1 二乗可積分関数と内積
定義 1.1.(X,F,μ)を測度空間、KをRまたはCとする。可測関数f:X→Kが 二乗可積分 (square integrable) であるとは、∫X∣f∣2dμ<∞であることをいう。二乗可積分関数全体を、μに関してほとんど至る所で等しいという同値関係で割った集合をL2(X,F,μ;K)と書く。同値類[f],[g]の和とスカラー倍を[f]+[g]=[f+g]、a[f]=[af]と定め、
⟨[f],[g]⟩=∫Xfgdμ,∥[f]∥2=(∫X∣f∣2dμ)1/2と定める。実数体ではg=gとする。
命題 1.2. 任意の測度空間(X,F,μ)とK=R,Cに対して、L2(X,F,μ;K)の演算は代表関数の選び方に依存せず、K上のベクトル空間を定める。積分で定めた内積は代表関数に依存せず、第一変数に関して線形な正定値内積である。その内積が定めるノルムは∥⋅∥2である。
証明. 二乗可積分関数f,gとa,b∈Kに対して
∣af+bg∣2≤2∣a∣2∣f∣2+2∣b∣2∣g∣2であるから、af+bgは二乗可積分である。代表関数をほとんど至る所で一致する関数に変更しても、例外となる零集合の有限和の外では和とスカラー倍が一致する。したがって、商の演算は代表関数の選び方に依存しない。ベクトル空間の各公理は関数の点ごとの演算から従う。
不等式2∣fg∣≤∣f∣2+∣g∣2によりfgは可積分である。可測性は実部・虚部と有限次元の連続な乗法から従う。§E10.10 定理 3.2により内積は代表関数に依存しない。§E10.10 定理 2.3により内積は第一変数に関して線形である。複素積分の定義から∫udμ=∫udμである。したがって、内積は共役対称である。⟨[f],[f]⟩=∫∣f∣2dμ≥0であり、§E10.10 命題 3.4により等号はf=0a.e. と同値である。▨
定理 1.3. 任意の測度空間(X,F,μ)とK=R,Cに対して、L2(X,F,μ;K)の任意の元u,vは
∣⟨u,v⟩∣≤∥u∥2∥v∥2を満たす。
系 1.4. 任意の測度空間(X,F,μ)とK=R,Cに対して、L2(X,F,μ;K)の任意の元u,vは∥u+v∥2≤∥u∥2+∥v∥2を満たす。
2 可測な極限関数と完備性
補題 2.1.(X,F,μ)を任意の測度空間とし、dn:X→K(K=R,C)を二乗可積分関数の列とする。このとき、∑n∥[dn]∥2<∞ならば、G=∑n∣dn∣は非負拡張実数値可測関数であり、
(∫XG2dμ)1/2≤n∑∥[dn]∥2である。特に、級数∑ndn(x)はほとんど至る所で絶対収束する。
証明.GN=∑n=1N∣dn∣とおく。有限回の系 1.4により∥[GN]∥2≤∑n=1N∥[dn]∥2である。GN↑Gであるから、Gは可測である。§E10.11 補題 2.1をGN2へ適用すると
∫XG2dμ≤Nliminf∫XGN2dμ≤(n∑∥[dn]∥2)2<∞を得る。§E10.10 命題 3.5によりZ={G=∞}は可測零集合である。X∖Z上では∑n∣dn(x)∣<∞なので、RまたはCの完備性によって級数は収束する。▨
定理 2.2. 任意の測度空間(X,F,μ)とK=R,Cに対して、L2(X,F,μ;K)は上の内積に関して Hilbert 空間である。すなわち、任意のL2Cauchy 列は、K値可測関数の同値類へL2ノルムで収束する。
証明.∑n=1∞∥un∥2<∞を満たすL2の列(un)をとる。可算選択公理により、各unの二乗可積分な代表関数dn:X→Kを同時に選ぶ。補題 2.1により、G=∑n∣dn∣は可測で∫XG2dμ<∞を満たし、Z={G=∞}は可測零集合である。X∖Z上で
f(x)=n=1∑∞dn(x)と定め、Z上でf=0とする。各部分和をZ上で0に変更した関数列は全点でfへ収束する。実数値の場合は可測極限の閉性、複素数値の場合は実部・虚部の可測極限の閉性から、f:X→Kは可測である。∣f∣≤Gであるからfは二乗可積分である。
各N≥1に対して、X∖Z上で
f−n=1∑Ndn≤n=N+1∑∞∣dn∣である。補題 2.1を尾部に適用し、積分の単調性と零集合上での変更に関する不変性を用いると
[f]−n=1∑Nun2≤n=N+1∑∞∥un∥2⟶0を得る。したがって、§E10.1 命題 1.5によりL2は Banach 空間であり、上の内積に関して Hilbert 空間である。▨
3 有限原子測度
例 3.1.X={0,1,2}、F=P(X)とし、μ(A)=1A(1)+21A(2)と定める。係数体をK=R,Cとする。このとき、任意の関数f:X→Kは二乗可積分であり、
∥[f]∥22=∣f(1)∣2+2∣f(2)∣2,⟨[f],[g]⟩=f(1)g(1)+2f(2)g(2)である。μ({0})=0であるから、[f]=[g]であることはf(1)=g(1)かつf(2)=g(2)と同値である。したがって、[f]↦(f(1),2f(2))はL2(X,F,μ;K)からK2への内積を保つ線形全単射である。
たとえば、実数値関数をf(0)=7,f(1)=1,f(2)=2、g(0)=−3,g(1)=2,g(2)=−1と定めると、
⟨[f],[g]⟩=2−4=−2,∥[f]∥2=3,∥[g]∥2=6を得る。f(0)とg(0)を任意の値に変更しても、同値類と内積とノルムは変わらない。
4 区間上の関数への応用
例 4.1.λ1Bの[−1,1]への制限をλとする。K=R,Cに対してH=L2([−1,1],B([−1,1]),λ;K)、M=span{1,x}とし、f(x)=x3と定める。ここでは関数をその同値類と同じ記号で表す。このとき、1,x,x3は有界かつ可測である。したがって、λ([−1,1])=2より、いずれも二乗可積分である。
多項式x2j(j=0,1,2,3)、x、x3に§E10.10 系 5.2を適用すると、
∫−11x2jdλ=2j+12(j=0,1,2,3),∫−11xdλ=∫−11x3dλ=0を得る。
したがって、e0=1/2とe1=3/2xはMの正規直交基底である。⟨f,e0⟩=0、⟨f,e1⟩=3/2(2/5)=6/5であるから、§E10.3 補題 3.2により
PMf=⟨f,e0⟩e0+⟨f,e1⟩e1=53xである。また、同補題の誤差公式により
∥f−PMf∥22=∥f∥22−∣⟨f,e0⟩∣2−∣⟨f,e1⟩∣2=72−256=1758.同補題の最良近似点の一意性により、任意のm∈Mに対して∥f−m∥22≥8/175であり、等号はm=3x/5のときに限る。
例 4.2.λ1Bの[0,1]への制限をλとする。K=R,Cに対してH=L2([0,1],B([0,1]),λ;K)とし、内積を⟨h,g⟩=∫01hgdλとする。区間[0,1/2]上の平均をとる汎関数を
F(h)=2∫[0,1/2]hdλと定める。g=21[0,1/2]とおく。このとき、∥g∥22=4λ([0,1/2])=2である。任意のh∈Hの代表関数に対してhgは可積分である。§E10.10 命題 4.1によりhの[0,1/2]への制限も可積分であり、F(h)=⟨h,g⟩である。したがって、Fは代表関数に依存しない線形汎関数であり、定理 1.3により∣F(h)∣≤2∥h∥2を満たす。定理 2.2によりHは Hilbert 空間であるから、§E10.5 定理 1.1によりgはFの一意な表現ベクトルであり、∥F∥=∥g∥2=2である。
例 4.3.λ1Bの[−π,π]への制限をλとする。K=R,Cに対してH=L2([−π,π],B([−π,π]),λ;K)とする。正規化した三角関数系
e0=2π1,cn(x)=πcos(nx),sn(x)=πsin(nx)(n≥1)がHで完全であると仮定する。
このとき、任意の正整数n,mについて、x2、xsin(nx)、xcos(nx)および三角関数の積は[−π,π]上で連続である。§E10.10 系 5.2により、それらの積分値は原始関数の端点差に等しい。積和公式と∫−ππcos(kx)dλ=∫−ππsin(kx)dλ=0(整数k=0)から、(e0,c1,s1,c2,s2,…)は正規直交系である。
f(x)=xは有界可測関数である。したがって、λ([−π,π])=2πより、f∈Hである。奇偶性と原始関数の端点差から⟨f,e0⟩=⟨f,cn⟩=0であり、
∫−ππxsin(nx)dλ=[−nxcos(nx)+n2sin(nx)]−ππ=n2π(−1)n+1.したがって、正弦係数bn=π−1∫−ππxsin(nx)dλは2(−1)n+1/nであり、⟨f,sn⟩=πbnである。定理 2.2と、完全性の仮定のもとでの§E10.3 定理 3.5により Parseval の等式を適用すると、
32π3=∫−ππx2dλ=πn=1∑∞bn2=4πn=1∑∞n21である。したがって、∑n≥1n−2=π2/6を得る。