1 可測長方形と積 σ-加法族
定義 1.1.(X,Σ)と(Y,T)を可測空間とする。集合
A×B(A∈Σ, B∈T)を 可測長方形 (measurable rectangle) という。可測長方形全体を
S={A×B∣A∈Σ, B∈T}と書く。可測長方形が生成するX×Y上の σ-加法族
Σ⊗T=σ(S)を 積 σ-加法族 (product sigma-algebra) という。
定義 1.2.(X,Σ)と(Y,T)を可測空間とする。可測長方形の有限和として表される集合全体からなる可測長方形の集合環 (ring of measurable rectangles) を
R={i=1⋃m(Ai×Bi) m∈Z≥1, Ai∈Σ, Bi∈T}と書く。空集合も∅×∅と表されるのでRに属する。
長方形の差は二つの互いに交わらない長方形へ分解される。この分解を反復すると、Rの集合環としての閉性と非交和表示が得られる。
補題 1.3.(X,Σ)と(Y,T)を可測空間とし、Rを定義 1.2で定める。このとき、RはX×Y上の集合環である。さらに、任意のE∈Rは、有限個の二つずつ交わらない可測長方形P1,…,Pmを用いて
E=i=1⨆mPiと表すことができる。
証明.E1,…,Emを有限個の可測長方形とする。それらの第一座標の辺とその補集合が定めるXの有限可測分割をC、第二座標について同様に得られるYの分割をDとする。各Eiは格子長方形C×D(C∈C,D∈D)の非交和である。したがって、これらの長方形の有限和も非交和表示をもつ。E,F∈Rの表示に現れる長方形すべてにこの細分を適用すると、E∪FとE∖Fも格子長方形の有限非交和である。空集合もRに属するため、Rは集合環である。▨
命題 1.4.(X,Σ)と(Y,T)を可測空間とする。Sを可測長方形全体とし、Rを可測長方形環とする。このとき、
σ(R)=Σ⊗Tが成り立つ。
証明.S⊆Rであるから、
Σ⊗T=σ(S)⊆σ(R)である。一方、σ(S)は有限和に対して閉じているので、可測長方形の有限和からなるすべての集合を含む。したがって、
R⊆σ(S)である。生成 σ-加法族の最小性からσ(R)⊆σ(S)が従う。二つの包含により主張を得る。▨
2 長方形環上の集合関数
以後、[0,∞]における積では
0⋅∞=∞⋅0=0
と定める。この規約のもとでは、空集合が∅×YとX×∅のいずれで表されても、候補値は0になる。
補題 2.1.(X,Σ,μ)と(Y,T,ν)を正測度空間とする。このとき、可測長方形P=A×Bが、二つずつ交わらない可測長方形P1,…,PNによって
P=k=1⨆NPkと表されるならば、
μ(A)ν(B)=k=1∑Nμ(Ak)ν(Bk)が成り立つ。ここでPk=Ak×Bkと表し、積には0⋅∞=∞⋅0=0の規約を用いる。
証明.x∈Aに対して、x∈Akを満たすBkはBの有限非交分割をなす。x∈/Aならば、x∈Akを満たすBkはすべて空集合である。したがって、νの有限加法性と積の規約により、すべてのx∈Xで
ν(B)1A(x)=k=1∑Nν(Bk)1Ak(x)が成り立つ。両辺をμで積分し、§E10.11 命題 1.4と§E10.11 系 1.5を適用すると、主張の等式を得る。▨
命題 2.2.(X,Σ,μ)と(Y,T,ν)を正測度空間とし、Rを可測長方形環とする。E∈Rの有限非交和表示
E=i=1⨆m(Ai×Bi)に対して
ρ0(E)=i=1∑mμ(Ai)ν(Bi)と定める。このとき、ρ0(E)は有限非交和表示に依存せず、
ρ0:R⟶[0,∞]を一意に定める。また、ρ0(∅)=0であり、ρ0は有限加法的かつ単調である。
証明. 同じ集合Eに対して二つの有限非交和表示
E=i=1⨆mPi=j=1⨆nQjがあるとする。各iに対して
Pi=j=1⨆n(Pi∩Qj)である。空の共通部分は候補値0をもち、空でない共通部分は可測長方形である。補題 2.1から
val(Pi)=j=1∑nval(Pi∩Qj)を得る。ここでval(A×B)=μ(A)ν(B)と書いた。各jに対しても
Qj=i=1⨆m(Pi∩Qj)であるから、
val(Qj)=i=1∑mval(Pi∩Qj)が成り立つ。有限和の順序を交換すると、
i=1∑mval(Pi)=i=1∑mj=1∑nval(Pi∩Qj)=j=1∑nval(Qj)を得る。したがって、ρ0(E)は表示に依存しない。
空集合を∅×∅と表示すると、ρ0(∅)=μ(∅)ν(∅)=0である。E,F∈Rが互いに交わらない場合、それぞれの有限非交和表示を合わせるとE∪Fの有限非交和表示になる。定義から
ρ0(E∪F)=ρ0(E)+ρ0(F)を得る。数学的帰納法により、任意の有限個の二つずつ交わらない集合に対して有限加法性が成り立つ。
§E10.9 補題 4.3により、ρ0は単調である。▨
3 長方形の可算被覆評価
前測度のシグマ加法性を証明するためには、可算個の長方形による被覆費用が、被覆される長方形の候補値以上であることを示す必要がある。
補題 3.1.(Z,A,λ)を正測度空間とし、E∈A、H1,H2,⋯∈A、b1,b2,⋯∈[0,∞]、c∈[0,∞]とする。このとき、すべてのz∈Eに対して
c≤n≥1z∈Hn∑bnを満たすならば、
cλ(E)≤n=1∑∞bnλ(E∩Hn)が成り立つ。積には0⋅∞=∞⋅0=0の規約を用いる。
証明. 各n≥1に対してun=bn1E∩Hnとおく。積の規約からunはE∩Hnの外で0であり、可測である。仮定により、Z上で
c1E≤n=1∑∞unが成り立つ。§E10.11 命題 1.4により
∫Zundλ=bnλ(E∩Hn),∫Zc1Edλ=cλ(E)を得る。§E10.10 命題 1.2と§E10.11 系 1.5から
cλ(E)=∫Zc1Edλ≤∫Zn=1∑∞undλ=n=1∑∞bnλ(E∩Hn)が従う。▨
補題 3.2.(X,Σ,μ)と(Y,T,ν)を任意の正測度空間とする。このとき、可測長方形A×Bと可測長方形列(An×Bn)n≥1が
A×B⊆n=1⋃∞(An×Bn)を満たすならば、
μ(A)ν(B)≤n=1∑∞μ(An)ν(Bn)が成り立つ。積には0⋅∞=∞⋅0=0の規約を用いる。
証明. 各x∈Aに対してBはx∈Anを満たすB∩Bnで覆われるので、可算劣加法性から
ν(B)≤n:x∈An∑ν(B∩Bn)である。補題 3.1をE=A,Hn=An,bn=ν(B∩Bn),c=ν(B)に適用すると、
μ(A)ν(B)≤n∑μ(A∩An)ν(B∩Bn)≤n∑μ(An)ν(Bn)を得る。▨
4 長方形環上の前測度
定理 4.1.(X,Σ,μ)と(Y,T,ν)を任意の正測度空間とする。Rを可測長方形環とし、ρ0:R→[0,∞]を命題 2.2によって定める。このとき、ρ0はR上の前測度である。特に、任意の可測長方形A×Bに対して
ρ0(A×B)=μ(A)ν(B)が成り立つ。
証明.E,En∈RがE⊆⋃nEnを満たすとする。可算選択公理により有限非交和表示E=⨆i=1rPi,En=⨆j=1mnQn,jをとる。各Piは長方形Pi∩Qn,jで覆われるため、補題 3.2により
ρ0(E)≤n,j∑i=1∑rρ0(Pi∩Qn,j)≤n,j∑ρ0(Qn,j)=n∑ρ0(En).第二の不等式では、固定したn,jについてPi∩Qn,jが互いに交わらずQn,jに含まれることと、命題 2.2の有限加法性・単調性を用いた。したがって、同命題の有限加法性と§E10.9 命題 4.5によりρ0は前測度である。長方形上の値は定義から従う。▨
5 積測度の存在と一意性
定理 5.1.(X,Σ,μ)と(Y,T,ν)を σ-有限な正測度空間とする。このとき、Σ⊗T上の正測度ρが一意に存在し、任意のA∈ΣとB∈Tに対して
ρ(A×B)=μ(A)ν(B)を満たす。積には0⋅∞=∞⋅0=0の規約を用いる。得られる測度ρは σ-有限であり、これをμ⊗νと書いてμとνの 積測度 (product measure) という。
証明.Rを可測長方形環とする。定理 4.1の前測度ρ0に§E10.9 定理 5.3を適用すると、ρ0を拡張する測度ρが得られる。命題 1.4により、その定義域はΣ⊗Tである。
Xk↑X,Yk↑Yを有限測度可測集合の増加列とすると、
ρ(Xk×Yk)=μ(Xk)ν(Yk)<∞であり、Xk×Yk↑X×Yである。したがってρは σ-有限である。可測長方形全体はΣ⊗Tを生成するパイ系であり、指定された長方形値をもつ二つの測度はこのパイ系上で一致する。増加被覆(Xk×Yk)に§E10.9 定理 1.9 (2)を適用すると、一意性が従う。▨
6 有限測度集合の長方形近似
証明.§E10.9 定理 5.3による拡張は、Rによる可算被覆の費用の下限として構成した外測度をσ(R)に制限したものである。定理 5.1の一意性により、この制限はρに等しい。したがって最初の等式が成り立つ。
長方形はRに属する。一方、補題 1.3により、各Rn∈Rは長方形の有限非交和に分解され、その費用の和はρ0(Rn)に等しい。この分解を可算個のRnに適用すると、費用を変えずに可算長方形被覆が得られる。したがって二つの下限は一致する。▨
命題 6.2.(X,Σ,μ)と(Y,T,ν)を σ-有限な正測度空間とし、ρ=μ⊗νとする。E∈Σ⊗Tがρ(E)<∞を満たし、ε>0とする。このとき、有限個の二つずつ交わらない可測長方形Aj×Bjで
μ(Aj)<∞,ν(Bj)<∞を満たすものが存在し、その非交和Rに対して
ρ(E△R)<εが成り立つ。長方形の族は空でもよく、その場合はR=∅とする。
証明.命題 6.1により、Eを覆う可測長方形列(Pn)を
C:=n=1∑∞ρ(Pn)<ρ(E)+2εとなるように選ぶ。U=⋃n=1∞Pnとおくと、E⊆Uとρ(U)≤C<∞から
ρ(U∖E)=ρ(U)−ρ(E)<2εである。∑nρ(Pn)<∞なので、∑n>Nρ(Pn)<ε/2となるNが存在する。S=⋃n=1NPnとおくと、
ρ(E∖S)≤n>N∑ρ(Pn)<2ε,ρ(S∖E)≤ρ(U∖E)<2ε.したがってρ(E△S)<εである。
補題 1.3により、Sを有限個の可測長方形の非交和に分解する。各長方形の積測度はρ(S)以下であり、ρ(S)≤C<∞である。積測度が0の長方形を除き、残った長方形をAj×Bjと書くと、
0<μ(Aj)ν(Bj)<∞であるから、両辺の測度は正で有限である。残った長方形の非交和をRとすると、ρ(S∖R)=0なのでρ(E△R)=ρ(E△S)<εとなる。すべての長方形が除かれた場合も、R=∅として同じ等式が成り立つ。▨
7 切り口とグラフ
切り口の可測性は、積測度の値を用いず、積 σ-加法族を生成する長方形と集合演算だけから従う。
定義 7.1.E⊆X×Yとする。x∈Xとy∈Yに対して
Ex={v∈Y∣(x,v)∈E},Ey={u∈X∣(u,y)∈E}と定める。集合Exをxにおける 第二座標の切り口 (second-coordinate section) といい、集合Eyをyにおける 第一座標の切り口 (first-coordinate section) という。
命題 7.2.(X,Σ)と(Y,T)を可測空間とする。このとき、E∈Σ⊗Tならば、すべてのx∈Xとすべてのy∈Yに対して
Ex∈T,Ey∈Σが成り立つ。
証明.x∈Xを固定する。写像E↦Exは全体集合、補集合、可算和を保つため、
{E⊆X×Y∣Ex∈T}は σ-加法族である。(A×B)xはx∈AならばB、x∈/Aならば空集合なので、この族はすべての可測長方形を含む。生成族の最小性によりEx∈Tを得る。xは任意であり、座標を交換すればすべてのy∈YについてEy∈Σも従う。▨
命題 7.3.(X,Σ)を可測空間とし、f:X→Rを可測関数とする。このとき、グラフΓf={(x,f(x))∣x∈X}はΣ⊗B(R)に属し、すべてのx∈Xとすべてのy∈Rに対して
(Γf)x={f(x)}∈B(R),(Γf)y=f−1({y})∈Σが成り立つ。特に、対角集合Δ={(x,x)∣x∈R}はB(R)⊗B(R)に属する。
命題 7.4.(X,Σ,μ)を σ-有限な正測度空間とし、f:X→Rを可測関数とする。B(R)上の Lebesgue 測度をλとする。このとき、グラフΓf={(x,f(x))∣x∈X}は
(μ⊗λ)(Γf)=0を満たす。特に、対角集合Δ={(x,x)∣x∈R}は(λ⊗λ)(Δ)=0を満たす。
8 有限空間での検算
例 8.1.X={1,2}、Y={0,1,2}とし、Σ=P(X)、T=P(Y)とする。一点の測度を
μ({1})=2,μ({2})=1および
ν({0})=1,ν({1})=3,ν({2})=2によって定め、任意の部分集合の測度を、その集合に属する点の測度の和とする。このとき、μとνは有限な正測度である。
集合
E={(1,0),(1,1),(2,1)}は一点長方形の非交和であるから、
(μ⊗ν)(E)=μ({1})ν({0})+μ({1})ν({1})+μ({2})ν({1})=2⋅1+2⋅3+1⋅3=11である。
第二座標の切り口は
E1={0,1},E2={1}であり、第一座標の切り口は
E0={1},E1={1,2},E2=∅である。各切り口は対応するべき集合の元であるため可測である。
9 演習
問題 9.1.
- X=Y=N≥1とし、Σ=T=P(N≥1)とする。pm,qn∈[0,∞)に対してμ(A)=∑m∈Apm、ν(B)=∑n∈Bqnと定める。Σ⊗T=P(N≥1×N≥1)であること、および任意のE⊆N≥1×N≥1に対して
(μ⊗ν)(E)=(m,n)∈E∑pmqn
が成り立つことを証明する。さらに、pm=qm=2−mのとき(μ⊗ν)({(m,n)∣m<n})を求める。
- (Z,A,λ)を正測度空間とし、E∈Aがλ(E)<∞を満たすとする。H1,H2,⋯∈Aとし、正の整数kに対してEk={z∈E∣z を含む Hn が少なくとも k 個ある}とおく。Ekが可測でありkλ(Ek)≤∑nλ(E∩Hn)を満たすことを、補題 3.1を用いて証明する。さらに、∑nλ(E∩Hn)<∞ならば、無限個のHnに属するEの点全体が零集合であることを証明する。また、補題 3.1のλ(E)<∞かつc<∞の場合の別証明を、非負関数の積分を用いずに、有限可測分割と測度の下からの連続性から与える。
- 命題 7.3の証明を完成させよ。
- 命題 7.4の証明を完成させよ。
- X=Y=Rに Borel 集合族を入れ、μ=λを
Lebesgue 測度とし、ν(B)をλ(B)>0のとき∞、λ(B)=0のとき0と定める。νが
σ-有限でない測度であることを示し、B(R)⊗B(R)上の二つの相異なる測度で、任意の Borel 集合A,Bについて長方形A×Bに値μ(A)ν(B)を与えるものを構成する。
解答.
-
非負項の級数の和は項の順序によらないので、μとνはP(N≥1)上の測度である。N≥1=⋃m{m}かつμ({m})=pm<∞であるからμは σ-有限であり、νも同様である。したがって、定理 5.1によりμ⊗νが定まる。
一点集合{(m,n)}={m}×{n}は可測長方形であるからΣ⊗Tに属する。N≥1×N≥1は可算であるから、任意のE⊆N≥1×N≥1は一点集合の高々可算な非交和であり、Σ⊗Tに属する。ゆえにΣ⊗T=P(N≥1×N≥1)である。μ⊗νの可算加法性と(μ⊗ν)({m}×{n})=μ({m})ν({n})=pmqnから
(μ⊗ν)(E)=(m,n)∈E∑pmqn
を得る。右辺は非負項の級数であり、Eの元の並べ方によらない。
pm=qm=2−mとすると、∑n>m2−n=2−mであるから
(μ⊗ν)({(m,n)∣m<n})=m=1∑∞2−mn=m+1∑∞2−n=m=1∑∞4−m=31
である。
-
N≥1に対してsN(z)=#{n≤N∣z∈Hn}(z∈E)とおく。sNは、有限個の集合E∩H1,…,E∩HNが定めるEの有限可測分割の各集合上で一定であるから、{z∈E∣sN(z)≥k}は可測である。z∈Ekであることは、あるNについてsN(z)≥kであることと同値であるから、Ek=⋃N{z∈E∣sN(z)≥k}は可測である。
補題 3.1を、測度空間(Z,A,λ)、有限測度集合Ek⊆E、集合列(Hn)n≥1、重みbn=1、およびc=kに適用する。z∈Ekならば∑n≥1,z∈Hn1≥kであるから仮定が満たされ、
kλ(Ek)≤n=1∑∞λ(Ek∩Hn)≤n=1∑∞λ(E∩Hn)
を得る。第二の不等式は測度の単調性による。
S=∑nλ(E∩Hn)<∞とする。無限個のHnに属するEの点全体はE∞=⋂k≥1Ekであり、可測である。すべてのkについてλ(E∞)≤λ(Ek)≤S/kであるから、λ(E∞)=0である。
補題 3.1の仮定を満たす(Z,A,λ)、E、(Hn)、(bn)、cをとり、λ(E)<∞かつc<∞とする。
右辺が∞ならば主張は成り立つので、右辺が有限である場合を考える。c=0の場合も非負性から主張が成り立つ。そこで、c>0とし、0<ε<cを固定する。
各N≥1に対して
sN(z)=1≤n≤Nz∈Hn∑bn(z∈E)
とおき、
DN={z∈E∣sN(z)>c−ε}
と定める。有限個の可測集合E∩H1,…,E∩HNがEを有限個の可測集合へ分割し、sNは各分割集合上で一定である。したがって、DN∈Aである。また、sN(z)はNについて非減少であるから、DN⊆DN+1である。仮定から各z∈Eに対してlimNsN(z)≥cであるため、あるNが存在してsN(z)>c−εとなる。ゆえに、
E=N=1⋃∞DN
である。
有限個の集合H1,…,HNにより定められるEの分割をGNとする。各G∈GN上でsNがとる一定値をvGと書く。測度の有限加法性と有限和の分配法則から
n=1∑Nbnλ(E∩Hn)=G∈GN∑vGλ(G)≥(c−ε)λ(DN)
を得る。被覆費用の総和∑n=1∞bnλ(E∩Hn)が有限であるという仮定から、bn=∞である項に対応するE∩Hnは零集合である。したがって、無限大の値をとる分割集合は零集合であり、採用した積の規約のもとで上の等式と不等式を保つ。
§E10.8 定理 4.1の下からの連続性から
N→∞limλ(DN)=λ(E)
である。したがって、
n=1∑∞bnλ(E∩Hn)≥(c−ε)λ(E)
を得る。λ(E)<∞であり、ε>0は任意であるから、εを0へ近づけることによって
n=1∑∞bnλ(E∩Hn)≥cλ(E)
を得る。■
-
n≥1と整数kに対してIn,k=(k2−n,(k+1)2−n]とおき、
G=n=1⋂∞k∈Z⋃(f−1(In,k)×In,k)
とおく。fは可測でありIn,kは Borel 集合であるから、各f−1(In,k)×In,kは可測長方形であり、G∈Σ⊗B(R)である。(x,y)∈Γfならばy=f(x)であり、各nについてf(x)を含むIn,kがただ一つあるので、(x,y)∈f−1(In,k)×In,kである。逆に(x,y)∈Gならば、各nについてあるkが存在してf(x),y∈In,kであり、∣f(x)−y∣<2−nである。nは任意であるからy=f(x)である。したがってΓf=G∈Σ⊗B(R)である。
切り口は、x∈Xについて(Γf)x={f(x)}、y∈Rについて(Γf)y=f−1({y})である。前者は閉集合であるから Borel 集合であり、後者はfの可測性からΣに属する。X=R、Σ=B(R)、fを恒等写像とすると、fは連続であるから可測であり、Γf=Δである。
-
命題 7.3によりΓf∈Σ⊗B(R)である。X=⋃pXp、μ(Xp)<∞を満たす可測集合列をとる。正の整数p,Mを固定し、Gp,M=Γf∩(Xp×(−M,M])とおく。n≥1について、(x,f(x))∈Gp,Mならばf(x)∈(−M,M]であり、f(x)を含むIn,kは−M2n≤k<M2nを満たす。したがって
Gp,M⊆k=−M2n⋃M2n−1((Xp∩f−1(In,k))×In,k)
である。集合Xp∩f−1(In,k)(k∈Z)は二つずつ交わらないので、測度の単調性と有限劣加法性から
(μ⊗λ)(Gp,M)≤k=−M2n∑M2n−1μ(Xp∩f−1(In,k))2−n≤μ(Xp)2−n
を得る。μ(Xp)<∞でありnは任意であるから、(μ⊗λ)(Gp,M)=0である。Γf=⋃p,MGp,Mであるから、可算劣加法性により(μ⊗λ)(Γf)=0である。X=R、μ=λ、fを恒等写像とすると(λ⊗λ)(Δ)=0を得る。
-
ν(∅)=0である。B1,B2,…が二つずつ交わらない
Borel 集合ならば、λ(⋃nBn)=∑nλ(Bn)であるから、λ(⋃nBn)>0とあるnについてλ(Bn)>0であることは同値である。ゆえにν(⋃nBn)と∑nν(Bn)はともに∞であるかともに0であり、νは測度である。ν(B)<∞ならばλ(B)=0であるから、νに関して有限測度の集合の可算和はλ-零集合であり、Rを覆わない。したがってνは σ-有限でない。
λは σ-有限であるからλ⊗λが定まる。B(R)⊗B(R)上でρ1(E)=∞⋅(λ⊗λ)(E)と定める(∞⋅0=0)。二つずつ交わらない列(En)に対して、∞⋅∑nanと∑n∞⋅anはともに、すべてのanが0のとき0、そうでないとき∞であるから、ρ1は測度である。写像δ(x)=(x,x)は、可測長方形の逆像がδ−1(A×B)=A∩Bであるから、§E10.6 命題 4.2によりB(R)からB(R)⊗B(R)への可測写像である。同じ理由でτ(E)=∞⋅λ(δ−1(E))は測度であり、ρ2=ρ1+τも測度である。
ρ1(A×B)=∞⋅λ(A)λ(B)は、λ(A)>0かつλ(B)>0のとき∞、それ以外のとき0であり、これはμ(A)ν(B)に等しい。τ(A×B)=∞⋅λ(A∩B)が正であるのはλ(A∩B)>0のときであり、そのとき単調性からλ(A)>0かつλ(B)>0であるのでρ1(A×B)=∞である。ゆえにρ2(A×B)=ρ1(A×B)=μ(A)ν(B)がすべての長方形で成り立つ。
一方、命題 7.3によりΔ∈B(R)⊗B(R)であり、命題 7.4により(λ⊗λ)(Δ)=0であるからρ1(Δ)=0である。δ−1(Δ)=Rであるからτ(Δ)=∞であり、ρ2(Δ)=∞である。したがってρ1=ρ2であり、定理 5.1の一意性は一方の測度が σ-有限でない場合に成り立たない。
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