1=0⋅s、すなわちa=0である。a/s=0の場合は命題 5.2の逆元の構成を適用し、逆元s/aを得る。
- j(s)はs=0に対して可逆なので、命題 4.1によりj(a/s)=j(a)j(s)−1である環準同型が一意に存在する。命題 5.3により、jは単射であり、その像はj(A)を含む最小の部分体である。
- 定理 7.3を可換環Aと積閉集合Sに適用する。pは素イデアルでp∩S=∅を満たすので、対応する拡大S−1pは素イデアル、したがって真のイデアルである。縮約は拡大の逆対応なので、ιS−1(S−1p)=pである。
- 命題 8.2をAとpに適用すると、a/sが可逆であるための必要十分条件はa∈/pである。可逆な場合の逆元はs/aである。同じ命題により、非可逆元全体はpApに等しく、このイデアルが一意な極大イデアルである。
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問題 10.2.S={10n∣n≥0}⊆Zとし、A=S−1Zとする。次の各問に答えよ。
- 整数環から有理数体への包含を用いてAをQの部分環と同一視し、
A={2i5ja∈Q a∈Z, i,j≥0}
を示せ。
- 3/8−7/25と(8/25)−1をAの元として求め、分母が10の累乗となる表示を与えよ。また、1/3∈/Aを示せ。
- Aの素イデアルをすべて求めよ。さらに、(7)の拡大への21/10と19/200の所属を判定し、その拡大の縮約を求めよ。(2)と(5)の拡大も求めよ。
解答.
-
包含j:Z→Qは10nを可逆元へ写す。したがって命題 4.1により、a/10n↦a/10n∈Qという環準同型h:A→Qが一意に定まる。h(a/10n)=0ならばa=0なのでa/10n=0であり、hは単射である。よってAを像h(A)と同一視することができる。
分母10n=2n5nの分数は設問の集合に属する。逆にa∈Zとi,j≥0に対し、n=max{i,j}とすると
2i5ja=10na2n−i5n−j∈A
である。したがって、二つの集合は等しい。
-
有理数の計算により
83−257=20075−56=20019=10395,(258)−1=825=1033125
である。各分母が103∈Sなので、二つの結果はAに属する。1/3∈Aと仮定すると、1/3=a/10nを満たすa∈Zとn≥0が存在する。すると3a=10nとなるが、10n≡1(mod3)であるため矛盾する。したがって1/3∈/Aである。
-
§E6.4 命題 4.5により、Zの素イデアルは(0)と、正の素数qに対する(q)である。10n=0なので(0)∩S=∅である。q=2,5ならば10∈(q)∩Sである。一方、q=2,5ならば10∈/(q)であり、素性を繰り返し用いるとどの10nも(q)に属さない。したがって定理 7.3を適用すると、Aの素イデアルは
(0)およびS−1(q)=(q)A(q は 2,5 以外の正の素数)
である。ここでS−1(q)の元はqb/10n=(q/1)(b/10n)と表されるので、拡大は生成イデアル(q)Aに等しい。
7=2,5なので(7)∩S=∅である。補題 7.2により、a/10n∈(7)Aであるための必要十分条件は7∣aである。21/10の分子は7で割り切れるので21/10∈(7)Aである。一方、19/200=95/103の分子95は7で割り切れないので、19/200∈/(7)Aである。定理 7.3の逆対応により、(7)Aの縮約は(7)⊆Zである。
12105=1,15102=1
なので、(2)Aと(5)Aは単位元を含む。したがって両方の拡大はA全体である。
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