1 正定値関数の支配
定義 1.1.Gを位相群とする。G上の連続な正定値関数全体をP(G)と書き、
P≤1(G)={φ∈P(G):φ(e)≤1},P1(G)={φ∈P(G):φ(e)=1}と定める。P1(G)の元を正規化された正定値関数という。P(G)は非負実数倍と和について閉じているので、P≤1(G)とP1(G)は凸集合である。
φ,ψ∈P(G)に対して、φ−ψ∈P(G)であることをψ⪯φと書く。このとき、ψはφに支配されるという。
定理 1.2.Gを位相群、φ∈P(G)とし、(πφ,Hφ,vφ)をφを表す巡回対とする。このとき、対応
T⟼ψT,ψT(x)=⟨πφ(x)Tvφ,vφ⟩は、可換子環πφ(G)′の正縮小作用素0≤T≤I全体と、ψ⪯φを満たすψ∈P(G)全体の間の全単射である。
証明.ψ⪯φを満たすψ∈P(G)を取る。§E14.11 定理 2.2のψを表す巡回対を(πψ,Hψ,vψ)とする。Hφの稠密部分空間
D=span{πφ(x)vφ:x∈G}の元ξ=∑iciπφ(xi)vφに対して、φ−ψの正定値性から
i∑ciπψ(xi)vψ2=i,j∑cicjψ(xj−1xi)≤∥ξ∥2である。したがって、左辺のベクトルはξの表示に依存しない。写像
C0:D⟶Hψ,C0(i∑ciπφ(xi)vφ)=i∑ciπψ(xi)vψは線形であり、∥C0ξ∥≤∥ξ∥を満たす。
§E10.4 系 2.2によりC0を連続に延長し、縮小作用素C:Hφ→Hψを得る。T=C∗Cと置くと、
⟨Tξ,ξ⟩=∥Cξ∥2,0≤T≤Iである。生成元上でC0πφ(a)=πψ(a)C0となるので、稠密性によりCπφ(a)=πψ(a)Cである。この等式をa−1に適用して随伴を取ると
πφ(a)C∗=C∗πψ(a)となる。よってTπφ(a)=πφ(a)Tであり、Tは可換子環に属する。また、Cvφ=vψと同変性により
⟨πφ(x)Tvφ,vφ⟩=⟨Cπφ(x)vφ,Cvφ⟩=⟨πψ(x)vψ,vψ⟩=ψ(x).逆に、T∈πφ(G)′が0≤T≤Iを満たすとする。任意の有限個のxi∈Gとci∈Cに対して、ξ=∑iciπφ(xi)vφと置けば
i,j∑cicjψT(xj−1xi)=⟨Tξ,ξ⟩≥0である。TをI−Tに替えればφ−ψTの正定値性も従う。両関数は強連続表現の係数なので連続である。よってψT⪯φである。
さらに、任意のx,y∈Gに対して
⟨Tπφ(x)vφ,πφ(y)vφ⟩=ψT(y−1x)である。巡回性と有界性から、右辺はTを一意に定める。したがって対応は単射でもある。▨
2 端点と既約表現
定理 2.1.Gを位相群、φ∈P1(G)とする。このとき、φが凸集合P1(G)の端点であることは、φを表す巡回表現πφが既約であるための必要十分条件である。また、
extP≤1(G)={0}∪extP1(G)が成り立つ。
証明.πφが既約であるとする。ψ,θ∈P1(G)と0<t<1がφ=tψ+(1−t)θを満たすならば、tψ⪯φである。定理 1.2により、ある正縮小作用素T∈πφ(G)′が存在して
tψ(x)=⟨πφ(x)Tvφ,vφ⟩となる。§E14.8 定理 4.6によりT=cIである。x=eにおける等式と∥vφ∥=1からc=tであるため、ψ=φである。元の分解に代入するとθ=φでもある。したがってφは端点である。
φがP1(G)の端点であるとし、πφが非零の真の閉不変部分空間Mをもつと仮定する。§E14.8 命題 4.2により、Mへの直交射影Pは可換子環に属する。巡回性からPvφ=0かつ(I−P)vφ=0である。実際、Pvφ=0ならばPπφ(x)vφ=0がすべてのxに成り立ち、稠密性からP=0となる。I−Pについても同じ推論を適用する。
よってt=∥Pvφ∥2と置くと0<t<1である。定理 1.2の対応を使い、
ψ=t−1ψP,θ=(1−t)−1ψI−Pと置けば、ψ,θ∈P1(G)でありφ=tψ+(1−t)θである。端点性からψ=φとなるため、ψP=tφ=ψtIである。同じ対応の一意性からP=tIを得る。しかしP2=Pなのでt2=tとなり、0<t<1に反する。したがってπφは既約である。
0=tψ+(1−t)θ、ψ,θ∈P≤1(G)、0<t<1ならば、単位元での非負性からψ(e)=θ(e)=0である。§E14.11 命題 1.2によりψ=θ=0なので、0は端点である。0<φ(e)=s<1ならば
φ=s(φ/s)+(1−s)0は異なる二元による真の凸結合なので、φはP≤1(G)の端点でない。
φ(e)=1かつφ=tψ+(1−t)θがP≤1(G)内の真の凸結合ならば、単位元における値からψ(e)=θ(e)=1である。したがってP1(G)はP≤1(G)の面であり、P1(G)の端点とP≤1(G)の非零の端点は一致する。▨
3 *弱コンパクト性と正規化
定義 3.1.Gを Hausdorff な局所コンパクト群、μを左 Haar 測度とする。P(G)に、写像
φ⟼ℓφ,ℓφ(f)=∫Gf(x)φ(x)dxを通じてL1(G)∗の*弱位相を入れる。すなわち、ネット(φi)がφに*弱収束するとは、すべてのf∈L1(G)に対してℓφi(f)→ℓφ(f)となることをいう。§E14.11 定理 3.2によりこの写像は単射であり、§E14.7 命題 5.1により、この位相はL∞(G)から受ける*弱位相に一致する。
定理 3.2.Gを Hausdorff な局所コンパクト群とする。このとき、P≤1(G)は*弱位相についてコンパクトな凸集合である。
証明.§E14.11 定理 3.2により、φ↦ℓφはP≤1(G)を
K={ℓ∈L1(G)∗:∥ℓ∥≤1, ℓ(f∗∗f)∈R≥0 がすべての f∈L1(G) について成り立つ}へアフィン同型に写す。固定したf∈L1(G)に対してℓ↦ℓ(f∗∗f)は*弱連続である。したがってKは双対の閉単位球の*弱閉部分集合である。§E12.29 系 4.3により双対の閉単位球は*弱コンパクトなので、Kもコンパクトである。定義した位相によってP≤1(G)とKは同相であり、凸性は正性とノルムの条件から従う。▨
定理 3.3 (Raikov の定理).Gを Hausdorff な局所コンパクト群とする。このとき、P1(G)上の相対*弱位相はコンパクト一様収束位相と一致する。すなわち、P1(G)のネット(φi)とφ∈P1(G)について、
ℓφi(f)⟶ℓφ(f)がすべての f∈L1(G) について成り立つことは、
x∈Csup∣φi(x)−φ(x)∣⟶0がすべての空でないコンパクト集合 C⊆G について成り立つための必要十分条件である。
証明.φi→φがコンパクト集合上で一様であるとする。f∈L1(G)に対して、§E10.35 補題 4.1によってg∈Cc(G)をL1ノルムでfに近づけることができる。∣φi∣,∣φ∣≤1なので
∣ℓφi(f)−ℓφ(f)∣≤2∥f−g∥1+∥g∥1x∈suppgsup∣φi(x)−φ(x)∣である。g=0の場合には最後の項を零とする。∥f−g∥1を任意に小さくすることができるため、ℓφi(f)→ℓφ(f)が従う。
逆に、ℓφi→ℓφが*弱収束するとする。δ>0を固定する。φ(e)=1と連続性により、§E14.7 定理 4.3の近似単位の元uを
u≥0,∥u∥1=1,1−ℜℓφ(u)<δとなるように取る。*弱収束によって、十分先のiについて1−ℜℓφi(u)<2δである。
η∈P1(G)を取り、その巡回対を(πη,Hη,vη)とする。§E14.10 定理 1.2により∥πη(u)∥≤1なので、
∥πη(u)vη−vη∥2≤2(1−ℜℓη(u))である。また、同じ積分形の平行移動の等式から、すべてのx∈Gに対して
ℓη(Lxu)=⟨πη(x)πη(u)vη,vη⟩である。したがって
x∈Gsup∣η(x)−ℓη(Lxu)∣≤2(1−ℜℓη(u)).空でないコンパクト集合C⊆Gを固定する。§E14.7 定理 1.2により{Lxu:x∈C}はL1(G)のノルムコンパクト集合である。任意のε>0に対し、この集合を中心f1,…,fm、半径εの有限個のノルム球で覆う。∥ℓφi∥=∥ℓφ∥=1なので、
x∈Csup∣(ℓφi−ℓφ)(Lxu)∣≤2ε+1≤j≤mmax∣(ℓφi−ℓφ)(fj)∣.右辺の最大値は零に収束する。εは任意なので、左辺も零に収束する。
平均による評価をη=φi,φに適用すると、十分先のiについて
x∈Csup∣φi(x)−φ(x)∣≤2δ+2δ+x∈Csup∣(ℓφi−ℓφ)(Lxu)∣である。δを任意に小さくすることができるため、φi→φはC上一様である。両位相で収束するネットとその極限が一致するので、両位相は一致する。▨
例 3.4. 加法群Rに Lebesgue 測度を入れ、n∈N≥1に対して
ξn=n1[0,1/n]∈L2(R),φn(x)=max{1−n∣x∣,0}と置く。このときφn∈P1(R)であるが、φnは*弱位相で零関数へ収束する。したがってP1(R)はP≤1(R)の閉部分集合ではなく、*弱コンパクトでもない。
証明.∥ξn∥2=1であり、区間[x,x+1/n]と[0,1/n]の共通部分の長さを計算すると
⟨λ(x)ξn,ξn⟩=nmax{1/n−∣x∣,0}=φn(x)である。§E14.10 定理 3.1と§E14.11 定理 2.2によりφn∈P1(R)である。g∈Cc(R)について
∣ℓφn(g)∣≤n2∥g∥∞⟶0となる。∣φn∣≤1とCc(R)のL1稠密性から、この収束はすべてのg∈L1(R)に対して成り立つ。零関数はP1(R)に属さないため、P1(R)は*弱閉でない。*弱位相は Hausdorff なので、そのコンパクト部分集合は閉である。よってP1(R)はコンパクトでない。▨
4 既約表現による点分離
定理 4.1 (Gelfand–Raikov の定理).Gを Hausdorff な局所コンパクト群とする。このとき、異なる任意のx,y∈Gに対して、ある複素 Hilbert 空間Hと強連続な既約ユニタリ表現π:G→U(H)が存在し、π(x)=π(y)となる。
証明.a=y−1xと置くとa=eである。§E14.10 定理 3.3によりλ(a)=Iなので、λ(a)ξ=ξを満たす単位ベクトルξ∈L2(G)を取ることができる。§E14.11 定理 2.2により
ψ(z)=⟨λ(z)ξ,ξ⟩はP1(G)に属する。また、
2(1−ℜψ(a))=∥λ(a)ξ−ξ∥2>0なのでψ(a)=ψ(e)である。
§E14.7 定理 4.3の近似単位(uU)を取る。左 Haar 測度の不変性とψの連続性から
ℓψ(LauU−uU)=∫GuU(z)(ψ(az)−ψ(z))dz⟶ψ(a)−ψ(e)=0.したがって、あるUが存在して、f=LauU−uUと置けばℓψ(f)=0となる。
定理 3.2により、P≤1(G)は双対の*弱位相における空でないコンパクト凸集合である。*弱位相は半ノルムℓ↦∣ℓ(h)∣(h∈L1(G))で定まり、これらの半ノルムは点を分離するため、Hausdorff かつ局所凸である。§E12.31 定理 2.3によって、P≤1(G)はその端点の閉凸包に一致する。
ℓ↦ℓ(f)は*弱連続線形汎関数である。すべての端点でこの汎関数が零ならば、閉凸包全体でも零となり、ℓψ(f)=0に反する。よって
φ∈extP≤1(G),ℓφ(f)=0を満たすφが存在する。φ=0なので、定理 2.1によりφ∈P1(G)であり、その巡回表現πφは既約である。
もしπφ(a)=Iならば、§E14.10 定理 1.2により
πφ(f)=πφ(a)πφ(uU)−πφ(uU)=0である。したがってℓφ(f)=⟨πφ(f)vφ,vφ⟩=0となり、φの選び方に反する。よってπφ(a)=Iであり、準同型性からπφ(x)=πφ(y)である。▨
5 局所コンパクト性を欠く例
例 5.1.[0,1]上の Lebesgue 測度をmとする。有限実数値可測関数をほとんど至る所での一致で割った加法群をL0とし、測度収束の位相を入れる。このとき、L0は非自明な Hausdorff 可換位相群であるが、局所コンパクトではない。連続準同型χ:L0→Tはすべて自明であり、既約ユニタリ表現は点を分離しない。
証明. 可測関数の演算は可測性を保つので、加法と反転はほとんど至る所での同値類上の演算を定める。同値類f,gに対して
d(f,g)=∫01min{1,∣f(t)−g(t)∣}dm(t)と置く。被積分関数の可測性は§E10.7 命題 4.1と連続関数との合成から従う。d(f,g)=0であることはf=gがほとんど至る所で成り立つことと同値である。また、非負実数a,bに対するmin{1,a+b}≤min{1,a}+min{1,b}から三角不等式を得る。したがってdは平行移動不変な距離である。0<ε<1に対して
εm({∣f−g∣≥ε})≤d(f,g)≤ε+m({∣f−g∣≥ε})であるから、この距離は§E10.21 定義 1.3の測度収束を定める。さらに
d(f+g,f′+g′)≤d(f,f′)+d(g,g′),d(−f,−g)=d(f,g)であるから群演算は連続である。定数関数1の同値類は零でなく、L0は非自明である。
連続準同型χ:L0→Tを取る。1の開近傍A={z∈T:ℜz>1/2}に対して、あるr>0が存在し、d(f,0)<rならばχ(f)∈Aとなる。m(E)<rを満たす可測集合Eの外で零となる関数fに対しては、すべてのn∈Zについて
d(nf,0)≤m(E)<rである。したがってχ(f)n∈Aがすべてのnについて成り立つ。
すべての整数冪がAに属するz∈Tは1に限る。実際、z=eiθ、−π<θ≤πと書くと、z∈Aから∣θ∣<π/3である。θ=0ならば、n∣θ∣≥π/3を満たす最小の正整数nに対してπ/3≤n∣θ∣<2π/3となり、zn∈/Aという矛盾を得る。よって、Eに台をもつfに対してχ(f)=1である。
[0,1]を測度がrより小さい有限個の互いに交わらない可測集合E1,…,ENに分ける。任意のf∈L0についてf=∑j=1Nf1Ejであり、各項の指標の値は1であるから、χ(f)=1となる。したがって連続指標はすべて自明である。§E14.8 系 4.9により、L0の非零既約ユニタリ表現は一次元の連続指標である。よって既約表現は点を分離しない。もしL0が局所コンパクトならば、定理 4.1は定数関数0と1の同値類を分離する既約表現を与える。これは連続指標の自明性に反する。▨
6 ユニタリ群の積への埋込み
定理 6.1.Gを Hausdorff な局所コンパクト群とする。このとき、ある集合Iと強連続ユニタリ表現の族(πi:G→U(Hi))i∈Iが存在し、対角写像
J:G⟶i∈I∏U(Hi),J(x)=(πi(x))i∈Iは位相的埋込みとなる。各ユニタリ群には強作用素位相を入れ、積には積位相を入れる。この族は、左正則表現を一つの成分とし、残りの成分を既約表現として取ることができる。
証明.E=extP1(G)と置く。Eは関数集合CGの部分集合なので集合である。各φ∈Eに対し、§E14.11 定理 2.2の有限形式和の商とその完備化による構成を用いて(πφ,Hφ,vφ)を定める。構成は各関数から一つの巡回対を定めるので、これらの巡回対はEで添字付けられた集合族をなす。定理 2.1により各πφは既約である。
I=E⊔{∗}を非交和とし、π∗=λ、H∗=L2(G)と定める。すべての成分が連続な群準同型なので、Jは連続な群準同型である。§E14.10 定理 3.3によりλは単射なので、Jも単射である。積から第∗成分への射影をp∗とすると、J(G)上の逆写像は
J(G) p∗ λ(G) λ−1 Gの合成である。第1の写像は積の射影の制限として連続であり、第2の写像は同じ定理により連続である。したがってJは位相的埋込みである。▨