1 二進立方体と平均
定義 1.1.dを正整数とする。k∈Zとm∈Zdに対して、半開立方体
Qk,m=2−k(m+[0,1)d)を第k世代の 二進立方体 (dyadic cube) という。その辺長をℓ(Qk,m)=2−kとし、
Dk={Qk,m:m∈Zd},D=k∈Z⋃Dkと書く。Q0∈Dに対して、D(Q0)={Q∈D:Q⊆Q0}の元をQ0の子孫という。Q0自身も子孫に含める。
K∈{R,C}とし、f:Rd→Kを局所可積分関数とする。Q∈D上のfの平均を
fQ=λd(Q)1∫Qfdλdと書く。
命題 1.2.dを正整数とする。このとき、各k∈Zに対して、DkはRdを互いに素な集合に分割する。Q,R∈Dが交わるならば、Q⊆RまたはR⊆Qである。各Q∈Dには、Qを含み辺長が2ℓ(Q)である二進立方体が一意に存在する。この立方体をQの親といい、Qと書く。
各Q∈Dに対して
λd(Q)=ℓ(Q)d,λd(Q)=2dλd(Q)である。また、⋃Q∈D∂Qは可測零集合である。
証明.x=(x1,…,xd)∈Rdとk∈Zに対して、各座標でmj≤2kxj<mj+1を満たす整数mjをとる。各mjは一意であるから、xを含むDkの元も一意である。
k≥lとし、mj=2k−lnj+rj、0≤rj<2k−lと整数除算する。このときQk,m⊆Ql,nである。第l世代の分割の一意性から、Qk,mと交わる第l世代の立方体はQl,nだけである。したがって、交わる二進立方体は入れ子になる。l=k−1とすると、親の存在と一意性が従う。
任意のa∈R、M>0、ε>0およびj∈{1,…,d}に対し、座標面{x:xj=a}と[−M,M]dとの共通部分は、第j座標の区間が(a−ε,a]、その他の座標の区間が(−M−1,M]である半開直方体に含まれる。§E10.16 定理 5.3と§E10.16 定理 6.2 (3)により、その直方体の測度はε(2M+1)d−1である。ε↓0とすると、有界な座標面の測度は零である。左閉右開の立方体と同じ端点をもつ左開右閉の立方体との差は有限個の有界な座標面に含まれるから、同じ箱の測度公式によりλd(Q)=ℓ(Q)dである。親の体積は辺長の関係から従う。各∂Qは有限個の有界な座標面の和であり、Dは高々可算であるから、格子全体の境界の和も可測零集合である。▨
補題 1.3.dを正整数とし、F⊆Dとする。各Q∈Fに対して、Q⊆Rを満たすR∈Fは有限個であると仮定する。このとき、Fの包含関係に関する極大元の族をMとすると、Mは高々可算で互いに素であり、
Q∈F⋃Q=R∈M⋃Rが成り立つ。
証明.Q∈Fをとり、Qを含むFの元のうち辺長が最大のものをRとする。Rを真に含むFの元があれば、その元もQを含み、辺長はRより大きくなる。これはRの選び方に反する。したがってR∈Mであり、二つの合併は一致する。命題 1.2により、交わる二つの極大元は一方が他方に含まれるため一致する。高々可算性はM⊆Dから従う。▨
定理 1.4.dを正整数、K∈{R,C}とし、f:Rd→Kを局所可積分関数とする。x∈Rdを含む第k世代の二進立方体をQk(x)と書く。このとき、ほとんどすべてのx∈Rdについて
k→∞limλd(Qk(x))1∫Qk(x)∣f(y)−f(x)∣dλd(y)=0であり、同じ点でfQk(x)→f(x)が成り立つ。
証明.§E10.45 定理 3.2をU=Rdに適用し、零集合Nの外のすべての点がfの Lebesgue 点となるようにNをとる。x∈/Nとし、rk=d2−kとおく。x,y∈Qk(x)ならば各座標の差は2−k未満であるから、Qk(x)⊆B(x,rk)である。§E10.45 補題 1.2と命題 1.2により、vd=λd(B(0,1))とおくと
λd(Qk(x))1∫Qk(x)∣f(y)−f(x)∣dλd(y)≤vddd/2λd(B(x,rk))1∫B(x,rk)∣f(y)−f(x)∣dλd(y).右辺はk→∞のとき零へ収束する。§E10.10 補題 2.5により、∣fQk(x)−f(x)∣は左辺以下であるから、平均もf(x)へ収束する。▨
2 集合の分解
定理 2.1.dを正整数、Q0∈D、A⊆Q0を Lebesgue 可測集合とし、0<δ<1とする。
λd(A)≤δλd(Q0)を仮定する。このとき、族
F={Q∈D(Q0):λd(A∩Q)>δλd(Q)}の包含関係に関する極大元の族をMとすると、Mは高々可算で互いに素であり、
λdA∖Q∈M⋃Q=0である。さらに、各Q∈MはQ0の真部分集合であり、
Q⊆Q0,λd(A∩Q)≤δλd(Q)を満たす。
証明.Q∈Fをとる。Qを含むD(Q0)の元は、Qの世代からQ0の世代までの有限個の祖先だけである。補題 1.3により、Mは高々可算で互いに素であり、⋃M=⋃Fである。仮定よりQ0∈/Fであるから、各Q∈Mの親はD(Q0)に属する。極大性よりQ∈/Fであり、親における密度評価が従う。
定理 1.4を1Aに適用する。ほとんどすべてのx∈Aについて
λd(Qk(x))λd(A∩Qk(x))⟶1である。Q0の世代以上のkではQk(x)⊆Q0であり、δ<1であるから、十分大きいkでQk(x)∈Fとなる。したがって、このようなxは⋃F=⋃Mに属する。▨
例 2.2.dを正整数、Q0∈D、0<δ<1とし、A=Q0とする。このとき、すべてのQ∈D(Q0)でλd(A∩Q)/λd(Q)=1である。したがって、高密度の子孫の極大元はQ0自身であり、その親はQ0に含まれない。Q0の真部分集合だけを選んでも、その親がQ0に含まれる限り親の密度は1であるから、親の密度がδ以下となる分解を得ることはできない。
3 積み上げの補題
補題 3.1.dを正整数、Q0∈Dとし、A⊆B⊆Q0を Lebesgue 可測集合とする。0<δ<1およびλd(A)≤δλd(Q0)を仮定する。このとき、Q∈D(Q0)が
λd(A∩Q)>δλd(Q)を満たすたびにQ⊆Bが成り立つならば、
λd(A)≤δλd(B)である。同じ結論は、親の包含条件をλd(Q∖B)=0に置き換えても成り立つ。
証明.定理 2.1により極大立方体の族Mをとり、その親からなる族P={Q:Q∈M}を定める。各P∈PはQ0に含まれ、
λd(A∩P)≤δλd(P),λd(P∖B)=0を満たす。P⊆D(Q0)であるから、補題 1.3を適用して、その極大元からなる互いに素な族P∗を得る。⋃P∗=⋃PはAを零集合を除いて覆う。
可算加法性と各親の密度評価により
λd(A)=P∈P∗∑λd(A∩P)≤δP∈P∗∑λd(P)=δλd(P∈P∗⋃P)≤δλd(B).最後の不等式は、P∗が高々可算であり、各P∖Bが零集合であることによる。親が集合としてBに含まれる場合も、この条件を満たす。▨
4 可積分関数の分解
定理 4.1.dを正整数、K∈{R,C}とし、f:Rd→Kを可積分関数、λ>0とする。このとき、(∣f∣)Q>λを満たすQ∈Dの包含関係に関する極大元の族をMとすると、次が成り立つ。
- Mは高々可算で互いに素であり、各Q∈Mについて
λ<(∣f∣)Q≤2dλ,Q∈M∑λd(Q)≤λ∥f∥1
が成り立つ。
- Ω=⋃Q∈MQとし、
g(x)={fQ,f(x),x∈Q∈M,x∈/Ω
と定めると、g∈L1(Rd;K)∩L∞(Rd;K)であり、
∥g∥∞≤2dλ,∥g∥1≤∥f∥1
が成り立つ。
- 各Q∈Mに対してbQ=(f−fQ)1Qと定めると、bQ∈L1(Rd;K)はQの外で零であり、
∫RdbQdλd=0,Q∈M∑∥bQ∥1≤2∥f∥1
を満たす。さらに
f=g+Q∈M∑bQ
がほとんど至る所およびL1(Rd;K)で成り立ち、級数のL1極限は枚挙の順序によらない。
証明.F={Q∈D:(∣f∣)Q>λ}とおく。Q∈Fのn代上の祖先をQ(n)とすると、
(∣f∣)Q(n)≤2ndλd(Q)∥f∥1⟶0.したがって、Qを含むFの元は有限個である。補題 1.3により、極大元の族Mは高々可算で互いに素であり、⋃F=Ωである。各Q∈Mの親はFに属さないから、
λ<(∣f∣)Q≤λd(Q)λd(Q)(∣f∣)Q≤2dλ.互いに素な立方体上の積分を§E10.11 系 1.5により足すと、
λQ∈M∑λd(Q)≤Q∈M∑∫Q∣f∣dλd=∫Ω∣f∣dλd≤∥f∥1.x∈/Ωならば、すべてのk∈ZでQk(x)∈/Fである。定理 1.4を∣f∣に適用すると、ほとんどすべてのx∈/Ωで∣f(x)∣≤λを得る。一方、§E10.10 補題 2.5により∣fQ∣≤(∣f∣)Q≤2dλである。Ωは高々可算個の可測集合Q∈Mに分割されるため、gは可測であり、∥g∥∞≤2dλである。また、
∥g∥1=∫Rd∖Ω∣f∣dλd+Q∈M∑∣fQ∣λd(Q)≤∫Rd∖Ω∣f∣dλd+Q∈M∑∫Q∣f∣dλd=∥f∥1.各Q∈Mについて、平均の定義と積分の線形性から
∫RdbQdλd=∫Qfdλd−fQλd(Q)=0であり、積分の絶対値評価から
∥bQ∥1≤∫Q∣f∣dλd+∣fQ∣λd(Q)≤2∫Q∣f∣dλdである。したがって、∑Q∈M∥bQ∥1≤2∥f∥1を得る。各点では高々一つのbQだけが零でないので、∑Q∈MbQ=f−gが点ごとに成り立つ。任意の有限部分族E⊆Mについて、§E10.11 系 1.5により
f−g−Q∈E∑bQ1=Q∈M∖E∑∥bQ∥1.右辺はMの任意の枚挙に沿ってEを増やすと零へ収束する。よって級数はL1でf−gに収束し、その極限は枚挙の順序によらない。▨
例 4.2.dを正整数とし、f(x)=1(x∈Rd)、0<λ<1とする。このとき、fは局所可積分であるが、全空間では可積分でない。すべてのQ∈Dで(∣f∣)Q=1>λであり、その親も同じ不等式を満たす。したがって、平均がλを超える二進立方体の族に極大元は存在しない。
5 一次元の計算例
例 5.1.Q0=[0,1)、A=[0,1/4)、δ=1/2とする。このとき、Aの密度はA上で1、親B=[0,1/2)上で1/2、Q0上で1/4である。Aと交わる二進子孫はAに含まれるかAを含むから、定理 2.1の極大区間はAだけである。密度がδを超える子孫はAに含まれ、その親はBに含まれる。補題 3.1の評価は
λ1(A)=41=δλ1(B)という等号になる。
全実直線上でf=41[0,1/4)、λ=1とする。このとき、fの平均は[0,1/4)上で4、[0,1/2)上で2、[0,1)上で1である。[0,1)より大きな祖先では平均はさらに小さくなる。したがって、定理 4.1の極大区間はQ=[0,1/2)だけであり、
g=21[0,1/2),bQ=21[0,1/4)−21[1/4,1/2).このとき
∫RbQdλ1=2⋅41−2⋅41=0,∥f∥1=∥g∥1=∥bQ∥1=1,∥g∥∞=2である。集合の分解で密度が1/2を超える条件は(1A)Q>1/2であり、ここでの関数の分解の条件は(1A)Q>1/4である。この水準の差により、選ばれる区間がAからその親へ変わる。