1 弱収束と弱位相
定義 1.1.Xを Polish 空間とし、Mf+(X)をX上の有限正 Borel 測度全体とする。μn,μ∈Mf+(X)に対して、任意の有界連続関数f:X→Rが
∫Xfdμn⟶∫Xfdμを満たすとき、μnはμに 弱収束 (weak convergence of measures) するといい、μn⇒μと書く。
Mf+(X)の 弱位相 (weak topology of measures) は、すべての有界連続実数値関数fに対してμ↦∫Xfdμを連続にする最も粗い位相とする。したがって、μにおける近傍基は、有限個の有界連続関数f1,…,fmとε>0による集合
{ν∈Mf+(X) ∫Xfjdν−∫Xfjdμ<ε(1≤j≤m)}である。
命題 1.2.Xを Polish 空間、μn,μを有限正 Borel 測度とする。このとき、μn⇒μならばμn(X)→μ(X)である。また、弱収束の定義で実数値の有界連続関数を複素数値の有界連続関数に置き換えても、同じ収束条件が得られる。
証明. 定数関数1を試験関数に取れば全質量の収束が従う。複素数値関数を実部と虚部に分け、積分の線形性を適用すれば複素数値の試験関数に関する収束が従う。逆に実数値関数は複素数値関数でもある。▨
2 Portmanteau の定理
定義 2.1. 位相空間X上の正 Borel 測度μと Borel 集合A⊆Xに対して、μ(∂A)=0であるとき、Aをμの 連続集合 (continuity set) という。ここで∂A=A∖int(A)は境界である。
補題 2.2.(X,Σ,μ)を有限正測度空間、M>0とし、f:X→[0,M]を可測関数とする。このとき
∫Xfdμ=∫0Mμ({x∈X∣f(x)>t})dtである。また、μ({f=t})>0となるt∈Rは高々可算個である。
証明.§E10.19 命題 6.1の尾分布表示をfに適用する。t≥Mならば{f>t}=∅であるから、積分区間を[0,M]に制限すると主張の積分表示を得る。
各k∈N≥1に対し、μ({f=t})≥1/kとなるtは有限個である。実際、μ({f=t})≥1/kを満たす相異なるr個の値を取ると、対応する水準集合は互いに交わらないため、r/k≤μ(X)である。したがって、正の測度を持つ水準集合の値全体は、各kに対するこれらの有限集合の可算合併に含まれる。▨
定理 2.3.Xを Polish 空間、dをその位相を定める距離、μn,μを有限正 Borel 測度とする。このとき、次の条件は同値である。
- μn⇒μである。
- μn(X)→μ(X)であり、任意の閉集合F⊆Xに対してlimsupnμn(F)≤μ(F)である。
- μn(X)→μ(X)であり、任意の開集合U⊆Xに対してliminfnμn(U)≥μ(U)である。
- 任意のμの連続集合Aに対してμn(A)→μ(A)である。
- 任意の有界d-Lipschitz 関数f:X→Rに対して、∫Xfdμn→∫Xfdμである。
証明. 有界d-Lipschitz 関数は連続であるから、(1)⇒(5)は弱収束の定義による。
(5)⇒(2)を示す。定数関数1は有界d-Lipschitz 関数であるから、全質量は収束する。空でない閉集合Fに対して
fm(x)=max{1−md(x,F),0}(m∈N≥1)とおく。∣d(x,F)−d(y,F)∣≤d(x,y)であるからfmは有界で Lipschitz 定数はm以下であり、1F≤fm≤1とfm↓1Fを満たす。固定したmについて主張 (5)から
nlimsupμn(F)≤nlim∫Xfmdμn=∫Xfmdμである。§E10.11 定理 3.1により右辺はm→∞でμ(F)へ収束する。F=∅の場合には不等式は0≤0である。
(2)⇔(3)を示す。全質量の収束を用いてμn(U)=μn(X)−μn(X∖U)と書けば、閉集合に関する上極限の不等式と開集合に関する下極限の不等式は互いに移る。
(2)⇒(4)を示す。前段から開集合に関する条件も成り立つ。μ(∂A)=0ならばμ(int(A))=μ(A)=μ(A)である。したがって、開集合と閉集合に関する条件から、
μ(A)≤nliminfμn(int(A))≤nliminfμn(A)≤nlimsupμn(A)≤nlimsupμn(A)≤μ(A)である。
(4)⇒(1)を示す。Xは境界が空であるから、全質量は収束する。したがって、C=supnμn(X)<∞である。f:X→[0,M]を有界連続関数とする。集合At={f>t}の境界は{f=t}に含まれる。補題 2.2により、Lebesgue 測度に関してほとんどすべてのt∈[0,M]でμ({f=t})=0であり、仮定からμn(At)→μ(At)である。0≤μn(At)≤Cと§E10.11 定理 3.1を[0,M]に適用し、積分表示を用いると∫Xfdμn→∫Xfdμを得る。任意の有界連続実数値関数は、非負の有界連続関数と定数関数の差に書くことができる。積分の線形性から弱収束が従う。▨
例 2.4.X=[0,1]とし、λを Lebesgue 測度の[0,1]への制限とする。各n∈N≥1に対して
μn=n1k=1∑nδk/nとおく。このとき、0≤a≤b≤1ならば
μn((a,b])=n⌊nb⌋−⌊na⌋⟶b−a=λ((a,b])である。区間の端点を加除しても測度の差は2/n以下であるから、開区間と閉区間の測度も区間の長さへ収束する。
有界連続関数f:[0,1]→Rに対して、sn(0)=f(0)とし、x∈((k−1)/n,k/n]でsn(x)=f(k/n)とおく。snは Borel 可測であり、∣sn∣≤∥f∥∞である。各x∈[0,1]に対して、sn(x)の評価点とxの距離は1/n以下である。fの連続性からsn(x)→f(x)であり、§E10.11 定理 3.1により
∫Xfdμn=n1k=1∑nf(k/n)=∫Xsndλ⟶∫Xfdλ.したがって、μn⇒λである。定理 2.3により、任意の閉集合F⊆[0,1]についてlimsupnμn(F)≤λ(F)、任意の開集合U⊆[0,1]についてliminfnμn(U)≥λ(U)である。また、任意の Borel 集合A⊆[0,1]がλ(∂A)=0を満たすならばμn(A)→λ(A)である。有限個の原子に集中した測度列の極限が、各一点の測度が零である測度になっている。
3 有界 Lipschitz 距離
定義 3.1.Xを Polish 空間、dをその位相を定める距離とする。関数族
L1(X,d)={f:X→R∣∣f(x)∣≤1 (x∈X), ∣f(x)−f(y)∣≤d(x,y) (x,y∈X)}と、有限正 Borel 測度μ,νに対する 有界 Lipschitz 距離 (bounded Lipschitz distance)
βd(μ,ν)=f∈L1(X,d)sup∫Xfdμ−∫Xfdνを定める。
補題 3.2.(X,d)を距離空間、K⊆Xをコンパクト集合とする。このとき、任意のη>0に対し、有限個の関数f1,…,fm∈L1(X,d)が存在し、各f∈L1(X,d)に対して
x∈Ksup∣f(x)−fj(x)∣<ηを満たすjが存在する。
証明.K=∅ならばf1=0を取る。以下ではK=∅とする。制限族
H={f∣K∣f∈L1(X,d)}⊆C(K,R)を考える。各f∈L1(X,d)は1-Lipschitz であるから、任意のε>0に対してδ=εとすれば、x,y∈K、d(x,y)<δのとき∣f(x)−f(y)∣<εである。したがって、Hは同程度連続である。各x∈Kにおける値の集合は[−1,1]に含まれるため、§E2.31 補題 2.3により全有界である。§E2.31 定理 3.1により、Hは一様距離に関して全有界である。
Hは零関数を含むので、Hの有限なη/2-網{g1,…,gm}⊆Hをとる。各jに対して、gj=fj∣Kとなるfj∈L1(X,d)を一つ選ぶ。任意のf∈L1(X,d)に対して、f∣KはHに属するため、あるjが存在して
x∈Ksup∣f(x)−fj(x)∣<η/2<ηである。▨
定理 3.3.Xを Polish 空間、dをその位相を定める距離とする。このとき、次が成り立つ。
- βdはMf+(X)上の距離である。
- βdが定める位相は弱位相に一致する。
- 任意のμn,μ∈Mf+(X)について、βd(μn,μ)→0とμn⇒μは同値である。
証明. 任意のμ,ν∈Mf+(X)に対してβd(μ,ν)≤μ(X)+ν(X)<∞であり、対称性と三角不等式は各試験関数の積分に関する絶対値の不等式から従う。βd(μ,ν)=0と仮定する。任意の有界d-Lipschitz 関数f:X→Rに対して、f/C∈L1(X,d)となるC≥1を取ると、∫Xfdμ=∫Xfdνである。したがって、定数列μn=νは極限候補μに対して定理 2.3 (5)を満たす。定理 2.3により、任意の閉集合F⊆Xに対してν(F)≤μ(F)である。μとνを交換すれば逆向きの不等式も得られるので、μ(F)=ν(F)である。§E10.39 定理 1.1の閉集合による内側からの近似を両測度へ適用すると、すべての Borel 集合で測度が等しい。ゆえにμ=νである。
βd(μn,μ)→0と仮定する。任意の有界d-Lipschitz 関数f:X→Rに対して、f/C∈L1(X,d)となるC≥1を取れば、
∫Xfdμn−∫Xfdμ≤Cβd(μn,μ)⟶0である。したがって、定理 2.3 (5)が成り立ち、定理 2.3によりμn⇒μを得る。
主張 (2)を示す。βd(μn,μ)→0ならばμn⇒μであることから、各有界連続関数の積分はβdに関して連続である。実際、μにおいて連続でなければ、あるε>0と列(νn)が存在し、すべてのnについてβd(νn,μ)<1/nかつ積分の差の絶対値がε以上となる。これは、βd(νn,μ)→0から従う弱収束に反する。したがって弱位相はβdの位相より粗い。
μ∈Mf+(X)とε>0を固定する。X=∅の場合には測度は零測度だけである。X=∅とし、0<b<ε/16を満たすbを取る。Polish 空間上の有限測度の緊密性§E10.39 定理 2.3により、μ(X∖K)<bを満たす空でないコンパクト集合Kを取る。正数η,δを
η+2δ<4(2μ(X)+1)εとなるように選び、K上の誤差ηの有限近似f1,…,fmを取る。h(x)=max{1−d(x,K)/δ,0}、V={x∣d(x,K)<δ}とおく。hは有界連続であり、1K≤h≤1Vである。
0<a<min{1,ε/16}とし、試験関数1,h,f1,…,fmに関する積分の差をすべてa未満にするμの弱近傍を取る。その近傍内のνは
ν(X)<μ(X)+a,ν(X∖V)≤ν(X)−∫Xhdν<b+2aを満たす。f∈L1(X,d)と対応するfjに対し、y∈Vならばd(x,y)<δとなるx∈Kが存在するので、∣f(y)−fj(y)∣<η+2δである。したがって
∫Xfdν−∫Xfdμ<a+(2μ(X)+a)(η+2δ)+2(μ(X∖V)+ν(X∖V))<a+4ε+4b+4a<ε.よって、この弱近傍はβdの半径εの球に含まれる。各距離球が中心の弱近傍を含むため、βdの位相も弱位相より粗い。したがって、二つの位相は一致する。
主張 (3)を示す。弱位相の定義により、μn⇒μは弱位相に関する点列の収束と同値である。主張 (2)により、弱位相に関する点列の収束は距離βdに関する点列の収束と同値である。▨
4 弱収束列の一様緊密性
証明.X=∅ならば空集合を取る。X=∅とし、位相を定める完備距離dと可算稠密集合{aj∣j∈N≥1}を取る。ε>0を固定する。各r∈N≥1に対して、半径2−rの球の有限合併Vrをμ(X∖Vr)<ε2−r−1となるように取る。定理 2.3 (3)と全質量の収束から
nlimsupμn(X∖Vr)≤μ(X∖Vr)<ε2−r−1である。したがってn≥Nrならばμn(X∖Vr)<ε2−rとなるNrが存在する。
有限個の測度μ1,…,μNr−1についても、可算球被覆と§E10.8 定理 4.1 (1)によって、半径2−rの球の有限合併で補集合の測度をε2−r未満にすることができる。それらの有限合併とVrの合併をUrとすれば、族{μ}∪{μn∣n∈N≥1}に属する任意の測度νに対して、ν(X∖Ur)<ε2−rである。§E10.39 補題 2.2によりK=⋂rUrはコンパクトであり、可算劣加法性からすべてのνについてν(X∖K)<εである。▨
問題 4.3.Xを Polish 空間、dをその位相を定める距離、μn,μを有限正 Borel 測度とし、μn⇒μと仮定する。補題 4.2と補題 3.2を用いて、定理 3.3 (3)のうちβd(μn,μ)→0となる方向を、位相の一致を使わずに証明せよ。
解答.
全質量の収束からC=μ(X)+supnμn(X)<∞である。ε>0を取り、補題 4.2によって、μ(X∖K)<εおよびすべてのnについてμn(X∖K)<εを満たすコンパクト集合Kを取る。補題 3.2によりK上で誤差ηの有限近似f1,…,fmを取る。各f∈L1(X,d)に対応するfjを用いれば
∫Xfdμn−∫Xfdμ≤1≤j≤mmax∫Xfjdμn−∫Xfjdμ+Cη+4εである。有限個の試験関数の積分は収束するので、limsupnβd(μn,μ)≤Cη+4εである。ηとεは任意であるから距離は0へ収束する。▨
5 全変動収束との比較
定義 5.1.Xを Polish 空間とする。有限正 Borel 測度μ,νに対して
D(μ,ν)=g:X→R は Borel 可測∣g∣≤1sup∫Xgdμ−∫Xgdνを 全変動距離 (total variation distance) と呼ぶ。D(μn,μ)→0であるとき、μnはμに 全変動収束 (total variation convergence) するという。
命題 5.2.Xを Polish 空間、μn,μを有限正 Borel 測度とする。このとき、μnがμに全変動収束するならば、μn⇒μである。
証明. 有界連続関数fに対してM=max{1,∥f∥∞}とすればf/MはDの試験関数である。したがって、積分の差の絶対値はMD(μn,μ)以下である。全変動収束の仮定からMD(μn,μ)→0であるため、積分の差も0へ収束する。▨
例 5.3.R上でμn=δ1/n、μ=δ0とする。このとき、任意の有界連続関数fに対して∫fdμn=f(1/n)→f(0)=∫fdμである。したがって、μn⇒μである。一方、Borel 可測関数gn=1{1/n}−1{0}は∣gn∣≤1であり、積分の差は2である。上限の定義からD(μn,μ)=2である。したがって、μnはμに全変動収束しない。