§E10.17Riemann 可積分性

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関数の積分の定め方は、Riemann 積分と Lebesgue 積分で異なる。有界閉区間上の連続関数では両者が一致するが、不連続点をもつ関数や無限区間上の広義積分では、両者の関係を改めて調べる必要がある。Riemann 可積分性を不連続点集合の測度で判定する条件は、Riemann 積分と Lebesgue 積分の関係における基本的な結果である。一方、sin⁡x/x\sin x/xの条件収束する広義積分では、広義 Riemann 積分の収束と Lebesgue 可積分性との相違が現れる。本記事では、Riemann 可積分性の測度による判定と Lebesgue 積分との関係について解説する。

1 点における振動と不連続点集合

定義 1.1.a<ba<b、I=[a,b]I=[a,b]とし、有界関数f:I→Rf:I\to\Rをとる。空でない集合E⊆IE\subseteq I上のffの振幅 (oscillation) は§D1.18 定義 1.1により

osc⁡(f;E)=sup⁡y∈Ef(y)−inf⁡y∈Ef(y)\operatorname{osc}(f;E) =\sup_{y\in E}f(y)-\inf_{y\in E}f(y)

である。点x∈Ix\in Iにおけるffの振動 (pointwise oscillation) は§D1.18 定義 1.2により

ωf(x)=inf⁡r>0osc⁡(f;I∩(x−r,x+r))\omega_f(x) =\inf_{r>0} \operatorname{osc}\bigl(f;I\cap(x-r,x+r)\bigr)

である。

ε>0\varepsilon>0に対して

Dε(f)={x∈I∣ωf(x)≥ε}D_\varepsilon(f) =\{x\in I\mid \omega_f(x)\geq\varepsilon\}

と書き、ffの不連続点全体をD(f)D(f)と書く。

補題 1.2.a<ba<b、I=[a,b]I=[a,b]とし、有界関数f:I→Rf:I\to\Rをとる。このとき、次の性質が成り立つ。

  1. x∈Ix\in Iに対して、ffがxxでIIに相対的に連続であることとωf(x)=0\omega_f(x)=0であることは同値である。
  2. 任意のε>0\varepsilon>0に対して、Dε(f)D_\varepsilon(f)はIIの閉集合である。とくに、Dε(f)D_\varepsilon(f)はコンパクトである。
  3. 不連続点集合は D(f)=⋃m=1∞D1/m(f)D(f)=\bigcup_{m=1}^{\infty}D_{1/m}(f) と表される。したがって、D(f)D(f)は Borel 集合である。

証明.主張 (1)は§D1.18 命題 1.3 (1)による。§D1.18 命題 1.3 (2)により、任意のε>0\varepsilon>0に対してDε(f)D_\varepsilon(f)はIIの相対閉集合である。IIはコンパクトであるから、その閉部分集合Dε(f)D_\varepsilon(f)もコンパクトであり、主張 (2)を得る。

主張 (3)を示す。主張 (1)から、

D(f)={x∈I∣ωf(x)>0}D(f)=\{x\in I\mid\omega_f(x)>0\}

である。正の実数ωf(x)\omega_f(x)に対して1/m≤ωf(x)1/m\leq\omega_f(x)を満たす正の整数mmが存在する。したがって、

{x∈I∣ωf(x)>0}=⋃m=1∞{x∈I∣ωf(x)≥1/m}.\{x\in I\mid\omega_f(x)>0\} =\bigcup_{m=1}^{\infty}\{x\in I\mid\omega_f(x)\geq1/m\}.

各集合D1/m(f)D_{1/m}(f)は閉集合であるから、D(f)D(f)は Borel 集合である。▨

補題 1.3. 実数u<vu<vに対して

λ([u,v])=v−u\lambda([u,v])=v-u

である。また、実数の有限集合は Lebesgue 外測度00をもつ。

証明.§E10.9 系 9.2によりλ1B([u,v])=v−u\lambda_1^B([u,v])=v-uであり、一点集合の測度は 0 である。§E10.16 定理 6.2 (3)により完備 Lebesgue 測度でも同じ値をとる。有限集合の測度は有限加法性から 0 であり、§E10.16 補題 8.1により外測度も 0 である。▨

2 Lebesgue の Riemann 可積分判定条件

分割

P:a=x0<x1<⋯<xn=bP:\quad a=x_0<x_1<\cdots<x_n=b

に対してJi=[xi−1,xi]J_i=[x_{i-1},x_i]とおく。各iiについて

αi=osc⁡(f;Ji)\alpha_i=\operatorname{osc}(f;J_i)

とおく。

補題 2.1.a<ba<b、I=[a,b]I=[a,b]とし、有界関数f:I→Rf:I\to\RとIIの分割PPをとる。このとき、

U(f,P)−L(f,P)=∑i=1nαi(xi−xi−1)U(f,P)-L(f,P) =\sum_{i=1}^{n}\alpha_i(x_i-x_{i-1})

が成り立つ。

証明.Mi=sup⁡JifM_i=\sup_{J_i}fおよびmi=inf⁡Jifm_i=\inf_{J_i}fとおくと、αi=Mi−mi\alpha_i=M_i-m_iである。Darboux 上和と下和の定義から、

U(f,P)−L(f,P)=∑i=1n(Mi−mi)(xi−xi−1)=∑i=1nαi(xi−xi−1)\begin{aligned} U(f,P)-L(f,P) &=\sum_{i=1}^{n}(M_i-m_i)(x_i-x_{i-1})\\ &=\sum_{i=1}^{n}\alpha_i(x_i-x_{i-1}) \end{aligned}

を得る。▨

定理 2.2 (Lebesgue の Riemann 可積分判定条件).a<ba<bとし、有界関数f:[a,b]→Rf:[a,b]\to\Rをとる。このとき、次の二条件は同値である。

  1. ffは[a,b][a,b]上で Riemann 可積分である。
  2. 不連続点集合D(f)D(f)は Lebesgue 測度00をもつ。

証明.(1)⇒\Rightarrow(2)を示す。ε,η>0\varepsilon,\eta>0をとる。§D1.17 定理 2.4によりU(f,P)−L(f,P)<εηU(f,P)-L(f,P)<\varepsilon\etaとなる分割P=(x0,…,xn)P=(x_0,\dots,x_n)をとる。Ji=[xi−1,xi]J_i=[x_{i-1},x_i]とし、内部がDε(f)D_\varepsilon(f)と交わる小区間の添字集合をBBとする。i∈Bi\in Bではosc⁡(f;Ji)≥ε\operatorname{osc}(f;J_i)\geq\varepsilonなので、補題 2.1により

ε∑i∈B(xi−xi−1)≤U(f,P)−L(f,P)<εη.\varepsilon\sum_{i\in B}(x_i-x_{i-1})\leq U(f,P)-L(f,P)<\varepsilon\eta.

Dε(f)D_\varepsilon(f)はこれらのJiJ_iと有限個の分割点で覆われる。補題 1.3からλ(Dε(f))<η\lambda(D_\varepsilon(f))<\etaであり、η\etaは任意なのでこの測度は 0 である。補題 1.2 (3)の表示D(f)=⋃mD1/m(f)D(f)=\bigcup_mD_{1/m}(f)と可算劣加法性によりλ(D(f))=0\lambda(D(f))=0を得る。

(2)⇒\Rightarrow(1)を示す。η>0\eta>0と∣f∣≤M|f|\leq Mを満たすM>0M>0をとり、I=[a,b]I=[a,b],γ=η/(2(b−a))\gamma=\eta/(2(b-a))とおく。§E10.16 定理 8.2により、Dγ(f)D_\gamma(f)を含みλ(G)<η/(4M)\lambda(G)<\eta/(4M)となる開集合G⊆RG\subseteq\Rが存在する。G∩IG\cap Iと、振幅がγ\gamma未満となるIIの非空相対開集合すべてを合わせて得られるIIの開被覆をU\mathcal Uとする。実際、x∈I∖Gx\in I\setminus Gならばωf(x)<γ\omega_f(x)<\gammaなので、そのような相対開近傍が存在する。

従属選択公理から可算選択公理が従うこと§E1.20 定理 4.6と、コンパクト距離空間の点列コンパクト性§E2.9 定理 3.1を用いて、§E2.9 補題 2.3を適用する。U\mathcal Uの Lebesgue 数をδ>0\delta>0とし、幅がすべてδ\delta未満である分割P=(t0,…,tN)P=(t_0,\dots,t_N)をとる。Ji=[ti−1,ti]J_i=[t_{i-1},t_i]は被覆のいずれかの元に含まれる。B={i∣Ji⊆G}B=\{i\mid J_i\subseteq G\}とおくと、i∉Bi\notin Bではosc⁡(f;Ji)<γ\operatorname{osc}(f;J_i)<\gamma、i∈Bi\in Bではosc⁡(f;Ji)≤2M\operatorname{osc}(f;J_i)\leq2Mである。半開区間(ti−1,ti](t_{i-1},t_i]は互いに交わらないので、補題 1.3から∑i∈B(ti−ti−1)≤λ(G)\sum_{i\in B}(t_i-t_{i-1})\leq\lambda(G)である。したがって

U(f,P)−L(f,P)≤γ(b−a)+2Mλ(G)<η.U(f,P)-L(f,P) \leq\gamma(b-a)+2M\lambda(G)<\eta.

§D1.17 定理 2.4により Riemann 可積分性を得る。▨

3 Dirichlet 関数による比較

例 3.1. 関数D:[0,1]→RD:[0,1]\to\Rを

D=1Q∩[0,1]D=\mathbf{1}_{\Q\cap[0,1]}

によって定める。このとき、DDは Riemann 可積分ではないが、完備 Lebesgue 測度に関して可測かつ可積分であり、

∫[0,1]D dλ=0\int_{[0,1]}D\,d\lambda=0

である。

証明. Riemann 非可積分性は§D1.18 例 4.1で Darboux 上和と下和を用いて証明されている。

§E1.18 定理 4.1 (2)によりQ∩[0,1]\Q\cap[0,1]は高々可算である。一点集合は Borel 集合であり、その Lebesgue 測度は補題 1.3により00である。したがってQ∩[0,1]\Q\cap[0,1]は一点集合の可算和として Borel 集合であり、測度の可算劣加法性§E10.8 命題 2.1により

λ(Q∩[0,1])=0\lambda(\Q\cap[0,1])=0

である。したがってQ∩[0,1]\Q\cap[0,1]は Lebesgue 可測な零集合であり、§E10.10 例 3.7からDDは非負可測関数で、その積分は00である。とくに∫[0,1]∣D∣ dλ=0<∞\int_{[0,1]}|D|\,d\lambda=0<\inftyであるから、DDは Lebesgue 可積分である。▨

4 Riemann 可積分関数の Lebesgue 可測性

Riemann 可積分関数ffの不連続点集合D(f)D(f)は零集合であるが、ff自体が Borel 可測であるとは限らない。一方、完備 Lebesgue 測度に関しては、ffの可測性を示すことができる。完備 Lebesgue 測度に関しては、Borel 零集合の任意の部分集合が可測集合であるからである。

命題 4.1.a<ba<bとし、f:[a,b]→Rf:[a,b]\to\Rを有界な Riemann 可積分関数とする。このとき、有界な Borel 可測関数g:[a,b]→Rg:[a,b]\to\Rが存在し、各点でg≤fg\leq fであり、{f≠g}⊆D(f)\{f\neq g\}\subseteq D(f)およびD(g)⊆D(f)D(g)\subseteq D(f)が成り立つ。とくに、ffは Borel 零集合の外でggと一致する。

証明.I=[a,b]I=[a,b]とし、実数m,Mm,Mをm≤f≤Mm\leq f\leq Mとなるようにとる。各x∈Ix\in Iに対して

g(x)=sup⁡r>0inf⁡y∈I∩(x−r,x+r)f(y)g(x)=\sup_{r>0}\inf_{y\in I\cap(x-r,x+r)}f(y)

と定める。各近傍はxxを含むので、m≤g(x)≤f(x)≤Mm\leq g(x)\leq f(x)\leq Mである。

c∈Rc\in\Rとx∈Ix\in Iがg(x)>cg(x)>cを満たすとする。上限の定義から、

inf⁡z∈I∩(x−r,x+r)f(z)>c\inf_{z\in I\cap(x-r,x+r)}f(z)>c

となるr>0r>0が存在する。y∈I∩(x−r/2,x+r/2)y\in I\cap(x-r/2,x+r/2)ならば、I∩(y−r/2,y+r/2)⊆I∩(x−r,x+r)I\cap(y-r/2,y+r/2)\subseteq I\cap(x-r,x+r)であるから、

g(y)≥inf⁡z∈I∩(y−r/2,y+r/2)f(z)≥inf⁡z∈I∩(x−r,x+r)f(z)>cg(y)\geq\inf_{z\in I\cap(y-r/2,y+r/2)}f(z) \geq\inf_{z\in I\cap(x-r,x+r)}f(z)>c

となる。したがって、{g>c}\{g>c\}はIIの相対開集合であり、§E10.7 命題 2.3によりggは Borel 可測である。

x∈I∖D(f)x\in I\setminus D(f)とし、ε>0\varepsilon>0をとる。ffのxxにおける連続性から、すべてのz∈I∩(x−r,x+r)z\in I\cap(x-r,x+r)について∣f(z)−f(x)∣<ε/2|f(z)-f(x)|<\varepsilon/2となるr>0r>0が存在する。y∈I∩(x−r/2,x+r/2)y\in I\cap(x-r/2,x+r/2)ならば、同じ近傍の包含関係により

f(x)−ε2≤inf⁡z∈I∩(y−r/2,y+r/2)f(z)≤g(y)≤f(y)<f(x)+ε2f(x)-\frac{\varepsilon}{2} \leq\inf_{z\in I\cap(y-r/2,y+r/2)}f(z) \leq g(y)\leq f(y)<f(x)+\frac{\varepsilon}{2}

である。y=xy=xとし、ε>0\varepsilon>0が任意であることを用いるとg(x)=f(x)g(x)=f(x)を得る。上の評価にg(x)=f(x)g(x)=f(x)を代入すると、y∈I∩(x−r/2,x+r/2)y\in I\cap(x-r/2,x+r/2)に対して∣g(y)−g(x)∣<ε|g(y)-g(x)|<\varepsilonである。したがって、ggはxxでIIに相対的に連続であり、{f≠g}⊆D(f)\{f\neq g\}\subseteq D(f)およびD(g)⊆D(f)D(g)\subseteq D(f)が成り立つ。

補題 1.2 (3)によりD(f)D(f)は Borel 集合であり、定理 2.2によりλ(D(f))=0\lambda(D(f))=0である。したがって、ffは Borel 零集合D(f)D(f)の外で Borel 可測関数ggに一致する。▨

命題 4.2.a<ba<bとし、有界関数f:[a,b]→Rf:[a,b]\to\Rが Riemann 可積分であると仮定する。このとき、ffは完備 Lebesgue 測度に関して可測であり、Lebesgue 可積分である。

証明.命題 4.1により、Borel 可測関数ggと Borel 零集合D=D(f)D=D(f)をとり、[a,b]∖D[a,b]\setminus D上でf=gf=gとする。開集合O⊆RO\subseteq\Rに対して

f−1(O)=(g−1(O)∖D)∪(f−1(O)∩D)f^{-1}(O)=(g^{-1}(O)\setminus D)\cup(f^{-1}(O)\cap D)

である。第一項は Borel 集合であり、第二項は Borel 零集合の部分集合なので完備 Lebesgue 可測である。したがってffは完備 Lebesgue 可測である。∣f∣≤M<∞|f|\leq M<\inftyとすると、積分の単調性から∫[a,b]∣f∣ dλ≤M(b−a)<∞\int_{[a,b]}|f|\,d\lambda\leq M(b-a)<\inftyであり、可積分である。▨

5 二つの積分値の一致

命題 5.1.a<ba<bとし、有界関数f:[a,b]→Rf:[a,b]\to\Rが Riemann 可積分であると仮定する。I=[a,b]I=[a,b]とし、IRI_Rをffの Riemann 積分値とする。このとき、

∫If dλ=IR\int_I f\,d\lambda=I_R

が成り立つ。

証明.命題 4.2により、ffは完備 Lebesgue 可測である。II上の完備 Lebesgue 可測集合族をA\mathcal Aとすると、B(I)⊆A\mathcal B(I)\subseteq\mathcal Aであり、§E10.16 定理 6.2 (3)により、完備 Lebesgue 測度λ\lambdaはB(I)\mathcal B(I)上で一次元 Borel Lebesgue 測度と一致する。したがって、A\mathcal A可測な有界 Riemann 可積分関数ffに§E10.10 命題 5.1を適用すると、∫If dλ=IR\int_I f\,d\lambda=I_Rを得る。▨

系 5.2.a<ba<bとし、有界関数f:[a,b]→Rf:[a,b]\to\Rが Riemann 可積分であると仮定する。このとき、ffは完備 Lebesgue 測度に関して可測かつ可積分であり、

∫[a,b]f dλ=∫abf(x) dx\int_{[a,b]} f\,d\lambda =\int_a^b f(x)\,dx

が成り立つ。

証明. Lebesgue 可測性と可積分性は命題 4.2から従う。積分値の一致は命題 5.1から従う。▨

6 条件収束する広義 Riemann 積分との違い

aaを実数、ffを半直線[a,∞)[a,\infty)上の関数とする。各R>aR>aに対する Riemann 積分∫aRf(x) dx\int_a^R f(x)\,dxが存在し、その値がR→∞R\to\inftyで有限な極限をもつことだけでは、Lebesgue 可積分性は従わない。Lebesgue 可積分であるためには、∫[a,∞)∣f∣ dλ<∞\int_{[a,\infty)}|f|\,d\lambda<\inftyが必要である。

命題 6.1. 関数

h(x)={sin⁡xx,x>0,1,x=0(x∈[0,∞))h(x)= \begin{cases} \dfrac{\sin x}{x},&x>0,\\ 1,&x=0 \end{cases} \qquad(x\in[0,\infty))

をとる。このとき、

∫0∞h(x) dx\int_0^\infty h(x)\,dx

は広義 Riemann 積分として収束する。一方、

∫[0,∞)∣h∣ dλ=∞.\int_{[0,\infty)}|h|\,d\lambda=\infty.

したがって、この広義 Riemann 積分は条件収束し、hhは[0,∞)[0,\infty)上で Lebesgue 可積分でない。

証明.§B1.12 定理 2.1により

lim⁡x→0sin⁡xx=1\lim_{x\to0}\frac{\sin x}{x}=1

であるから、hhは[0,1][0,1]上で連続である。したがって、§D1.17 定理 2.5と系 5.2により

∫01h(x) dx=∫[0,1]h dλ∈R\int_0^1 h(x)\,dx =\int_{[0,1]}h\,d\lambda \in\R

である。また、

∫1∞sin⁡xx dx\int_1^\infty\frac{\sin x}{x}\,dx

が広義 Riemann 積分として収束することは§D1.20 例 4.1で証明されている。R>1R>1に対して

∫0Rh(x) dx=∫01h(x) dx+∫1Rsin⁡xx dx\int_0^R h(x)\,dx =\int_0^1h(x)\,dx+\int_1^R\frac{\sin x}{x}\,dx

であるため、R→∞R\to\inftyとすると

∫0∞h(x) dx=∫01h(x) dx+∫1∞sin⁡xx dx\int_0^\infty h(x)\,dx =\int_0^1h(x)\,dx+\int_1^\infty\frac{\sin x}{x}\,dx

が収束する。

X=[0,∞)X=[0,\infty)とし、各正の整数nnに対してgn=∣h∣1[0,n]g_n=|h|\mathbf{1}_{[0,n]}とおく。関数gng_nはXX上の非負可測関数であり、gn↑∣h∣g_n\uparrow|h|が各点で成り立つ。§E10.11 定理 1.1と、連続関数∣h∣|h|に対する系 5.2により、

∫X∣h∣ dλ=lim⁡n→∞∫Xgn dλ=lim⁡n→∞∫0n∣h(x)∣ dx.\int_X|h|\,d\lambda =\lim_{n\to\infty}\int_Xg_n\,d\lambda =\lim_{n\to\infty}\int_0^n|h(x)|\,dx.

∫01∣h(x)∣ dx\int_0^1|h(x)|\,dxは有限であり、§D1.20 例 4.1により∫1∞∣sin⁡x∣/x dx=∞\int_1^\infty |\sin x|/x\,dx=\inftyである。したがって、∫X∣h∣ dλ=∞\int_X|h|\,d\lambda=\inftyである。ゆえに、hhは Lebesgue 可積分でない。広義 Riemann 積分は収束する一方、絶対値の広義積分は発散するため、∫0∞h(x) dx\int_0^\infty h(x)\,dxは条件収束する。▨

H:R→RH:\R\to\RをH(0)=1H(0)=1、x≠0x\neq0のときH(x)=sin⁡x/xH(x)=\sin x/xによって定める。このとき、HHはhhの連続延長である。また、[1,∞)[1,\infty)上でH=hH=hであるため、同じ集合[1,∞)[1,\infty)上の二関数の絶対値の Lebesgue 積分は等しい。したがって、HHも実数直線上で Lebesgue 可積分でない。

7 演習

問題 7.1.

  1. 補題 1.2の証明を用いずに、点列によってDε(f)D_\varepsilon(f)が閉集合であることを証明せよ。区間の端点では相対位相を用いることを明示せよ。
  2. I=[0,1]I=[0,1]とする。A⊆IA\subseteq Iに対して、指示関数1A:I→R\mathbf{1}_A:I\to\Rの不連続点集合がAAのIIにおける境界cl⁡I(A)∖int⁡I(A)\tpcl[I]{A}\setminus\tpint[I]{A}に等しいことを証明せよ。次に、Q∩I\Q\cap Iの元を重複なくq1,q2,…q_1,q_2,\dotsと並べ、 G=I∩⋃n=1∞(qn−4−n,qn+4−n)G=I\cap\bigcup_{n=1}^{\infty}\bigl(q_n-4^{-n},q_n+4^{-n}\bigr) とおく。GGはIIの相対開集合でありIIで稠密であるが、1G\mathbf{1}_GはII上で Riemann 可積分でないことを証明せよ。
  3. 関数f:[0,1]→Rf:[0,1]\to\Rを、x=p/qx=p/q(p,qp,qは互いに素な整数、q≥1q\geq1)と既約分数で表される有理数xxに対してf(x)=1/qf(x)=1/q、無理数xxに対してf(x)=0f(x)=0と定める。D(f)=Q∩[0,1]D(f)=\Q\cap[0,1]であることを証明し、ffが Riemann 可積分で∫01f(x) dx=0\int_0^1f(x)\,dx=0であることを証明せよ。
  4. a<ba<bとし、有界関数f:[a,b]→Rf:[a,b]\to\Rが Riemann 可積分であるとする。このとき、命題 4.1を−f-fに適用して得られる下側代表g−fg_{-f}を用いて、Borel 可測関数u:[a,b]→Ru:[a,b]\to\Rで、すべてのx∈[a,b]x\in[a,b]についてu(x)≥f(x)u(x)\geq f(x)を満たし、{ x∈[a,b]∣u(x)≠f(x) }⊆D(f)\{\,x\in[a,b]\mid u(x)\neq f(x)\,\}\subseteq D(f)を満たすものを構成せよ。また、同命題をffに適用して得られる下側代表gfg_fとuuが[a,b]∖D(f)[a,b]\setminus D(f)で一致することを示せ。
解答.
  1. xn∈Dε(f)x_n\in D_\varepsilon(f)かつxn→x∈Ix_n\to x\in Iとする。任意のr>0r>0に対して、∣xn−x∣<r/2|x_n-x|<r/2を満たす正の整数nnが存在する。このとき、相対開集合の包含関係

    I∩(xn−r/2,xn+r/2)⊆I∩(x−r,x+r)I\cap(x_n-r/2,x_n+r/2) \subseteq I\cap(x-r,x+r)

    が成り立つ。ωf(xn)≥ε\omega_f(x_n)\geq\varepsilonであるから、左辺における振幅はε\varepsilon以上である。したがって右辺における振幅もε\varepsilon以上である。これはすべてのr>0r>0について成り立つため、ωf(x)≥ε\omega_f(x)\geq\varepsilon、すなわちx∈Dε(f)x\in D_\varepsilon(f)である。ここではすべての近傍をIIとの共通部分として取り、端点における収束もIIの相対位相で扱っている。したがって、Dε(f)D_\varepsilon(f)は、II内で収束する同集合の点列の極限を含む。ゆえに、Dε(f)D_\varepsilon(f)はIIの閉集合である。

  2. x∈Ix\in Iとし、Vr=I∩(x−r,x+r)V_r=I\cap(x-r,x+r)(r>0r>0)とおく。x∈int⁡I(A)x\in\tpint[I]{A}ならば、Vr⊆AV_r\subseteq Aを満たすr>0r>0が存在する。1A\mathbf{1}_AはVrV_r上で定数11であるからω1A(x)=0\omega_{\mathbf{1}_A}(x)=0である。x∉cl⁡I(A)x\notin\tpcl[I]{A}ならば、Vr∩A=∅V_r\cap A=\emptysetを満たすr>0r>0が存在し、同様にω1A(x)=0\omega_{\mathbf{1}_A}(x)=0である。x∈cl⁡I(A)∖int⁡I(A)x\in\tpcl[I]{A}\setminus\tpint[I]{A}ならば、すべてのr>0r>0についてVrV_rはAAとI∖AI\setminus Aの両方と交わるのでosc⁡(1A;Vr)=1\operatorname{osc}(\mathbf{1}_A;V_r)=1であり、ω1A(x)=1\omega_{\mathbf{1}_A}(x)=1である。補題 1.2 (1)により、1A\mathbf{1}_Aの不連続点集合はcl⁡I(A)∖int⁡I(A)\tpcl[I]{A}\setminus\tpint[I]{A}に等しい。

    GGは開集合とIIの共通部分であるから、IIの相対開集合である。したがって、int⁡I(G)=G\tpint[I]{G}=Gである。GGはすべてのqnq_nを含み、Q∩I\Q\cap IはIIで稠密であるから、cl⁡I(G)=I\tpcl[I]{G}=Iである。指示関数の不連続点集合がその集合の境界に等しいことから、D(1G)=I∖GD(\mathbf{1}_G)=I\setminus Gである。測度の単調性と可算劣加法性§E10.8 命題 2.1、およびλ((u,v))≤λ([u,v])=v−u\lambda((u,v))\leq\lambda([u,v])=v-u(補題 1.3)から

    λ(G)≤∑n=1∞2⋅4−n=23\lambda(G)\leq\sum_{n=1}^{\infty}2\cdot4^{-n}=\frac{2}{3}

    である。GGは Borel 集合であり、λ(I)=1\lambda(I)=1は有限であるからλ(I∖G)=1−λ(G)≥1/3>0\lambda(I\setminus G)=1-\lambda(G)\geq1/3>0である。定理 2.2により、1G\mathbf{1}_Gは Riemann 可積分でない。

  3. x=p/q∈[0,1]x=p/q\in[0,1]を既約分数で表された有理数とする。無理数はR\Rで稠密であるから、任意のr>0r>0について[0,1]∩(x−r,x+r)[0,1]\cap(x-r,x+r)は無理数yyを含み、f(x)−f(y)=1/qf(x)-f(y)=1/qである。したがってωf(x)≥1/q>0\omega_f(x)\geq1/q>0であり、補題 1.2 (1)によりffはxxで連続でない。

    x∈[0,1]x\in[0,1]を無理数とし、ε>0\varepsilon>0をとる。1/N<ε1/N<\varepsilonを満たす正の整数NNをとり、SN={ p/q∈[0,1]∣p,q は整数, 1≤q≤N }S_N=\{\,p/q\in[0,1]\mid p,q\text{ は整数},\ 1\leq q\leq N\,\}とおく。SNS_Nは有限集合でxxを含まないので、r=min⁡s∈SN∣x−s∣r=\min_{s\in S_N}|x-s|は正である。y∈[0,1]∩(x−r,x+r)y\in[0,1]\cap(x-r,x+r)ならばy∉SNy\notin S_Nであるから、yyが有理数のときその既約分数表示の分母はNNより大きくf(y)<1/Nf(y)<1/Nであり、yyが無理数のときf(y)=0f(y)=0である。いずれの場合も∣f(y)−f(x)∣<ε|f(y)-f(x)|<\varepsilonである。したがってffはxxで連続である。ffは各有理点で不連続であり、各無理点で連続であるから、D(f)=Q∩[0,1]D(f)=\Q\cap[0,1]である。

    例 3.1の証明と同じく、Q∩[0,1]\Q\cap[0,1]は高々可算な Borel 集合でλ(Q∩[0,1])=0\lambda(\Q\cap[0,1])=0である。ffは0≤f≤10\leq f\leq1を満たし有界であるから、定理 2.2によりffは Riemann 可積分である。系 5.2により、ffは Lebesgue 可測であり、∫01f(x) dx=∫[0,1]f dλ\int_0^1f(x)\,dx=\int_{[0,1]}f\,d\lambdaである。ffは零集合Q∩[0,1]\Q\cap[0,1]の外で00に等しいので、§E10.10 定理 3.2 (1)により∫[0,1]f dλ=0\int_{[0,1]}f\,d\lambda=0である。したがって∫01f(x) dx=0\int_0^1f(x)\,dx=0である。

  4. §D1.17 定理 4.2をffと零関数に係数−1-1と00で適用すると、−f-fは Riemann 可積分である。また、−f-fの連続性はffの連続性と同値であるから、D(−f)=D(f)D(-f)=D(f)である。

    命題 4.1を−f-fに適用すると、Borel 可測関数g−f:[a,b]→Rg_{-f}:[a,b]\to\Rが存在し、g−f≤−fg_{-f}\leq-fかつ{g−f≠−f}⊆D(−f)=D(f)\{g_{-f}\neq-f\}\subseteq D(-f)=D(f)である。u=−g−fu=-g_{-f}とおく。任意の開集合O⊆RO\subseteq\Rに対してu−1(O)=g−f−1(−O)u^{-1}(O)=g_{-f}^{-1}(-O)であり、−O-Oは開集合であるから、uuは Borel 可測である。g−f≤−fg_{-f}\leq-fからu≥fu\geq fであり、{u≠f}={g−f≠−f}⊆D(f)\{u\neq f\}=\{g_{-f}\neq-f\}\subseteq D(f)である。

    命題 4.1をffに適用して得られる下側代表をgfg_fとする。x∈[a,b]∖D(f)x\in[a,b]\setminus D(f)に対してgf(x)=f(x)=u(x)g_f(x)=f(x)=u(x)であるから、gfg_fとuuは[a,b]∖D(f)[a,b]\setminus D(f)で一致する。補題 1.2 (3)によりD(f)D(f)は Borel 集合であり、Riemann 可積分性と定理 2.2によりλ(D(f))=0\lambda(D(f))=0である。

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参考文献

  1. Gerald B. Folland, Real Analysis, 2nd ed., Wiley, 1999.
  2. H. L. Royden and P. M. Fitzpatrick, Real Analysis, 4th ed., Pearson, Boston, 2010.

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