§E10.34C₀ の双対

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Radon 測度に関する積分は、コンパクトな台をもつ連続関数に対して線形汎関数を定める。逆に、連続関数の空間上の汎関数がどの範囲まで測度による積分として表されるかは、測度論と関数解析の関係を明らかにする基本的な問いである。Radon 測度に関するLpL^p空間では、1≤p<∞1\leq p<\inftyの範囲で、空間の各元をコンパクトな台をもつ連続関数によってLpL^pノルムで近似することができ、この近似は積分汎関数のノルムを調べる際にも用いられる。本記事では、C0C_0の連続双対の測度による表現と、コンパクトな台をもつ連続関数による近似を扱う。

1 指示関数の連続近似

補題 1.1.XXを局所コンパクト Hausdorff 空間、μ\muを Radon 測度とする。A∈B(X)A\in\mathcal B(X)、μ(A)<∞\mu(A)<\infty、1≤p<∞1\leq p<\inftyとする。このとき、任意のε>0\ep>0に対してϕ∈Cc(X,R)\phi\in C_c(X,\R)が存在して

0≤ϕ≤1,∥1A−ϕ∥Lp(μ)<ε0\leq\phi\leq1,\qquad\|\mathbf1_A-\phi\|_{L^p(\mu)}<\ep

を満たす。

証明.η>0\eta>0を2η<εp2\eta<\ep^pとなるように取る。内正則性により、コンパクト集合K⊆AK\subseteq Aでμ(A∖K)<η\mu(A\setminus K)<\etaを満たすものが存在する。§E10.32 補題 1.2によりKKを含むコンパクトな閉包をもつ開集合VVを取り、§E10.32 命題 3.3によりK⊆U⊆VK\subseteq U\subseteq V、μ(U∖K)<η\mu(U\setminus K)<\etaを満たす開集合UUを取る。KK上で1、台がUUに含まれる切断関数ϕ\phiを取ると、

∣1A−ϕ∣p≤1A∖K+1U∖K.|\mathbf1_A-\phi|^p\leq\mathbf1_{A\setminus K}+\mathbf1_{U\setminus K}.

したがって∥1A−ϕ∥pp<2η<εp\|\mathbf1_A-\phi\|_p^p<2\eta<\ep^pである。▨

定理 1.2.XXを局所コンパクト Hausdorff 空間、μ\muを Radon 測度、F∈{R,C}\mathbb F\in\{\R,\C\}とし、1≤p<∞1\leq p<\inftyとする。このとき、Cc(X,F)C_c(X,\mathbb F)の関数の類はLp(μ;F)L^p(\mu;\mathbb F)で稠密である。同じ結論はμ\muの完備化に関するLpL^p空間でも成り立つ。

証明.f∈Lp(μ;F)f\in L^p(\mu;\mathbb F)とε>0\ep>0を取る。§E10.23 定理 2.2により、LpL^pに属する単関数ssで∥f−s∥p<ε/2\|f-s\|_p<\ep/2を満たすものを取る。§E10.23 補題 2.3により

s=∑j=1mcj1Aj,μ(Aj)<∞s=\sum_{j=1}^m c_j\mathbf1_{A_j},\qquad\mu(A_j)<\infty

と表示される。s=0s=0ならば連続近似として0を取る。s≠0s\ne0ならば、補題 1.1を各AjA_jに適用し、∑j∣cj∣∥1Aj−ϕj∥p<ε/2\sum_j|c_j|\|\mathbf1_{A_j}-\phi_j\|_p<\ep/2となる切断関数を取る。g=∑jcjϕjg=\sum_jc_j\phi_jはCc(X,F)C_c(X,\mathbb F)に属する。Minkowski の不等式§E10.22 定理 6.1により

∥f−g∥p≤∥f−s∥p+∑j∣cj∣∥1Aj−ϕj∥p<ε.\|f-g\|_p\leq\|f-s\|_p+\sum_j|c_j|\|\mathbf1_{A_j}-\phi_j\|_p<\ep.

完備化に関する可測代表元には、§E10.10 命題 4.2により Borel 可測代表元を取ることができる。§E10.10 命題 4.3により、その代表元のLpL^pノルムと連続関数からの距離は元の測度で計算した値に一致する。したがって完備化の場合にも同じ近似が成立する。▨

例 1.3. 実数集合D=RD=\Rに離散位相と数え上げ測度を入れ、F∈{R,C}\mathbb F\in\{\R,\C\}とする。このとき、数え上げ測度は Radon 測度であり、σ-有限ではない。Cc(D,F)C_c(D,\mathbb F)は有限集合に台をもつ関数全体であるから、1≤p<∞1\leq p<\inftyではℓp(D;F)\ell^p(D;\mathbb F)で稠密である。一方、Cc(D,F)C_c(D,\mathbb F)はℓ∞(D;F)\ell^\infty(D;\mathbb F)で稠密ではない。

証明. 離散空間のコンパクト集合は有限集合である。§E10.33 例 3.1をX=D=RX=D=\R、すべての重みax=1a_x=1として適用すると、数え上げ測度は Radon 測度であり、σ-有限ではない。有限なppにおける稠密性は定理 1.2による。定数関数1はℓ∞(D)\ell^\infty(D)に属するが、有限集合に台をもつ任意のggに対して、台の外で∣1−g∣=1|1-g|=1である。したがって∥1−g∥∞≥1\|1-g\|_\infty\geq1である。▨

2 正汎関数の表現

命題 2.1.XXを局所コンパクト Hausdorff 空間とする。このとき、正で連続な実線形汎関数L:C0(X,R)→RL:C_0(X,\R)\to\Rに対して、有限 Radon 測度μ\muが一意に存在して

L(f)=∫Xf dμ(f∈C0(X,R))L(f)=\int_Xf\,d\mu\qquad(f\in C_0(X,\R))

を満たす。また、∥L∥=μ(X)\|L\|=\mu(X)である。

証明.LLのCc(X,R)C_c(X,\R)への制限に§E10.33 定理 2.1を適用し、表現する Radon 測度μ\muを取る。§E10.32 命題 4.1の開集合の公式から

μ(X)=sup⁡ϕ∈Cc(X,R)0≤ϕ≤1L(ϕ)≤∥L∥.\mu(X)=\sup_{\substack{\phi\in C_c(X,\R)\\0\leq\phi\leq1}}L(\phi)\leq\|L\|.

したがってμ\muは有限である。f∈C0(X,R)f\in C_0(X,\R)とε>0\ep>0を取る。§E10.32 命題 1.3を許容誤差ε/2\ep/2に対して適用し、g∈Cc(X,R)g\in C_c(X,\R)で∥f−g∥∞≤ε/2<ε\|f-g\|_\infty\leq\ep/2<\epを満たすものを取ると、

∣L(f)−∫Xf dμ∣≤(∥L∥+μ(X))ε.\left|L(f)-\int_Xf\,d\mu\right| \leq\left(\|L\|+\mu(X)\right)\ep.

ε↓0\ep\downarrow0とすれば表現公式を得る。有限測度に関する評価∣∫f dμ∣≤μ(X)∥f∥∞|\int f\,d\mu|\leq\mu(X)\|f\|_\inftyから、∥L∥≤μ(X)\|L\|\leq\mu(X)が従う。CcC_c上の一意性§E10.32 系 4.2により、表現する有限 Radon 測度は一意である。▨

補題 2.2.XXを局所コンパクト Hausdorff 空間、L:C0(X,R)→RL:C_0(X,\R)\to\Rを連続実線形汎関数とする。f∈C0(X,R)f\in C_0(X,\R)、f≥0f\geq0に対して

P(f)=sup⁡{L(g):g∈C0(X,R), 0≤g≤f}P(f)=\sup\{L(g):g\in C_0(X,\R),\ 0\leq g\leq f\}

と定める。このとき、PPは正で連続な実線形汎関数L+L^+に一意に拡張される。L−=L+−LL^-=L^+-Lも正で連続であり、L=L+−L−L=L^+-L^-である。

証明.0≤P(f)≤∥L∥∥f∥∞0\leq P(f)\leq\|L\|\|f\|_\inftyである。正のスカラーによる同次性は、上限に現れる関数を同じスカラーで掛けることによる。P(0)=0P(0)=0であるから、零スカラーの場合も成り立つ。

f1,f2≥0f_1,f_2\geq0とし、0≤g≤f1+f20\leq g\leq f_1+f_2を取る。

g1=min⁡(g,f1),g2=g−g1g_1=\min(g,f_1),\qquad g_2=g-g_1

はC0(X,R)C_0(X,\R)に属し、0≤gj≤fj0\leq g_j\leq f_jとg=g1+g2g=g_1+g_2を満たす。したがってL(g)≤P(f1)+P(f2)L(g)\leq P(f_1)+P(f_2)である。逆に、0≤gj≤fj0\leq g_j\leq f_jならばg1+g2g_1+g_2はP(f1+f2)P(f_1+f_2)の上限に現れる。二つのgjg_jについて独立に上限を取ると、P(f1+f2)=P(f1)+P(f2)P(f_1+f_2)=P(f_1)+P(f_2)である。

f=u−vf=u-v、u,v≥0u,v\geq0に対してL+(f)=P(u)−P(v)L^+(f)=P(u)-P(v)と定める。別の表示f=r−sf=r-sにはu+s=r+vu+s=r+vが成り立ち、加法性からP(u)+P(s)=P(r)+P(v)P(u)+P(s)=P(r)+P(v)である。したがって、L+(f)L^+(f)の値は表示によらない。また、PPの加法性と非負スカラーに関する同次性から、L+L^+は実線形である。任意のf∈C0f\in C_0は正部分と負部分の差であるため、この拡張は一意である。L+L^+の正値性と、非負のhhに対するP(h)≤∥L∥∥h∥∞P(h)\leq\|L\|\|h\|_\inftyから

∣L+(f)∣≤L+(∣f∣)=P(∣f∣)≤∥L∥∥f∥∞.|L^+(f)|\leq L^+(|f|)=P(|f|)\leq\|L\|\|f\|_\infty.

ゆえにL+L^+は連続である。f≥0f\geq0に対してg=fg=fを上限の候補に取ればP(f)≥L(f)P(f)\geq L(f)であるから、L−L^-は正である。二つの連続汎関数の差としてL−L^-は連続である。▨

3 有限複素 Radon 測度

定義 3.1.XXを局所コンパクト Hausdorff 空間とする。B(X)\mathcal B(X)上の複素測度ν\nuの全変動∣ν∣|\nu|が有限 Radon 測度であるとき、ν\nuを 有限複素 Radon 測度 (finite complex Radon measure) という。

補題 3.2.XXを局所コンパクト Hausdorff 空間、θ\thetaを有限 Radon 測度とする。このとき、正 Borel 測度α\alphaがすべての Borel 集合AAでα(A)≤θ(A)\alpha(A)\leq\theta(A)を満たすならば、α\alphaは有限 Radon 測度である。有限個の有限 Radon 測度の和も有限 Radon 測度である。

証明.A∈B(X)A\in\mathcal B(X)とε>0\ep>0を取る。コンパクト集合K⊆AK\subseteq Aでθ(A∖K)<ε\theta(A\setminus K)<\epを満たすものを取ると、α(A∖K)<ε\alpha(A\setminus K)<\epである。したがってα\alphaはコンパクト内正則であり、α(X)≤θ(X)<∞\alpha(X)\leq\theta(X)<\inftyである。有限 Radon 測度θ1,…,θm\theta_1,\ldots,\theta_mの和については、各jjに対してコンパクト集合Kj⊆AK_j\subseteq Aでθj(A∖Kj)<ε/m\theta_j(A\setminus K_j)<\ep/mを満たすものを取る。K=⋃j=1mKjK=\bigcup_{j=1}^mK_jはコンパクトであり、∑j=1mθj(A∖K)<ε\sum_{j=1}^m\theta_j(A\setminus K)<\epである。和の測度も有限であるから、有限 Radon 測度である。▨

命題 3.3.XXを局所コンパクト Hausdorff 空間、ν\nuを有限複素 Radon 測度とする。このとき、

Tν(f)=∫Xf dν(f∈C0(X,C))T_\nu(f)=\int_Xf\,d\nu\qquad(f\in C_0(X,\C))

で定めるTνT_\nuは連続複素線形汎関数であり、∥Tν∥=∣ν∣(X)\|T_\nu\|=|\nu|(X)である。

証明. 全変動による積分評価§E10.27 命題 3.2により

∣Tν(f)∣≤∫X∣f∣ d∣ν∣≤∣ν∣(X)∥f∥∞.|T_\nu(f)|\leq\int_X|f|\,d|\nu|\leq|\nu|(X)\|f\|_\infty.

複素積分の線形性からTνT_\nuは複素線形である。§E10.27 定理 2.4の密度kkを取り、∣k∣≠1|k|\ne1である零集合上ではk=1k=1に変更する。u=k‾u=\overline kは Borel 可測で∣u∣=1|u|=1であり、∫Xu dν=∣ν∣(X)\int_Xu\,d\nu=|\nu|(X)である。

定理 1.2を∣ν∣|\nu|、p=1p=1に適用し、任意のε>0\ep>0に対して∥g−u∥L1(∣ν∣)<ε\|g-u\|_{L^1(|\nu|)}<\epを満たすg∈Cc(X,C)g\in C_c(X,\C)を取る。

q=gmax⁡(1,∣g∣)q=\frac{g}{\max(1,|g|)}

はCc(X,C)C_c(X,\C)に属し、∥q∥∞≤1\|q\|_\infty\leq1である。∣u∣≤1|u|\leq1により∣q−g∣=(∣g∣−1)+≤∣g−u∣|q-g|=(|g|-1)^+\leq|g-u|であるから、∥q−u∥1<2ε\|q-u\|_1<2\epである。積分評価から

∣Tν(q)−∣ν∣(X)∣<2ε.\left|T_\nu(q)-|\nu|(X)\right|<2\ep.

ゆえに∥Tν∥≥∣ν∣(X)−2ε\|T_\nu\|\geq|\nu|(X)-2\epである。ε↓0\ep\downarrow0とし、最初の上側評価と合わせてノルムの等式を得る。▨

定理 3.4.XXを局所コンパクト Hausdorff 空間とする。このとき、任意の連続複素線形汎関数T:C0(X,C)→CT:C_0(X,\C)\to\Cに対して、有限複素 Radon 測度ν\nuが一意に存在して

T(f)=∫Xf dν(f∈C0(X,C))T(f)=\int_Xf\,d\nu\qquad(f\in C_0(X,\C))

を満たす。写像ν↦Tν\nu\mapsto T_\nuは複素線形な等長全単射であり、∥T∥=∣ν∣(X)\|T\|=|\nu|(X)である。

証明. 実関数に対するTTの実部と虚部を

A(h)=ℜT(h),B(h)=ℑT(h)(h∈C0(X,R))A(h)=\Re T(h),\qquad B(h)=\Im T(h) \qquad(h\in C_0(X,\R))

と書く。A,BA,Bは連続実線形汎関数である。補題 2.2により、それぞれを二つの正汎関数の差A=A+−A−A=A^+-A^-、B=B+−B−B=B^+-B^-に分解する。命題 2.1により、四つの正汎関数を有限 Radon 測度μ1,μ2,μ3,μ4\mu_1,\mu_2,\mu_3,\mu_4で表現する。

ν=μ1−μ2+iμ3−iμ4\nu=\mu_1-\mu_2+i\mu_3-i\mu_4

と定める。全変動の定義から∣ν∣≤θ=μ1+μ2+μ3+μ4|\nu|\leq\theta=\mu_1+\mu_2+\mu_3+\mu_4である。§E10.27 定理 2.3と補題 3.2により、∣ν∣|\nu|は有限 Radon 測度である。

実 Borel 単関数ssに対して、極形式と積分の線形性から

∫Xs dν=∫Xs dμ1−∫Xs dμ2+i∫Xs dμ3−i∫Xs dμ4\int_Xs\,d\nu=\int_Xs\,d\mu_1-\int_Xs\,d\mu_2 +i\int_Xs\,d\mu_3-i\int_Xs\,d\mu_4

である。任意のh∈C0(X,R)h\in C_0(X,\R)は有界であり、値域の有限分割によって Borel 単関数で一様に近似することができる。∣ν∣≤θ|\nu|\leq\thetaと四つの測度の有限性による積分評価により、一様近似の誤差を0へ近づければ∫Xh dν=A(h)+iB(h)=T(h)\int_Xh\,d\nu=A(h)+iB(h)=T(h)を得る。任意のf∈C0(X,C)f\in C_0(X,\C)を実部と虚部に分け、複素線形性を用いると表現公式が従う。

別の表現測度ν′\nu'との差の全変動は∣ν∣+∣ν′∣|\nu|+|\nu'|以下であるから、有限 Radon 測度による支配の補題により、差も有限複素 Radon 測度である。命題 3.3により

∣ν−ν′∣(X)=∥Tν−Tν′∥=0|\nu-\nu'|(X)=\|T_\nu-T_{\nu'}\|=0

であり、ν=ν′\nu=\nu'である。線形結合の表現測度の全変動も有限 Radon 測度に支配されるため、有限複素 Radon 測度全体は複素線形空間をなす。積分の線形性とノルムの等式により、対応は複素線形な等長全単射である。▨

例 3.5.N≥1\NNに離散位相を入れ、f∈C0(N≥1,C)f\in C_0(\NN,\C)に対して

T(f)=∑n=1∞2−ninf(n)T(f)=\sum_{n=1}^\infty2^{-n}i^nf(n)

と定める。このとき、TTの表現測度と全変動測度は、任意のA⊆N≥1A\subseteq\NNに対して

ν(A)=∑n∈A2−nin,∣ν∣(A)=∑n∈A2−n\nu(A)=\sum_{n\in A}2^{-n}i^n,\qquad |\nu|(A)=\sum_{n\in A}2^{-n}

で与えられ、∣ν∣(N≥1)=∥T∥=1|\nu|(\NN)=\|T\|=1である。N∈N≥1N\in\NNに対して

fN(n)={i−nn≤N,0n>Nf_N(n)= \begin{cases} i^{-n}&n\leq N,\\ 0&n>N \end{cases}

とおくと、fN∈Cc(N≥1,C)f_N\in C_c(\NN,\C)、∥fN∥∞=1\|f_N\|_\infty=1、T(fN)=1−2−NT(f_N)=1-2^{-N}である。一方、∥f∥∞≤1\|f\|_\infty\leq1を満たすf∈C0(N≥1,C)f\in C_0(\NN,\C)に対して∣T(f)∣<1|T(f)|<1であり、TTは単位球上でノルムを達成しない。

証明.∑n=1∞2−n=1\sum_{n=1}^\infty2^{-n}=1であるから、ν(A)\nu(A)を定める級数は絶対収束し、級数の順序交換によりν\nuは複素測度である。任意のA⊆N≥1A\subseteq\NNの有限分割A=⋃j=1mAjA=\bigcup_{j=1}^mA_jに対して

∑j=1m∣ν(Aj)∣≤∑n∈A2−n\sum_{j=1}^m|\nu(A_j)|\leq\sum_{n\in A}2^{-n}

である。逆に、A∩{1,…,N}A\cap\{1,\ldots,N\}の各一元集合と残りの集合による分割から

∣ν∣(A)≥∑n∈An≤N2−n|\nu|(A)\geq\sum_{\substack{n\in A\\n\leq N}}2^{-n}

を得る。N→∞N\to\inftyとすれば、全変動測度の公式が従う。有限集合はコンパクトであり、各AAの測度はA∩{1,…,N}A\cap\{1,\ldots,N\}の測度の極限であるから、∣ν∣|\nu|は有限 Radon 測度である。

各原子でν({n})=2−nin\nu(\{n\})=2^{-n}i^nであるから、f∈C0(N≥1,C)f\in C_0(\NN,\C)に対して∫f dν=T(f)\int f\,d\nu=T(f)である。定理 3.4により、ν\nuはTTの一意な表現測度であり、∥T∥=∣ν∣(N≥1)=1\|T\|=|\nu|(\NN)=1である。fNf_Nは有限集合に台をもち、

T(fN)=∑n=1N2−n=1−2−NT(f_N)=\sum_{n=1}^N2^{-n}=1-2^{-N}

である。

∥f∥∞≤1\|f\|_\infty\leq1と∣T(f)∣=1|T(f)|=1を仮定する。z=T(f)z=T(f)とおけば∣z∣=1|z|=1であり、

1=ℜ(z‾T(f))=∑n=1∞2−nℜ(z‾inf(n))≤∑n=1∞2−n=11=\Re(\overline zT(f)) =\sum_{n=1}^\infty2^{-n}\Re(\overline zi^nf(n)) \leq\sum_{n=1}^\infty2^{-n}=1

である。各1−ℜ(z‾inf(n))1-\Re(\overline zi^nf(n))は非負であり、その重み付き和は0であるから、すべてのnnでℜ(z‾inf(n))=1\Re(\overline zi^nf(n))=1である。∣z‾inf(n)∣≤1|\overline zi^nf(n)|\leq1と合わせてf(n)=zi−nf(n)=zi^{-n}を得る。したがって、∣f(n)∣=1|f(n)|=1がすべてのnnで成り立つ。集合{n:∣f(n)∣≥1/2}=N≥1\{n:|f(n)|\geq1/2\}=\NNはコンパクトではなく、f∈C0(N≥1,C)f\in C_0(\NN,\C)に反する。▨

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