§E6.47PID 上の自由加群の部分加群

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PID 上の有限生成ねじれなし加群の自由性は、有限生成加群の構造定理によって保証される。しかし、無限階数の自由加群の部分加群は有限生成とは限らない。自由性が基底の濃度によらず保存されるかという問いは、有限生成加群の分類を越える問題である。例えば、可算無限階数の自由Z\Z-加群で係数の和が偶数となる部分加群は自由でありながら、もとの加群の直和因子ではない。PID 上の部分加群定理は、任意階数における基底の存在と直和分解との違いを扱う基本的な定理である。本記事では、自由加群の部分加群に関する一般定理と代表的な例を解説する。

1 部分加群の基底

定理 1.1.RRを単項イデアル整域、IIを集合、FFを基底(ei)i∈I(e_i)_{i\in I}をもつ自由RR-加群、NNをFFの部分加群とする。このとき、ある部分集合J⊆IJ\subseteq Iで添字付けられたNNの基底が存在する。したがってNNは自由であり、基底の濃度を階数とすると

rank⁡RN≤rank⁡RF\operatorname{rank}_R N\leq\operatorname{rank}_R F

が成り立つ。

証明.§E1.20 定理 2.1 (2)によりIIに整列順序を入れ、§E1.16 定理 3.1により順序数κ\kappaと順序同型θ ⁣:κ→I\theta\colon\kappa\to Iを取る。eθ(α)e_{\theta(\alpha)}をuαu_\alphaと書き、各α≤κ\alpha\leq\kappaに対して

Fα=⨁β<αRuβ,Nα=N∩FαF_\alpha=\bigoplus_{\beta<\alpha}Ru_\beta, \qquad N_\alpha=N\cap F_\alpha

とおく。特にN0=0N_0=0、Nκ=NN_\kappa=Nである。

各α<κ\alpha<\kappaに対し、uαu_\alphaの係数を取るRR-線形写像をpα ⁣:Fα+1→Rp_\alpha\colon F_{\alpha+1}\to Rとする。Aα=pα(Nα+1)A_\alpha=p_\alpha(N_{\alpha+1})はRRのイデアルであり、pαp_\alphaのNα+1N_{\alpha+1}への制限の核はNαN_\alphaである。S={α<κ∣Aα≠0}S=\{\alpha<\kappa\mid A_\alpha\ne0\}とおく。RRは単項イデアル整域なので、各α∈S\alpha\in Sに対してAα=dαRA_\alpha=d_\alpha Rとなるdα≠0d_\alpha\ne0が存在し、pα(xα)=dαp_\alpha(x_\alpha)=d_\alphaとなるxα∈Nα+1x_\alpha\in N_{\alpha+1}が存在する。選択公理により、そのような対(dα,xα)(d_\alpha,x_\alpha)をすべてのα∈S\alpha\in Sについて選ぶ。

各α≤κ\alpha\leq\kappaに対して、族(xβ)β∈S∩α(x_\beta)_{\beta\in S\cap\alpha}はNαN_\alphaに値を取る。§E6.3 補題 4.5により、この族を標準基底の像とするRR-線形写像

φα ⁣:R⊕(S∩α)⟶Nα\varphi_\alpha\colon R^{\oplus(S\cap\alpha)}\longrightarrow N_\alpha

が一意に定まる。

φ0\varphi_0は零加群から零加群への同型である。α<κ\alpha<\kappaとし、φα\varphi_\alphaが同型であると仮定する。α∉S\alpha\notin SならばAα=0A_\alpha=0なのでNα+1=NαN_{\alpha+1}=N_\alphaであり、S∩(α+1)=S∩αS\cap(\alpha+1)=S\cap\alphaからφα+1=φα\varphi_{\alpha+1}=\varphi_\alphaである。α∈S\alpha\in Sならば、任意のy∈Nα+1y\in N_{\alpha+1}に対してpα(y)=adαp_\alpha(y)=a d_\alphaとなるa∈Ra\in Rが存在する。y−axα∈Nαy-a x_\alpha\in N_\alphaであるからNα+1=Nα+RxαN_{\alpha+1}=N_\alpha+Rx_\alphaである。また、axα∈Nαa x_\alpha\in N_\alphaならばadα=0a d_\alpha=0となる。RRは整域でdα≠0d_\alpha\ne0なのでa=0a=0であり、写像R→RxαR\to Rx_\alpha,a↦axαa\mapsto a x_\alphaは同型である。したがって

Nα+1=Nα⊕RxαN_{\alpha+1}=N_\alpha\oplus Rx_\alpha

であり、φα\varphi_\alphaが同型であることと合わせてφα+1\varphi_{\alpha+1}も同型である。

0<λ≤κ0<\lambda\leq\kappaを極限順序数とし、すべてのα<λ\alpha<\lambdaでφα\varphi_\alphaが同型であると仮定する。任意のy∈Nλy\in N_\lambdaは基底(uβ)β<λ(u_\beta)_{\beta<\lambda}に関して有限台をもつ。λ\lambdaは極限順序数なので、その台のすべての添字より大きいα<λ\alpha<\lambdaを取ることができる。台が空の場合はα=0\alpha=0とする。するとy∈Nαy\in N_\alphaであり、φα\varphi_\alphaの全射性からyyはφλ\varphi_\lambdaの像に属する。一方、z∈ker⁡φλz\in\ker\varphi_\lambdaもS∩λS\cap\lambda上の有限台をもつので、あるα<λ\alpha<\lambdaに対してz∈R⊕(S∩α)z\in R^{\oplus(S\cap\alpha)}である。φλ\varphi_\lambdaのこの部分加群への制限は、φα\varphi_\alphaと包含Nα⊆NλN_\alpha\subseteq N_\lambdaの合成に等しい。φα\varphi_\alphaは単射なのでz=0z=0であり、φλ\varphi_\lambdaは同型である。

§E1.17 定理 1.1 (1)と§E1.17 定理 1.1 (3)を順序数κ+1\kappa+1に適用すると、すべてのα≤κ\alpha\leq\kappaに対してφα\varphi_\alphaは同型である。特に§E6.3 定義 4.6 (3)より(xα)α∈S(x_\alpha)_{\alpha\in S}はNNの基底であり、J=θ(S)⊆IJ=\theta(S)\subseteq Iとおけば(xθ−1(j))j∈J(x_{\theta^{-1}(j)})_{j\in J}が所要の基底となる。非零可換環上の基底の濃度は§E6.10 系 2.11により不変なので、#J≤#I\#J\leq\#Iが階数不等式を与える。▨

注意 1.2.RRを単項イデアル整域、FFを有限階数の自由RR-加群、NNをFFの部分加群とする。RRのすべてのイデアルは一元生成なので、§E6.18 定理 1.2 (4)よりRRは Noether 環である。したがって、§E6.18 命題 5.1によりNNは有限生成である。また、FFは§E6.53 命題 7.3によりねじれなしであり、その部分加群NNもねじれなしである。したがって§E6.53 命題 10.2を適用することでもNNの自由性が従う。無限階数の場合にはNNが有限生成であるとは限らないため、この構造定理をそのまま適用することはできない。

例 1.3.F=⨁n∈N≥0ZenF=\bigoplus_{n\in\N}\Z e_nとし、NNを係数の和が偶数である元全体とする。係数の和を22で割った余りを取る準同型F→Z/2ZF\to\Z/2\Zの核がNNなので、NNはFFの部分加群である。このとき

x0=2e0,xn=en−e0(n∈N≥1)x_0=2e_0,\qquad x_n=e_n-e_0\quad(n\in\NN)

はNNの基底となる。実際、y=∑n∈N≥0anen∈Ny=\sum_{n\in\N}a_ne_n\in Nに対して、有限和∑n∈N≥0an\sum_{n\in\N}a_nは偶数なので

y=∑n∈N≥0an2x0+∑n∈N≥1anxny=\frac{\sum_{n\in\N}a_n}{2}x_0 +\sum_{n\in\NN}a_nx_n

と書くことができる。右辺の係数は、n∈N≥1n\in\NNに対するene_nの係数を比較し、次にe0e_0の係数を比較すると一意に定まる。各ene_nはNNに属さないので、この基底はFFの標準基底の部分族ではない。さらにNNはFFの直和因子ではない。実際、F=N⊕QF=N\oplus Qと書くことができるならば、e0=n+qe_0=n+q(n∈Nn\in N,q∈Qq\in Q)と分解すると、2q=2e0−2n∈N∩Q=02q=2e_0-2n\in N\cap Q=0となる。FFの元の係数は整数なので2q=02q=0からq=0q=0が従い、e0=n∈Ne_0=n\in Nとなるが、e0e_0の係数の和は奇数である。

2 射影加群への帰結

系 2.1.RRを単項イデアル整域とする。このとき、任意の射影RR-加群は自由である。

証明.PPを射影RR-加群とする。§E6.14 命題 1.3 (3)により、ある自由RR-加群FFとRR-加群QQに対してF≅P⊕QF\cong P\oplus Qとなる。この同型によりPPをFFの部分加群と同一視すると、定理 1.1よりPPは自由である。▨

3 双線形形式と交代形式

定義 3.1.RRを可換環、LLをRR加群とする。

  1. 写像Q ⁣:L×L→RQ\colon L\times L\to Rが各変数についてRR線形であるとき、QQをLL上の双線形形式 (bilinear form) という。
  2. 双線形形式QQが任意のz∈Lz\in Lに対してQ(z,z)=0Q(z,z)=0を満たすとき、QQを交代形式 (alternating form) という。
  3. 双線形形式QQに対するRR線形写像 ΦQ ⁣:L⟶Hom⁡R(L,R),ΦQ(x)(y)=Q(x,y)\Phi_Q\colon L\longrightarrow\Hom_R(L,R),\qquad \Phi_Q(x)(y)=Q(x,y) が同型であるとき、QQはユニモジュラー (unimodular) であるという。

例 3.2.R=Z/2ZR=\Z/2\Z上の加群L=RL=Rに対してQ(a,b)=abQ(a,b)=abとおく。このとき、QQは双線形であり、任意のa,b∈Ra,b\in Rに対してQ(a,b)=−Q(b,a)Q(a,b)=-Q(b,a)が成り立つ。しかしQ(1,1)=1≠0Q(1,1)=1\ne0なので、QQは交代形式ではない。

補題 3.3.RRを可換環、LLをRR加群、Q ⁣:L×L→RQ\colon L\times L\to Rを交代形式とする。このとき、任意のu,v∈Lu,v\in Lに対してQ(u,v)=−Q(v,u)Q(u,v)=-Q(v,u)が成り立つ。

mmを非負整数とし、x1,y1,…,xm,ym∈Lx_1,y_1,\ldots,x_m,y_m\in Lが、すべての1≤i,j≤m1\leq i,j\leq mに対して

Q(xi,yj)=δij,Q(xi,xj)=Q(yi,yj)=0Q(x_i,y_j)=\delta_{ij},\qquad Q(x_i,x_j)=Q(y_i,y_j)=0

を満たすとする。このとき、これらの元は、その生成する部分加群HHの基底である。

H⊥={z∈L∣すべての h∈H に対して Q(h,z)=0}H^\perp=\{z\in L\mid \text{すべての }h\in H\text{ に対して }Q(h,z)=0\}

とおくと、L=H⊕H⊥L=H\oplus H^\perpであり、HHへの射影は

p ⁣:L⟶H,p(z)=∑i=1m(Q(z,yi)xi−Q(z,xi)yi)p\colon L\longrightarrow H,\qquad p(z)=\sum_{i=1}^{m}\bigl(Q(z,y_i)x_i-Q(z,x_i)y_i\bigr)

で与えられる。

さらに、RRが非零単項イデアル整域であり、LLが階数2m2mの自由加群であるならば、H⊥=0H^\perp=0である。

証明.u,v∈Lu,v\in Lに対し、交代性と双線形性から

0=Q(u+v,u+v)=Q(u,v)+Q(v,u)0=Q(u+v,u+v)=Q(u,v)+Q(v,u)

を得る。

ai,bi∈Ra_i,b_i\in Rが∑i(aixi+biyi)=0\sum_i(a_ix_i+b_iy_i)=0を満たすとする。第二変数をyjy_jとして、この等式の両辺に双線形形式を適用するとaj=0a_j=0を得る。第二変数をxjx_jとして同じ双線形形式を適用すると−bj=0-b_j=0を得る。したがって、x1,y1,…,xm,ymx_1,y_1,\ldots,x_m,y_mはHHの基底である。

表示された式で定めたppはRR線形であり、各jjについてp(xj)=xjp(x_j)=x_j、p(yj)=yjp(y_j)=y_jである。よってp∣H=id⁡Hp|_H=\id_Hである。また、任意のz∈Lz\in Lと各jjについて

Q(p(z),xj)=Q(z,xj),Q(p(z),yj)=Q(z,yj)Q(p(z),x_j)=Q(z,x_j),\qquad Q(p(z),y_j)=Q(z,y_j)

であるから、反対称性によりz−p(z)∈H⊥z-p(z)\in H^\perpである。したがってL=H+H⊥L=H+H^\perpである。z∈H⊥z\in H^\perpならばQ(z,xi)=Q(z,yi)=0Q(z,x_i)=Q(z,y_i)=0であり、p(z)=0p(z)=0である。p∣H=id⁡Hp|_H=\id_Hと合わせるとH∩H⊥=0H\cap H^\perp=0を得る。ゆえにL=H⊕H⊥L=H\oplus H^\perpであり、ppはこの分解のHH成分への射影である。

RRが非零単項イデアル整域であり、LLが階数2m2mの自由加群であるとする。定理 1.1によりH⊥H^\perpは有限階数の自由加群である。その階数をrrとすると、直和分解からLLの2m+r2m+r個の元からなる基底を得る。§E6.10 系 2.11により2m+r=2m2m+r=2mなので、r=0r=0となる。したがってH⊥=0H^\perp=0である。▨

4 ユニモジュラー交代形式の標準形

定理 4.1.RRを非零単項イデアル整域、LLを有限階数の自由RR加群、Q ⁣:L×L→RQ\colon L\times L\to Rをユニモジュラー交代形式とする。このとき、ある非負整数ggとLLの基底x1,y1,…,xg,ygx_1,y_1,\ldots,x_g,y_gが存在し、すべての1≤i,j≤g1\leq i,j\leq gに対して

Q(xi,yj)=δij,Q(xi,xj)=Q(yi,yj)=0Q(x_i,y_j)=\delta_{ij},\qquad Q(x_i,x_j)=Q(y_i,y_j)=0

が成り立つ。特に、LLの階数は2g2gである。同値に、基底をx1,y1,…,xg,ygx_1,y_1,\ldots,x_g,y_gの順に並べたとき、QQの行列は

Jg:=⨁i=1g(01−10)J_g:=\bigoplus_{i=1}^{g}\begin{pmatrix}0&1\\-1&0\end{pmatrix}

である。g=0g=0のとき、J0J_0は0×00\times0の空行列とする。

証明.LLの階数をnnとする。n=0n=0の場合、空の基底が結論を満たす。n>0n>0とし、階数がnnより小さい自由RR加群について主張が成り立つと仮定する。

LLの基底の元を一つ取り、xxとおく。§E6.3 補題 4.5により、xxでの値が11、他の基底の元での値が00であるRR線形写像f ⁣:L→Rf\colon L\to Rが存在する。ΦQ\Phi_Qは全射であるから、ΦQ(y)=−f\Phi_Q(y)=-fを満たすy∈Ly\in Lが存在する。補題 3.3の反対称性により、Q(x,y)=−Q(y,x)=f(x)=1Q(x,y)=-Q(y,x)=f(x)=1となる。

補題 3.3により、H=Rx+RyH=Rx+Ryは基底x,yx,yをもつ。また、N=H⊥N=H^\perpとおくとL=H⊕NL=H\oplus Nである。定理 1.1によりNNは有限階数の自由加群である。その階数をrrとすると、HHとNNの基底を合わせてLLの基底を得るので、§E6.10 系 2.11によりn=2+rn=2+rである。特にr<nr<nである。

QN=Q∣N×NQ_N=Q|_{N\times N}とおく。QNQ_Nは交代形式である。ΦQN(z)=0\Phi_{Q_N}(z)=0となるz∈Nz\in Nを取ると、Q(z,N)=0Q(z,N)=0である。z∈H⊥z\in H^\perpからQ(H,z)=0Q(H,z)=0である。したがって、反対称性によりQ(z,H)=0Q(z,H)=0である。L=H⊕NL=H\oplus NによりΦQ(z)=0\Phi_Q(z)=0となるので、ΦQ\Phi_Qの単射性からz=0z=0を得る。

λ∈Hom⁡R(N,R)\lambda\in\Hom_R(N,R)を取り、直和分解の射影をπN ⁣:L→N\pi_N\colon L\to Nとする。ΦQ\Phi_Qの全射性により、ΦQ(w)=λ∘πN\Phi_Q(w)=\lambda\circ\pi_Nを満たすw∈Lw\in Lが存在する。任意のh∈Hh\in Hに対してQ(w,h)=λ(πN(h))=0Q(w,h)=\lambda(\pi_N(h))=0であるから、反対称性によりQ(h,w)=0Q(h,w)=0となり、w∈H⊥=Nw\in H^\perp=Nである。NNへ制限するとΦQN(w)=λ\Phi_{Q_N}(w)=\lambdaを得る。よってΦQN\Phi_{Q_N}は同型であり、QNQ_Nはユニモジュラーである。

帰納法の仮定を(N,QN)(N,Q_N)へ適用し、得られた基底にx,yx,yを加える。HHとNNは直交する。また、補題 3.3の反対称性により逆順の対も零である。したがって、得られた基底は結論の等式を満たす。▨

例 4.2.L=Z2L=\Z^2とし、双線形形式QQを

Q((a,b),(c,d))=2(ad−bc)Q\bigl((a,b),(c,d)\bigr)=2(ad-bc)

で定める。このとき、QQは交代形式であり、標準基底に関する行列は

2(01−10)2\begin{pmatrix}0&1\\-1&0\end{pmatrix}

である。Q((a,b),(1,0))=−2bQ((a,b),(1,0))=-2bとQ((a,b),(0,1))=2aQ((a,b),(0,1))=2aから、Q((a,b),z)=0Q((a,b),z)=0がすべてのz∈Lz\in Lに対して成り立つならば(a,b)=0(a,b)=0である。反対称性により右核も零であり、QQは非退化である。

一方、ΦQ\Phi_Qの像の各元は(1,0)(1,0)に偶数の値を取る。したがってf(a,b)=af(a,b)=aで定まる整数線形写像f ⁣:L→Zf\colon L\to\Zはこの像に属さず、QQはユニモジュラーではない。また、すべてのu,v∈Lu,v\in Lに対してQ(u,v)∈2ZQ(u,v)\in2\Zであるため、Q(u,v)=1Q(u,v)=1となる対は存在しない。

5 PID 仮定の反例

問題 5.1.kkを体、R=k[x,y]R=k[x,y]とし、I=(x,y)I=(x,y)と置く。このときRRは整域であるが PID でなく、自由RR-加群RRの部分加群IIは自由でないことを示せ。

解答.

k[x]k[x]は§E6.4 命題 2.2により整域である。k[x]k[x]を係数環としてyyの多項式を掛けると、非零な最高次係数の積が非零である。したがってR=k[x][y]R=k[x][y]も整域である。

IIのすべての元は(x,y)=(0,0)(x,y)=(0,0)での値が零であるから、1∉I1\notin Iである。I=(f)I=(f)と仮定する。x,y∈Ix,y\in Iであるため、あるg,h∈Rg,h\in Rが存在してx=fgx=fg、y=fhy=fhとなる。RRは整域であるからf,g,hf,g,hは非零である。x=fgx=fgをyyの多項式として見ると、最高次係数の積が非零であるためdeg⁡yf+deg⁡yg=0\deg_y f+\deg_y g=0である。したがってf∈k[x]f\in k[x]である。さらにy=fhy=fhのyyの係数を比較すると、あるh1∈k[x]h_1\in k[x]が存在してfh1=1fh_1=1となる。§E6.46 命題 1.1によりffは非零定数である。よってI=(f)=RI=(f)=Rとなるが、これは1∉I1\notin Iに反する。したがってIIは単項イデアルでなく、RRは PID でない。

IIが自由であると仮定し、その基底の添字集合をJJとする。包含I⊆RI\subseteq Rによって単射R⊕J→RR^{\oplus J}\to Rが得られる。非零可換環の強ランク条件§E6.10 系 2.11により#J≤1\#J\leq1である。x∈Ix\in Iは非零なのでJJは空でなく、JJは一元集合である。したがってIIは一元生成となるが、これはIIが単項イデアルでないことに反する。よってIIは自由でない。RR自身は基底11をもつ自由RR-加群であり、IIはその部分加群であるから、自由部分加群定理の PID 仮定を整域という仮定へ弱めることはできない。▨

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