1 閉作用素とレゾルベント
定義 1.1.X,YをK∈{R,C}上の Banach 空間とする。Xの線形部分空間D(T)と線形写像T:D(T)→Yの組Tを、定義域D(T)をもつXからYへの 線形作用素 (linear operator) という。X=Yのとき、TをX上の線形作用素という。D(T)がXで稠密であるとき、Tは 稠密に定義されている (densely defined) という。kerT={x∈D(T):Tx=0}、imT={Tx:x∈D(T)}と書く。X=Yのとき、λ∈Kとx∈D(T)∖{0}がTx=λxを満たすならば、λをTの 固有値 (eigenvalue)、xをλに属する 固有ベクトル (eigenvector) といい、ker(T−λI)をλに属する 固有空間 (eigenspace) という。
直積X×Yにノルム∥(x,y)∥=(∥x∥2+∥y∥2)1/2を入れる。G(T)={(x,Tx):x∈D(T)}⊆X×YをTの グラフ (graph) という。XからYへの線形作用素S,TがG(S)⊆G(T)を満たすとき、すなわちD(S)⊆D(T)かつすべてのx∈D(S)についてSx=Txが成り立つとき、TをSの 拡張 (extension) といい、S⊆Tと書く。線形部分空間D0⊆D(T)について、TのD0への制限をT∣D0と書く。
XからYへの線形作用素S,Tとα∈Kについて、S+Tを定義域D(S)∩D(T)の上で(S+T)x=Sx+Txにより、αTを定義域D(T)の上で(αT)x=α(Tx)により定める。ZをK上の Banach 空間とし、RをYからZへの線形作用素とするとき、RTを定義域{x∈D(T):Tx∈D(R)}の上で(RT)x=R(Tx)により定める。Tが単射であるとき、T−1は定義域imTをもつYからXへの線形作用素である。B∈B(X,Y)は定義域Xの線形作用素とみなし、Xの恒等作用素をIと書く。
H,KがK上の Hilbert 空間であるとき、H×Kのこのノルムは内積⟨(x,y),(x′,y′)⟩=⟨x,x′⟩+⟨y,y′⟩から定まる。H×Kは§E12.7 命題 1.6 (1)で二つの Hilbert 空間H,Kの族の Hilbert 直和をとったものであるから、この内積について Hilbert 空間である。
定義 1.2.X,YをK∈{R,C}上の Banach 空間とし、TをXからYへの線形作用素とする。G(T)がX×Yの閉集合であるとき、Tを 閉作用素 (closed operator) という。
G(T)のX×Yにおける閉包G(T)がXからYへのある線形作用素のグラフであるとき、Tは 可閉 (closable) であるという。線形作用素はそのグラフによって定まるので、このような線形作用素はただ一つである。これをTの 閉包 (closure) といい、Tと書く。G(T)=G(T)である。
Tを閉作用素とし、D0⊆D(T)を線形部分空間とする。G(T∣D0)=G(T)が成り立つとき、D0をTの 芯 (core) という。このときT∣D0は可閉であり、T∣D0=Tである。
補題 1.3.X,YをK∈{R,C}上の Banach 空間とし、TをXからYへの線形作用素とする。
- Tが閉作用素であるための必要十分条件は、D(T)の点列(xn)がXのノルムについてx∈Xに収束し、(Txn)がYのノルムについてy∈Yに収束するならば、x∈D(T)かつTx=yが成り立つことである。
- Tが可閉であること、D(T)の点列(xn)が0に収束し(Txn)がy∈Yに収束するならばy=0であること、閉作用素であるような拡張をTがもつことの三条件は同値である。Tが可閉であるとき、TはTの拡張で閉作用素であり、Tの拡張で閉作用素であるすべてのSについてT⊆Sが成り立つ。さらに、x∈XがD(T)に属するための必要十分条件は、xに収束するD(T)の点列(xn)で(Txn)がYで収束するものが存在することであり、このときTx=limnTxnである。
- Tが閉作用素であり、B∈B(X,Y)であるならば、定義域D(T)をもつ線形作用素T+Bは閉作用素である。
補題 1.4.X,YをK∈{R,C}上の Banach 空間とし、TをXからYへの閉作用素とし、c>0がすべてのx∈D(T)について∥Tx∥≥c∥x∥を満たすとする。このとき、Tは単射であり、imTはYの閉集合である。さらにimT=Yならば、T−1∈B(Y,X)かつ∥T−1∥≤c−1である。
証明.x∈D(T)がTx=0を満たすならばc∥x∥≤0であるから、Tは単射である。(xn)をD(T)の点列とし、TxnがYのノルムについてy∈Yに収束するとする。∥xn−xm∥≤c−1∥Txn−Txm∥であるから(xn)はXの Cauchy 列であり、Xの完備性によりあるx∈Xに収束する。補題 1.3 (1)によりx∈D(T)かつTx=yであるから、y∈imTである。したがってimTは閉集合である。imT=Yならば、T−1:Y→Xは線形であり、y∈Yについて∥T−1y∥≤c−1∥TT−1y∥=c−1∥y∥であるから、T−1∈B(Y,X)かつ∥T−1∥≤c−1である。▨
定義 1.5.XをK∈{R,C}上の Banach 空間とし、TをX上の線形作用素とする。λ∈Kについて、定義域D(T)をもつ線形作用素λI−TがD(T)からXへの全単射であり、その逆写像(λI−T)−1:X→XがB(X)に属するとき、λはTの レゾルベント集合 (resolvent set) に属するという。Tのレゾルベント集合をρ(T)と書き、その補集合σ(T)=K∖ρ(T)をTの スペクトル (spectrum) という。λ∈ρ(T)についてR(λ,T)=(λI−T)−1∈B(X)をTの レゾルベント作用素 (resolvent operator) という。
K=C、X={0}、T∈B(X)のとき、λI−Tが全単射であってその逆写像がB(X)に属することは、V(λI−T)=(λI−T)V=Iを満たすV∈B(X)が存在することと同値である。したがって、このときρ(T)、σ(T)、R(λ,T)は§E12.1 定義 3.2のものに一致する。
命題 1.6.XをK∈{R,C}上の Banach 空間とし、TをX上の線形作用素とする。
- λ∈ρ(T)ならば、imR(λ,T)=D(T)であり、TR(λ,T)=λR(λ,T)−I∈B(X)が成り立ち、すべてのx∈D(T)についてR(λ,T)Tx=TR(λ,T)xが成り立つ。
- ρ(T)=∅ならば、Tは閉作用素である。
- λ0∈ρ(T)とし、R0=R(λ0,T)とおく。このとき、h∈Kが∣h∣∥R0∥<1を満たすならば、λ0+h∈ρ(T)であり、
R(λ0+h,T)=n=0∑∞(−h)nR0n+1
が作用素ノルムについての収束として成り立つ。特にρ(T)はKの開集合である。
- λ,μ∈ρ(T)ならば
R(λ,T)−R(μ,T)=(μ−λ)R(λ,T)R(μ,T)
が成り立ち、R(λ,T)R(μ,T)=R(μ,T)R(λ,T)である。
- X={0}かつλ∈ρ(T)ならば、{μ∈K:∣μ−λ∣<∥R(λ,T)∥−1}⊆ρ(T)である。特に、σ(T)=∅ならば∥R(λ,T)∥≥dist(λ,σ(T))−1である。
- 写像ρ(T)→B(X)、λ↦R(λ,T)は作用素ノルムについて連続である。K=Cならば、各λ∈ρ(T)において
h→0limhR(λ+h,T)−R(λ,T)=−R(λ,T)2
が作用素ノルムについての極限として成り立つ。
証明.主張 (1)を示す。R=R(λ,T)とおく。Rは全単射λI−T:D(T)→Xの逆写像であるから、imR=D(T)であり、すべてのy∈Xについて(λI−T)Ry=y、すなわちTRy=λRy−yである。したがってTR=λR−I∈B(X)である。x∈D(T)についてR(λI−T)x=xであるから、RTx=λRx−x=TRxである。
主張 (2)を示す。λ∈ρ(T)をとり、R=R(λ,T)とおく。(xn)をD(T)の点列とし、xn→x、Txn→yとする。(λI−T)xn→λx−yであり、Rは連続であるから、xn=R(λI−T)xn→R(λx−y)である。極限の一意性によりx=R(λx−y)∈D(T)であり、(λI−T)x=λx−yからTx=yを得る。補題 1.3 (1)によりTは閉作用素である。
主張 (3)を示す。∥−hR0∥<1であるから、§E12.1 補題 3.1によりW=∑n=0∞(−h)nR0nは作用素ノルムについて収束し、W(I+hR0)=(I+hR0)W=Iを満たす。部分和はR0と可換であり、§E10.2 命題 2.4により左右からのR0の積は作用素ノルムについて連続であるから、WR0=R0W=∑n=0∞(−h)nR0n+1である。V=R0Wとおく。主張 (1)によりz∈XについてR0z∈D(T)かつ((λ0+h)I−T)R0z=(λ0I−T)R0z+hR0z=(I+hR0)zであるから、y∈XについてVy∈D(T)かつ
((λ0+h)I−T)Vy=(I+hR0)Wy=yである。x∈D(T)について((λ0+h)I−T)x=(λ0I−T)x+hR0(λ0I−T)x=(I+hR0)(λ0I−T)xであるから
V((λ0+h)I−T)x=R0W(I+hR0)(λ0I−T)x=R0(λ0I−T)x=xである。したがって(λ0+h)I−T:D(T)→Xは全単射であり、その逆写像VはB(X)に属するから、λ0+h∈ρ(T)かつR(λ0+h,T)=Vである。λ0を中心とする{λ0+h:∣h∣∥R0∥<1}はKにおけるλ0の開近傍であるから、ρ(T)は開集合である。
主張 (4)を示す。y∈Xとする。R(μ,T)y∈D(T)であり、R(λ,T)(λI−T)R(μ,T)y=R(μ,T)yと(μI−T)R(μ,T)y=yが成り立つから
R(λ,T)y−R(μ,T)y=R(λ,T)((μI−T)−(λI−T))R(μ,T)y=(μ−λ)R(λ,T)R(μ,T)yである。λとμを入れ替えるとR(μ,T)−R(λ,T)=(λ−μ)R(μ,T)R(λ,T)であり、二式からλ=μのときR(λ,T)R(μ,T)=R(μ,T)R(λ,T)を得る。λ=μのとき、二つの積は同じ作用素である。
主張 (5)を示す。R(λ,T)は単射でありX={0}であるから、∥R(λ,T)∥>0である。主張 (3)をλ0=λに適用すると、∣μ−λ∣<∥R(λ,T)∥−1を満たすすべてのμ∈Kがρ(T)に属する。したがってすべてのμ∈σ(T)について∣μ−λ∣≥∥R(λ,T)∥−1であり、σ(T)=∅ならばdist(λ,σ(T))≥∥R(λ,T)∥−1である。
主張 (6)を示す。λ∈ρ(T)とし、R=R(λ,T)とおく。h∈Kが0<∣h∣∥R∥<1を満たすとき、主張 (3)と§E10.2 命題 2.4により
∥R(λ+h,T)−R∥≤n=1∑∞∣h∣n∥R∥n+1=1−∣h∣∥R∥∣h∣∥R∥2であり、右辺はh→0のとき0に収束する。したがってλ↦R(λ,T)はλで連続である。K=Cとする。主張 (4)によりR(λ+h,T)−R=−hR(λ+h,T)Rであるから
hR(λ+h,T)−R+R2=(R−R(λ+h,T))R≤∥R(λ+h,T)−R∥∥R∥であり、右辺はh→0のとき0に収束する。▨
2 共役作用素
定義 2.1.H,KをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、TをHからKへの稠密に定義された線形作用素とする。
D(T∗)={y∈K:ある z∈H がすべての x∈D(T) について ⟨Tx,y⟩=⟨x,z⟩ を満たす}とおく。y∈D(T∗)に対して、このようなzはただ一つである。実際、z,z′∈Hがともに条件を満たすならば、すべてのx∈D(T)について⟨x,z−z′⟩=0であり、§E10.3 補題 1.2による内積の連続性とD(T)の稠密性により、すべてのx∈Hについて⟨x,z−z′⟩=0が成り立つ。x=z−z′とおくとz=z′を得る。このzをT∗yと書く。内積の第2変数についての共役線形性により、D(T∗)はKの線形部分空間であり、T∗:D(T∗)→Hは線形である。KからHへの線形作用素T∗をTの 共役作用素 (adjoint operator) という。
T∈B(H,K)のとき、§E12.1 命題 1.2によりD(T∗)=Kであり、T∗は§E12.1 命題 1.2の共役作用素に一致する。
命題 2.2.H,KをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、TをHからKへの稠密に定義された線形作用素とする。J:H×K→K×HをJ(x,y)=(−y,x)により定める。
- y∈KがD(T∗)に属するための必要十分条件は、あるc≥0がすべてのx∈D(T)について∣⟨Tx,y⟩∣≤c∥x∥を満たすことである。
- K×HにおいてG(T∗)=(JG(T))⊥が成り立つ。特にT∗は閉作用素である。
- SがHからKへの稠密に定義された線形作用素でS⊆Tを満たすならば、T∗⊆S∗である。
- kerT∗=(imT)⊥である。
- Tが可閉であるための必要十分条件は、D(T∗)がKで稠密であることである。このときT=T∗∗かつ(T)∗=T∗である。特に、Tが閉作用素ならば、D(T∗)は稠密でありT∗∗=Tである。
- B∈B(H,K)ならば、(T+B)∗=T∗+B∗であり、両辺の定義域はD(T∗)である。特にH=Kならば、すべてのλ∈Kについて(T−λI)∗=T∗−λIかつker(T∗−λI)=(im(T−λI))⊥である。
証明.主張 (1)を示す。y∈D(T∗)ならば、§E10.3 補題 1.2の Cauchy–Schwarz の不等式により∣⟨Tx,y⟩∣=∣⟨x,T∗y⟩∣≤∥T∗y∥∥x∥である。逆に、c≥0がすべてのx∈D(T)について∣⟨Tx,y⟩∣≤c∥x∥を満たすとする。線形汎関数φ:D(T)→K、φ(x)=⟨Tx,y⟩は有界であり、D(T)はHで稠密であるから、§E10.4 系 2.2によりφはφ∈H∗へ延長される。§E10.5 定理 1.1によりすべてのx∈Hについてφ(x)=⟨x,z⟩を満たすz∈Hが存在するので、y∈D(T∗)である。
主張 (2)を示す。(y,z)∈K×Hとする。x∈D(T)について⟨(y,z),J(x,Tx)⟩=−⟨y,Tx⟩+⟨z,x⟩である。したがって(y,z)∈(JG(T))⊥であることは、すべてのx∈D(T)について⟨z,x⟩=⟨y,Tx⟩、すなわち複素共役をとって⟨Tx,y⟩=⟨x,z⟩が成り立つことと同値であり、これはy∈D(T∗)かつT∗y=zであることと同値である。§E10.3 補題 1.2による内積の連続性により、直交補空間(JG(T))⊥は連続な線形汎関数w↦⟨w,v⟩(v∈JG(T))の核の共通部分として閉集合である。したがってT∗は閉作用素である。
主張 (3)を示す。y∈D(T∗)とする。すべてのx∈D(S)について⟨Sx,y⟩=⟨Tx,y⟩=⟨x,T∗y⟩であるから、y∈D(S∗)かつS∗y=T∗yである。
主張 (4)を示す。y∈kerT∗ならば、すべてのx∈D(T)について⟨Tx,y⟩=⟨x,0⟩=0であるから、y∈(imT)⊥である。逆にy∈(imT)⊥ならば、すべてのx∈D(T)について⟨Tx,y⟩=0=⟨x,0⟩であるから、y∈D(T∗)かつT∗y=0である。
主張 (5)を示す。J′:K×H→H×KをJ′(y,z)=(−z,y)により定める。JとJ′は内積を保つ線形な全単射であり、J′J=−Iである。内積を保つ線形な全単射Uと線形部分空間Mについて、U(M⊥)=(UM)⊥とU(M)=UMが成り立つ。前者は⟨Uw,Um⟩=⟨w,m⟩から、後者はUとU−1が等長であることから従う。
D(T∗)が稠密であるとする。主張 (2)をKからHへの稠密に定義された線形作用素T∗に適用すると、G(T∗∗)=(J′G(T∗))⊥である。主張 (2)とJ′JG(T)=−G(T)=G(T)により
G(T∗∗)=(J′((JG(T))⊥))⊥=((J′JG(T))⊥)⊥=(G(T)⊥)⊥であり、§E10.3 命題 2.3を Hilbert 空間H×Kに適用すると、右辺はG(T)に等しい。したがってG(T)は線形作用素T∗∗のグラフであり、Tは可閉でT=T∗∗である。
Tが可閉であるとし、z∈KがD(T∗)のすべての元と直交するとする。すべてのy∈D(T∗)について⟨(z,0),(y,T∗y)⟩=⟨z,y⟩=0であるから、主張 (2)と§E10.3 命題 2.3により
(z,0)∈G(T∗)⊥=((JG(T))⊥)⊥=JG(T)=JG(T)=JG(T)である。(z,0)=J(x,Tx)=(−Tx,x)を満たすx∈D(T)をとると、x=0であり、z=−T0=0である。したがってD(T∗)は稠密である。
Tが可閉であるとき、D(T)⊆D(T)によりTは稠密に定義されている。内積の連続性により線形部分空間Mについて(M)⊥=M⊥であるから、主張 (2)により
G((T)∗)=(JG(T))⊥=(JG(T))⊥=(JG(T))⊥=G(T∗)であり、(T)∗=T∗である。Tが閉作用素ならばTは可閉でT=Tであるから、D(T∗)は稠密でありT∗∗=Tである。
主張 (6)を示す。D(T+B)=D(T)であるからT+Bは稠密に定義されている。y∈D(T∗)ならば、すべてのx∈D(T)について⟨(T+B)x,y⟩=⟨x,T∗y⟩+⟨x,B∗y⟩であるから、y∈D((T+B)∗)かつ(T+B)∗y=T∗y+B∗yである。逆にy∈D((T+B)∗)ならば、すべてのx∈D(T)について⟨Tx,y⟩=⟨(T+B)x,y⟩−⟨Bx,y⟩=⟨x,(T+B)∗y−B∗y⟩であるから、y∈D(T∗)である。H=Kとし、B=−λIとおくと、§E12.1 命題 1.3 (2)と§E12.1 命題 1.3 (5)によりB∗=−λIであるから、(T−λI)∗=T∗−λIである。主張 (4)をT−λIに適用すると、ker(T∗−λI)=(im(T−λI))⊥を得る。▨
補題 2.3.H,KをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、TをHからKへの稠密に定義された閉作用素とする。c>0がすべてのx∈D(T)について∥Tx∥≥c∥x∥を満たし、kerT∗={0}であるとする。このとき、TはD(T)からKへの全単射であり、T−1∈B(K,H)かつ∥T−1∥≤c−1である。
証明.補題 1.4により、Tは単射であり、imTはKの閉集合である。命題 2.2 (4)により(imT)⊥=kerT∗={0}であるから、§E10.3 命題 2.3によりimT=imT={0}⊥=Kである。補題 1.4によりT−1∈B(K,H)かつ∥T−1∥≤c−1である。▨
例 2.4.ℓ2をK値数列の Hilbert 空間とし、en(n≥1)を標準基底とする。有限個の項を除いて0である数列の全体をDとすると、§E10.3 例 3.7によりDはℓ2で稠密である。x∈DについてTx=(∑n=1∞xn)e1とおき、定義域Dをもつℓ2上の線形作用素Tを定める。
N≥1についてx(N)=N−1∑n=1Nen∈Dとおくと、∥x(N)∥=N−1/2→0であり、すべてのNについてTx(N)=e1である。補題 1.3 (2)によりTは可閉でない。
y∈ℓ2とx∈Dについて⟨Tx,y⟩=(∑nxn)y1である。y1=0ならば、すべてのx∈Dについて⟨Tx,y⟩=0=⟨x,0⟩であるから、y∈D(T∗)かつT∗y=0である。y1=0ならば、単位ベクトルNx(N)について∣⟨T(Nx(N)),y⟩∣=N∣y1∣は有界でないから、命題 2.2 (1)によりy∈/D(T∗)である。したがってD(T∗)={e1}⊥であり、e1はD(T∗)のすべての元と直交する零でないベクトルであるから、D(T∗)はℓ2で稠密でない。
3 対称作用素と自己共役作用素
定義 3.1.HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、TをH上の稠密に定義された線形作用素とする。すべてのx,y∈D(T)について⟨Tx,y⟩=⟨x,Ty⟩が成り立つとき、Tを 対称作用素 (symmetric operator) という。定義 2.1により、Tが対称作用素であることはT⊆T∗と同値である。T=T∗が成り立つとき、すなわちD(T∗)=D(T)かつすべてのx∈D(T)についてT∗x=Txが成り立つとき、Tを自己共役作用素という。T∈B(H)については、定義 2.1により、この意味で自己共役作用素であることは§E12.1 定義 2.1の意味で自己共役作用素であることと同値である。
Tが対称作用素ならば、D(T)⊆D(T∗)によりD(T∗)は稠密であるから、命題 2.2 (5)によりTは可閉である。対称作用素Tの閉包Tが自己共役作用素であるとき、Tは 本質的自己共役 (essentially self-adjoint) であるという。
Tが対称作用素ならば、すべてのx∈D(T)について⟨Tx,x⟩=⟨x,Tx⟩=⟨Tx,x⟩であるから、⟨Tx,x⟩∈Rである。m∈Rとする。対称作用素Tがすべてのx∈D(T)について⟨Tx,x⟩≥m∥x∥2を満たすとき、Tはmで 下に有界 (bounded below) であるという。0で下に有界な対称作用素Tは 非負 (nonnegative) であるといい、T≥0と書く。T∈B(H)が自己共役作用素であるとき、T≥0であることはTが§E12.1 定義 2.5の正作用素であることと同値である。
補題 3.2.HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、TをH上の対称作用素とする。
- T⊆T⊆T∗であり、Tは対称作用素であり、(T)∗=T∗である。Tがm∈Rで下に有界ならば、Tもmで下に有界である。
- 自己共役作用素は閉作用素である。AがH上の自己共役作用素であり、SがA⊆Sを満たすH上の対称作用素ならば、S=Aである。
- K=Cとする。このとき、すべてのα,β∈Rとx∈D(T)について
∥(T−(α+iβ)I)x∥2=∥(T−αI)x∥2+β2∥x∥2
が成り立つ。特に∥(T−(α+iβ)I)x∥≥∣β∣∥x∥である。
- Tがm∈Rで下に有界であるとし、λをλ<mを満たす実数とする。このとき、すべてのx∈D(T)について⟨(T−λI)x,x⟩≥(m−λ)∥x∥2と∥(T−λI)x∥≥(m−λ)∥x∥が成り立つ。
証明.主張 (1)を示す。命題 2.2 (5)によりT=T∗∗かつ(T)∗=T∗である。T⊆T∗に命題 2.2 (3)を適用するとT∗∗⊆T∗であるから、T⊆T∗=(T)∗であり、Tは対称作用素である。Tがmで下に有界であるとし、x∈D(T)とする。補題 1.3 (2)により、xn→xかつTxn→Txを満たすD(T)の点列(xn)が存在する。§E10.3 補題 1.2による内積の連続性により、⟨Txn,xn⟩≥m∥xn∥2の両辺の極限をとって⟨Tx,x⟩≥m∥x∥2を得る。
主張 (2)を示す。A=A∗であり、命題 2.2 (2)によりA∗は閉作用素であるから、Aは閉作用素である。A⊆Sならば、命題 2.2 (3)とSの対称性によりS⊆S∗⊆A∗=A⊆Sであるから、S=Aである。
主張 (3)を示す。u=(T−αI)xとおく。αは実数であるからT−αIは対称作用素であり、⟨u,x⟩∈Rである。内積の第2変数についての共役線形性により⟨u,iβx⟩=−iβ⟨u,x⟩は純虚数であるから
∥u−iβx∥2=∥u∥2−2ℜ⟨u,iβx⟩+β2∥x∥2=∥u∥2+β2∥x∥2である。
主張 (4)を示す。x∈D(T)について⟨(T−λI)x,x⟩=⟨Tx,x⟩−λ∥x∥2≥(m−λ)∥x∥2である。§E10.3 補題 1.2の Cauchy–Schwarz の不等式により∥(T−λI)x∥∥x∥≥(m−λ)∥x∥2であり、x=0ならば両辺を∥x∥で割って、x=0ならば両辺が0であることから、主張を得る。▨
命題 3.3.Hを複素 Hilbert 空間とし、AをH上の自己共役作用素とする。このときC∖R⊆ρ(A)であり、すべてのλ∈C∖Rについて
∥R(λ,A)∥≤∣ℑλ∣−1,R(λ,A)∗=R(λ,A)が成り立つ。特にσ(A)⊆Rである。
証明.λ=α+iβ(α,β∈R、β=0)とする。補題 3.2 (2)と補題 1.3 (3)によりA−λIは稠密に定義された閉作用素であり、A∗=Aと命題 2.2 (6)により(A−λI)∗=A−λIである。補題 3.2 (3)により、すべてのx∈D(A)について∥(A−λI)x∥≥∣β∣∥x∥と∥(A−λI)x∥≥∣β∣∥x∥が成り立つ。後者によりker(A−λI)={0}であるから、補題 2.3により(A−λI)−1∈B(H)かつ∥(A−λI)−1∥≤∣β∣−1である。λI−A=−(A−λI)であるから、λ∈ρ(A)かつR(λ,A)=−(A−λI)−1であり、∥R(λ,A)∥≤∣β∣−1である。
x,y∈Hとし、u=R(λ,A)x、v=R(λ,A)yとおく。u,v∈D(A)であり、Aは対称作用素であるから
⟨R(λ,A)x,y⟩=⟨u,(λI−A)v⟩=λ⟨u,v⟩−⟨Au,v⟩=⟨(λI−A)u,v⟩=⟨x,R(λ,A)y⟩である。§E12.1 命題 1.2の一意性によりR(λ,A)∗=R(λ,A)である。▨
命題 3.4.HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、m∈Rとし、Aをmで下に有界なH上の自己共役作用素とする。このとき、λ<mを満たすすべての実数λについて、λ∈ρ(A)であり、(A−λI)−1=−R(λ,A)は単射な正作用素であって∥(A−λI)−1∥≤(m−λ)−1を満たす。K=Cならばσ(A)⊆[m,∞)である。
証明.λ<mを実数とする。補題 3.2 (2)と補題 1.3 (3)によりA−λIは稠密に定義された閉作用素であり、λは実数であるから、A∗=Aと命題 2.2 (6)により(A−λI)∗=A−λIである。補題 3.2 (4)により、すべてのx∈D(A)について∥(A−λI)x∥≥(m−λ)∥x∥であるから、ker(A−λI)={0}である。補題 2.3によりB=(A−λI)−1∈B(H)かつ∥B∥≤(m−λ)−1である。λI−A=−(A−λI)であるから、λ∈ρ(A)かつR(λ,A)=−Bである。Bは全単射の逆写像として単射である。
y,z∈Hとし、u=By、v=Bzとおく。A−λIは対称作用素であるから⟨By,z⟩=⟨u,(A−λI)v⟩=⟨(A−λI)u,v⟩=⟨y,Bz⟩であり、Bは自己共役作用素である。補題 3.2 (4)により⟨By,y⟩=⟨u,(A−λI)u⟩=⟨(A−λI)u,u⟩≥(m−λ)∥u∥2≥0であるから、Bは正作用素である。
K=Cならば、命題 3.3によりC∖R⊆ρ(A)であり、いま示したことにより(−∞,m)⊆ρ(A)であるから、σ(A)⊆[m,∞)である。▨
定理 3.5.HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、TをH上の対称作用素とする。
- あるλ∈Kについてim(T−λI)=Hであり、im(T−λI)がHで稠密であるならば、Tは自己共役作用素である。特に、ある実数λについてim(T−λI)=Hならば、Tは自己共役作用素である。
- K=Cであり、Tが閉作用素であるとする。このとき、Tが自己共役作用素であるための必要十分条件は、im(T−iI)=im(T+iI)=Hが成り立つことである。
- K=Cであり、Tが閉作用素であるとする。このとき、Tが自己共役作用素であるための必要十分条件は、ker(T∗−iI)=ker(T∗+iI)={0}が成り立つことである。
- K=Cとする。このとき、Tが本質的自己共役であるための必要十分条件は、ker(T∗−iI)=ker(T∗+iI)={0}が成り立つことであり、この条件はim(T−iI)とim(T+iI)がともにHで稠密であることと同値である。
証明.主張 (1)を示す。y∈D(T∗)とする。im(T−λI)=Hであるから、(T−λI)x=(T∗−λI)yを満たすx∈D(T)が存在する。T⊆T∗により(T∗−λI)(y−x)=0である。命題 2.2 (6)をλに適用するとker(T∗−λI)=(im(T−λI))⊥であり、im(T−λI)は稠密であるから、内積の連続性によりこの直交補空間は{0}である。したがってy=x∈D(T)である。これによりD(T∗)⊆D(T)であり、T⊆T∗と合わせてT=T∗を得る。λが実数ならばλ=λであるから、後半は前半の特別な場合である。
主張 (2)を示す。Tが自己共役作用素ならば、命題 3.3により±i∈ρ(T)であるから、±iI−TはD(T)からHへの全単射であり、im(T∓iI)=Hである。逆にim(T−iI)=im(T+iI)=Hならば、主張 (1)をλ=iに適用して、Tは自己共役作用素である。
主張 (3)を示す。命題 2.2 (6)により
ker(T∗−iI)=(im(T+iI))⊥,ker(T∗+iI)=(im(T−iI))⊥である。Tが自己共役作用素ならば、主張 (2)により右辺はともにH⊥={0}である。逆に二つの核が{0}であるとする。補題 1.3 (3)によりT±iIは稠密に定義された閉作用素であり、命題 2.2 (6)により(T±iI)∗=T∗∓iIである。補題 3.2 (3)により、すべてのx∈D(T)について∥(T±iI)x∥≥∥x∥である。補題 2.3によりim(T±iI)=Hであり、主張 (2)によりTは自己共役作用素である。
主張 (4)を示す。補題 3.2 (1)によりTは閉な対称作用素であり、(T)∗=T∗である。主張 (3)をTに適用すると、Tが自己共役作用素であることはker(T∗−iI)=ker(T∗+iI)={0}と同値である。上の二つの核の表示と§E10.3 命題 2.3により、ker(T∗∓iI)={0}であることはim(T±iI)={0}⊥=Hであることと同値である。▨
証明.主張 (1)を示す。J:H×K→K×Hを命題 2.2の写像とする。Jは内積を保つ線形な全単射であるからJ−1は連続であり、G(T)は閉集合であるから、JG(T)=(J−1)−1(G(T))はK×Hの閉部分空間である。§E10.3 定理 2.2と命題 2.2 (2)により、K×Hのすべての元はJG(T)の元とG(T∗)の元の和として表される。h∈Hとし、(0,h)=(−Tx,x)+(y,T∗y)(x∈D(T)、y∈D(T∗))と表すと、y=Txであるからx∈D(T∗T)であり、h=x+T∗Txである。したがってI+T∗Tは全射である。x∈D(T∗T)について、T∗の定義により⟨x,T∗Tx⟩=⟨Tx,Tx⟩であるから
⟨(I+T∗T)x,x⟩=∥x∥2+∥Tx∥2であり、§E10.3 補題 1.2の Cauchy–Schwarz の不等式により∥(I+T∗T)x∥≥∥x∥である。したがってI+T∗Tは単射であり、その逆写像Bは線形で、すべてのh∈Hについて∥Bh∥≤∥h∥を満たす。Bは全単射の逆写像であるから単射であり、imB=D(T∗T)である。
h,k∈Hとし、x=Bh、z=Bkとおく。T∗の定義により
⟨Bh,k⟩=⟨x,z⟩+⟨x,T∗Tz⟩=⟨x,z⟩+⟨Tx,Tz⟩である。右辺でhとkを入れ替えると複素共役になるから⟨Bh,k⟩=⟨Bk,h⟩=⟨h,Bk⟩であり、Bは自己共役作用素である。⟨Bh,h⟩=∥x∥2+∥Tx∥2≥0であるから、Bは正作用素である。h=x+T∗Txと⟨x,T∗Tx⟩=∥Tx∥2により
∥h∥2=∥x∥2+2∥Tx∥2+∥T∗Tx∥2≥⟨Bh,h⟩であるから、自己共役作用素I−Bは⟨(I−B)h,h⟩≥0を満たし、正作用素である。
主張 (2)を示す。imB=D(T∗T)⊆D(T)であるから、C=TBはH上で定義された線形写像である。h∈Hとx=Bhについて、前段の計算により∥Ch∥2=∥Tx∥2≤⟨Bh,h⟩≤∥h∥2である。したがってC∈B(H,K)かつ∥C∥≤1である。
主張 (3)を示す。M=G(T∣D(T∗T))とおく。G(T)は閉集合であるからM⊆G(T)である。w∈G(T)とし、§E10.3 定理 2.2を Hilbert 空間H×Kの閉部分空間Mに適用してw=w1+w2(w1∈M、w2∈M⊥)と表す。w2=w−w1∈G(T)であるからw2=(u,Tu)(u∈D(T))と書くことができる。すべてのz∈D(T∗T)について(z,Tz)∈Mであり、T∗の定義により
0=⟨u,z⟩+⟨Tu,Tz⟩=⟨u,z⟩+⟨u,T∗Tz⟩=⟨u,(I+T∗T)z⟩である。主張 (1)により(I+T∗T)zはH全体を動くからu=0であり、w2=0である。したがってw=w1∈Mであり、M=G(T)である。
主張 (4)を示す。主張 (1)によりBは単射な自己共役作用素であるから、§E12.1 命題 1.4 (1)により(imB)⊥=kerB∗=kerB={0}であり、§E10.3 命題 2.3によりD(T∗T)=imBは稠密である。x,z∈D(T∗T)について⟨T∗Tx,z⟩=⟨z,T∗Tx⟩=⟨Tz,Tx⟩=⟨Tx,Tz⟩=⟨x,T∗Tz⟩であるから、T∗Tは対称作用素であり、⟨T∗Tx,x⟩=∥Tx∥2≥0であるから非負である。im(T∗T−(−1)I)=im(I+T∗T)=Hであるから、定理 3.5 (1)を実数λ=−1に適用して、T∗Tは自己共役作用素である。▨
例 3.7.
- (Ω,Σ,μ)を測度空間とし、H=L2(Ω,Σ,μ;C)とし、a:Ω→Rを可測関数とする。D(Ma)={u∈H:au∈H}とおき、u∈D(Ma)についてMau=auと定める。このときMaはH上の自己共役作用素である。m∈Rについてμ-ほとんどすべての点でa≥mが成り立つならば、Maはmで下に有界である。
- (1)のMaについて、λ∈C∖Rであるか、またはあるm∈Rについてμ-ほとんどすべての点でa≥mが成り立ち、λがλ<mを満たす実数であるとする。このときλ∈ρ(Ma)であり、R(λ,Ma)u=(λ−a)−1u(u∈H)が成り立つ。
- ℓ2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、(dn)n≥1を実数列とする。D(Dd)={x∈ℓ2:∑n=1∞∣dnxn∣2<∞}とおき、x∈D(Dd)についてDdx=(dnxn)n≥1と定める。このときDdはℓ2上の自己共役作用素である。m∈Rがすべてのnについてdn≥mを満たすならば、Ddはmで下に有界である。λ∈C∖Rであるか、またはあるm∈Rがすべてのnについてdn≥mを満たしλがλ<mを満たす実数であるならば、λ∈ρ(Dd)であり、R(λ,Dd)x=((λ−dn)−1xn)n≥1が成り立つ。
証明.(1)を示す。§E12.7 例 7.2 (1)の射影値測度Eについて、D(Ma)=D(ΦE(a))であり、§E12.7 命題 5.1 (1)によりD(Ma)はHで稠密である。u,v∈D(Ma)についてauvは二つの二乗可積分関数の積として可積分であり、aは実数値であるから
⟨Mau,v⟩=∫Ωauvdμ=∫Ωuavdμ=⟨u,Mav⟩である。したがってMaは対称作用素である。g∈Hとし、u±=(a±i)−1gとおく。∣a±i∣≥1と∣a∣≤∣a±i∣により∣u±∣≤∣g∣かつ∣au±∣≤∣g∣であるから、u±∈D(Ma)かつ(Ma±iI)u±=gである。したがってim(Ma−iI)=im(Ma+iI)=Hであり、定理 3.5 (1)をλ=iに適用して、Maは自己共役作用素である。μ-ほとんどすべての点でa≥mならば、u∈D(Ma)について⟨Mau,u⟩=∫Ωa∣u∣2dμ≥m∥u∥2である。
(2)を示す。λ∈C∖Rの場合にはδ=∣ℑλ∣とおき、λがλ<mを満たす実数である場合にはδ=m−λとおく。いずれの場合にもδ>0であり、μ-ほとんどすべての点で∣λ−a∣≥δである。φ=(λ−a)−1とおくと、μ-ほとんどすべての点で∣φ∣≤δ−1かつaφ=λφ−1である。g∈Hについて∣φg∣≤δ−1∣g∣かつ∣aφg∣≤(∣λ∣δ−1+1)∣g∣であるから、φg∈D(Ma)であり、(λI−Ma)(φg)=gである。u∈D(Ma)についてφ(λI−Ma)u=uである。したがってλI−Ma:D(Ma)→Hは全単射であり、その逆写像g↦φgはB(H)に属するから、λ∈ρ(Ma)かつR(λ,Ma)u=φuである。
(3)を示す。Ω=N≥1、ΣをN≥1の冪集合、μを数え上げ測度とすると、非負関数の積分は和であるからH=ℓ2であり、a(n)=dnについてMa=Ddである。(1)と(2)をこのMaに適用すると、主張を得る。▨
例 3.8.ℓ2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、(dn)n≥1を実数列とし、Ddを例 3.7 (3)の自己共役作用素とする。有限個の項を除いて0である数列の全体をDとし、T=Dd∣Dとおく。このとき、Tは本質的自己共役であり、T=Ddであり、Tは自己共役作用素でない。
証明.D⊆D(Dd)であり、§E10.3 例 3.7によりDはℓ2で稠密であるから、Tは稠密に定義されている。Ddは対称作用素であるから、すべてのx,y∈Dについて⟨Tx,y⟩=⟨Ddx,y⟩=⟨x,Ddy⟩=⟨x,Ty⟩であり、Tは対称作用素である。y∈Dについてx=((dn±i)−1yn)n≥1とおくと、x∈Dかつ(T±iI)x=yであるから、im(T−iI)とim(T+iI)はともにDを含み、ℓ2で稠密である。定理 3.5 (4)によりTは本質的自己共役である。補題 3.2 (2)によりDdはTの拡張で閉作用素であるから、補題 1.3 (2)によりT⊆Ddである。Tは自己共役作用素であり、Ddは対称作用素であるから、補題 3.2 (2)によりT=Ddである。wn=n−1(1+∣dn∣)−1とおくと、すべてのnについて∣wn∣≤n−1かつ∣dnwn∣≤n−1であり、∑nn−2<∞であるから、w=(wn)n≥1はD(Dd)に属する。すべてのnについてwn=0であるからw∈/Dである。したがってT=Dd=Tであり、Tは閉作用素でない。補題 3.2 (2)により、Tは自己共役作用素でない。▨
4 Cayley 変換と欠損指数
証明.主張 (1)を示す。補題 3.2 (3)により、すべてのx∈D(T)について
∥(T+iI)x∥2=∥Tx∥2+∥x∥2=∥(T−iI)x∥2であり、∥(T±iI)x∥≥∥x∥である。補題 1.3 (3)によりT±iIは閉作用素であるから、補題 1.4によりT+iIは単射であり、im(T±iI)は閉集合である。z∈im(T+iI)についてz=(T+iI)xを満たすx∈D(T)はただ一つであるから、VTz=(T−iI)xとおくことで条件を満たす写像がただ一つ定まる。VTは線形であり、im(T−iI)への全射であり、上の等式により∥VTz∥=∥z∥を満たす。半双線形写像(z,w)↦⟨VTz,VTw⟩−⟨z,w⟩は対角線上で0であるから、§E12.1 補題 2.3 (1)により恒等的に0であり、VTは内積を保つ。x∈D(T)とz=(T+iI)xについて
(I−VT)z=2ix,(I+VT)z=2Txである。したがってim(I−VT)=D(T)であり、(I−VT)z=0ならばx=0かつz=0であるからI−VTは単射であり、T(I−VT)z=2iTx=i(I+VT)zである。
主張 (2)を示す。z∈MがVz=zを満たすとする。w∈Mについて⟨z,(I−V)w⟩=⟨Vz,Vw⟩−⟨z,Vw⟩=⟨Vz−z,Vw⟩=0であるから、zは稠密なim(I−V)のすべての元と直交し、内積の連続性によりz=0である。したがってI−Vは単射であり、TVは稠密に定義された線形作用素として定まる。x=(I−V)z、y=(I−V)w(z,w∈M)について、⟨Vz,Vw⟩=⟨z,w⟩を用いて展開すると
⟨TVx,y⟩=⟨i(I+V)z,(I−V)w⟩=i(⟨Vz,w⟩−⟨z,Vw⟩)=⟨(I−V)z,i(I+V)w⟩=⟨x,TVy⟩であるから、TVは対称作用素である。z∈Mについて
(TV+iI)(I−V)z=2iz,(TV−iI)(I−V)z=2iVzであるから、im(TV+iI)=M、im(TV−iI)=V(M)である。zn∈Mとし、xn=(I−V)zn→xかつTVxn→yとする。zn=(2i)−1(TV+iI)xnは(2i)−1(y+ix)に収束し、Mは閉集合であるから極限zはMに属する。Vは等長であるから連続であり、x=(I−V)z∈D(TV)かつTVx=i(I+V)z=limni(I+V)zn=yである。補題 1.3 (1)によりTVは閉作用素である。したがってTVの Cayley 変換VTVが定まり、上の等式からVTV(2iz)=2iVzであるからVTV=Vである。Tを閉な対称作用素とする。主張 (1)によりVTは内積を保つ線形写像であり、im(I−VT)=D(T)は稠密であるからTVTが定まり、D(TVT)=D(T)かつTVT(I−VT)z=i(I+VT)z=T(I−VT)zであるから、TVT=Tである。
主張 (3)を示す。T⊆T′ならば、x∈D(T)について(T+iI)x=(T′+iI)xであるからim(T+iI)⊆im(T′+iI)であり、VT′(T+iI)x=(T′−iI)x=(T−iI)x=VT(T+iI)xである。逆に後者の条件が成り立つとする。主張 (1)によりD(T)=im(I−VT)⊆im(I−VT′)=D(T′)であり、z∈im(T+iI)についてT(I−VT)z=i(I+VT)z=i(I+VT′)z=T′(I−VT′)z=T′(I−VT)zである。したがってT⊆T′である。
主張 (4)を示す。定理 3.5 (2)により、Tが自己共役作用素であることはim(T+iI)=im(T−iI)=Hであることと同値である。§E12.1 命題 2.4 (3)により、この条件は内積を保つ線形な全射VTがH上のユニタリ作用素であることと同値である。Aが自己共役作用素ならば、U=VAはユニタリ作用素であり、主張 (1)によりI−Uは単射でim(I−U)=D(A)であり、すべてのx∈D(A)についてAx=i(I+U)(I−U)−1xである。逆にU∈B(H)をker(I−U)={0}を満たすユニタリ作用素とする。U∗U=UU∗=IによりUは正規作用素であるから、§E12.1 命題 2.4 (2)によりker(U∗−I)=ker(U−I)={0}である。§E12.1 命題 1.3 (1)、§E12.1 命題 1.3 (5)、§E12.1 命題 1.4 (1)により(im(I−U))⊥=ker(I−U∗)={0}であり、§E10.3 命題 2.3によりim(I−U)は稠密である。主張 (2)をM=HとUに適用すると、TUは閉な対称作用素であり、im(TU+iI)=H、im(TU−iI)=U(H)=H、VTU=Uである。定理 3.5 (2)によりTUは自己共役作用素である。▨
定義 4.2.Hを複素 Hilbert 空間とし、TをH上の閉な対称作用素とする。K+=ker(T∗−iI)、K−=ker(T∗+iI)をTの 欠損部分空間 (deficiency subspace) といい、それぞれの次元n±=dimK±∈{0,1,2,…}∪{∞}の組(n+,n−)をTの 欠損指数 (deficiency indices) という。命題 2.2 (6)によりK+=(im(T+iI))⊥かつK−=(im(T−iI))⊥である。K±はHの閉部分空間であり、Hの内積の制限によって Hilbert 空間である。
定理 4.3.Hを複素 Hilbert 空間とし、TをH上の閉な対称作用素とし、K±をTの欠損部分空間、(n+,n−)をTの欠損指数とする。
- W∈B(K+,K−)をユニタリ作用素とする。このとき、
D(AW)={x+k−Wk:x∈D(T), k∈K+}
の元はx+k−Wk(x∈D(T)、k∈K+)の形にただ一通りに表され、AW(x+k−Wk)=Tx+ik+iWkにより定まる線形作用素AWはTの自己共役な拡張である。写像W↦AWは、ユニタリ作用素K+→K−の全体から、Tの拡張である自己共役作用素の全体への全単射である。
- Tの拡張である自己共役作用素が存在するための必要十分条件は、ユニタリ作用素K+→K−が存在することである。特に、Tが自己共役作用素であることはn+=n−=0と同値であり、n+=n−ならばTの拡張である自己共役作用素は存在せず、n+=n−<∞ならば存在する。
証明.主張 (1)を示す。M=im(T+iI)、N=im(T−iI)とおく。定理 4.1 (1)によりM,Nは閉部分空間であり、VT:M→Nは内積を保つ線形な全射であり、定義 4.2によりM⊥=K+、N⊥=K−である。
W∈B(K+,K−)をユニタリ作用素とする。§E10.3 定理 2.2によりHの元はm+k(m∈M、k∈K+)とただ一通りに表されるので、UW(m+k)=VTm+Wkにより線形写像UW:H→Hが定まる。N⊥K−とVT、Wが内積を保つことから⟨UW(m+k),UW(m′+k′)⟩=⟨m,m′⟩+⟨k,k′⟩=⟨m+k,m′+k′⟩である。したがってUWは等長でありUW∈B(H)である。H=N+K−によりUWは全射であるから、§E12.1 命題 2.4 (3)によりUWはユニタリ作用素である。im(I−UW)⊇im(I−VT)=D(T)は稠密であるから、定理 4.1 (2)によりTUWはim(TUW±iI)=Hを満たす閉な対称作用素であり、定理 3.5 (2)により自己共役作用素である。VTUW=UWはVTの拡張であるから、定理 4.1 (3)によりT⊆TUWである。x=(I−VT)mとおくと、mがMを動くときxはD(T)を動き、
(I−UW)(m+k)=x+k−Wk,TUW(x+k−Wk)=i(I+VT)m+i(I+W)k=Tx+ik+iWkである。x+k−Wk=0ならば、I−UWの単射性によりm+k=0であり、直交分解の一意性によりm=0、k=0、x=0である。したがって表し方は一意であり、AW=TUWはTの自己共役な拡張である。
AをTの拡張である自己共役作用素とする。定理 4.1 (4)と定理 4.1 (3)により、U=VAはVTを拡張するユニタリ作用素である。k∈K+とm∈Mについて⟨Uk,VTm⟩=⟨Uk,Um⟩=⟨k,m⟩=0であるからU(K+)⊆K−である。w∈K−に対してw=U(m+k)(m∈M、k∈K+)と表すと、w−Uk=VTm∈N∩N⊥={0}であるからw=Ukである。したがってW=U∣K+は内積を保つK+からK−への線形な全射であり、§E12.1 命題 2.4 (3)によりユニタリ作用素である。U=UWであり、定理 4.1 (2)によりA=TVA=TUW=AWである。したがって写像W↦AWは全射である。ユニタリ作用素W:K+→K−について、定理 4.1 (2)によりVAW=VTUW=UWであるからW=VAW∣K+であり、写像W↦AWは単射である。
主張 (2)を示す。前半は主張 (1)から従う。定理 3.5 (3)により、Tが自己共役作用素であることはn+=n−=0と同値である。ユニタリ作用素は線形な全単射であるからK+とK−の次元を保ち、n+=n−ならばユニタリ作用素K+→K−は存在しない。n+=n−=n<∞ならば、§E3.33 定理 2.2によりn次元の内積空間K+、K−はそれぞれ正規直交基底(ej)j=1n、(fj)j=1nをもつ。Wej=fjにより定まる線形写像W:K+→K−は内積を保つ全射であるから、§E12.1 命題 2.4 (3)によりユニタリ作用素である。▨
例 4.4.ℓ2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、en(n≥1)を標準基底とし、Sを§E12.1 例 2.9の右シフトとする。このとき、im(I−S)はℓ2で稠密であり、定理 4.1 (2)をM=ℓ2とV=Sに適用して得られる作用素TSは、Cayley 変換がSであるℓ2上の閉な対称作用素である。TSの欠損部分空間はK+={0}とK−={ce1:c∈C}であり、TSの欠損指数は(0,1)である。TSの拡張である自己共役作用素は存在しない。さらに、すべてのm∈Rについて、TSはmで下に有界でない。
証明.y∈ℓ2がim(I−S)のすべての元と直交するならば、すべてのnについて0=⟨en−en+1,y⟩=yn−yn+1であるから(yn)は定数列であり、∑n∣yn∣2<∞によりy=0である。§E10.3 命題 2.3によりim(I−S)は稠密である。§E12.1 例 2.9によりSは内積を保つから、定理 4.1 (2)により、TSは閉な対称作用素であり、im(TS+iI)=ℓ2、im(TS−iI)=S(ℓ2)、VTS=Sを満たす。S(ℓ2)={x∈ℓ2:x1=0}={e1}⊥であるから、定義 4.2、§E10.1 系 2.4、§E10.3 命題 2.3によりK+=(ℓ2)⊥={0}、K−=({e1}⊥)⊥={ce1:c∈C}であり、欠損指数は(0,1)である。定理 4.3 (2)により、TSの拡張である自己共役作用素は存在しない。
z∈ℓ2とし、x=(I−S)zとおく。x∈D(TS)かつTSx=i(I+S)zであり、∥Sz∥=∥z∥と⟨z,Sz⟩=⟨Sz,z⟩により
⟨TSx,x⟩=i(⟨Sz,z⟩−⟨Sz,z⟩)=−2ℑ⟨Sz,z⟩,∥x∥2=2∥z∥2−2ℜ⟨Sz,z⟩である。m∈Rとし、δ=(2+∣m∣)−2、μ=1−δ−iδ1/2とおく。0<δ<1であるから∣μ∣2=1−δ+δ2<1であり、Lを§E12.1 例 2.9の左シフトとすると、§E12.1 命題 5.3のuμはLuμ=μuμを満たすℓ2の零でない元である。z=uμとおく。§E12.1 例 2.9によりS∗=Lであるから⟨Sz,z⟩=⟨z,Lz⟩=μ∥z∥2であり、上の等式により⟨TSx,x⟩=−2δ1/2∥z∥2かつ∥x∥2=2δ∥z∥2>0である。したがって
⟨TSx,x⟩=−δ−1/2∥x∥2=−(2+∣m∣)∥x∥2<m∥x∥2であり、TSはmで下に有界でない。▨
5 区間上の運動量作用素
補題 5.1.L2([0,1])を[0,1]の Borel 集合族と Lebesgue 測度に関する複素数値のL2空間とする。f∈L2([0,1])で、あるc∈Cとg∈L2([0,1])についてほとんどすべてのt∈[0,1]でf(t)=c+∫0tg(s)dsが成り立つものの全体をWとする。
- f∈Wについて、上のcとg(L2([0,1])の元として)はfからただ一通りに定まる。gをf′と書く。[0,1]上の関数t↦c+∫0tg(s)dsは連続であり、fの連続な代表関数はこれに限る。そのt=0,1での値をf(0)、f(1)と書く。Wは線形部分空間であり、f↦f′、f↦f(0)、f↦f(1)は線形である。
- すべてのf,h∈Wについて
⟨f′,h⟩+⟨f,h′⟩=f(1)h(1)−f(0)h(0)
が成り立つ。
- κ∈Cとし、eκ(t)=eκtとおく。このとき、eκ∈Wかつeκ′=κeκであり、{h∈W:h′=κh}={ceκ:c∈C}が成り立つ。
証明.主張 (1)を示す。u∈L2([0,1])と0≤s≤t≤1について、§E10.13 定理 1.3を∣u∣と1[s,t]に適用すると∫st∣u∣≤(t−s)1/2∥u∥であるから、uは可積分であり、t↦∫0tuは[0,1]上で連続である。[0,1]上の二つの連続関数の差の絶対値がある点で正ならば、その差の絶対値はその点のある近傍で正であり、その近傍と[0,1]の共通部分は正の Lebesgue 測度をもつ。したがって、[0,1]上の二つの連続関数がほとんど至る所で一致するならば、両者は至る所で一致する。したがってfの連続な代表関数は高々一つである。c1∈Cとg1∈L2([0,1])についてc+∫0tg=c1+∫0tg1がほとんどすべてのtで成り立つとすると、両辺は連続であるから、すべてのt∈[0,1]で成り立つ。t=0とおいてc=c1を得る。u=g−g1をR∖[0,1]で0としてR上の可積分関数とみなし、F(x)=∫0xuとおくと、Fは[0,1]上で0であるから、§E10.45 系 4.3によりほとんどすべてのt∈(0,1)でu(t)=F′(t)=0である。したがってg=g1である。線形性は積分の線形性から従う。
主張 (2)を示す。f(t)=c+∫0tg、h(t)=d+∫0tkを連続な代表関数とし、G=∫01g、K=∫01kとおく。[0,1]2上の関数F(t,s)=g(t)k(s)は直積 σ-加法族について可測であり、§E10.19 系 3.3 (1)により∫[0,1]2∣F∣=∫01∣g∣∫01∣k∣<∞である。集合{(t,s):s≤t}は可算個の可測長方形{(t,s):s>q}∩{(t,s):t<q}(q∈Q)の和集合の補集合であるから、直積 σ-加法族に属する。一点集合は Lebesgue 零集合であるから∫0sg=∫[0,s)gである。§E10.19 系 3.3 (2)を1{s≤t}Fと1{t<s}Fに適用すると
⟨f′,h⟩=dG+∫[0,1]21{s≤t}F,⟨f,h′⟩=cK+∫[0,1]21{t<s}Fであり、二つの積分の和は、§E10.19 系 3.3 (2)をもう一度Fに適用して∫[0,1]2F=GKである。f(0)=c、f(1)=c+G、h(0)=d、h(1)=d+Kであるから
⟨f′,h⟩+⟨f,h′⟩=dG+cK+GK=f(1)h(1)−f(0)h(0)である。
主張 (3)を示す。t∈(0,1]について、連続関数s↦κeκsの実部と虚部に§E10.17 命題 5.1を適用すると、[0,t]上の Lebesgue 積分は Riemann 積分に等しく、微分積分学の基本定理により∫0tκeκsds=eκt−1である。t=0のとき、この等式の両辺は0である。したがってeκ∈Wかつeκ′=κeκである。h∈Wがh′=κhを満たすとし、φ=h−h(0)eκとおく。φ∈W、φ′=κφ、φ(0)=0であるから、φの連続な代表関数はすべてのt∈[0,1]についてφ(t)=κ∫0tφ(s)dsを満たす。C=sup[0,1]∣φ∣は§E2.9 定理 1.7により有限である。nについての帰納法により、すべてのt∈[0,1]とn≥0について∣φ(t)∣≤C∣κ∣ntn/n!が成り立つ。実際、nで成り立つならば∣φ(t)∣≤∣κ∣∫0tC∣κ∣nsn/n!ds=C∣κ∣n+1tn+1/(n+1)!である。n→∞としてφ=0を得るから、h=h(0)eκである。逆に(ceκ)′=κceκである。▨
例 5.2.補題 5.1のL2([0,1])、Wと記号を用いる。定義域Wの上でTmaxf=−if′と定め、Dmin={f∈W:f(0)=f(1)=0}とおき、Tmin=Tmax∣Dminとする。θ∈RについてDθ={f∈W:f(1)=eiθf(0)}とおき、Tθ=Tmax∣Dθとする。
- TminはL2([0,1])上の稠密に定義された閉な対称作用素であり、imTmin={g∈L2([0,1]):∫01g=0}である。
- Tmin∗=TmaxかつTmax∗=Tminである。Tminは自己共役作用素でない。
- Tminの欠損部分空間はK+={ce−t:c∈C}、K−={cet:c∈C}であり、欠損指数は(1,1)である。
- すべてのθ∈RについてTθはTminの拡張である自己共役作用素であり、Tminの拡張である自己共役作用素は、あるθ∈RについてのTθに等しい。θ,θ′∈Rについて、Tθ=Tθ′であるための必要十分条件はθ−θ′∈2πZである。
証明.補題 5.1 (2)により、すべてのf,h∈Wについて
である。1を定数関数1とすると、g∈L2([0,1])について∫01g=⟨g,1⟩であるから、N={g:∫01g=0}は{1}⊥に等しい。§E10.1 系 2.4と§E10.3 命題 2.3によりN⊥={c1:c∈C}である。
(1)を示す。f∈Dminならば∫01f′=f(1)−f(0)=0であるからimTmin⊆Nである。g∈Nについてf(t)=∫0t(ig)とおくとf∈DminかつTminf=gであるから、imTmin=Nである。h∈L2([0,1])がDminのすべての元と直交するとし、H(t)=∫0thとおく。H∈W、H′=h、H(0)=0であり、f∈Dminについて補題 5.1 (2)により⟨f′,H⟩=−⟨f,h⟩=0である。{f′:f∈Dmin}=iN=NであるからH∈N⊥であり、Hはほとんど至る所で定数に等しい。補題 5.1 (1)によりHの連続な代表関数はその定数関数であり、H(0)=0であるからH=0である。0=0+∫0t0と補題 5.1 (1)の一意性によりh=H′=0である。したがってDminは稠密である。f,h∈Dminについて式 (5.2.1)の右辺は0であるから、Tminは対称作用素である。fn∈Dminとし、fn→fかつTminfn→gとする。fn′=iTminfn→igであり、§E10.13 定理 1.3によりすべてのt∈[0,1]について∫0tfn′−∫0tig≤∥fn′−ig∥であるから、fnの連続な代表関数∫0tfn′はF(t)=∫0tigに[0,1]上で一様収束し、したがってL2([0,1])のノルムについても収束する。極限の一意性によりf=F∈Wであり、f(0)=0、f(1)=limnfn(1)=0、Tminf=−i(ig)=gである。補題 1.3 (1)によりTminは閉作用素である。
(2)を示す。f∈Dmin、h∈Wについて式 (5.2.1)の右辺は0であるから⟨Tminf,h⟩=⟨f,Tmaxh⟩であり、Tmax⊆Tmin∗である。h∈D(Tmin∗)とし、w=Tmin∗h、k(t)=∫0t(iw)とおく。k∈WかつTmaxk=wであるから、f∈Dminについて⟨Tminf,h⟩=⟨f,w⟩=⟨f,Tmaxk⟩=⟨Tminf,k⟩であり、h−k∈(imTmin)⊥=N⊥である。したがって、あるc∈Cについてほとんどすべてのtでh(t)=c+∫0t(iw)が成り立ち、h∈WかつTmaxh=wである。したがってTmin∗=Tmaxである。Tminは稠密に定義された閉作用素であるから、命題 2.2 (5)によりTmax∗=Tmin∗∗=Tminである。1∈W∖DminであるからTmin=Tmin∗である。
(3)を示す。K+=ker(Tmax−iI)={h∈W:h′=−h}、K−=ker(Tmax+iI)={h∈W:h′=h}であるから、補題 5.1 (3)をκ=∓1に適用すればよい。
(4)を示す。θ∈Rとする。Dmin⊆DθであるからTmin⊆Tθであり、命題 2.2 (3)によりTθ∗⊆Tmin∗=Tmaxである。したがってh∈WがD(Tθ∗)に属することは、すべてのf∈Dθについて⟨Tθf,h⟩=⟨f,Tmaxh⟩が成り立つことと同値であり、式 (5.2.1)によりすべてのf∈Dθについてf(1)h(1)=f(0)h(0)が成り立つことと同値である。fθ(t)=1+(eiθ−1)tとおくとfθ∈Dθであり、f∈Dθについてf−f(0)fθ∈Dminである。Dminの元についてこの等式は成り立つから、条件はf=fθについての等式eiθh(1)=h(0)、すなわちh(1)=eiθh(0)と同値である。したがってD(Tθ∗)=Dθであり、Tθ∗=Tmax∣Dθ=Tθである。
AをTminの拡張である自己共役作用素とする。命題 2.2 (3)によりA=A∗⊆Tmin∗=Tmaxであり、Aは対称作用素であるから、式 (5.2.1)によりすべてのf,h∈D(A)についてf(1)h(1)=f(0)h(0)である。(2)によりA=Tminであるから、f1∈D(A)∖Dminが存在する。f=h=f1とおくと∣f1(1)∣=∣f1(0)∣であり、(f1(0),f1(1))=(0,0)であるからf1(0)=0であり、あるθ∈Rについてf1(1)=eiθf1(0)である。f∈D(A)についてh=f1とおくとf(1)e−iθf1(0)=f(0)f1(0)であるからf(1)=eiθf(0)である。したがってD(A)⊆Dθであり、AとTθはともにTmaxの制限であるからA⊆Tθである。Tθは対称作用素であるから、補題 3.2 (2)によりA=Tθである。
θ−θ′∈2πZならばeiθ=eiθ′でありDθ=Dθ′である。eiθ=eiθ′ならば、fθ(1)=eiθ=eiθ′fθ(0)であるからfθ∈Dθ∖Dθ′であり、Tθ=Tθ′である。
補題 5.1 (3)によりe±2∈W、e±2(0)=1、e±2′=±2e±2であるから、∫01e±2tdt=±(e±2−1)/2であり、∥e1∥2=(e2−1)/2=e2∥e−1∥2である。(3)によりK+={ce−1:c∈C}、K−={ce1:c∈C}であるから、線形写像W:K+→K−が内積を保つことは、あるω∈Cが存在して∣ω∣=1とWe−1=ωe−1e1が成り立つことと同値である。このときWは全射であり、§E12.1 命題 2.4 (3)によりユニタリ作用素である。Wが内積を保つとし、v=e−1−We−1とおく。vはv(0)=1−e−1ω、v(1)=e−1−ωを満たす。∣e−1ω∣<1により1−e−1ω=0であり、∣e−1−ω∣=∣1−e−1ω∣=∣1−e−1ω∣であるから、eiθ=(e−1−ω)/(1−e−1ω)を満たすθ∈Rが存在する。D(AW)の元はf=x+cv(x∈Dmin、c∈C)の形であり、f(1)=c(e−1−ω)=eiθf(0)を満たすから、D(AW)⊆Dθである。Tmaxe−1=ie−1とTmaxe1=−ie1によりAWf=Tminx+ic(e−1+We−1)=Tmaxfであるから、AW⊆Tθである。補題 3.2 (2)によりAW=Tθである。写像ω↦(e−1−ω)/(1−e−1ω)は単位円周{ω∈C:∣ω∣=1}をそれ自身へ写し、二回合成すると恒等写像になるから、単位円周の全単射である。したがって、定理 4.3 (1)のユニタリ作用素Wの全体と(4)の作用素Tθの全体は、eiθ=(e−1−ω)/(1−e−1ω)によって一対一に対応する。▨
6 Kato–Rellich の定理
定理 6.1 (Kato–Rellich の定理).Hを複素 Hilbert 空間とし、AをH上の自己共役作用素、BをD(A)⊆D(B)を満たすH上の対称作用素とする。実数a,bが0≤a<1、b≥0を満たし、すべてのx∈D(A)について
∥Bx∥≤a∥Ax∥+b∥x∥が成り立つとする。このとき、定義域D(A)をもつ線形作用素A+Bは自己共役作用素である。
証明.A+Bの定義域はD(A)∩D(B)=D(A)であり、稠密である。x,y∈D(A)について⟨(A+B)x,y⟩=⟨x,(A+B)y⟩であるから、A+Bは対称作用素である。μ>0をa+b/μ<1を満たす実数とする。命題 3.3により±iμ∈ρ(A)であるから、A∓iμIはD(A)からHへの全単射であり、その逆写像(A∓iμI)−1=−R(±iμ,A)はB(H)に属する。y∈Hとし、x=(A∓iμI)−1yとおく。補題 3.2 (3)により∥y∥2=∥Ax∥2+μ2∥x∥2であるから、∥Ax∥≤∥y∥かつ∥x∥≤μ−1∥y∥であり
∥B(A∓iμI)−1y∥≤a∥Ax∥+b∥x∥≤(a+b/μ)∥y∥である。したがってC±=B(A∓iμI)−1は∥C±∥≤a+b/μ<1を満たすB(H)の元であり、§E12.1 補題 3.1によりI+C±はHからHへの全単射である。x∈D(A)について(A+B∓iμI)x=(I+C±)(A∓iμI)xであるから、im(A+B∓iμI)=(I+C±)(H)=Hである。定理 3.5 (1)をλ=iμに適用して、A+Bは自己共役作用素である。▨
例 6.2.定理 6.1の仮定a<1をa=1に置き換えることはできない。ℓ2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、Aを例 3.7 (3)の対角作用素でdn=nとしたものとする。Aは自己共役作用素である。B=−Aとおくと、BはD(B)=D(A)を満たす対称作用素であり、すべてのx∈D(A)について∥Bx∥=∥Ax∥であるから、a=1、b=0として不等式が成り立つ。A+BはD(A)上の零写像である。x=(1/n)n≥1はℓ2に属するが(nxn)n≥1はℓ2に属さないので、x∈/D(A)である。xの第N項までを残して他を0とした数列x(N)はD(A)に属し、x(N)→xかつ(A+B)x(N)=0→0であるから、補題 1.3 (1)によりA+Bは閉作用素でない。補題 3.2 (2)により、A+Bは自己共役作用素でない。
7 演習
解答.
X×Yの点列(xn,yn)が(x,y)に収束することは、max{∥u∥,∥v∥}≤∥(u,v)∥≤∥u∥+∥v∥により、xn→xかつyn→yであることと同値である。
補題 1.3 (1)を示す。§E2.3 命題 3.2により、G(T)はG(T)の点列の極限の全体である。G(T)が閉集合であることはG(T)⊆G(T)と同値であり、上の注意によりこれは主張の条件と同値である。
補題 1.3 (2)を示す。M=G(T)とおく。和とスカラー倍の連続性と§E2.3 命題 3.2により、MはX×Yの線形部分空間である。X×Yの線形部分空間Lが線形作用素のグラフであるための必要十分条件は、(0,y)∈Lならばy=0であることである。実際、グラフG(S)は(0,y)∈G(S)ならばy=S0=0を満たす。逆にLがこの条件を満たすならば、(x,y),(x,y′)∈Lから(0,y−y′)∈Lとy=y′が従うので、D={x:ある y について (x,y)∈L}上で(x,y)∈Lとなるyを対応させる写像は線形作用素であり、そのグラフはLである。§E2.3 命題 3.2により(0,y)∈Mであることは、xn→0かつTxn→yを満たすD(T)の点列(xn)が存在することと同値である。したがって、Tが可閉であることは第二の条件と同値である。Tが可閉ならばG(T)=Mは閉集合でありG(T)を含むから、TはTの拡張で閉作用素である。SがTの拡張で閉作用素であるならば、G(T)⊆G(S)とG(S)の閉性によりM⊆G(S)である。したがって(0,y)∈Mならばy=S0=0であり、Tは可閉であってG(T)=M⊆G(S)、すなわちT⊆Sである。以上により三条件は同値である。x∈D(T)ならば(x,Tx)∈Mであるから、xn→xかつTxn→Txを満たすD(T)の点列が存在する。逆に、xn→xかつTxn→yを満たすD(T)の点列が存在するならば(x,y)∈M=G(T)であり、x∈D(T)かつTx=yである。
補題 1.3 (3)を示す。D(T)の点列(xn)がxn→xかつ(T+B)xn→yを満たすとする。Bは連続であるからTxn=(T+B)xn−Bxn→y−Bxであり、補題 1.3 (1)によりx∈D(T)かつTx=y−Bxである。したがって(T+B)x=yであり、補題 1.3 (1)によりT+Bは閉作用素である。▨
問題 7.2.例 3.7 (1)の自己共役作用素Maの Cayley 変換U=VMaは、μ-ほとんどすべての点で絶対値1をとる関数(a−i)/(a+i)による乗算であることを示せ。さらに、ker(I−U)={0}とim(I−U)=D(Ma)をこの表示から直接確かめよ。
解答.
定理 4.1 (4)によりim(Ma+iI)=Hである。z∈Hについてu=(a+i)−1zとおくと、例 3.7 (2)によりu=−R(−i,Ma)z∈D(Ma)かつ(Ma+iI)u=zであるから、Uz=(Ma−iI)u=(a−i)(a+i)−1zである。aは実数値であるから∣a−i∣=∣a+i∣であり、φ=(a−i)/(a+i)は絶対値1をとる。(I−U)z=(1−φ)z=2i(a+i)−1zであり、2i(a+i)−1はどの点でも0でないから、(I−U)z=0ならばμ-ほとんどすべての点でz=0である。したがってker(I−U)={0}である。v∈HがD(Ma)に属することは(a+i)v∈Hと同値であるから、v=2i(a+i)−1zとz=(2i)−1(a+i)vによりim(I−U)=D(Ma)である。▨
問題 7.3.例 5.2の作用素について、次を示せ。すべてのλ∈CはTmaxの固有値であり、Tminは固有値をもたない。θ∈Rについて、λ∈CがTθの固有値であるための必要十分条件はλ∈θ+2πZであり、このとき固有空間は{ceiλt:c∈C}である。さらにσ(Tmin)=Cである。
解答.
λ∈Cとする。Tmaxf=λfはf′=iλfと同値であるから、補題 5.1 (3)をκ=iλに適用するとker(Tmax−λI)={ceiλt:c∈C}={0}である。したがってλはTmaxの固有値である。Tmin、TθはTmaxの制限であるから、それらのλについての固有ベクトルはceiλt(c=0)の形である。ceiλtのt=0での値はc=0であるから、Tminは固有値をもたない。ceiλt∈Dθであることはceiλ=eiθc、すなわちei(λ−θ)=1と同値であり、これはλ−θ∈2πZと同値である。λ∈Cについて、命題 2.2 (6)と例 5.2 (2)により(im(Tmin−λI))⊥=ker(Tmax−λI)であり、右辺はeiλt=0を含む。したがってim(Tmin−λI)=Hであり、λI−Tminは全射でないからλ∈/ρ(Tmin)である。したがってσ(Tmin)=Cである。▨