1 形式と閉包
定義 1.1.HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とする。Hの線形部分空間D(q)と写像q:D(q)×D(q)→Kの組qで、写像qが第1変数について線形、第2変数について共役線形(K=Rでは線形)であるものを、定義域D(q)をもつH上の 形式 (sesquilinear form) という。D(q)がHで稠密であるとき、qは稠密に定義されているという。H上の形式q,q′について、D(q)⊆D(q′)であり、すべてのx,y∈D(q)についてq′(x,y)=q(x,y)が成り立つとき、q′をqの拡張といい、q⊆q′と書く。線形部分空間D0⊆D(q)について、qのD0×D0への制限を定義域D0をもつ形式とみなし、q∣D0と書く。H上の形式q,pについて、定義域D(q)∩D(p)の上で(q+p)(x,y)=q(x,y)+p(x,y)により形式q+pを定める。
H上の形式qがすべてのx,y∈D(q)についてq(y,x)=q(x,y)を満たすとき、qは 対称 (symmetric) であるという。このとき、すべてのx∈D(q)についてq(x,x)=q(x,x)であるからq(x,x)∈Rである。m∈Rとする。対称な形式qがすべてのx∈D(q)についてq(x,x)≥m∥x∥2を満たすとき、qはmで 下に有界 (bounded below) であるという。0で下に有界な形式は 非負 (nonnegative) であるという。qがmで下に有界ならば、m′≤mを満たすすべての実数m′についてqはm′で下に有界である。qがmで下に有界であるとき、x,y∈D(q)について
⟨x,y⟩q,m=q(x,y)+(1−m)⟨x,y⟩とおく。写像⟨ , ⟩q,mは第1変数について線形、第2変数について共役線形であり、qの対称性によりすべてのx,y∈D(q)について⟨y,x⟩q,m=⟨x,y⟩q,mを満たし、すべてのx∈D(q)について
⟨x,x⟩q,m=(q(x,x)−m∥x∥2)+∥x∥2≥∥x∥2を満たす。したがって⟨ , ⟩q,mはD(q)上の内積である。その誘導ノルムを∥⋅∥q,mと書く。
H上の形式qが、あるm∈Rで下に有界であり、D(q)がノルム∥⋅∥q,mについて完備であるとき、qを 閉形式 (closed form) といい、qは閉であるともいう。H上の形式qが閉形式である拡張をもつとき、qは 可閉 (closable) であるという。qの拡張である閉形式qが、qの拡張であるすべての閉形式q′についてq⊆q′を満たすとき、qをqの 閉包 (closure) という。形式q1,q2がq1⊆q2とq2⊆q1を満たすならばq1=q2であるから、閉包は存在すればただ一つである。
qをH上の閉形式とし、D0⊆D(q)を線形部分空間とする。あるm∈Rについて、qがmで下に有界であり、D0が∥⋅∥q,mについてD(q)で稠密であるとき、D0をqの 芯 (core) という。
証明.主張 (1)を示す。∥x∥≤∥x∥q,mは定義 1.1の不等式⟨x,x⟩q,m≥∥x∥2である。q(x,y)=⟨x,y⟩q,m−(1−m)⟨x,y⟩であるから、§E10.3 補題 1.2の Cauchy–Schwarz の不等式を内積⟨ , ⟩q,mとHの内積に適用すると
∣q(x,y)∣≤∥x∥q,m∥y∥q,m+∣1−m∣∥x∥∥y∥≤(1+∣1−m∣)∥x∥q,m∥y∥q,mである。q(xn,yn)−q(x,y)=q(xn−x,yn)+q(x,yn−y)であり、(yn)は収束するので(∥yn∥q,m)は有界であるから、この不等式によりq(xn,yn)→q(x,y)である。∥xn−x∥≤∥xn−x∥q,mであるから、(xn)はHのノルムについてxに収束する。
主張 (2)を示す。∥x∥q,m′2=∥x∥q,m2+(m−m′)∥x∥2であり、主張 (1)により0≤(m−m′)∥x∥2≤(m−m′)∥x∥q,m2であるから、不等式が成り立つ。qを閉形式とし、qはm0で下に有界であってD(q)は∥⋅∥q,m0について完備であるとする。qがm1で下に有界であるとし、m2=min{m0,m1}とおく。いま示した不等式により、∥⋅∥q,m0と∥⋅∥q,m1はそれぞれ∥⋅∥q,m2の定数倍で上下から評価される。したがって三つのノルムについて Cauchy 列、収束する点列とその極限、および部分集合の稠密性は一致し、D(q)は∥⋅∥q,m1について完備である。D0がqの芯であるとき、D0はある実数m3について∥⋅∥q,m3について稠密であり、同じ比較をm3とm1に行うと、D0は∥⋅∥q,m1について稠密である。▨
証明.
証明.q′はある実数m′′で下に有界であるから、m′=min{m,m′′}とおくとq′はm′で下に有界であり、補題 1.2 (2)によりD(q′)は∥⋅∥q′,m′について完備である。x∈D(q)についてq′(x,x)=q(x,x)であるから、補題 1.2 (2)により∥x∥q′,m′=∥x∥q,m′≤(1+m−m′)1/2∥x∥q,mである。したがって、包含写像k:D(q)→D(q′)はノルム空間(D(q),∥⋅∥q,m)から Banach 空間(D(q′),∥⋅∥q′,m′)への有界線形写像であり、§E10.4 定理 2.1によりk∘ι=kを満たす有界線形写像k:D→D(q′)が存在する。補題 1.2 (1)により包含写像j′:(D(q′),∥⋅∥q′,m′)→Hは有界であり、j′∘kとjはともにDからHへの有界線形写像であり、ιとの合成はともにjに等しいから、§E10.4 定理 2.1の一意性によりj′∘k=jである。したがって、すべてのξ∈Dについてjξ=kξ∈D(q′)である。
ξ∈Dがjξ=0を満たすとし、ιxn→ξを満たすD(q)の点列(xn)をとる。kξ=0であり、kの連続性によりxn=kιxnは∥⋅∥q′,m′について0に収束する。補題 1.2 (2)により∥ιxn∥D=∥xn∥q,m≤∥xn∥q,m′=∥xn∥q′,m′であるから、∥ξ∥D=limn∥ιxn∥D=0である。したがってjは単射である。
ιxn→ξ、ιyn→ηならば、kの連続性によりxn→kξ=jξ、yn→jηが∥⋅∥q′,m′について成り立つ。補題 1.2 (1)をq′に適用すると、q′(jξ,jη)=limnq′(xn,yn)=limnq(xn,yn)である。▨
主張 (2)を示す。jは単射であるから、jはDからD(q)への線形な全単射であり、qはD(q)上の形式として定まる。⟨ , ⟩DとHの内積の共役対称性によりqは対称である。x∈D(q)についてjιx=xであるから、x,y∈D(q)について
q(x,y)=⟨ιx,ιy⟩D−(1−m)⟨x,y⟩=⟨x,y⟩q,m−(1−m)⟨x,y⟩=q(x,y)であり、qはqの拡張である。ξ∈Dについて、∥j∥≤1により
q(jξ,jξ)−m∥jξ∥2=∥ξ∥D2−∥jξ∥2≥0であるから、qはmで下に有界であり、すべてのξ,η∈Dについて⟨jξ,jη⟩q,m=⟨ξ,η⟩Dが成り立つ。したがってjは Hilbert 空間Dから(D(q),⟨ , ⟩q,m)への内積を保つ線形な全単射であり、D(q)は∥⋅∥q,mについて完備である。したがってqは閉形式である。ι(D(q))はDで稠密であるから、D(q)=j(ι(D(q)))は∥⋅∥q,mについてD(q)で稠密であり、D(q)はqの芯である。q′をqの拡張である閉形式とする。主張 1.3.1によりD(q)⊆D(q′)である。ξ,η∈Dとし、ιxn→ξ、ιyn→ηを満たすD(q)の点列をとる。xn=jιxn→jξとyn→jηがHで成り立つから、§E10.3 補題 1.2による内積の連続性と主張 1.3.1により
q′(jξ,jη)=nlim(⟨ιxn,ιyn⟩D−(1−m)⟨xn,yn⟩)=⟨ξ,η⟩D−(1−m)⟨jξ,jη⟩=q(jξ,jη)である。したがってq⊆q′であり、qはqの閉包である。
主張 (1)を示す。qが可閉ならば、qの拡張である閉形式に主張 1.3.1を適用して、jは単射である。jが単射ならば、主張 (2)によりqは閉包をもち、閉包はqの拡張である閉形式であるから、qは可閉である。jが単射であるとし、(xn)を第三の条件の仮定を満たすD(q)の点列とする。ιは等長であるから(ιxn)はDの Cauchy 列であり、あるξ∈Dに収束する。jの連続性によりjξ=limnjιxn=limnxn=0であるからξ=0であり、∥xn∥q,m=∥ιxn∥D→0である。逆に第三の条件が成り立つとし、ξ∈Dがjξ=0を満たすとする。ιxn→ξを満たすD(q)の点列(xn)をとると、xn=jιxn→jξ=0がHで成り立ち、∥xn−xk∥q,m=∥ιxn−ιxk∥D→0である。第三の条件により∥ξ∥D=limn∥xn∥q,m=0であるから、jは単射である。
主張 (3)を示す。q0=q∣D0とおく。qはq0の拡張である閉形式であるから、q0は可閉である。q0はmで下に有界であるから、主張 (1)と主張 (2)をq0とmに適用すると、閉包q0はmで下に有界な閉形式である。閉包の定義によりq0⊆qであるから、D(q0)の上で∥⋅∥q0,m=∥⋅∥q,mであり、補題 1.2 (2)によりD(q0)はこのノルムについて完備である。x∈D(q)とする。補題 1.2 (2)によりD0は∥⋅∥q,mについてD(q)で稠密であるから、∥xn−x∥q,m→0を満たすD0の点列(xn)がある。(xn)はD(q0)の Cauchy 列であるから、あるx′∈D(q0)に∥⋅∥q,mについて収束し、極限の一意性によりx=x′∈D(q0)である。したがってD(q0)=D(q)であり、q0⊆qと合わせてq0=qである。▨
2 第一表現定理
定理 2.1 (第一表現定理).HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、m∈Rとし、qをmで下に有界なH上の稠密に定義された閉形式とする。
D(A)={x∈D(q):ある z∈H がすべての y∈D(q) について q(x,y)=⟨z,y⟩ を満たす}とおく。このとき、x∈D(A)に対してこのようなzはただ一つであり、これをAxと書くと、Aは定義域D(A)をもつH上の線形作用素である。Aをqに対応する作用素 (operator associated with a form) という。
- Aはmで下に有界な自己共役作用素であり、すべてのx∈D(A)とy∈D(q)についてq(x,y)=⟨Ax,y⟩が成り立つ。
- D(A)はqの芯である。D0をqの芯とし、x∈D(q)とz∈Hがすべてのy∈D0についてq(x,y)=⟨z,y⟩を満たすならば、x∈D(A)かつAx=zである。
- SをD(S)⊆D(q)を満たすH上の自己共役作用素とし、D0をqの芯とする。このとき、すべてのx∈D(S)とy∈D0についてq(x,y)=⟨Sx,y⟩が成り立つならば、S=Aである。
- m′∈Rとする。このとき、qがm′で下に有界であるための必要十分条件は、Aがm′で下に有界であることである。
証明.z,z′∈Hがともにx∈D(A)についての条件を満たすならば、すべてのy∈D(q)について⟨z−z′,y⟩=0であり、§E10.3 補題 1.2による内積の連続性とD(q)の稠密性により、すべてのy∈Hについて⟨z−z′,y⟩=0が成り立つ。y=z−z′とおいてz=z′を得る。qの第1変数についての線形性により、D(A)は線形部分空間であり、Aは線形である。
D(q)に内積⟨ , ⟩q,mを入れた内積空間をHqと書く。qは閉形式であるから、補題 1.2 (2)によりHqは Hilbert 空間である。h∈Hとする。Hq上の線形汎関数y↦⟨y,h⟩は、Cauchy–Schwarz の不等式と補題 1.2 (1)により∣⟨y,h⟩∣≤∥h∥∥y∥q,mを満たすので有界である。§E10.5 定理 1.1をHqに適用すると、すべてのy∈D(q)について⟨y,h⟩=⟨y,xh⟩q,mを満たすxh∈D(q)が存在する。両辺の複素共役をとると⟨h,y⟩=q(xh,y)+(1−m)⟨xh,y⟩であるから、すべてのy∈D(q)について
q(xh,y)=⟨h−(1−m)xh,y⟩であり、xh∈D(A)かつAxh=h−(1−m)xhである。y∈D(q)がD(A)のすべての元と⟨ , ⟩q,mについて直交するとする。h=yとおくとxy∈D(A)であるから、0=⟨y,xy⟩q,m=⟨y,y⟩であり、y=0である。§E10.3 命題 2.3を Hilbert 空間Hqに適用すると、D(A)はHqで稠密である。
主張 (1)を示す。等式q(x,y)=⟨Ax,y⟩はAの定義である。x∈Hとε>0をとる。D(q)はHで稠密であるから∥x−x′∥<εを満たすx′∈D(q)があり、D(A)はHqで稠密であるから∥x′−x′′∥q,m<εを満たすx′′∈D(A)がある。補題 1.2 (1)により∥x−x′′∥<2εであるから、D(A)はHで稠密である。x,x′∈D(A)について、qの対称性により⟨Ax,x′⟩=q(x,x′)=q(x′,x)=⟨Ax′,x⟩=⟨x,Ax′⟩であり、⟨Ax,x⟩=q(x,x)≥m∥x∥2である。したがってAはmで下に有界な対称作用素である。すべてのh∈Hについて(A−(m−1)I)xh=hであるから、im(A−(m−1)I)=Hである。§E12.12 定理 3.5 (1)を実数λ=m−1に適用すると、Aは自己共役作用素である。
主張 (2)を示す。D(A)はHqで稠密であるから、qの芯である。y∈D(q)についてφ(y)=q(x,y)−⟨z,y⟩とおく。補題 1.2 (1)と∣⟨z,y−y′⟩∣≤∥z∥∥y−y′∥q,mにより、D(q)の点列(yn)が∥⋅∥q,mについてyに収束するならばφ(yn)→φ(y)である。補題 1.2 (2)によりD0はHqで稠密であり、φはD0上で0であるから、φはD(q)上で0である。したがってx∈D(A)かつAx=zである。
主張 (3)を示す。x∈D(S)とすると、主張 (2)によりx∈D(A)かつAx=Sxである。したがってS⊆Aである。主張 (1)によりAは対称作用素であるから、§E12.12 補題 3.2 (2)によりS=Aである。
主張 (4)を示す。qがm′で下に有界ならば、x∈D(A)について⟨Ax,x⟩=q(x,x)≥m′∥x∥2であり、Aは対称作用素であるから、Aはm′で下に有界である。逆にAがm′で下に有界であるとし、x∈D(q)とする。主張 (2)により、∥xn−x∥q,m→0を満たすD(A)の点列(xn)がある。補題 1.2 (1)によりq(xn,xn)→q(x,x)かつ∥xn∥→∥x∥であるから、q(xn,xn)=⟨Axn,xn⟩≥m′∥xn∥2の極限をとってq(x,x)≥m′∥x∥2を得る。▨
証明.(1)を示す。u,v∈D(qa)について2∣auv∣≤∣a∣∣u∣2+∣a∣∣v∣2であるからauvは可積分であり、qaはH上の形式である。aは実数値であるからqaは対称であり、qa(u,u)=∫Ωa∣u∣2dμ≥m∥u∥2である。w=a−m+1とおくと、μ-ほとんどすべての点でw≥1、w≤∣a∣+∣1−m∣、∣a∣≤w+∣1−m∣が成り立つ。したがってu∈Hについて、w1/2u∈Hであることは∣a∣1/2u∈Hであることと同値であり、u∈D(qa)について
∥u∥qa,m2=∫Ω(a−m+1)∣u∣2dμ=∥w1/2u∥2である。Φu=w1/2uにより線形写像Φ:D(qa)→Hを定めると、Φは∥⋅∥qa,mについて等長である。g∈Hについてu=w−1/2gとおくと、∣u∣≤∣g∣によりu∈Hであり、w1/2u=g∈Hであるからu∈D(qa)かつΦu=gである。したがってΦは等長な線形全単射であり、Hは完備であるから、D(qa)は∥⋅∥qa,mについて完備である。u∈D(Ma)ならば∣a∣∣u∣2=∣au∣∣u∣≤21(∣au∣2+∣u∣2)は可積分であるから、D(Ma)⊆D(qa)である。Maは自己共役作用素であるからD(Ma)は稠密であり、qaは稠密に定義されている。u∈D(Ma)とv∈D(qa)について、au∈Hであるから⟨Mau,v⟩=∫Ωauvdμ=qa(u,v)である。D(qa)はqaの芯であるから、定理 2.1 (3)によりqaに対応する作用素はMaである。
(2)を示す。Ω=N≥1とし、ΣをN≥1の冪集合、μを数え上げ測度とし、a(n)=dnとおく。数え上げ測度に関する積分は絶対収束する和であるから、H=ℓ2、D(qa)=D(qd)、qa=qdであり、D(Ma)=D(Dd)かつMa=Ddである。(1)により、qdはmで下に有界な稠密に定義された閉形式であり、qdに対応する作用素はDdである。x∈D(qd)とし、xの第N項までを残して他を0とした数列をx(N)∈Fとすると、
∥x−x(N)∥qd,m2=n>N∑(dn−m+1)∣xn∣2である。∑n(dn−m+1)∣xn∣2≤∑n(∣dn∣+∣1−m∣)∣xn∣2<∞であるから、右辺はN→∞のとき0に収束する。したがってFはqdの芯である。▨
証明.n≥1についてfn(t)=max{0,1−n∣t∣}とおく。fnは台が[−1/n,1/n]に含まれる連続関数であり、fn(0)=1と0≤fn≤1[−1/n,1/n]を満たすから、fn∈D(q)かつ∥fn∥2≤2/nである。
(1)を示す。qは第1変数について線形、第2変数について共役線形であり、q(g,f)=q(f,g)とq(f,f)=∣f(0)∣2≥0を満たす。§E10.23 定理 3.3によりD(q)はHで稠密である。したがってqは稠密に定義された非負の形式である。n,k≥1についてq(fn−fk,fn−fk)=0であるから、∥fn−fk∥q,0=∥fn−fk∥≤∥fn∥+∥fk∥→0であり、∥fn∥→0である。一方∥fn∥q,02=1+∥fn∥2≥1である。補題 1.3 (1)によりqは可閉でない。
(2)を示す。Hのすべての元と直交する元は0であり、D(q)は稠密であるから、Afはfからただ一つに定まる。f∈D(q)がf(0)=0を満たすならば、すべてのg∈D(q)についてq(f,g)=0=⟨0,g⟩であるから、f∈D(A)かつAf=0である。f∈D(q)がf(0)=0を満たし、z∈Hがすべてのg∈D(q)についてq(f,g)=⟨z,g⟩を満たすと仮定する。g=fnとおくと、Cauchy–Schwarz の不等式により∣f(0)∣=∣⟨z,fn⟩∣≤∥z∥∥fn∥であり、右辺はn→∞のとき0に収束するから、∣f(0)∣≤0が成り立つ。これはf(0)=0に反する。したがってD(A)={f∈D(q):f(0)=0}である。g∈D(q)についてg−g(0)fn∈D(A)であり、∥g−(g−g(0)fn)∥=∣g(0)∣∥fn∥→0であるから、D(A)の閉包はD(q)を含み、D(A)はHで稠密である。A=0であるからAは対称作用素であり、すべてのg∈Hとf∈D(A)について⟨Af,g⟩=0=⟨f,0⟩であるからD(A∗)=Hである。f1∈Hの連続な代表関数は0で値1をとるからf1∈/D(A)であり、D(A)=D(A∗)である。したがってAは自己共役作用素でない。f∈D(A)について∥f1−f∥q,02≥∣f1(0)−f(0)∣2=1であるから、D(A)は∥⋅∥q,0についてD(q)で稠密でない。
(3)を示す。このようなTが存在すると仮定する。すべてのf∈D(q)とg∈D(q)についてq(f,g)=⟨Tf,g⟩であるから、D(A)の定義によりD(q)⊆D(A)である。一方、f1∈D(q)であり、f1(0)=1であるから、(2)によりf1∈/D(A)である。これは矛盾である。▨
3 Friedrichs 拡張
定理 3.1 (Friedrichs 拡張).HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、m∈Rとし、Tをmで下に有界なH上の対称作用素とする。定義域D(T)の上でqT(x,y)=⟨Tx,y⟩によりH上の形式qTを定める。
- qTはmで下に有界な稠密に定義された形式であり、可閉である。その閉包qTはmで下に有界な稠密に定義された閉形式であり、D(T)はqTの芯である。
- qTに対応する作用素をAFとする。AFはTの拡張であってmで下に有界な自己共役作用素であり、D(AF)=D(T∗)∩D(qT)かつすべてのx∈D(AF)についてAFx=T∗xが成り立つ。
- SがTの拡張である自己共役作用素でD(S)⊆D(qT)を満たすならば、S=AFである。
AFをTの Friedrichs 拡張 (Friedrichs extension) という。
証明.主張 (1)を示す。Tは線形であるからqTは形式である。x,y∈D(T)について、Tの対称性によりqT(y,x)=⟨Ty,x⟩=⟨y,Tx⟩=qT(x,y)であり、qT(x,x)=⟨Tx,x⟩≥m∥x∥2である。D(T)は稠密であるから、qTはmで下に有界な稠密に定義された形式である。qTとmについて補題 1.3のD、ι、jをとる。y∈D(T)とし、w=Ty+(1−m)yとおく。x∈D(T)について、Tの対称性により
⟨ιx,ιy⟩D=⟨Tx,y⟩+(1−m)⟨x,y⟩=⟨x,w⟩=⟨jιx,w⟩である。D上の写像ξ↦⟨ξ,ιy⟩Dとξ↦⟨jξ,w⟩は、§E10.3 補題 1.2による内積の連続性とjの連続性により連続であり、稠密な部分集合ι(D(T))の上で一致するから、D全体で一致する。ξ∈Dがjξ=0を満たすならば、すべてのy∈D(T)について⟨ξ,ιy⟩D=0であり、内積の連続性とι(D(T))の稠密性により⟨ξ,ξ⟩D=0であるから、ξ=0である。したがってjは単射であり、補題 1.3 (1)によりqTは可閉である。補題 1.3 (2)により、閉包qTはmで下に有界であり、D(T)はqTの芯である。D(T)⊆D(qT)であるから、qTは稠密に定義されている。
主張 (2)を示す。主張 (1)により、qTは定理 2.1の仮定を満たす。x∈D(T)とすると、すべてのy∈D(T)についてqT(x,y)=qT(x,y)=⟨Tx,y⟩であり、D(T)はqTの芯であるから、定理 2.1 (2)によりx∈D(AF)かつAFx=Txである。したがってT⊆AFである。定理 2.1 (1)により、AFはmで下に有界な自己共役作用素である。§E12.12 命題 2.2 (3)によりAF=AF∗⊆T∗であるから、D(AF)⊆D(T∗)∩D(qT)であり、すべてのx∈D(AF)についてAFx=T∗xである。逆にx∈D(T∗)∩D(qT)とし、y∈D(T)とする。y∈D(AF)かつAFy=Tyであるから、定理 2.1 (1)とT∗の定義によりqT(y,x)=⟨Ty,x⟩=⟨y,T∗x⟩である。qTの対称性により、両辺の複素共役をとってqT(x,y)=⟨T∗x,y⟩を得る。D(T)はqTの芯であるから、定理 2.1 (2)によりx∈D(AF)である。
主張 (3)を示す。§E12.12 命題 2.2 (3)によりS=S∗⊆T∗であるから、D(S)⊆D(T∗)∩D(qT)=D(AF)であり、主張 (2)によりすべてのx∈D(S)についてSx=T∗x=AFxである。したがってS⊆AFであり、AFは対称作用素であるから、§E12.12 補題 3.2 (2)によりS=AFである。▨
証明.定理 2.1 (1)により、mで下に有界な稠密に定義された閉形式qに対応する作用素はmで下に有界な自己共役作用素であるから、写像が定まる。Aをmで下に有界な自己共役作用素とする。Aはmで下に有界な対称作用素であるから、定理 3.1 (1)によりqAはmで下に有界な稠密に定義された閉形式であり、定理 3.1 (2)によりqAに対応する作用素AFはA⊆AFを満たす対称作用素である。§E12.12 補題 3.2 (2)によりAF=Aである。逆に、qをmで下に有界な稠密に定義された閉形式とし、Aをqに対応する作用素とする。定理 2.1 (1)により、すべてのx,y∈D(A)についてq(x,y)=⟨Ax,y⟩であるから、q∣D(A)=qAである。定理 2.1 (2)によりD(A)はqの芯であるから、補題 1.3 (3)によりqA=qである。したがって、A↦qAはqに対応する作用素を対応させる写像の逆写像である。▨
系 3.3.Hを複素 Hilbert 空間とし、Tをある実数mで下に有界なH上の閉な対称作用素とし、K±をTの欠損部分空間、(n+,n−)をTの欠損指数とする。このときK+からK−へのユニタリ作用素が存在し、n+=n−である。
証明.定理 3.1 (2)により、Tの拡張である自己共役作用素AFが存在する。§E12.12 定理 4.3 (2)により、ユニタリ作用素W:K+→K−が存在する。Wは線形な全単射であるからK+とK−の次元は等しく、n+=n−である。▨
例 3.4.定理 3.1の仮定からTが下に有界であることを外すと、Tの拡張である自己共役作用素は存在するとは限らない。実際、§E12.12 例 4.4の作用素TSは、右シフトの Cayley 変換の逆として得られるℓ2上の閉な対称作用素であり、欠損指数は(0,1)であって、TSの拡張である自己共役作用素は存在しない。欠損指数が等しくないから、系 3.3により、TSはどの実数でも下に有界でない。
4 KLMN の定理
定理 4.1 (KLMN の定理).HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、m∈Rとし、qをmで下に有界なH上の稠密に定義された閉形式とし、pをD(q)⊆D(p)を満たすH上の対称な形式とする。実数a,bが0≤a<1、b≥0を満たし、すべてのx∈D(q)について
∣p(x,x)∣≤a(q(x,x)−m∥x∥2)+b∥x∥2を満たすとする。
- 定義域D(q)をもつ形式q+pはm−bで下に有界な稠密に定義された閉形式であり、すべてのx∈D(q)について
(1−a)∥x∥q,m2≤∥x∥q+p,m−b2≤(1+a+2b)∥x∥q,m2
が成り立つ。D(q)の線形部分空間がqの芯であるための必要十分条件は、それがq+pの芯であることである。
- D(C)⊆D(q)を満たし、すべてのx∈D(C)とy∈D(q)についてq(x,y)+p(x,y)=⟨Cx,y⟩を満たすH上の自己共役作用素Cがただ一つ存在する。Cはq+pに対応する作用素であり、m−bで下に有界である。
証明.主張 (1)を示す。D(q)∩D(p)=D(q)であり、qとpは対称であるから、q+pは定義域D(q)をもつ対称な形式である。x∈D(q)とし、r(x)=q(x,x)−m∥x∥2≥0とおく。仮定の不等式により
(q+p)(x,x)≥q(x,x)−ar(x)−b∥x∥2=(1−a)r(x)+(m−b)∥x∥2≥(m−b)∥x∥2であるから、q+pはm−bで下に有界である。∥x∥q,m2=r(x)+∥x∥2であり、仮定の不等式により
∥x∥q+p,m−b2=r(x)+p(x,x)+(1+b)∥x∥2は(1−a)r(x)+∥x∥2以上で(1+a)r(x)+(1+2b)∥x∥2以下であるから、二つのノルムの不等式が成り立つ。この不等式により、∥⋅∥q+p,m−bと∥⋅∥q,mについてD(q)の Cauchy 列、収束する点列とその極限、および部分集合の稠密性は一致する。qは閉形式であるから、補題 1.2 (2)によりD(q)は∥⋅∥q,mについて完備であり、したがって∥⋅∥q+p,m−bについて完備である。q+pは閉形式であり、D(q)は稠密であるから稠密に定義されている。補題 1.2 (2)により、D(q)の線形部分空間がqの芯であることは∥⋅∥q,mについて稠密であることと同値であり、q+pの芯であることは∥⋅∥q+p,m−bについて稠密であることと同値であるから、両者は同値である。
主張 (2)を示す。主張 (1)によりq+pは定理 2.1の仮定をm−bについて満たす。q+pに対応する作用素をCとすると、定理 2.1 (1)により、Cはm−bで下に有界な自己共役作用素であり、D(C)⊆D(q)を満たし、すべてのx∈D(C)とy∈D(q)について(q+p)(x,y)=⟨Cx,y⟩を満たす。C′が同じ性質をもつ自己共役作用素ならば、D(q)はq+pの芯であるから、定理 2.1 (3)によりC′=Cである。▨
例 4.2.定理 4.1の仮定a<1をa=1に置き換えることはできない。ℓ2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、qdを例 2.2 (2)の閉形式でdn=nとしたものとし、p=−qdとおく。qdは0で下に有界であり、pはD(p)=D(qd)を満たす対称な形式であって、すべてのx∈D(qd)について∣p(x,x)∣=qd(x,x)であるから、m=0、a=1、b=0として定理 4.1の不等式が成り立つ。qd+pはD(qd)上の零形式であるから、0以下のすべての実数m′で下に有界であり、∥x∥qd+p,m′=(1−m′)1/2∥x∥である。x=(1/n)n≥1はℓ2に属するが、∑nn∣xn∣2=∑n1/n=∞であるからx∈/D(qd)である。xの第N項までを残して他を0とした数列x(N)はD(qd)に属し、ℓ2のノルムについてxに収束する。したがって(x(N))は∥⋅∥qd+p,m′についてD(qd)の Cauchy 列であるが、D(qd)の元x′に収束するならば極限の一意性によりx′=x∈/D(qd)となるので、D(qd)の中に極限をもたない。したがってqd+pは閉形式でない。
例 4.3.ℓ2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、qdを例 2.2 (2)の閉形式でdn=n2としたものとする。qdは非負である。x∈D(qd)について、§E10.3 補題 1.2の Cauchy–Schwarz の不等式をℓ2の元(n∣xn∣)n≥1と(n−1)n≥1に適用すると∑n∣xn∣≤qd(x,x)1/2(∑nn−2)1/2<∞であるから、s(x)=∑n=1∞xnは絶対収束し、s:D(qd)→Cは線形である。D(p)=D(qd)の上でp(x,y)=s(x)s(y)と定めると、p(y,x)=p(x,y)とp(x,x)=∣s(x)∣2≥0により、pは非負の形式である。
Nを正の整数とし、x∈D(qd)とする。∣α+β∣2≤2∣α∣2+2∣β∣2と Cauchy–Schwarz の不等式により
∣s(x)∣2≤2n≤N∑xn2+2n>N∑xn2≤2N∥x∥2+2(n>N∑n2∣xn∣2)(n>N∑n−2)であり、∑n>Nn−2≤∑n>N((n−1)−1−n−1)=N−1であるから、∣p(x,x)∣≤2N−1qd(x,x)+2N∥x∥2である。c∈Rとし、正の整数NをN≥4∣c∣を満たすように選ぶ。このとき2∣c∣N−1≤21であるから、すべてのx∈D(qd)について∣cp(x,x)∣≤21qd(x,x)+2∣c∣N∥x∥2である。定理 4.1をqdとcpにm=0、a=21、b=2∣c∣Nとして適用すると、qd+cpは−2∣c∣Nで下に有界な閉形式であり、対応する自己共役作用素をもつ。
一方、pは可閉でない。実際、N≥1についてx(N)=N−1∑n=1Nen∈D(qd)とおくと、∥x(N)∥=N−1/2→0であり、すべてのN,Mについてs(x(N))=1であるからp(x(N)−x(M),x(N)−x(M))=0であり、∥x(N)−x(M)∥p,0=∥x(N)−x(M)∥→0である。∥x(N)∥p,02=1+N−1≥1であるから、補題 1.3 (1)によりpは可閉でない。定理 4.1は、単独では可閉でない形式による摂動にも適用することができる。
5 演習
問題 5.1.例 4.3でc=1とし、qd+pに対応する自己共役作用素をCとし、例 2.2 (2)によりqdに対応する作用素をDdとする。D(C)={x∈D(qd):(k2xk+s(x))k≥1∈ℓ2}であり、x∈D(C)についてCx=(k2xk+s(x))k≥1であることを示せ。さらにD(C)∩D(Dd)={x∈D(Dd):s(x)=0}であり、D(C)はD(Dd)に含まれないことを示せ。
解答.
Fを有限個の項を除いて0である数列の全体とする。例 2.2 (2)によりFはqdの芯であり、定理 4.1 (1)によりqd+pの芯である。x∈D(qd)とz∈ℓ2について、定理 2.1 (1)と定理 2.1 (2)により、x∈D(C)かつCx=zであることは、すべてのy∈Fについて(qd+p)(x,y)=⟨z,y⟩が成り立つことと同値である。Fの元はekの有限一次結合であり、両辺はyについて共役線形であるから、この条件はすべてのk≥1について(qd+p)(x,ek)=⟨z,ek⟩が成り立つことと同値である。s(ek)=1により(qd+p)(x,ek)=k2xk+s(x)であり、⟨z,ek⟩=zkであるから、条件はz=(k2xk+s(x))k≥1である。したがってx∈D(qd)がD(C)に属するための必要十分条件は(k2xk+s(x))k≥1∈ℓ2であり、このときCx=(k2xk+s(x))k≥1である。
定理 2.1 (1)によりD(Dd)⊆D(qd)であり、§E12.12 例 3.7 (3)によりD(Dd)={x∈ℓ2:(k2xk)k≥1∈ℓ2}である。x∈D(C)∩D(Dd)ならば、(k2xk+s(x))k≥1と(k2xk)k≥1はともにℓ2に属するから、その差である定数列(s(x))k≥1はℓ2に属し、s(x)=0である。逆にx∈D(Dd)がs(x)=0を満たすならば、(k2xk+s(x))k≥1=(k2xk)k≥1∈ℓ2であるからx∈D(C)である。
σ=∑k≥2k−2とおき、x1=1+σ、k≥2についてxk=−k−2と定める。∑kk2∣xk∣2=(1+σ)2+σ<∞であるからx∈D(qd)であり、s(x)=1+σ−σ=1である。k≥2についてk2xk+s(x)=0であり、x1+s(x)=2+σであるから、(k2xk+s(x))k≥1=(2+σ)e1∈ℓ2であり、x∈D(C)かつCx=(2+σ)e1である。一方k≥2についてk2xk=−1であるから(k2xk)k≥1∈/ℓ2であり、x∈/D(Dd)である。したがってD(C)はD(Dd)に含まれない。▨
解答.
(1)を示す。Tは線形であり、内積は第1変数について線形、第2変数について共役線形であるから、qは形式である。q(y,x)=⟨Ty,Tx⟩=⟨Tx,Ty⟩=q(x,y)とq(x,x)=∥Tx∥2≥0によりqは非負であり、D(T)は稠密である。∥x∥q,02=q(x,x)+∥x∥2=∥x∥2+∥Tx∥2である。
(2)を示す。(1)により、写像x↦(x,Tx)は(D(T),∥⋅∥q,0)からH×Kの部分空間G(T)への等長な線形全単射である。H×Kは Hilbert 空間であり、G(T)は閉集合であるから完備である。したがってD(T)は∥⋅∥q,0について完備であり、qは閉形式である。Aをqに対応する作用素とする。x∈D(T)とz∈Hについて、すべてのy∈D(T)について⟨Tx,Ty⟩=⟨z,y⟩が成り立つことは、複素共役をとると、すべてのy∈D(T)について⟨Ty,Tx⟩=⟨y,z⟩が成り立つことと同値であり、§E12.12 定義 2.1によりこれはTx∈D(T∗)かつT∗Tx=zであることと同値である。したがってD(A)={x∈D(T):Tx∈D(T∗)}=D(T∗T)かつA=T∗Tである。T∗Tが非負の自己共役作用素であることは§E12.12 補題 3.6 (4)であり、D(T∗T)がTの芯であることは§E12.12 補題 3.6 (3)である。
(3)を示す。Tが可閉であるとする。Tは稠密に定義された閉作用素であるから、(2)により形式q′(x,y)=⟨Tx,Ty⟩(x,y∈D(T))は閉形式であり、q⊆q′である。したがってqは可閉である。x∈D(T)について、§E12.12 補題 1.3 (2)によりxn→xかつTxn→Txを満たすD(T)の点列(xn)が存在し、(1)をTに適用すると∥xn−x∥q′,02=∥xn−x∥2+∥Txn−Tx∥2→0である。したがってD(T)はq′の芯であり、補題 1.3 (3)によりq′∣D(T)=qの閉包はq′である。逆にqが可閉であるとし、D(T)の点列(xn)がxn→0とTxn→y∈Kを満たすとする。(1)により∥xn−xk∥q,02=∥xn−xk∥2+∥Txn−Txk∥2→0であるから、補題 1.3 (1)により∥xn∥q,0→0であり、∥Txn∥≤∥xn∥q,0によりy=limnTxn=0である。§E12.12 補題 1.3 (2)によりTは可閉である。▨