実数の加法群は連結で非コンパクトであり、進数体の加法群は完全不連結でコンパクト開部分群をもつ。局所コンパクト可換群にはこのように異なる位相の群が含まれるが、コンパクト集合で代数的に生成されることを仮定せずに単位元の近くの構造を共通に記述することが問題となる。Pontryagin–van Kampen の構造定理は、局所コンパクト可換群の局所的な構造を調べるための基本定理である。連結な群には真の開部分群が存在しないため、開部分群の構造がそのまま群全体の構造となる。本記事では、この構造定理の意味と代表的な例について解説する。
1 開部分群の構造
定理 1.1.を Hausdorff な局所コンパクト可換群とする。このとき、非負整数、コンパクト Hausdorff 可換群、およびの開部分群が存在して、位相群としての同型
が成り立つ。
証明.§E14.2 命題 2.1により、零の対称コンパクト近傍が生成する開部分群を取る。はコンパクト集合で代数的に生成される局所コンパクト可換群なので、§E14.34 定理 6.1により
となる。右辺のは開部分群である。その逆像はで開いており、はで開いているので、はの開部分群である。▨
例 1.2. 素数に対する加法群は、§E14.32 命題 3.4によりコンパクト開部分群をもつ。したがって、定理 1.1の開部分群を、実因子の次元をと取ることができる。
しかし、全体は、コンパクト群と離散群の直積と位相群として同型ではない。実際、任意のに対して、非零元の列は進位相で零に収束する。を含む部分群にはこの列が含まれるので、の離散部分群は零群だけである。したがって、仮にならば、離散部分群の像は零群となり、である。一方、はコンパクトでない。§E14.32 命題 3.4によれば、コンパクトならばあるについてとなるが、は右辺に属さない。よっても成立しない。
さらには完全不連結なので、群全体をとする表示も存在しない。そのような表示では連結な部分群が一点でなければならず、となるからである。
2 連結群と実次元
系 2.1.を連結な Hausdorff 局所コンパクト可換群とする。このとき、非負整数と連結コンパクト Hausdorff 可換群が存在して
が位相群として成り立つ。は離散群である。
証明.定理 1.1の開部分群を取る。開部分群の補集合は他の剰余類の和集合なので開いており、は閉集合でもある。の連結性からである。射影は連続な全射なので、は連結である。
§E14.13 例 4.3 (1)と§E14.13 補題 1.3を分解に適用して、を得る。はコンパクトなので、§E14.16 命題 4.1によりは離散である。▨
命題 2.2.を Hausdorff な局所コンパクト可換群とし、をその開部分群とする。このとき、コンパクト Hausdorff 可換群と非負整数に対して
が位相群として成り立つならば、である。
証明.とおく。は各の開かつ閉な部分群である。を表示された直積と同一視すると、連結な部分群はに含まれる。実際、この部分群ととの交わりは、零を含む開かつ閉な部分集合だからである。
とおく。が実因子全体を含むことから
である。はの開かつ閉な部分群なのでコンパクトである。また、がを代数的に生成するので、はコンパクト集合で代数的に生成される。§E14.34 定理 6.1の一意性をの二つの表示に適用すると、を得る。▨
系 2.3.を Hausdorff な局所コンパクト可換群、を零の連結成分とする。が開部分群であり、位相群としての同型が与えられているとする。ただしはコンパクト Hausdorff 可換群であり、はその零の連結成分である。このとき、次が成り立つ。
- である。
- は Hausdorff な完全不連結群である。
- は、と位相群として同型なコンパクト開部分群を含む。
証明.はで開かつ閉であり零を含むので、である。したがってである。積は連結であり、のへの射影は零を含む連結集合なのでに含まれる。よってである。
§E14.32 命題 1.1により、は Hausdorff かつ完全不連結である。§E14.1 系 4.3により商写像は開写像なので、は開部分群である。写像、の核はであり、その像はである。誘導される連続全単射は、コンパクト空間から Hausdorff 空間への写像なので同相写像である。▨
3 非可換群と局所的な構造
例 3.1. 通常の行列位相をもつは連結な局所コンパクト群であるが、と位相群として同型な開部分群をもたない。ここではをコンパクト群とし、可換性を仮定しなくてもよい。
§E14.5 例 5.1によりは局所コンパクトであるがコンパクトでない。の第一列を、その Euclid ノルムをとする。第一列がである回転行列を取ると、あるに対して
となる。したがって、連結空間からへの連続な全射があり、は連結である。
の中心の元は、と可換なので対角行列である。さらにと可換なので、二つの対角成分は等しい。行列式がであることから、中心はである。
は連結なので、開部分群は自身だけである。仮にならば、は中心に含まれる。中心が有限であることからであり、はコンパクトとなる。これは上の非コンパクト性に反する。
例 3.2. 二つの生成元をもつ自由群に離散位相を入れると、は非可換な局所コンパクト群である。自明な部分群はコンパクトかつ開なので、は定理 1.1の結論を満たす。
一方、全体は、コンパクト群を用いたと位相群として同型ではない。そのような表示があれば、離散性からであり、はコンパクトかつ離散なので有限である。しかし自由生成元の整数冪はすべて異なり、は無限群である。この議論は任意の無限離散群に適用される。