1 長方形被覆による積
定義 1.1.(X,Σ,μ)と(Y,T,ν)を正測度空間とする。集合A⊆X×Yに対して 長方形積外測度 (rectangle product outer measure) を
θ(A)=inf{n=1∑∞μ(En)ν(Fn):En∈Σ, Fn∈T, A⊆n=1⋃∞(En×Fn)}と定める。積には0⋅∞=∞⋅0=0の規約を用いる。空の集合の被覆には空長方形だけの列を含める。
補題 1.2.(X,Σ,μ)と(Y,T,ν)を任意の正測度空間とする。このとき、可測長方形がE×F⊆⋃n(En×Fn)を満たすならば、
μ(E)ν(F)≤n∑μ(En)ν(Fn)である。
証明.§E10.15 補題 3.2をA=E、B=F、An=En、Bn=Fnとして適用する。▨
定理 1.3. 任意の正測度空間(X,Σ,μ)と(Y,T,ν)に対し、θはX×Y上の外測度である。そのCarathéodory可測集合族CθはΣ⊗Tを含み、完備測度λ0=θ∣Cθは
λ0(E×F)=μ(E)ν(F)(E∈Σ, F∈T)を満たす。この測度を 原始積測度 (primitive product measure) という。
証明. 空集合の値は零であり、包含関係について単調性が成り立つ。∑nθ(An)<∞の場合、各Anの長方形被覆を費用がθ(An)+ε2−n以下となるように取る。それらの被覆を一つの可算列に並べると、θ(⋃nAn)≤∑nθ(An)+εである。ε↓0として可算劣加法性を得る。右辺が無限大の場合の不等式も成り立つ。
可測集合E∈Σを固定する。任意の長方形被覆の各En×Fnを、(En∩E)×Fnと(En∖E)×Fnに分けると、二つの費用の和は元の費用と等しい。したがって任意のA⊆X×Yについて
θ(A∩(E×Y))+θ(A∖(E×Y))≤θ(A)である。外測度の劣加法性から逆向きも成り立つため、E×YはCarathéodory可測である。同じ議論でX×Fも可測である。したがって、E×YとX×Fの共通部分E×Fも可測である。§E10.9 定理 3.5によりCθは σ-加法族で、λ0は完備測度である。長方形の値の上界は長方形自身による被覆、下界は補題 1.2による。▨
2 有限長方形上の局所積
補題 2.1. 正測度空間(X,Σ,μ)と(Y,T,ν)に対し、Rfをμ(E)<∞とν(F)<∞を満たす可測長方形R=E×Fの族とする。各R上で、有限測度空間E,Fの積測度の完備化をλR、その定義域をCRとする。このときRfは包含について有向であり、任意のR,S∈Rfに対してλRとλSのR∩Sへの制限は、定義域も値も一致する。
証明.R=E×FとS=G×Hは有限長方形(E∪G)×(F∪H)に含まれる。§E10.15 定理 5.1により、R上の積測度を(E∩G)×(F∩H)へ制限した測度は、その二因子の有限積測度である。実際、制限された測度は各可測長方形上で所定の積の値をもち、一意性定理の仮定を満たす。Sからの制限も同じ積測度である。可測部分空間への制限と完備化は交換する。完備化可測集合は元の可測集合と可測な零集合の部分集合との差として表されるため、両制限の完備化の定義域も一致する。▨
定義 2.2.(X,Σ,μ)と(Y,T,ν)を半有限な正測度空間とする。有限長方形上の完備積測度を用いて
D={A⊆X×Y:A∩R∈CR がすべての R∈Rf で成り立つ},λ(A)=R∈RfsupλR(A∩R)と定める。λを 完備で局所的に決定する積測度 (complete locally determined product measure) という。
定理 2.3. 半有限な正測度空間(X,Σ,μ)と(Y,T,ν)の上で、Dとλは次の性質をもつ。
- DはΣ⊗Tを含む σ-加法族であり、λはその上の測度である。
- 各有限長方形R上で、λの制限は定義域も値もλRと一致する。
- λは完備、半有限、かつ局所的に決定される。
- 任意のE∈ΣとF∈Tに対し、λ(E×F)=μ(E)ν(F)である。
証明.主張 (1)を示す。各有限長方形の完備可測集合族は σ-加法族であるから、有限長方形との交わりを取る条件で定めたDも σ-加法族である。積 σ-加法族の集合の各Rへの制限は局所積に関して可測なので、Σ⊗T⊆Dである。
互いに素な(An)に対して、各R上の可算加法性からλ(⋃nAn)≤∑nλ(An)である。逆に有限個の添字n≤mと、各λ(An)を下から近似する有限長方形Rnを取る。補題 2.1の有向性により全Rnを含む有限長方形Rが存在する。整合性から
λ(n⋃An)≥n=1∑mλR(An∩R)≥n=1∑mλRn(An∩Rn).各近似の上限とmの上限を取れば逆向きの不等式を得る。
主張 (2)を示す。B∈CR、B⊆Rとする。任意の有限長方形Sについて、整合性によりB∩S∈CSであるためB∈Dである。またλS(B∩S)=λR(B∩S)≤λR(B)であるから、上限を取り、S=Rの場合と合わせればλ(B)=λR(B)である。逆にB∈D、B⊆Rならば定義によりB∈CRである。
主張 (3)を示す。A∈Dとする。λ(A)=0ならば各A∩RはλR-零集合である。λRは完備なので、A∩Rの任意の部分集合はCRに属する。したがって、Aの任意の部分集合はDに属して測度零となるので、λは完備である。任意のA∈Dに対してA∩Rは有限測度であり、主張 (2)と定義からλ(A)=supRλ(A∩R)であるため半有限である。B⊆X×Yとし、任意のC∈Dについて、λ(C)<∞ならばB∩C∈Dであるとする。各Rは有限測度であるからB∩R∈Dであり、主張 (2)によりB∩R∈CRである。よってB∈Dとなる。
主張 (4)を示す。E×Fと有限長方形G×Hとの交わりの局所測度はμ(E∩G)ν(F∩H)である。両因子の半有限性により、それぞれの有限部分の測度の上限はμ(E)とν(F)である。独立に上限を取れば積の値が得られる。いずれかの測度が零の場合には、すべての局所積が零である。▨
命題 2.4.(X,Σ,μ)と(Y,T,ν)を σ-有限な正測度空間とする。このとき、原始積測度と完備で局所的に決定する積測度は一致し、いずれもΣ⊗T上の σ-有限積測度の完備化である。
証明. 有限長方形の増加列RnでX×Yを覆う。定理 1.3と§E10.15 定理 5.1の一意性により、原始積測度の積 σ-加法族への制限は既存の積測度である。
有限長方形上で、Carathéodory可測集合Aの外測度をaとする。長方形の可算被覆を費用がa+1/n以下となるように取り、被覆の和集合とその有限長方形との交わりをHnとする。H=⋂nHnは積 σ-加法族に属し、A⊆Hで、θ(H)=θ(A)である。有限測度長方形上ではCarathéodory等式からθ(H∖A)=0となる。零外測度集合を含む積 σ-加法族の零集合も、同じ被覆近似によって得られる。したがって原始積測度の各Rn上の定義域は有限積測度の完備化と一致する。
A∈Dならば各A∩Rnは原始積測度に関して可測である。したがって、その可算和Aも可測である。逆に原始積測度に関して可測なAは、すべての有限長方形上の完備積測度に関して局所可測であるためDに属する。両測度の値はA∩Rnの測度の増加極限で一致する。各局所完備化での可測集合の分解を可算和にすれば、全体の定義域は σ-有限積測度の完備化である。▨
3 可算個の有限長方形に支持される関数
定理 3.1.(X,Σ,μ)と(Y,T,ν)を半有限な正測度空間とし、λ0とλをそれぞれの原始積測度および完備で局所的に決定する積測度とする。fをΣ⊗Tに関して可測な関数とし、有限測度長方形列(En×Fn)が存在して、点ごとに
{(x,y):f(x,y)=0}⊆n=1⋃∞(En×Fn)となると仮定する。このとき、次の性質が成り立つ。
- fが非負拡張実数値ならば、切り口積分関数x↦∫Yf(x,y)dν(y)とy↦∫Xf(x,y)dμ(x)は、それぞれX上とY上の[0,∞]値可測関数を定め、
∫fdλ0=∫fdλ=∫X∫Yf(x,y)dν(y)dμ(x)=∫Y∫Xf(x,y)dμ(x)dν(y)
が成り立つ。
- fが有限実数値または有限複素数値であり、∫∣f∣dλ<∞ならば、可測な零集合NX∈ΣとNY∈Tが存在し、x∈/NXの切り口f(x,⋅)はνに関して、y∈/NYの切り口f(⋅,y)はμに関して可積分である。例外零集合上で内側の積分を零と定めると、内側の積分から得られる二つの関数はそれぞれμ、νに関して可積分であり、上の等式が成り立つ。例外零集合上で零と定めた切り口積分関数は、それぞれXとY上の関数であり、fが実数値の場合には有限実数値、fが複素数値の場合には有限複素数値をとる。
証明.X0=⋃nEnとY0=⋃nFnを取る。両部分空間は σ-有限であり、fはX0×Y0の外で点ごとに零である。補題 2.1と命題 2.4により、両積測度のX0×Y0への制限は σ-有限積測度の完備化と一致する。原始積測度の制限については、長方形被覆をX0×Y0と交わらせると費用が増えず、逆に部分空間の被覆を全体の被覆とみなすことができるため、制限外測度が部分空間の長方形外測度に等しい。
主張 (1)を示す。制限された関数へ§E10.19 定理 2.3を適用する。得られる内側の積分関数をX∖X0またはY∖Y0上で零延長すれば、全体上の切り口積分そのものである。零延長は可測であり、部分空間上と全体上の積分は等しい。
主張 (2)を示す。∣f∣に主張 (1)を適用し、制限された関数へ§E10.19 定理 3.2を適用する。部分空間上の例外零集合は全体でも可測な零集合である。部分空間の外の切り口は零関数なので、全体上でも切り口の可積分性と反復積分の等式が成り立つ。▨
4 対角集合
例 4.1.X=Y=[0,1]とし、Xに冪集合と数え上げ測度μ、YにLebesgue可測集合族とLebesgue測度mを入れる。このとき、両因子は局所化可能である。実際、数え上げ測度を入れたXは一点集合による厳密局所化可能空間であり、mは有限測度なので、有限測度空間の本質的上限の補題§E10.29 補題 1.4を適用することができる。
対角集合D={(x,y):x=y}は積 σ-加法族に属する。実際、§E10.19 例 5.1では、[0,1]上の Borel Lebesgue 測度と数え上げ測度の順に二因子を取った場合の対角集合の積可測性が示されている。因子の順序を交換すると、対角集合は冪集合と Borel σ-加法族の積に属する。Borel σ-加法族をその完備化である Lebesgue 可測集合族へ拡大しても、対角集合は積可測である。
有限測度長方形E×FではEが有限なので、D∩(E×F)は有限個の一点集合の和である。各一点集合の局所積測度は1⋅m({x})=0であるため、局所的に決定する積ではλ(D)=0である。
原始積測度ではλ0(D)=∞である。有限費用の可算長方形被覆D⊆⋃n(En×Fn)が存在すると仮定する。したがって、m(Fn)>0の添字ではEnは有限でなければならない。これらのEnの和をH、残りのFnの和をKとする。Hは可算であり、KはLebesgue零集合である。対角の被覆から[0,1]⊆H∪Kが従うが、m(H∪K)=0はm([0,1])=1と両立しない。したがって有限費用の被覆は存在しない。
f=1Dに対して、§E10.19 例 5.1の反復積分値を同じ因子の交換の下で用いると
∫X(∫Yf(x,y)dm(y))dμ(x)=0,∫Y(∫Xf(x,y)dμ(x))dm(y)=1である。切り口積分関数x↦∫Yf(x,y)dm(y)とy↦∫Xf(x,y)dμ(x)は、それぞれX上の零関数とY上の定数関数1である。Borel Lebesgue 測度を完備化しても、各切り口である一点集合の測度とこれらの関数の積分値は変わらない。したがって、両因子が局所化可能であっても、一般の非負可測関数について二つの反復積分が一致するとは限らない。
5 演習
問題 5.1. 非可算集合Xの冪集合上で、可算集合に0、非可算集合に∞を与える測度μを考える。一点空間Yに質量1の測度を入れる。有限測度長方形上の局所積の上限を取ったとき、X×Yの値を求め、長方形値との相違を説明せよ。
解答.
有限なμ-測度をもつ集合は可算なので、測度の定義からすべて測度零である。したがって、各有限測度長方形上の局所積は零測度なので、その上限もX×Yに値0を与える。一方、指定された長方形値はμ(X)⋅1=∞である。半有限性が失われると、有限部分の測度の上限は元の測度を回収しないため、局所積の上限も一般の長方形値を回収しない。▨