1 完備化の内正則性
命題 1.1.Xを局所コンパクト Hausdorff 空間、μを Radon 測度とする。B(X)のμによる完備化をBμ、完備化された測度をμと書く。このとき、任意のA∈Bμに対して
μ(A)=K⊆AK はコンパクトsupμ(K)である。
証明.§E10.8 命題 7.6により、Borel 集合B,Nでμ(N)=0、A△B⊆N、μ(A)=μ(B)を満たすものを取る。コンパクト集合L⊆Bとε>0を取る。§E10.32 補題 1.2により、Lを含むコンパクトな閉包をもつ開集合Vが存在する。したがって、N∩LはVに含まれる Borel 零集合である。§E10.32 命題 3.3により、N∩L⊆U⊆V、μ(U)<εを満たす開集合Uが存在する。
K=L∖Uはコンパクトであり、B∖N⊆AであるからK⊆Aである。μ(L)<∞より
μ(K)≥μ(L)−ε.εを0へ近づけ、Bに含まれるコンパクト集合Lに対するμ(L)の上限を取ると、主張の右辺はμ(B)=μ(A)以上である。逆向きは完備化された測度の単調性による。▨
2 有限測度部分による局所化
定義 2.1.Xを局所コンパクト Hausdorff 空間、μを Radon 測度とし、μをその完備化とする。有限測度の完備可測集合全体を
Ef={E∈Bμ:μ(E)<∞}と書き、
Σloc={A⊆X: A∩E∈Bμ for every E∈Ef},μloc(A)=E∈Efsupμ(A∩E)と定める。μlocをμの完備化の 局所化 (localization of the completed Radon measure) という。
定理 2.2.Xを局所コンパクト Hausdorff 空間、μを Radon 測度とする。このとき、上で定めたΣlocとμlocは次の性質をもつ。
- Σlocは σ-加法族であり、μlocはその上の正測度である。Bμ⊆Σlocであり、Bμ上でμloc=μである。
- E∈EfとA⊆Eに対して、A∈ΣlocであることとA∈Bμであることは同値である。
- μlocは完備であり、半有限かつ局所的に決定される。
- 任意のA∈Σlocに対して
μloc(A)=K⊆AK はコンパクトsupμ(K)
である。特に、μlocはコンパクト集合上で有限である。
- μ(X)<∞ならば、Σloc=Bμかつμloc=μである。
証明. 各E∈Efとの交わりが完備可測であるという条件は、補集合と可算和で保存される。したがってΣlocは σ-加法族であり、Bμを含む。互いに交わらないAn∈Σlocに対して
μloc(n⋃An)=E∈Efsupn∑μ(An∩E)≤n∑μloc(An).m∈N≥1とE1,…,Em∈Efを取ると、E=⋃n=1mEnもEfに属し、左辺は∑n=1mμ(An∩En)以上である。各Enとmについて上限を取れば逆の不等式を得る。空集合の測度は0であるから、μlocは測度である。命題 1.1により、μは半有限である。ゆえにA∈Bμに対して、有限部分との交わりの測度の上限はμ(A)である。
A∈Σloc、A⊆E∈Efならば、定義によりA=A∩E∈Bμである。逆向きは、完備可測集合族がΣlocに含まれることによる。
N∈Σloc、μloc(N)=0とA⊆Nを取る。各E∈Efに対してA∩Eは完備可測な零集合N∩Eの部分集合であるから、完備可測で測度が0である。したがってA∈Σloc、μloc(A)=0である。任意のA∈Σlocについて、A∩Eは有限測度の完備可測集合であり、それらの測度の上限がμloc(A)である。ゆえに半有限性が成り立つ。
A⊆Xがすべての有限測度のΣloc可測集合との交わりをΣloc可測にすると仮定する。各E∈Efはそのような集合であるから、A∩E∈Σlocである。主張 (2)によりA∩E∈Bμである。定義からA∈Σlocとなるため、局所的決定性が成り立つ。
命題 1.1により、各μ(A∩E)はA∩Eに含まれるコンパクト集合の測度の上限である。したがってμloc(A)はAに含まれるすべてのコンパクト集合の測度の上限以下である。逆向きは測度の単調性による。コンパクト集合は Borel 集合であり、局所化はその測度を変えないから、コンパクト集合上で有限である。
μ(X)<∞ならばX∈Efであるから、主張 (2)でE=Xとすると、Σloc=Bμを得る。主張 (1)により、両測度も一致する。▨
例 2.3.X=[0,1]とし、μを Lebesgue Borel 測度λ1BのB(X)への制限とする。このとき、§E10.9 系 9.2により、任意のa∈Rに対してλ1B({a})=0であり、0≤a≤b≤1に対してμ([a,b])=b−aである。特にμ(X)=1である。§E10.8 定理 7.4 (2)と§E10.16 定理 9.1により、μはコンパクト内正則である。Xはコンパクト Hausdorff 空間であり、μは有限 Radon 測度である。
元の Borel 集合族に対して
Σ′μ′(A)={A⊆X: A∩E∈B(X) for every E∈B(X) with μ(E)<∞},=E∈B(X)μ(E)<∞supμ(A∩E)(A∈Σ′)と定める。E=Xを取るとΣ′⊆B(X)であり、Borel 集合族は交わりで閉じているから逆包含も成り立つ。任意のA∈B(X)に対して、単調性からμ′(A)≤μ(A)であり、E=Xを取ると逆の不等式を得る。したがってΣ′=B(X)、μ′=μである。
三進 Cantor 集合をC⊆Xとする。§E2.17 命題 5.5により、Cは閉集合であり、写像
{0,1}N≥0⟶C,a⟼j∈N≥0∑3j+12ajは全単射である。n∈N≥1とs∈{0,1}nに対して
rs=j<n∑3j+12sj,Is=[rs,rs+3−n]とおく。三進級数の最初のn桁より後の和は0以上∑j≥n2/3j+1=3−n以下であるから、C⊆⋃s∈{0,1}nIsである。各IsはXに含まれ、長さが3−nである。§E10.8 命題 2.1 (3)により
0≤μ(C)≤s∈{0,1}n∑μ(Is)=2n3−n=(2/3)nであるから、μ(C)=0である。また、§E1.19 補題 2.2により、∣C∣=2ℵ0=cである。
H0を有理端点開区間全体に空集合を加えた族とする。§E1.17 定理 2.1により、α<ω1を添字とする集合族を
Hα+1Hη=Hα∪{R∖A:A∈Hα}∪⎩⎨⎧n∈N≥0⋃An:(An)n∈N≥0∈HαN≥0⎭⎬⎫,=β<η⋃Hβ(0<η<ω1 は極限順序数)と定める。各段の値はP(R)の部分集合であり、§E1.17 定理 2.1 (2)により(Hα)α<ω1は集合として存在する。補集合と可算和が Borel 集合を保つことから、§E1.17 定理 1.1により、各Hαは Borel 集合だけからなる。同じ帰納法により、α≤β<ω1ならばHα⊆Hβである。
H=⋃α<ω1Hαとおく。§E1.22 定理 5.1 (5)により、α<ω1ならばα+1<ω1である。したがってA∈HαならばR∖A∈Hα+1⊆Hである。列(An)n∈N≥0の各項がHに属するとき、An∈Hαnとなる最小の順序数をαnとする。§E1.22 定理 5.1 (2)と§E1.24 定理 2.9 (1)により、β=supn∈N≥0αnは高々可算である。§E1.22 定理 5.1 (3)によりβ<ω1であり、β+1<ω1である。増加性からすべてのAnがHβに属するため、⋃nAn∈Hβ+1⊆Hである。したがってHは σ-加法族である。§E10.6 補題 5.3により、Hはすべての開集合を含む。各段が Borel 集合だけからなることと合わせると、H=B(R)である。
§E1.23 命題 5.2により、cは非可算基数である。H0は可算なので∣H0∣≤cである。∣Hα∣≤cならば、補集合全体の濃度はc以下であり、§E1.23 例 5.4により、Hαの元の可算列全体の濃度もcℵ0=c以下である。したがって§E1.23 補題 3.7により∣Hα+1∣≤cである。極限段η<ω1では、ηは高々可算なので、同じ合併の濃度評価により∣Hη∣≤cである。超限帰納法から、すべてのα<ω1で∣Hα∣≤cを得る。さらに§E1.22 定理 5.1 (7)によりω1≤cであるから、§E1.23 補題 3.7を全段の合併に適用して
∣B(R)∣=∣H∣≤cを得る。
族{X∩B:B∈B(R)}はXの相対開集合をすべて含む σ-加法族であるから、B(X)を含む。一方、{B∈B(R):X∩B∈B(X)}はRの開集合をすべて含む σ-加法族であるから、B(R)に一致する。したがって
B(X)={X∩B:B∈B(R)},∣B(X)∣≤∣B(R)∣≤cである。§E1.19 定理 1.1 (2)により∣P(C)∣>∣C∣=cであるから、Cの部分集合NでN∈/B(X)となるものが存在する。Cは可測な零集合であるがNは可測でないため、μは完備でない。Σ′=B(X)、μ′=μであるから、完備化をせずに有限測度部分との交わりを用いても、完備な測度にはならない。
3 コンパクト部分による判定と変数変換
補題 3.1.Xを局所コンパクト Hausdorff 空間、μを Radon 測度とする。Bμを Borel 集合族の完備化、μを完備化された測度、Σlocとμlocをその局所化の可測集合族と測度とする。このとき、任意のA⊆Xについて、A∈Σlocであるための必要十分条件は、すべてのコンパクト集合K⊆Xに対してA∩K∈Bμが成り立つことである。また、A∈Σlocに対して
μloc(A)=K はコンパクトsupμ(A∩K)が成り立つ。特に、Aが局所化の零集合であるための必要十分条件は、すべてのコンパクト集合Kに対してA∩Kが完備化の零集合であることである。
証明.A∈Σlocならば、コンパクト集合Kは有限測度の Borel 集合であるから、局所化の定義によりA∩K∈Bμである。
すべてのコンパクト集合Kに対してA∩K∈Bμと仮定する。有限測度のE∈Bμを取る。命題 1.1により、コンパクト集合Kn⊆Eでμ(E∖Kn)<2−nを満たすものを取ることができる。
N=E∖n≥1⋃Knは完備可測であり、μ(N)=0である。完備性によりA∩Nも完備可測であるから、
A∩E=(A∩N)∪n≥1⋃(A∩Kn)は完備可測である。したがって定義 2.1によりA∈Σlocである。
各A∩Kの測度はμloc(A)以下である。一方、定理 2.2 (4)により、Aに含まれるコンパクト集合の測度の上限はμloc(A)である。K⊆AならばA∩K=Kなので、逆の不等式も成り立つ。零性の判定は、この上限表示と可測性の判定から従う。▨
命題 3.2.Xを局所コンパクト Hausdorff 空間、μを Radon 測度とする。同相写像T:X→Xと連続関数w:X→R>0が、すべての Borel 集合Bに対して
μ(TB)=∫Bwdμを満たすとする。このときTは、μの完備化とその局所化のそれぞれについて、可測集合と零集合を双方向に保つ。m=μまたはm=μlocとすると、任意のm可測集合Aと非負m可測関数fに対して
m(TA)=∫Awdm,∫Xfdm=∫X(f∘T)wdmが成り立つ。複素数値のm可測関数fについて、fがm可積分であることと(f∘T)wがm可積分であることは同値であり、その条件の下でも同じ積分公式が成り立つ。
証明. Borel 集合Bについて、w>0と仮定の公式から、μ(TB)=0とμ(B)=0は同値である。実際、∫Bwdμ=0ならば、各n∈N≥1について
μ(B∩{w≥1/n})≤n∫Bwdμ=0であり、これらの集合の可算和はBである。逆向きは零集合上の積分が零であることによる。
完備可測集合EをE△B⊆N、B,Nは Borel 集合、μ(N)=0と表す。TE△TB⊆TNであり、TNは Borel 零集合なのでTEは完備可測である。逆写像についても Borel 集合と Borel 零集合の保存を用いると同じ結論を得る。零集合を除く Borel 集合との一致から
μ(TE)=∫Ewdμであり、完備化の零集合の双方向の保存も従う。
Aが局所可測ならば、任意のコンパクト集合Kに対してA∩T−1Kは補題 3.1により完備可測である。したがってTA∩K=T(A∩T−1K)も完備可測である。同じ判定からTAは局所可測であり、T−1についても同じ議論が成り立つ。コンパクト集合がTで全単射に対応することから
μloc(TA)=C はコンパクトsupμ(T(A∩C))=C はコンパクトsup∫A∩Cwdμloc.定理 2.2 (4)と§E10.32 補題 3.2により、密度wを掛けた測度もコンパクト内正則である。ゆえに最後の上限は∫Awdμlocである。正の密度による積分が零であることと元の測度が零であることは、最初と同じ可算和の議論で同値となる。
いずれのmについても、集合の公式をA=T−1Eに適用すると
∫X1Edm=∫X(1E∘T)wdmを得る。非負単関数から単調収束によって非負可測関数へ延ばす。∣f∣に公式を適用すると可積分性の同値が従い、実部と虚部の正負部分へ適用すれば複素関数の公式を得る。▨
4 有限指数の関数空間と有界近似
補題 4.1.Xを局所コンパクト Hausdorff 空間、μを Radon 測度とする。μをμの完備化、μlocをその局所化とし、1≤p<∞とする。このとき、完備可測関数を局所可測関数とみなす写像は、等長同型
Lp(μ)⟶Lp(μloc)を誘導する。特に、Cc(X)の関数の類はLp(μloc)で稠密である。
証明.定理 2.2 (1)により、局所化は完備可測集合上の測度を変えない。したがって、完備可測関数の積分と零同値関係も変わらず、表示された写像は等長である。
f∈Lp(μloc)の有限値可測代表元を取り、An={x:∣f(x)∣>1/n}とおく。各n≥1に対して
μloc(An)≤np∥f∥pp<∞である。定理 2.2 (4)により、各n,m≥1に対してコンパクト集合Kn,m⊆Anを
μloc(An∖Kn,m)<1/mとなるように取る。S=⋃n,m≥1Kn,mとおくと、各n≥1についてμloc(An∖S)=0である。したがって、f=0がX∖S上でほとんど至る所成り立つ。
各Kn,mは有限測度の Borel 集合なので、定理 2.2 (2)によりf∣Kn,mは完備可測である。集合Kn,mを一列に並べ、先行する集合を差し引けば、Sの可算な完備可測分割を得る。各部分でfに一致し、X∖Sで零となる関数gは完備可測であり、f=gがμlocに関してほとんど至る所成り立つ。積分の一致からg∈Lp(μ)であるため、等長写像は全射である。完備化に関する§E10.34 定理 1.2をこの同型で移すと、稠密性を得る。▨
命題 4.2.Xを局所コンパクト Hausdorff 空間、μを Radon 測度とし、m=μlocをその完備化の局所化とする。このとき、f∈L∞(m;C)、n∈N≥1、g1,…,gn∈L1(m;C)とε>0に対して、v∈Cc(X,C)が存在して
∥v∥∞≤∥f∥∞,∫X(v−f)gjdm<ε(1≤j≤n)を満たす。左辺の∥v∥∞は一様ノルムである。
証明.M=∥f∥∞とおく。M=0ならばv=0とすればよい。M>0とし、零集合上の値を変えて∣f∣≤Mが至る所で成り立つ代表元を取る。補題 4.1により、各jについて
hj∈Cc(X,C),∥gj−hj∥1<4Mεとなるhjを取る。K=⋃j=1nsupphj、A=maxj∥hj∥∞とおく。m(K)<∞なのでf1K∈L1(m)である。同じ稠密性から
u∈Cc(X,C),∥u−f1K∥1<4(A+1)εを満たすuを取る。
複素平面の半径Mの閉円板への動径縮約を
PM(z)={z,Mz/∣z∣,∣z∣≤M,∣z∣>Mと定め、v=PM∘uとおく。PMは連続でPM(0)=0なのでv∈Cc(X,C)であり、∥v∥∞≤Mである。∣z0∣≤Mならば
∣PM(z)−z0∣≤∣PM(z)−z∣+∣z−z0∣≤2∣z−z0∣である。最後の評価では、∣z∣>Mのとき∣PM(z)−z∣=∣z∣−M≤∣z−z0∣を用いた。したがって
∫K∣v−f∣dm≤2∥u−f1K∥1<2(A+1)ε.各jに対して
∫X(v−f)gjdm≤2M∥gj−hj∥1+∥hj∥∞∫K∣v−f∣dm<εとなり、すべての近似を同じvで得る。▨
5 自己支持集合
補題 5.1.Xを局所コンパクト Hausdorff 空間とする。ΣがB(X)を含み、mがΣ上の正測度であって、すべてのΣ可測集合でコンパクト内正則であるとする。このとき、空でない上向き有向な開集合族GとE∈Σに対して
m(E∩G∈G⋃G)=G∈Gsupm(E∩G)が成り立つ。上向き有向とは、任意のG1,G2∈GがあるG3∈Gに含まれることである。
証明. コンパクト集合K⊆E∩⋃Gは有限個のGの元で覆われる。有向性により、その有限個の開集合をすべて含むG∈Gが存在する。したがってm(K)≤m(E∩G)である。E∩⋃Gに含まれるコンパクト集合Kに対するm(K)の上限を取ると、コンパクト内正則性から一方の不等式が従う。逆向きは測度の単調性による。▨
定義 5.2.Xを位相空間、ΣをB(X)を含む σ-加法族、mをΣ上の正測度とする。集合F∈Σが 自己支持 (self-supporting set) であるとは、任意の開集合G⊆Xについて
G∩F=∅⟹m(G∩F)>0となることをいう。
補題 5.3.Xを局所コンパクト Hausdorff 空間、μを Radon 測度とし、m=μlocとする。このとき、E∈Σlocが0<m(E)<∞を満たすならば、自己支持集合F⊆Eが存在してm(E∖F)=0を満たす。
証明.G={G⊆X:G は開集合, m(E∩G)=0}とおく。したがって、空集合がGに属し、Gは有限和で閉じている。定理 2.2 (4)と補題 5.1により、O=⋃Gに対してm(E∩O)=0である。F=E∖Oとおく。
開集合HがFと交わるならば、H∈Gではない。したがってm(E∩H)>0である。E∖Fは零集合であるからm(F∩H)=m(E∩H)>0である。ゆえにFは自己支持であり、m(E∖F)=0である。▨
補題 5.4.Xを局所コンパクト Hausdorff 空間、μを Radon 測度とし、m=μlocとする。このとき、有限測度のE∈Σlocに対して、有限測度の開集合列(Gn)n∈N≥1が存在して
m(E∖n⋃Gn)=0を満たす。さらにm(E)>0ならば、有限測度の開集合Gでm(E∩G)>0を満たすものが存在する。
証明.定理 2.2 (4)により、コンパクト集合Kn⊆Eでm(E∖Kn)<2−nを満たすものを取る。§E10.32 補題 1.2により、各Knを含むコンパクトな閉包をもつ開集合Gnが存在する。したがって、各Gnの測度は有限である。また、任意のnについてm(E∖⋃jGj)≤m(E∖Kn)<2−nであるから、m(E∖⋃jGj)=0である。m(E)>0の場合には、m(E∩Gn)=0がすべてのnで成り立つと、可算劣加法性によりm(E)=0となる。したがってあるGnが正の交わりをもつ。▨
例 5.5.λを実直線上の完備 Lebesgue 測度とする。E=[0,1]∪{2}とおく。このとき、§E10.9 系 9.2と§E10.8 定理 7.4 (2)により、任意のa∈Rに対してλ({a})=0であり、任意の有界区間の測度は端点を含むか否かによらずその長さに等しい。
開集合Gが[0,1]と交わるならば、あるx∈G∩[0,1]とδ>0が(x−δ,x+δ)⊆Gを満たす。このとき
λ(G∩[0,1])≥min(1,x+δ)−max(0,x−δ)>0である。よってF=[0,1]は自己支持であり、λ(E∖F)=λ({2})=0である。一方、G=(3/2,5/2)はEと交わるがλ(G∩E)=0であるから、Eは自己支持でない。
n∈Zに対してFn=[n,n+1)とおく。各成分は Borel 集合であり、λ(Fn)=1である。開集合Gとx∈G∩Fnに対して、0<δ<n+1−xかつ[x,x+δ)⊆Gとなるδを取ると、λ(G∩Fn)≥δ>0である。したがって各Fnは自己支持である。成分は互いに交わらず、R=⨆n∈ZFnである。任意のJ⊆Zに対して、⋃n∈JFnは Borel 集合であり、
λ(n∈J⋃Fn)=n∈J∑1={∣J∣∞J が有限のとき,J が無限のときである。また、任意のA⊆Rについて、すべてのA∩Fnが Lebesgue 可測ならば、A=⋃n∈Z(A∩Fn)も Lebesgue 可測である。逆向きは可測集合族が交わりで閉じていることによる。可測なAに対して、可算加法性から
λ(A)=n∈Z∑λ(A∩Fn)である。したがって、零測度の残部を空集合とするこの分解は、厳密局所化可能性の条件を満たす。
6 厳密局所化可能性
定理 6.1.Xを局所コンパクト Hausdorff 空間、μを Radon 測度とする。このとき、完備化の局所化μlocは厳密局所化可能である。すなわち、Σloc可測な分解
X=N⊔i∈I⨆Fi,μloc(N)=0,0<μloc(Fi)<∞が存在し、各Fiは自己支持である。任意のA⊆Xについて、A∈Σlocであるための必要十分条件は、すべてのi∈IでA∩Fi∈Σlocとなることである。可測なAに対して
μloc(A)=i∈I∑μloc(A∩Fi)である。右辺は有限部分和の上限を意味する。
証明.m=μlocとおく。正の有限測度をもつ自己支持集合の、互いに交わらない族全体を包含関係で順序付ける。したがって、空の族がこの順序集合に属する。任意の鎖の和は再び互いに交わらない族であり、鎖の上界である。Zorn の補題§E1.20 定理 2.1 (3)により極大な族(Fi)i∈Iが存在する。
主張 6.1.1. 任意のE∈Σloc、m(E)>0に対して、あるi∈Iがm(E∩Fi)>0を満たす。
証明. すべてのiでm(E∩Fi)=0と仮定する。半有限性により、Eをその正の有限測度部分に替える。補題 5.4により、有限測度の開集合Gでm(E∩G)>0となるものを取る。
JG={i:G∩Fi=∅}とおく。自己支持性により各i∈JGでm(G∩Fi)>0である。交わりは互いに交わらず、m(G)<∞である。任意のk∈N≥1についてm(G∩Fi)≥1/kを満たす添字は有限個であるから、JGは高々可算である。したがって
E′=E∩G∖i∈JG⋃Fiは可測であり、仮定と可算加法性からm(E′)=m(E∩G)>0である。補題 5.3により、E′は正の有限測度をもつ自己支持部分集合F′を含む。したがって、F′はJGの各Fiと交わらず、Gと交わらない残りのFiとも交わらない。ゆえにF′を極大族に加えることができ、極大性に反する。▨
N=X∖⋃iFiとおく。有限測度の開集合Gに対して、自己支持性と、有限測度空間の互いに交わらない正測度集合族の可算性により、JGは高々可算である。したがって
N∩G=G∖i∈JG⋃Fiは可測である。正測度をもつならば主張 6.1.1に反するため、m(N∩G)=0である。
任意の有限測度のE∈Σlocを取る。補題 5.4の開集合列Gnにより、N∩Eは、可測な零集合の可算和⋃n(N∩E∩Gn)と、可測な零集合E∖⋃nGnの部分集合の和である。完備性からN∩Eは可測な零集合である。局所的決定性によりNは可測であり、半有限性によりm(N)=0である。
A⊆Xがすべてのiに対してA∩Fi∈Σlocを満たすとする。有限測度の開集合G上では
A∩G=(A∩N∩G)∪i∈JG⋃(A∩Fi∩G)である。第一項は可測な零集合の部分集合、第二項は可測集合の可算和であるから、A∩Gは可測である。任意の有限測度のE∈Σlocに、有限測度の開集合列の補題を適用する。得られる開集合列の和の外でEは零集合となるので、完備性と可算和に対する閉性からA∩Eも可測である。局所的決定性からAは可測である。逆向きは σ-加法族が交わりで閉じていることによる。
可測なAと有限測度の可測集合Eに対して、有限測度の開集合列の補題で得た(Gn)を取る。各Gnと交わるFiは高々可算個であるから、⋃nGnと交わるFiも高々可算個である。残るEの部分は零集合に含まれるから、可算加法性により
m(A∩E)≤i∈I∑m(A∩Fi).有限測度の可測集合Eに対するm(A∩E)の上限を取ると、半有限性からm(A)は右辺以下である。逆に、任意の有限集合J⊆Iに対してm(A)≥∑i∈Jm(A∩Fi)である。有限集合J⊆Iに対する∑i∈Jm(A∩Fi)の上限を取れば、測度の公式が従う。完備性によりA∩Nは任意のAについて可測であるから、この分解は§E10.29 定義 2.1 (5)の条件を満たす。▨