1 Kac–Takesaki 作用素
定理 1.1.Gを Hausdorff な局所コンパクト群、μを左 Haar 測度、mをB(G×G)上のμとμの Radon 積測度とする。mlocをmの完備化の局所化とし、λを左正則表現とし、§E12.9 定理 8.2のユニタリ同型によってL2(mloc)とL2(G)⊗L2(G)を同一視する。IをL2(G)の恒等作用素とする。このとき、次が成り立つ。
- 一意なユニタリ作用素A:L2(mloc)⟶L2(mloc)が存在し、任意のF∈Cc(G×G)について(AF)(x,y)=F(y−1x,y)、(A−1F)(x,y)=F(yx,y)を満たす。このAをKac–Takesaki 作用素 (Kac–Takesaki operator) という。
- 任意のa∈Gに対してA(I⊗λ(a))=(λ(a)⊗λ(a))Aである。
- Aは1L2(G)⊗λとλ⊗λのユニタリ同値を与える。
証明. 写像θ(x,y)=(y−1x,y)は、逆写像θ−1(x,y)=(yx,y)をもつG×Gの同相写像である。したがって
A0F=F∘θ,B0F=F∘θ−1はCc(G×G)からそれ自身への互いに逆な線形写像である。§E10.36 定理 1.2の連続関数の積分公式と左 Haar 測度の左不変性により、
∥A0F∥22=∫G(∫G∣F(y−1x,y)∣2dμ(x))dμ(y)=∫G(∫G∣F(z,y)∣2dμ(z))dμ(y)=∥F∥22.この計算は∣A0F∣2,∣F∣2∈Cc(G×G)に対するものである。A0B0F=FなのでB0も等長である。§E10.35 補題 4.1によりCc(G×G)はL2(mloc)で稠密である。よってA0,B0は互いに逆な等長作用素A,Bへ一意に延長され、AはユニタリでB=A−1である。
a∈Gを固定する。Cc(G×G)上の写像
(SaF)(x,y)=F(x,a−1y),(DaF)(x,y)=F(a−1x,a−1y)も、同じ連続関数の積分公式と左不変性によってL2ノルムを保つ。それぞれSa−1,Da−1が逆写像なので、ユニタリ作用素へ延長される。F(x,y)=f(x)g(y)、f,g∈Cc(G)に対する値と§E12.9 定理 8.2の同一視から、これらの延長はそれぞれI⊗λ(a)とλ(a)⊗λ(a)である。ここでは各因子のCc(G)の稠密性と§E12.9 命題 2.3 (4)を用いた。テンソル積の作用素の存在は§E14.8 命題 3.2による。
任意のF∈Cc(G×G)とx,y∈Gに対して
(A0SaF)(x,y)(DaA0F)(x,y)=F(y−1x,a−1y),=F((a−1y)−1a−1x,a−1y)=F(y−1x,a−1y)である。稠密部分空間上の等式を連続延長して、主張 (2)の等式を得る。▨
2 Hilbert 空間値の関数と吸収同値
補題 2.1.Gを Hausdorff な局所コンパクト群、μを左 Haar 測度、μlocをその完備化の局所化とする。Hを複素 Hilbert 空間、π:G→U(H)を強連続ユニタリ表現とし、L2(G;H)=L2(μloc;H)と書く。F∈L2(G;H)の強可測代表元を一つ取り、二つの関数x⟼π(x)F(x)、x⟼π(x)−1F(x)を考える。このとき、次が成り立つ。
- 二つの関数はいずれもμloc-強可測である。
- 二つの関数は、それぞれ代表元の選択によらずL2(G;H)の元を定める。
- 二つの関数が定める元のL2ノルムは、いずれも∥F∥2に等しい。
証明.Fを強可測代表元とする。§E12.9 定理 8.3 (2)と§E10.35 補題 4.1のCc(G)の稠密性により、
Fn(x)=j=1∑rnfnj(x)vnj,fnj∈Cc(G),vnj∈H,を∥Fn−F∥2→0となるように取ることができる。実際、Hilbert テンソル積の純テンソルの有限和は稠密であり、その各スカラー因子をCc(G)で近似すればよい。
ε∈{1,−1}を固定し、Qn(x)=π(x)εFn(x)とおく。各x↦π(x)vnjは連続であり、x↦π(x)−1vnj=π(x−1)vnjも連続である。したがってQnは連続で、その台はコンパクト集合Kn=⋃j=1rnsuppfnjに含まれる。像Qn(G)はコンパクトな距離空間Qn(Kn)∪{0}に含まれる。各正整数kについて有限個の半径1/kの球でこのコンパクト集合を覆い、球の中心を集めると可算な稠密集合を得る。その閉線形包Mn⊆Hは可分である。任意のw∈Mnに対してx↦∥Qn(x)−w∥は連続なので、§E10.18 命題 1.2 (2)によりQnは強可測である。
可測関数x↦∥Fn(x)−F(x)∥に§E10.21 命題 5.1を適用すると、ある部分列についてFnk(x)→F(x)がほとんど至る所で成り立つ。ユニタリ性により、同じ点で
∥Qnk(x)−π(x)εF(x)∥=∥Fnk(x)−F(x)∥⟶0.§E10.18 命題 1.4 (2)によってx↦π(x)εF(x)はμloc-強可測である。さらに、点ごとの等式∥π(x)εF(x)∥=∥F(x)∥から二乗可積分性とノルム保存を得る。二つの代表元が一致する点では乗数による像も一致するので、得られる同値類は代表元によらない。▨
定理 2.2 (Fell の吸収定理).Gを Hausdorff な局所コンパクト群、μを左 Haar 測度、λをL2(G)上の左正則表現とする。Hを任意の複素 Hilbert 空間、π:G→U(H)を任意の強連続ユニタリ表現とする。§E12.9 定理 8.3 (2)によってL2(G)⊗HとL2(G;H)を、f⊗vに関数x↦f(x)vを対応させて同一視する。このとき、次が成り立つ。
- F∈L2(G;H)に対して(AπF)(x)=π(x)F(x)と定めることにより定まるAπは、L2(G;H)上のユニタリ作用素であり、その逆は(Aπ−1F)(x)=π(x)−1F(x)である。
- 任意のa∈Gに対してAπ(λ(a)⊗IH)=(λ(a)⊗π(a))Aπが成り立つ。
- Aπはλ⊗1Hとλ⊗πのユニタリ同値を与える。
証明.補題 2.1によりAπと表示された逆の式は同値類上の線形等長作用素を定める。点ごとの積π(x)−1π(x)=IHとπ(x)π(x)−1=IHから二つの作用素は互いに逆であり、Aπはユニタリである。
a∈Gを固定する。§E14.5 定理 3.1により左移動は局所可測集合と零集合を保ち、左 Haar 測度の積分を保つ。強可測関数の単関数近似を左移動すると強可測性も保たれる。したがって
F⟼F(a−1⋅),F⟼π(a)F(a−1⋅)はL2(G;H)上のユニタリ作用素である。純テンソルに対応するF(x)=f(x)vでの値を計算すると、それぞれλ(a)⊗IHとλ(a)⊗π(a)に一致する。§E12.9 命題 2.3 (3)によって、この同定は空間全体で成り立つ。
任意のF∈L2(G;H)に対して、ほとんどすべてのxで
(Aπ(λ(a)⊗IH)F)(x)((λ(a)⊗π(a))AπF)(x)=π(x)F(a−1x),=π(a)π(a−1x)F(a−1x)=π(x)F(a−1x)である。よって主張 (2)の等式が成り立つ。▨
系 2.3.Gを Hausdorff な局所コンパクト群、λを左正則表現、κをmax{dimL2(G),ℵ0}以上の無限基数とし、TをRepκ(G)(§E14.21 定義 1.1参照)上の、§E14.21 定義 2.6 条件 (a)を満たすユニタリ作用素場(§E14.21 定義 2.1参照)とする。Tの次元がκ以下の表現への延長(§E14.21 命題 4.3参照)によりR=Tλとおく。このとき、次が成り立つ。
- Kac–Takesaki 作用素AはL2(G)⊗L2(G)上でA(I⊗R)=(R⊗R)Aを満たす。
- 次元がκ以下の複素 Hilbert 空間H上の強連続ユニタリ表現πに対して、Fell の吸収同値AπはL2(G)⊗H上でAπ(R⊗IH)=(R⊗Tπ)Aπを満たす。
証明.主張 (1)を示す。定理 1.1によりAは1L2(G)⊗λからλ⊗λへのユニタリ同変作用素である。dimL2(G)≤κなので、§E12.9 命題 4.1により両表現空間の次元はκ以下である。§E14.21 命題 4.3の有界同変作用素との可換性およびテンソル積の等式と、§E14.21 系 4.4から
A(I⊗R)=AT1L2(G)⊗λ=Tλ⊗λA=(R⊗R)Aを得る。
主張 (2)を示す。dimH≤κならばdim(L2(G)⊗H)≤κである。定理 2.2によりAπはλ⊗1Hからλ⊗πへのユニタリ同変作用素であるから、§E14.21 命題 4.3の有界同変作用素との可換性およびテンソル積の等式と、§E14.21 系 4.4から
Aπ(R⊗IH)=AπTλ⊗1H=Tλ⊗πAπ=(R⊗Tπ)Aπを得る。▨
命題 2.4.Gを Hausdorff な局所コンパクト群、λを左正則表現、κをmax{dimL2(G),ℵ0}以上の無限基数とし、T,SをRepκ(G)(§E14.21 定義 1.1参照)上の、§E14.21 定義 2.6 条件 (a)を満たすユニタリ作用素場とする。このとき、Tλ=SλならばT=Sである。とくに、§E14.21 命題 8.1のΨ:Tκ(G)→U(L2(G))は単射である。
証明.Tλ=Sλ=Rとする。任意のπ∈Repκ(G)に対して、系 2.3の Fell の吸収同値Aπを用いると
R⊗Tπ=Aπ(R⊗I)Aπ−1=R⊗Sπである。L2(G)の単位ベクトルfを取り、v,w∈Hπに対してこの等式をf⊗vに作用させ、Rf⊗wとの内積を取る。Rはユニタリなので
⟨Tπv,w⟩=⟨Sπv,w⟩となる。したがってTπ=Sπがすべてのπについて成り立ち、T=Sである。▨
3 例
例 3.1.G=Z/3Zに離散位相と正規化された数え上げ測度を入れ、ω=e2πi/3、χ(x)=ωxとする。χをC上の一次元表現とみなす。このとき、L2(G)の正規直交基底
ek(x)=ωkx(k=0,1,2)について、Fell の同値は
Aχek=ek+1で与えられる。添字は3を法として解釈する。
実際、31∑x=02ω(k−ℓ)x=δkℓなので(e0,e1,e2)は正規直交基底である。L2(G)⊗C=L2(G)と同一視すると、Aχは関数にχを掛けるので表示された巡回を与える。一方、a∈Gに対して
λ(a)ek=ω−kaek,であり、
Aχλ(a)ek=ω−kaek+1,χ(a)λ(a)Aχek=ωaω−(k+1)aek+1=ω−kaek+1.したがって、Aχλ(a)=χ(a)λ(a)Aχが基底の各元で成り立つ。指標χをテンソル積で掛ける操作は、正則表現の三つの指標成分を巡回させる。
例 3.2.Rに通常の位相を入れ、H=ℓ2(R)の標準正規直交基底を(δt)t∈Rとする。x∈Rに対して
π(x)δt=δt+xと定める。このとき、各π(x)はユニタリであり、πは群準同型であるが、強連続でない。軌道x↦π(x)δ0=δxは Lebesgue 測度について強可測でない。
基底の置換は内積を保ち、逆置換はπ(−x)なので、各π(x)はユニタリである。π(x)π(y)δt=δt+y+xより群法を保つ。一方、x=0ならば
∥π(x)δ0−δ0∥=2なので、単位元で強連続ではない。
任意のv∈ℓ2(R)の台は可算である。実際、各正整数nに対し∣v(t)∣≥1/nとなるtは有限個である。したがって、可分な閉部分空間M⊆ℓ2(R)の可算な稠密集合(vn)に対し、J=⋃nsuppvnは可算であり、座標評価の連続性からM⊆ℓ2(J)である。特にδx∈Mならばx∈Jである。
軌道が強可測ならば、可測単関数による近似の値の閉線形包を取ることで、ある可分な閉部分空間にほとんど至る所で値を取る。直前の結論により、これはある可算集合Jにほとんどすべてのx∈[0,1]が属することを意味する。可算集合の Lebesgue 測度は零であり、区間の測度は1なので矛盾する。
さらに、F(x)=1[0,1](x)δ0は強可測で∥F∥2=1であるが、
π(x)F(x)=1[0,1](x)δxは同じ理由で強可測でない。したがって、各群元でのユニタリ性だけでは補題 2.1の乗数はL2(R;H)上に定まらない。