1 点における振動と不連続点集合
定義 1.1.a<b、I=[a,b]とし、有界関数f:I→Rをとる。空でない集合E⊆I上のfの振幅 (oscillation) は§D1.18 定義 1.1により
osc(f;E)=y∈Esupf(y)−y∈Einff(y)である。点x∈Iにおけるfの振動 (pointwise oscillation) は§D1.18 定義 1.2により
ωf(x)=r>0infosc(f;I∩(x−r,x+r))である。
ε>0に対して
Dε(f)={x∈I∣ωf(x)≥ε}と書き、fの不連続点全体をD(f)と書く。
補題 1.2.a<b、I=[a,b]とし、有界関数f:I→Rをとる。このとき、次の性質が成り立つ。
- x∈Iに対して、fがxでIに相対的に連続であることとωf(x)=0であることは同値である。
- 任意のε>0に対して、Dε(f)はIの閉集合である。とくに、Dε(f)はコンパクトである。
- 不連続点集合は
D(f)=m=1⋃∞D1/m(f)
と表される。したがって、D(f)は Borel 集合である。
証明.主張 (1)は§D1.18 命題 1.3 (1)による。§D1.18 命題 1.3 (2)により、任意のε>0に対してDε(f)はIの相対閉集合である。Iはコンパクトであるから、その閉部分集合Dε(f)もコンパクトであり、主張 (2)を得る。
主張 (3)を示す。主張 (1)から、
D(f)={x∈I∣ωf(x)>0}である。正の実数ωf(x)に対して1/m≤ωf(x)を満たす正の整数mが存在する。したがって、
{x∈I∣ωf(x)>0}=m=1⋃∞{x∈I∣ωf(x)≥1/m}.各集合D1/m(f)は閉集合であるから、D(f)は Borel 集合である。▨
補題 1.3. 実数u<vに対して
λ([u,v])=v−uである。また、実数の有限集合は Lebesgue 外測度0をもつ。
2 Lebesgue の Riemann 可積分判定条件
分割
P:a=x0<x1<⋯<xn=b
に対してJi=[xi−1,xi]とおく。各iについて
αi=osc(f;Ji)
とおく。
補題 2.1.a<b、I=[a,b]とし、有界関数f:I→RとIの分割Pをとる。このとき、
U(f,P)−L(f,P)=i=1∑nαi(xi−xi−1)が成り立つ。
証明.Mi=supJifおよびmi=infJifとおくと、αi=Mi−miである。Darboux 上和と下和の定義から、
U(f,P)−L(f,P)=i=1∑n(Mi−mi)(xi−xi−1)=i=1∑nαi(xi−xi−1)を得る。▨
定理 2.2 (Lebesgue の Riemann 可積分判定条件).a<bとし、有界関数f:[a,b]→Rをとる。このとき、次の二条件は同値である。
- fは[a,b]上で Riemann 可積分である。
- 不連続点集合D(f)は Lebesgue 測度0をもつ。
証明.(1)⇒(2)を示す。ε,η>0をとる。§D1.17 定理 2.4によりU(f,P)−L(f,P)<εηとなる分割P=(x0,…,xn)をとる。Ji=[xi−1,xi]とし、内部がDε(f)と交わる小区間の添字集合をBとする。i∈Bではosc(f;Ji)≥εなので、補題 2.1により
εi∈B∑(xi−xi−1)≤U(f,P)−L(f,P)<εη.Dε(f)はこれらのJiと有限個の分割点で覆われる。補題 1.3からλ(Dε(f))<ηであり、ηは任意なのでこの測度は 0 である。補題 1.2 (3)の表示D(f)=⋃mD1/m(f)と可算劣加法性によりλ(D(f))=0を得る。
(2)⇒(1)を示す。η>0と∣f∣≤Mを満たすM>0をとり、I=[a,b],γ=η/(2(b−a))とおく。§E10.16 定理 8.2により、Dγ(f)を含みλ(G)<η/(4M)となる開集合G⊆Rが存在する。G∩Iと、振幅がγ未満となるIの非空相対開集合すべてを合わせて得られるIの開被覆をUとする。実際、x∈I∖Gならばωf(x)<γなので、そのような相対開近傍が存在する。
従属選択公理から可算選択公理が従うこと§E1.20 定理 4.6と、コンパクト距離空間の点列コンパクト性§E2.9 定理 3.1を用いて、§E2.9 補題 2.3を適用する。Uの Lebesgue 数をδ>0とし、幅がすべてδ未満である分割P=(t0,…,tN)をとる。Ji=[ti−1,ti]は被覆のいずれかの元に含まれる。B={i∣Ji⊆G}とおくと、i∈/Bではosc(f;Ji)<γ、i∈Bではosc(f;Ji)≤2Mである。半開区間(ti−1,ti]は互いに交わらないので、補題 1.3から∑i∈B(ti−ti−1)≤λ(G)である。したがって
U(f,P)−L(f,P)≤γ(b−a)+2Mλ(G)<η.§D1.17 定理 2.4により Riemann 可積分性を得る。▨
3 Dirichlet 関数による比較
例 3.1. 関数D:[0,1]→Rを
D=1Q∩[0,1]によって定める。このとき、Dは Riemann 可積分ではないが、完備 Lebesgue 測度に関して可測かつ可積分であり、
∫[0,1]Ddλ=0である。
証明. Riemann 非可積分性は§D1.18 例 4.1で Darboux 上和と下和を用いて証明されている。
§E1.18 定理 4.1 (2)によりQ∩[0,1]は高々可算である。一点集合は Borel 集合であり、その
Lebesgue 測度は補題 1.3により0である。したがってQ∩[0,1]は一点集合の可算和として Borel 集合であり、測度の可算劣加法性§E10.8 命題 2.1により
λ(Q∩[0,1])=0である。したがってQ∩[0,1]は Lebesgue 可測な零集合であり、§E10.10 例 3.7からDは非負可測関数で、その積分は0である。とくに∫[0,1]∣D∣dλ=0<∞であるから、Dは Lebesgue 可積分である。▨
4 Riemann 可積分関数の Lebesgue 可測性
Riemann 可積分関数fの不連続点集合D(f)は零集合であるが、f自体が Borel 可測であるとは限らない。一方、完備 Lebesgue 測度に関しては、fの可測性を示すことができる。完備 Lebesgue 測度に関しては、Borel 零集合の任意の部分集合が可測集合であるからである。
命題 4.1.a<bとし、f:[a,b]→Rを有界な Riemann 可積分関数とする。このとき、有界な Borel 可測関数g:[a,b]→Rが存在し、各点でg≤fであり、{f=g}⊆D(f)およびD(g)⊆D(f)が成り立つ。とくに、fは Borel 零集合の外でgと一致する。
証明.I=[a,b]とし、実数m,Mをm≤f≤Mとなるようにとる。各x∈Iに対して
g(x)=r>0supy∈I∩(x−r,x+r)inff(y)と定める。各近傍はxを含むので、m≤g(x)≤f(x)≤Mである。
c∈Rとx∈Iがg(x)>cを満たすとする。上限の定義から、
z∈I∩(x−r,x+r)inff(z)>cとなるr>0が存在する。y∈I∩(x−r/2,x+r/2)ならば、I∩(y−r/2,y+r/2)⊆I∩(x−r,x+r)であるから、
g(y)≥z∈I∩(y−r/2,y+r/2)inff(z)≥z∈I∩(x−r,x+r)inff(z)>cとなる。したがって、{g>c}はIの相対開集合であり、§E10.7 命題 2.3によりgは Borel 可測である。
x∈I∖D(f)とし、ε>0をとる。fのxにおける連続性から、すべてのz∈I∩(x−r,x+r)について∣f(z)−f(x)∣<ε/2となるr>0が存在する。y∈I∩(x−r/2,x+r/2)ならば、同じ近傍の包含関係により
f(x)−2ε≤z∈I∩(y−r/2,y+r/2)inff(z)≤g(y)≤f(y)<f(x)+2εである。y=xとし、ε>0が任意であることを用いるとg(x)=f(x)を得る。上の評価にg(x)=f(x)を代入すると、y∈I∩(x−r/2,x+r/2)に対して∣g(y)−g(x)∣<εである。したがって、gはxでIに相対的に連続であり、{f=g}⊆D(f)およびD(g)⊆D(f)が成り立つ。
補題 1.2 (3)によりD(f)は Borel 集合であり、定理 2.2によりλ(D(f))=0である。したがって、fは Borel 零集合D(f)の外で Borel 可測関数gに一致する。▨
命題 4.2.a<bとし、有界関数f:[a,b]→Rが
Riemann 可積分であると仮定する。このとき、fは完備 Lebesgue 測度に関して可測であり、Lebesgue 可積分である。
証明.命題 4.1により、Borel 可測関数gと Borel 零集合D=D(f)をとり、[a,b]∖D上でf=gとする。開集合O⊆Rに対して
f−1(O)=(g−1(O)∖D)∪(f−1(O)∩D)である。第一項は Borel 集合であり、第二項は Borel 零集合の部分集合なので完備 Lebesgue 可測である。したがってfは完備 Lebesgue 可測である。∣f∣≤M<∞とすると、積分の単調性から∫[a,b]∣f∣dλ≤M(b−a)<∞であり、可積分である。▨
5 二つの積分値の一致
命題 5.1.a<bとし、有界関数f:[a,b]→Rが
Riemann 可積分であると仮定する。I=[a,b]とし、IRをfの Riemann 積分値とする。このとき、
∫Ifdλ=IRが成り立つ。
証明.命題 4.2により、fは完備 Lebesgue 可測である。I上の完備 Lebesgue 可測集合族をAとすると、B(I)⊆Aであり、§E10.16 定理 6.2 (3)により、完備 Lebesgue 測度λはB(I)上で一次元 Borel Lebesgue 測度と一致する。したがって、A可測な有界 Riemann 可積分関数fに§E10.10 命題 5.1を適用すると、∫Ifdλ=IRを得る。▨
系 5.2.a<bとし、有界関数f:[a,b]→Rが
Riemann 可積分であると仮定する。このとき、fは完備 Lebesgue 測度に関して可測かつ可積分であり、
∫[a,b]fdλ=∫abf(x)dxが成り立つ。
6 条件収束する広義 Riemann 積分との違い
aを実数、fを半直線[a,∞)上の関数とする。各R>aに対する Riemann 積分∫aRf(x)dxが存在し、その値がR→∞で有限な極限をもつことだけでは、Lebesgue 可積分性は従わない。Lebesgue 可積分であるためには、∫[a,∞)∣f∣dλ<∞が必要である。
命題 6.1. 関数
h(x)=⎩⎨⎧xsinx,1,x>0,x=0(x∈[0,∞))をとる。このとき、
∫0∞h(x)dxは広義 Riemann 積分として収束する。一方、
∫[0,∞)∣h∣dλ=∞.したがって、この広義 Riemann 積分は条件収束し、hは[0,∞)上で
Lebesgue 可積分でない。
証明.§B1.12 定理 2.1により
x→0limxsinx=1であるから、hは[0,1]上で連続である。したがって、§D1.17 定理 2.5と系 5.2により
∫01h(x)dx=∫[0,1]hdλ∈Rである。また、
∫1∞xsinxdxが広義 Riemann 積分として収束することは§D1.20 例 4.1で証明されている。R>1に対して
∫0Rh(x)dx=∫01h(x)dx+∫1Rxsinxdxであるため、R→∞とすると
∫0∞h(x)dx=∫01h(x)dx+∫1∞xsinxdxが収束する。
X=[0,∞)とし、各正の整数nに対してgn=∣h∣1[0,n]とおく。関数gnはX上の非負可測関数であり、gn↑∣h∣が各点で成り立つ。§E10.11 定理 1.1と、連続関数∣h∣に対する系 5.2により、
∫X∣h∣dλ=n→∞lim∫Xgndλ=n→∞lim∫0n∣h(x)∣dx.∫01∣h(x)∣dxは有限であり、§D1.20 例 4.1により∫1∞∣sinx∣/xdx=∞である。したがって、∫X∣h∣dλ=∞である。ゆえに、hは Lebesgue 可積分でない。広義 Riemann 積分は収束する一方、絶対値の広義積分は発散するため、∫0∞h(x)dxは条件収束する。▨
H:R→RをH(0)=1、x=0のときH(x)=sinx/xによって定める。このとき、Hはhの連続延長である。また、[1,∞)上でH=hであるため、同じ集合[1,∞)上の二関数の絶対値の Lebesgue 積分は等しい。したがって、Hも実数直線上で Lebesgue 可積分でない。
7 演習
問題 7.1.
- 補題 1.2の証明を用いずに、点列によってDε(f)が閉集合であることを証明せよ。区間の端点では相対位相を用いることを明示せよ。
- I=[0,1]とする。A⊆Iに対して、指示関数1A:I→Rの不連続点集合がAのIにおける境界clI(A)∖intI(A)に等しいことを証明せよ。次に、Q∩Iの元を重複なくq1,q2,…と並べ、
G=I∩n=1⋃∞(qn−4−n,qn+4−n)
とおく。GはIの相対開集合でありIで稠密であるが、1GはI上で Riemann 可積分でないことを証明せよ。
- 関数f:[0,1]→Rを、x=p/q(p,qは互いに素な整数、q≥1)と既約分数で表される有理数xに対してf(x)=1/q、無理数xに対してf(x)=0と定める。D(f)=Q∩[0,1]であることを証明し、fが Riemann 可積分で∫01f(x)dx=0であることを証明せよ。
- a<bとし、有界関数f:[a,b]→Rが
Riemann 可積分であるとする。このとき、命題 4.1を−fに適用して得られる下側代表g−fを用いて、Borel 可測関数u:[a,b]→Rで、すべてのx∈[a,b]についてu(x)≥f(x)を満たし、{x∈[a,b]∣u(x)=f(x)}⊆D(f)を満たすものを構成せよ。また、同命題をfに適用して得られる下側代表gfとuが[a,b]∖D(f)で一致することを示せ。
解答.
-
xn∈Dε(f)かつxn→x∈Iとする。任意のr>0に対して、∣xn−x∣<r/2を満たす正の整数nが存在する。このとき、相対開集合の包含関係
I∩(xn−r/2,xn+r/2)⊆I∩(x−r,x+r)
が成り立つ。ωf(xn)≥εであるから、左辺における振幅はε以上である。したがって右辺における振幅もε以上である。これはすべてのr>0について成り立つため、ωf(x)≥ε、すなわちx∈Dε(f)である。ここではすべての近傍をIとの共通部分として取り、端点における収束もIの相対位相で扱っている。したがって、Dε(f)は、I内で収束する同集合の点列の極限を含む。ゆえに、Dε(f)はIの閉集合である。
-
x∈Iとし、Vr=I∩(x−r,x+r)(r>0)とおく。x∈intI(A)ならば、Vr⊆Aを満たすr>0が存在する。1AはVr上で定数1であるからω1A(x)=0である。x∈/clI(A)ならば、Vr∩A=∅を満たすr>0が存在し、同様にω1A(x)=0である。x∈clI(A)∖intI(A)ならば、すべてのr>0についてVrはAとI∖Aの両方と交わるのでosc(1A;Vr)=1であり、ω1A(x)=1である。補題 1.2 (1)により、1Aの不連続点集合はclI(A)∖intI(A)に等しい。
Gは開集合とIの共通部分であるから、Iの相対開集合である。したがって、intI(G)=Gである。Gはすべてのqnを含み、Q∩IはIで稠密であるから、clI(G)=Iである。指示関数の不連続点集合がその集合の境界に等しいことから、D(1G)=I∖Gである。測度の単調性と可算劣加法性§E10.8 命題 2.1、およびλ((u,v))≤λ([u,v])=v−u(補題 1.3)から
λ(G)≤n=1∑∞2⋅4−n=32
である。Gは Borel 集合であり、λ(I)=1は有限であるからλ(I∖G)=1−λ(G)≥1/3>0である。定理 2.2により、1Gは Riemann 可積分でない。
-
x=p/q∈[0,1]を既約分数で表された有理数とする。無理数はRで稠密であるから、任意のr>0について[0,1]∩(x−r,x+r)は無理数yを含み、f(x)−f(y)=1/qである。したがってωf(x)≥1/q>0であり、補題 1.2 (1)によりfはxで連続でない。
x∈[0,1]を無理数とし、ε>0をとる。1/N<εを満たす正の整数Nをとり、SN={p/q∈[0,1]∣p,q は整数, 1≤q≤N}とおく。SNは有限集合でxを含まないので、r=mins∈SN∣x−s∣は正である。y∈[0,1]∩(x−r,x+r)ならばy∈/SNであるから、yが有理数のときその既約分数表示の分母はNより大きくf(y)<1/Nであり、yが無理数のときf(y)=0である。いずれの場合も∣f(y)−f(x)∣<εである。したがってfはxで連続である。fは各有理点で不連続であり、各無理点で連続であるから、D(f)=Q∩[0,1]である。
例 3.1の証明と同じく、Q∩[0,1]は高々可算な Borel 集合でλ(Q∩[0,1])=0である。fは0≤f≤1を満たし有界であるから、定理 2.2によりfは Riemann 可積分である。系 5.2により、fは Lebesgue 可測であり、∫01f(x)dx=∫[0,1]fdλである。fは零集合Q∩[0,1]の外で0に等しいので、§E10.10 定理 3.2 (1)により∫[0,1]fdλ=0である。したがって∫01f(x)dx=0である。
-
§D1.17 定理 4.2をfと零関数に係数−1と0で適用すると、−fは Riemann 可積分である。また、−fの連続性はfの連続性と同値であるから、D(−f)=D(f)である。
命題 4.1を−fに適用すると、Borel 可測関数g−f:[a,b]→Rが存在し、g−f≤−fかつ{g−f=−f}⊆D(−f)=D(f)である。u=−g−fとおく。任意の開集合O⊆Rに対してu−1(O)=g−f−1(−O)であり、−Oは開集合であるから、uは Borel 可測である。g−f≤−fからu≥fであり、{u=f}={g−f=−f}⊆D(f)である。
命題 4.1をfに適用して得られる下側代表をgfとする。x∈[a,b]∖D(f)に対してgf(x)=f(x)=u(x)であるから、gfとuは[a,b]∖D(f)で一致する。補題 1.2 (3)によりD(f)は Borel 集合であり、Riemann 可積分性と定理 2.2によりλ(D(f))=0である。
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