1 ユニタリ群の位相
定義 1.1.Hを複素 Hilbert 空間とし、内積は第1変数について線形とする。H上のユニタリ作用素の群を
U(H)={U∈B(H):U∗U=UU∗=IH}と書く。U(H)上の 強作用素位相 (strong operator topology) は、すべてのv∈Hに対してU↦UvがHのノルム位相について連続となる最弱の位相である。U(H)上の 弱作用素位相 (weak operator topology) は、すべてのv,w∈Hに対してU↦⟨Uv,w⟩が連続となる最弱の位相である。
定理 1.2.Hを複素 Hilbert 空間とする。このとき、U(H)上の強作用素位相と弱作用素位相は一致する。この位相についてU(H)は Hausdorff 位相群である。
証明.U,V∈U(H)とv,w∈Hに対し、Cauchy–Schwarz の不等式から
∣⟨Uv,w⟩−⟨Vv,w⟩∣≤∥(U−V)v∥∥w∥である。したがって弱作用素位相は強作用素位相より粗い。一方、V∈U(H)とv∈Hを固定すると、
∥(U−V)v∥2=2∥v∥2−2ℜ⟨Uv,Vv⟩である。右辺はUの弱作用素位相に関して連続であり、U=Vで零である。有限個のvにこの等式を適用すると、Vの各強作用素近傍は弱作用素近傍を含む。よって両位相は一致する。
U,V,U0,V0∈U(H)とv∈Hに対して
∥(UV−U0V0)v∥≤∥(V−V0)v∥+∥(U−U0)V0v∥であるから、積は強作用素位相について連続である。また
∥(U−1−U0−1)v∥=∥(U−U0)U0−1v∥であるから、逆元も連続である。異なる作用素U,Vに対してUv=Vvを満たすv∈Hが存在し、Hは Hausdorff 空間であるから、強作用素位相は Hausdorff である。▨
2 表現の連続性
定義 2.1.Gを位相群、Hを複素 Hilbert 空間とする。連続な群準同型π:G→U(H)をGの ユニタリ表現 (unitary representation) という。ここでU(H)には強作用素位相を入れる。各v∈Hに対してx↦π(x)vがノルム連続であることを、πの 強連続性 (strong continuity) という。v,w∈Hに対する関数
cv,w(x)=⟨π(x)v,w⟩をπの 行列係数 (matrix coefficient) という。
定理 2.2.Gを単位元eをもつ位相群、Hを複素 Hilbert 空間、π:G→U(H)を群準同型とする。このとき、次の条件は同値である。
- πは強連続である。
- 任意のv,w∈Hについて、x↦⟨π(x)v,w⟩はG上で連続である。
- 任意のv∈Hについて、x↦⟨π(x)v,v⟩はeで連続である。
証明.(a)⇒(b)を示す。v,w∈Hを固定すると、
∣⟨π(x)v,w⟩−⟨π(a)v,w⟩∣≤∥π(x)v−π(a)v∥∥w∥であるから、強連続性から係数の連続性が従う。
(b)⇒(c)は、w=vとして連続性をeで用いれば従う。
(c)⇒(a)を示す。v∈Hに対して
∥π(x)v−v∥2=2∥v∥2−2ℜ⟨π(x)v,v⟩であるから、x→eならばπ(x)v→vである。任意のa∈Gに対して
∥π(x)v−π(a)v∥=∥π(a−1x)v−v∥であり、x→aならばa−1x→eである。したがって各軌道写像はG上で連続である。▨
例 2.3.t∈Rに対して、加法群RのC上のユニタリ表現を
πt(x)z=eitxzで定める。指数関数の積の公式からπt(x+y)=πt(x)πt(y)であり、∣eitx∣=1であるから各πt(x)はユニタリである。また⟨πt(x)z,z⟩=eitx∣z∣2は連続であるから、定理 2.2によりπtは強連続である。
3 直和とテンソル積
命題 3.1.Gを位相群、Aを集合とし、各α∈Aに対してπα:G→U(Hα)を複素 Hilbert 空間Hα上のユニタリ表現とする。このとき、Hilbert 直和H=⨁α∈AHα上で
π(x)(vα)α∈A=(πα(x)vα)α∈Aと定めると、πはユニタリ表現である。πを族(πα)α∈Aの直和 (direct sum) といい、⨁α∈Aπαと書く。
証明.§E12.7 命題 1.6 (1)により、Hは内積⟨v,w⟩=∑α⟨vα,wα⟩をもつ Hilbert 空間であり、有限個の成分のみが非零である元の全体は稠密である。各πα(x)はノルムを保つから、π(x)v∈Hかつ∥π(x)v∥=∥v∥である。π(x)は線形であり、成分ごとの計算からπ(xy)=π(x)π(y)とπ(e)=IHが従う。特にπ(x−1)はπ(x)の逆であるから、各π(x)は全射の線形等長作用素、したがってユニタリ作用素である。
v∈Hとε>0を取る。有限集合F⊆Aへの切り詰めvFで∥v−vF∥<ε/4となるものを取る。各成分の強連続性とFの有限性により、x→eのとき
∥π(x)vF−vF∥2=α∈F∑∥πα(x)vα−vα∥2⟶0である。さらに
∥π(x)v−v∥≤2∥v−vF∥+∥π(x)vF−vF∥であるから、π(x)v→vである。定理 2.2によりπは強連続である。▨
命題 3.2.H1,H2,K1,K2を複素 Hilbert 空間とし、U:H1→K1とV:H2→K2を線形等長作用素とする。このとき、次が成り立つ。
- 線形等長作用素H1⊗H2→K1⊗K2で
(v⊗w)⟼Uv⊗Vw
を満たすものがただ一つ存在する。この作用素をU⊗Vと書く。
- U,VがともにユニタリならばU⊗Vもユニタリである。
- L1,L2を複素 Hilbert 空間、U′:K1→L1とV′:K2→L2を線形等長作用素とし、U′⊗V′を同様に定めると、
(U′⊗V′)(U⊗V)=(U′U)⊗(V′V)
である。
- IH1⊗IH2=IH1⊗H2である。
命題 3.3.Gを位相群、π:G→U(H)とρ:G→U(K)を複素 Hilbert 空間上のユニタリ表現とする。このとき
(π⊗ρ)(x)=π(x)⊗ρ(x)はH⊗K上のユニタリ表現である。π⊗ρをπとρのテンソル積 (tensor product) という。
証明.命題 3.2により、各(π⊗ρ)(x)はユニタリであり、合成と恒等作用素の等式からπ⊗ρは群準同型である。v∈H、w∈Kに対し、§E12.9 命題 2.3 (1)と三角不等式により
∥π(x)v⊗ρ(x)w−v⊗w∥≤∥π(x)v−v∥∥w∥+∥v∥∥ρ(x)w−w∥である。したがって、各純テンソルの軌道写像はeで連続である。有限個の連続な写像の和は連続であるから、純テンソルの有限和の軌道写像もeで連続である。
ξ∈H⊗Kとε>0を取る。§E12.9 命題 2.3 (3)により、純テンソルの有限和ηで∥ξ−η∥<ε/4を満たすものが存在する。T(x)=(π⊗ρ)(x)とおくと、
∥T(x)ξ−ξ∥≤2∥ξ−η∥+∥T(x)η−η∥であるから、x→eならばT(x)ξ→ξである。定理 2.2によりπ⊗ρは強連続である。▨
4 部分表現と既約性
定義 4.1.Gを位相群、π:G→U(H)をユニタリ表現とする。閉線形部分空間M⊆Hがすべてのx∈Gについてπ(x)M⊆Mを満たすとき、Mをπの 不変部分空間 (invariant subspace) という。Mへの制限による表現を 部分表現 (subrepresentation) といい、π∣Mと書く。
H={0}であり、不変部分空間が{0}とHのみであるとき、πは 既約 (irreducible) であるという。
命題 4.2.Gを位相群、π:G→U(H)をユニタリ表現、M⊆Hを閉不変部分空間とする。このとき、次が成り立つ。
- 各x∈Gについてπ(x)M=Mである。
- M⊥も不変である。
- π∣Mとπ∣M⊥はユニタリ表現である。
- 直交分解H=M⊕M⊥のもとで
π(x)=π∣M(x)⊕π∣M⊥(x)
である。
- Mへの直交射影PMはすべてのπ(x)と可換である。
証明.π(x−1)M⊆Mにπ(x)を作用させるとM⊆π(x)Mとなるから、π(x)M=Mである。v∈M⊥とm∈Mに対して
⟨π(x)v,m⟩=⟨v,π(x−1)m⟩=0であるから、M⊥も不変である。両制限は全射の線形等長作用素であり、軌道写像はもとの連続な軌道写像の制限である。よって両制限はユニタリ表現である。
§E10.3 定理 2.2により、各v∈Hはv=m+n、m∈M、n∈M⊥と一意に分解される。両部分空間の不変性によりπ(x)v=π(x)m+π(x)nは対応する直交分解である。したがって直和表示が成り立ち、PMπ(x)v=π(x)m=π(x)PMvである。▨
補題 4.3.Gを位相群、π:G→U(H)を複素 Hilbert 空間上の強連続ユニタリ表現とする。各v∈Hに対し、Hv=span{π(x)v:x∈G}をvの巡回部分空間という。このとき、Hは互いに直交する非零の巡回部分表現の直和に分解される。H={0}の場合は空の直和とする。
証明. 非零の巡回不変部分空間からなる集合のうち、相異なる元が直交するもの全体を、包含によって順序付ける。これらの集合はHの冪集合の冪集合の元であり、鎖の合併も相異なる元が直交する集合である。§E1.20 定理 2.1 (3)により極大な集合{Hi:i∈I}が存在する。M=span⋃i∈IHiとおくとMは閉不変部分空間であり、命題 4.2によりM⊥も不変である。M⊥に非零の元vがあれば、その巡回部分空間HvはM⊥に含まれるので、この集合にHvを追加することができる。これは極大性に反する。したがってM⊥={0}であり、§E10.3 定理 2.2からM=Hである。§E12.7 命題 1.6 (3)によりH=⨁i∈IHiを得る。▨
定義 4.4.Gを位相群、π:G→U(H)とρ:G→U(K)をユニタリ表現とする。有界線形作用素T:H→Kがすべてのx∈GについてTπ(x)=ρ(x)Tを満たすとき、Tを 同変作用素 (intertwining operator) という。ユニタリな同変作用素が存在するとき、πとρは ユニタリ同値 (unitary equivalence) であるという。
H=K、ρ=πの場合の同変作用素全体
π(G)′={T∈B(H):Tπ(x)=π(x)T がすべての x∈G について成り立つ}をπの 可換子環 (commutant) という。
定理 4.6 (Schur の補題).Gを位相群、H={0}を複素 Hilbert 空間、π:G→U(H)をユニタリ表現とする。このとき、πが既約であることは
π(G)′=CIHであるための必要十分条件である。
証明.πが既約であるとし、自己共役作用素A∈π(G)′を取る。AのスペクトルKに異なる二点a,bがあると仮定する。r=∣a−b∣/3とおき、K上の実数値連続関数を
f(z)=max{0,1−∣z−a∣/r},h(z)=max{0,1−∣z−b∣/r}で定める。f(a)=h(b)=1であり、fとhの台は交わらないからfh=0である。§E12.55 定理 3.1 (1)によりf(A),h(A)はともに非零である。各π(x)はA=A∗と可換であるから、§E12.55 定理 3.1 (4)によりf(A),h(A)∈π(G)′である。したがって
M=f(A)H,N=h(A)Hは非零の閉不変部分空間である。連続汎関数計算の積と対合の保存からh(A)∗f(A)=(hf)(A)=0である。したがって、任意のu,v∈Hに対して⟨f(A)u,h(A)v⟩=0である。よってM⊥Nであり、N={0}からM=Hとなる。Mが非零の真の閉不変部分空間であることは既約性に反する。したがってKは二点を含まない。§E12.47 系 2.6によりKは空でないから、K={λ}を満たすλ∈Cが存在する。§E12.55 定理 3.1 (1)のノルム公式から∥A−λIH∥=0となる。よってA=λIHである。
T∈π(G)′を取る。Tπ(x−1)=π(x−1)Tの共役作用素を取るとπ(x)T∗=T∗π(x)となるから、T∗∈π(G)′である。したがって
A=(T+T∗)/2,B=(T−T∗)/(2i)はともに可換子環に属する自己共役作用素であり、すでに示した結論からスカラー作用素である。したがって、T=A+iBもスカラー作用素である。逆にスカラー作用素はすべての作用素と可換であるから、π(G)′=CIHである。
π(G)′=CIHとし、Mを閉不変部分空間とする。命題 4.2によりPM∈π(G)′であるから、PM=cIHを満たすc∈Cが存在する。PM2=PMとH={0}によりc2=cである。したがって、c=0またはc=1である。したがってM={0}またはM=Hであり、πは既約である。▨
例 4.7. 可逆上三角行列からなる群
B={(a0bd):a,d∈C∖{0}, b∈C}に行列空間の相対位相を入れる。このとき、標準表現σ:B→GL2(C)、σ(g)v=gvは連続であるが、ユニタリ表現ではない。この表現は可約である一方、σ(B)′=CIを満たす。
実際、座標直線C(1,0)はBのすべての元によって保たれるので、σは可約である。また、D=diag(2,1)∈Bは(1,0)のノルムを保たないので、σはユニタリでない。
A=(prqs)∈σ(B)′とすると、AD=DAよりq=r=0である。さらにN=(1011)∈Bに対してAN=NAとなるので、p=sである。逆にスカラー行列はBのすべての元と可換であり、σ(B)′=CIを得る。したがって、定理 4.6のユニタリ性の仮定を外すと、可換子環がスカラーだけであることから既約性を導くことはできない。
例 4.8. 実数加法群のC2上のユニタリ表現
π(x)=(100eix)は、異なる二つの一次元表現の直和であり、その可換子環は
π(R)′={(a00d):a,d∈C}≅C⊕Cである。
実際、二つの成分は自明表現と連続指標x↦eixであり、x=πにおける値が異なる。A=(acbd)がすべてのπ(x)と可換ならば、x=πに対応する行列diag(1,−1)との可換性からb=c=0である。逆にすべての対角行列は各π(x)と可換なので、表示された可換子環を得る。
可換子環の射影P1=diag(1,0)とP2=diag(0,1)の値域は、それぞれ自明表現と指数指標による部分表現の空間である。両値域は非零の真の閉不変部分空間であり、P1+P2=IとP1P2=0が二つの部分表現への直交分解を表す。
系 4.9.Gを可換位相群、H={0}を複素 Hilbert 空間、π:G→U(H)をユニタリ表現とする。このとき、πが既約であることはdimCH=1であるための必要十分条件である。既約である場合、ある連続準同型χ:G→{z∈C:∣z∣=1}によってπ(x)=χ(x)IHと表される。
証明.πが既約ならば、Gの可換性から各π(x)はπ(G)′に属する。定理 4.6によりπ(x)=χ(x)IHを満たすスカラーχ(x)が一意に存在する。単位ベクトルv∈Hを取るとχ(x)=⟨π(x)v,v⟩であるからχは連続であり、ユニタリ性から∣χ(x)∣=1である。準同型の等式とH={0}からχ(xy)=χ(x)χ(y)が従う。一次元の閉部分空間Cvはすべてのスカラー作用素で不変であるから、既約性によりH=Cvである。
dimCH=1ならば、Hの線形部分空間は{0}とHのみであるから、πは既約である。▨
5 巡回表現と既約分解
例 5.1. 離散加法群Zのℓ2(Z)上の左正則表現
(λ(k)f)(n)=f(n−k)は巡回表現であるが、非零の既約部分表現をもたない。したがって、既約部分表現の Hilbert 直和へ分解されない。
実際、各λ(k)は座標を置換するユニタリ作用素であり、λ(k+l)=λ(k)λ(l)である。Zは離散群なので、この表現は強連続である。δ0を零座標の単位ベクトルとすると、λ(k)δ0=δkである。有限個の成分だけが非零である数列は稠密なので、δ0は巡回ベクトルである。
非零の既約部分表現が存在すれば、系 4.9により、その空間は一次元である。したがって、あるf=0と∣z∣=1が存在してλ(1)f=zfとなる。しかし、この等式はすべてのn∈Zについてf(n−1)=zf(n)を意味するので、∣f(n)∣=∣f(0)∣である。f∈ℓ2(Z)からf(0)=0となり、f=0という矛盾を得る。
離散群Zは非コンパクトである。この例において、巡回部分表現への直交分解は既約部分表現への直交分解を与えない。