1 平滑化核と平均
補題 1.1.d≥1を整数とする。このとき、任意のr>0に対して、次の条件を満たすηr∈Cc∞(Rd;R)が存在する。
ηr≥0,suppηr=B(0,r),ηr(−x)=ηr(x),∫Rdηrdλd=1.
証明.§D1.16 補題 4.1のC∞級関数θを用い、固定したr>0に対して
qr(x)=θ(r2−∣x∣2)とおく。θの滑らかさと多項式写像x↦r2−∣x∣2の滑らかさからqr∈C∞(Rd)である。qrはB(0,r)上で正であり、その外で0であるから、
suppqr=B(0,r).さらに、0≤qr≤1であり、台は[−r,r]dに含まれるため、
∫Rdqrdλd<∞.半開立方体
Q=(−2dr,2dr]dでは∣x∣≤r/2であるから、
qr(x)≥θ(3r2/4)>0.§E10.16 定義 1.1によるQの測度は(r/d)d>0である。したがって、
0<θ(3r2/4)λd(Q)≤∫Rdqrdλd<∞.正の定数
cr=(∫Rdqrdλd)−1を定め、ηr=crqrとおく。ηrは非負で滑らかであり、台はB(0,r)である。qrが∣x∣だけに依存することからηrは偶関数であり、定数crの定義から積分は1である。▨
証明.suppφ⊆B(0,R)となるR>0をとり、L=B(0,R+1)とおく。ε>0をとる。Lはコンパクトであるから、§E2.9 定理 5.1により、x,y∈Lかつ∣x−y∣<δならば∣φ(x)−φ(y)∣<εとなる0<δ≤1が存在する。x,y∈Rdが∣x−y∣<δを満たし、一方がLの外にあるとする。このとき、三角不等式により両点ともB(0,R)の外にあり、両方の関数値は0である。したがって、このδはすべてのx,y∈Rdに対して所要の条件を満たす。▨
補題 1.3.d≥1を整数、K∈{R,C}とする。φ∈Cc(Rd;K)とし、r>0とする。補題 1.1のηrを用いて
(Mrφ)(x)=∫Rdφ(z)ηr(x−z)dλd(z)(1.3.1) と定める。このときMrφ∈Cc∞(Rd;K)である。さらに、
であり、任意の1≤p<∞に対して
∥Mrφ−φ∥p⟶0(r↓0)(1.3.3) が成り立つ。
証明.φ=0ならば、すべてのr>0に対してMrφ=0であり、滑らかさ、台、および二つの収束はいずれも直ちに成り立つ。以下ではφ=0とする。
K=suppφとおく。このときKは空でないコンパクト集合であるから、φは有界であり、Kは有限 Lebesgue 測度をもつ。式 (1.3.1)の被積分関数はz∈/Kで0となり、K上で有界である。したがって、各xに対して式 (1.3.1)の積分は絶対収束する。
ejを第j座標方向の単位ベクトルとする。固定したxとjに対して、
h(Mrφ)(x+hej)−(Mrφ)(x)=∫Kφ(z)hηr(x+hej−z)−ηr(x−z)dλd(z).(1.3.4) ∣h∣≤1のとき、差商に現れる点はコンパクト集合
{x+tej−z∣∣t∣≤1, z∈K}に属する。∂jηrはこの集合上で一様連続である。したがって、一変数の平均値の定理をt↦ηr(x+tej−z)へ適用すると、式 (1.3.4)の差商は∂jηr(x−z)へz∈Kについて一様に収束する。ゆえに
∫Kφ(z)(hηr(x+hej−z)−ηr(x−z)−∂jηr(x−z))dλd(z)≤∥φ∥∞λd(K)z∈Ksuphηr(x+hej−z)−ηr(x−z)−∂jηr(x−z)⟶0.したがって、
∂j(Mrφ)(x)=∫Kφ(z)∂jηr(x−z)dλd(z).(1.3.5) 任意の正整数sと任意の順序付き列(i1,…,is)∈{1,…,d}sをとる。ηrはC∞級であるから、各反復偏導関数は連続である。上の差商の評価をηrの各反復偏導関数へ順に適用すると、帰納的に
∂is⋯∂i1(Mrφ)(x)=∫Kφ(z)∂is⋯∂i1ηr(x−z)dλd(z)(1.3.6) を得る。x0∈Rdを固定すると、∣x−x0∣≤1とz∈Kを満たす点x−zの全体はコンパクトである。ψ=∂is⋯∂i1ηrはこの集合上で一様連続なので、
∫Kφ(z)(ψ(x−z)−ψ(x0−z))dλd(z)≤∥φ∥∞λd(K)z∈Ksup∣ψ(x−z)−ψ(x0−z)∣⟶0がx→x0のとき成り立つ。したがって、すべての順序の反復偏導関数は連続である。§E4.4 定理 1.7によりMrφはC∞級である。複素数値の場合は、Mrφを実部と虚部からなるR2値写像として同じ定理を適用する。
x∈/K+B(0,r)ならば、すべてのz∈Kに対してx−z∈/B(0,r)であり、ηr(x−z)=0である。したがって、
supp(Mrφ)⊆K+B(0,r).(1.3.7) 右辺はコンパクト集合K×B(0,r)の連続像であるからコンパクトである。式 (1.3.6)と式 (1.3.7)によりMrφ∈Cc∞(Rd;K)である。
Lebesgue 測度の平行移動不変性§E10.16 定理 7.1により、非負可測関数hに対して
∫Rdh(z−x)dλd(z)=∫Rdh(z)dλd(z)(1.3.8) が成り立つ。実際、平行移動による像測度は Lebesgue 測度と一致するので、§E10.12 定理 1.2 (1)を適用することができる。ηrは偶関数であるから、式 (1.3.8)により
∫Rdηr(x−z)dλd(z)=∫Rdηr(z−x)dλd(z)=1.(1.3.9) 式 (1.3.1)と式 (1.3.9)から
∣(Mrφ)(x)−φ(x)∣≤∫Rd∣φ(z)−φ(x)∣ηr(x−z)dλd(z).(1.3.10) 補題 1.2によりφはRd上で一様連続であるから、
ωφ(r)=sup{∣φ(z)−φ(x)∣∣x,z∈Rd, ∣x−z∣≤r}⟶0(r↓0).ηr(x−z)=0ならば∣x−z∣<rであるため、式 (1.3.10)と式 (1.3.9)から
∥Mrφ−φ∥∞≤ωφ(r)⟶0を得る。
0<r≤1とする。式 (1.3.7)により、φとMrφの台はともに固定したコンパクト集合
K1=K+B(0,1)に含まれる。λd(K1)<∞であるから、
∥Mrφ−φ∥pp≤λd(K1)∥Mrφ−φ∥∞p⟶0.したがって、式 (1.3.3)が成り立つ。▨
定理 1.4.d≥1、K∈{R,C}、および1≤p<∞とする。このとき、Cc∞(Rd;K)はLp(Rd,Ld,λd;K)で稠密である。
証明.[f]∈Lp(Rd;K)とε>0を任意にとる。§E10.23 定理 3.3により、φ∈Cc(Rd;K)で
∥f−φ∥p<2εを満たすものが存在する。補題 1.3により、十分小さいr>0に対して
∥φ−Mrφ∥p<2εであり、Mrφ∈Cc∞(Rd;K)である。三角不等式から
∥f−Mrφ∥p≤∥f−φ∥p+∥φ−Mrφ∥p<εを得る。▨
2 滑らかな有限分割
定理 2.1.d≥1とN≥1を整数とし、K⊆Rdをコンパクト集合とする。U1,…,UNをK⊆⋃j=1NUjを満たすRdの開集合とする。このとき、実数値関数θ1,…,θN∈Cc∞(Rd;R)と、Kを含む開集合V⊆Rdが存在し、
suppθj⊆Uj,θj≥0(1≤j≤N),j=1∑Nθj=1 on V,j=1∑Nθj≤1 on Rdが成り立つ。K=∅の場合には、すべてのθjを零関数とすることができる。特に、コンパクト集合KとKを含む開集合Uに対して、0≤θ≤1、suppθ⊆Uを満たし、Kのある開近傍で1となるθ∈Cc∞(Rd;R)が存在する。
証明.K=∅の場合には、θj=0およびV=∅とおく。以下ではK=∅とする。
a∈K、ρ>0、1≤j≤NおよびB(a,4ρ)⊆Ujを満たす三つ組(a,ρ,j)を添字とする球B(a,ρ)の族をとる。各a∈Kはある開集合Ujに属し、そのようなρ>0が存在するので、この族はKを覆う。コンパクト性により有限個の球B(aℓ,ρℓ)(1≤ℓ≤m)を選び、
K⊆V:=ℓ=1⋃mB(aℓ,ρℓ),B(aℓ,4ρℓ)⊆Ujℓとする。
各ℓに対して、連続関数φℓ:Rd→[0,1]を
φℓ(z)=⎩⎨⎧1,3−∣z−aℓ∣/ρℓ,0,∣z−aℓ∣≤2ρℓ,2ρℓ<∣z−aℓ∣<3ρℓ,∣z−aℓ∣≥3ρℓと定め、fℓ=Mρℓ/2φℓとおく。suppφℓ⊆B(aℓ,3ρℓ)であるから、補題 1.3と式 (1.3.7)により
fℓ∈Cc∞(Rd;R),suppfℓ⊆B(aℓ,7ρℓ/2)⊆Ujℓ.核の非負性と式 (1.3.9)により、0≤fℓ≤1である。x∈B(aℓ,ρℓ)とし、ηρℓ/2(x−z)=0とする。このとき、∣z−aℓ∣≤∣z−x∣+∣x−aℓ∣<3ρℓ/2<2ρℓであるから、φℓ(z)=1である。したがって、同じ正規化の等式によりfℓ(x)=1である。
各j∈{1,…,N}に対してIj={ℓ∈{1,…,m}∣jℓ=j}とし、
bj=1−ℓ∈Ij∏(1−fℓ)とおく。空積は1とする。有限個の滑らかな関数の積からbjは滑らかであり、0≤bj≤1である。⋃ℓ∈Ijsuppfℓの外ではbj=0なので、
suppbj⊆ℓ∈Ij⋃suppfℓ⊆Uj.有限合併⋃ℓ∈Ijsuppfℓはコンパクトであるから、bj∈Cc∞(Rd;R)である。Ij=∅ならばbj=0である。x∈Vに対しては、x∈B(aℓ,ρℓ)となるℓが存在し、fℓ(x)=1であるからbjℓ(x)=1である。
各j∈{1,…,N}に対して
θj=bjk<j∏(1−bk)と定める。θjは非負で滑らかであり、suppθj⊆suppbj⊆Ujなのでコンパクトな台をもつ。有限積の差を足し合わせると、
j=1∑Nθj=j=1∑Nk<j∏(1−bk)−k≤j∏(1−bk)=1−j=1∏N(1−bj)を得る。0≤bj≤1により、この和は全空間で1以下である。x∈Vではあるbj(x)が1なので、和は1である。単一の開集合Uに対する結論はN=1の場合である。▨
3 平行移動と Fourier 変換
命題 3.1.d≥1を整数、K∈{R,C}、1≤p<∞とする。このとき、f∈Lp(Rd,Ld,λd;K)とh∈Rdに対して(τhf)(x)=f(x+h)と定めると、τhはLp上の線形等長写像であり、
h→0lim∥τhf−f∥p=0が成り立つ。
定理 3.2.f∈L1(R,L1,λ1;C)とする。このとき、任意のt∈Rに対して
f(t)=∫Rf(x)e−itxdλ1(x)は定義され、∣t∣→∞のときf(t)→0である。
4 円周上の連続関数の稠密性
定理 4.1.T=R/(2πZ)を円周とし、商写像をq:R→Tとする。円周上の正規化 Lebesgue 確率測度mは、I=[−π,π)上の測度(2π)−1λ1∣Iのq∣Iによる像測度とする。可測集合族は{A⊆T∣q−1(A)∩I∈L1}とする。このとき、K∈{R,C}および1≤p<∞に対して、C(T;K)はLp(T,m;K)で稠密である。
証明.[f]∈Lp(T,m;K)の可測代表元fとε>0をとる。F:R→Kを、x∈IではF(x)=f(q(x))、x∈/IではF(x)=0と定める。可測集合族の定義によりFは Lebesgue 可測であり、§E10.12 定理 1.2 (1)により
∫R∣F∣pdλ1=2π∫T∣f∣pdm<∞である。連続関数χを
χ(x)=⎩⎨⎧1,2−∣x∣/π,0,∣x∣≤π,π<∣x∣<2π,∣x∣≥2πと定める。0≤χ≤1かつχF=Fである。§E10.23 定理 3.3により、g∈Cc(R;K)で
∥g−F∥Lp(R)<(3p−12π)1/pεを満たすものが存在する。u=χgとおくと、uは[−2π,2π]に台をもつ連続関数であり、∣u−F∣=∣χ(g−F)∣≤∣g−F∣である。
実直線上の関数Gを
G(x)=k∈Z∑u(x+2πk)と定める。任意の有界な区間上では、x+2πk∈[−2π,2π]となる添字kは有限個に限られるため、この和は局所有限であり、Gは連続である。添字の置換からG(x+2π)=G(x)である。したがって、商位相の定義によりG=v∘qを満たす連続関数v:T→Kが存在する。v∘q∣Iは連続関数の制限なので Lebesgue 可測であり、円周の可測集合族の定義からvも可測である。
半開区間I+2πk(k∈Z)は実直線を分割するから、すべてのx∈Rについて∑k∈ZF(x+2πk)=f(q(x))である。u−Fは[−2π,2π]の外で0なので、各x∈Iについて差の和には高々三つの非零項がある。三項の Hölder の不等式(p=1では三角不等式)と像測度の積分公式により、
∥v−f∥Lp(m)p=2π1∫Ik∈Z∑(u−F)(x+2πk)pdλ1(x)≤2π3p−1k∈Z∑∫I+2πk∣u−F∣pdλ1=2π3p−1∥u−F∥Lp(R)p≤2π3p−1∥g−F∥Lp(R)p<εp.和と積分の交換には§E10.11 系 1.5を、積分区間の平行移動には式 (1.3.8)を用いた。最後の等式は半開区間の分割による。f∈Lp(m;K)とv−f∈Lp(m;K)からv∈Lp(m;K)であり、所要の近似を得る。▨
5 無限大の指数における反例
6 演習
問題 6.1.φ(x)=max{1−∣x∣,0}とし、0<r<1とする。補題 1.1の一次元の核ηrを用いた平均Mrφについて、
(Mrφ)(0)=1−∫−rr∣z∣ηr(z)dλ1(z),∥Mrφ−φ∥∞≤r,supp(Mrφ)⊆[−1−r,1+r]を示せ。
解答.
ηrは偶関数であり、台は[−r,r]に含まれる。r<1であるから、台の上でφ(z)=1−∣z∣であり、正規化を用いると
(Mrφ)(0)=∫−rr(1−∣z∣)ηr(z)dλ1(z)=1−∫−rr∣z∣ηr(z)dλ1(z).絶対値の三角不等式とa↦max{a,0}の Lipschitz 評価から、任意のx,z∈Rに対して∣φ(z)−φ(x)∣≤∣z−x∣である。式 (1.3.10)と式 (1.3.9)により、
∣(Mrφ)(x)−φ(x)∣≤∫R∣z−x∣ηr(x−z)dλ1(z)≤r.したがって一様誤差はr以下である。suppφ=[−1,1]であるから、式 (1.3.7)により台は[−1−r,1+r]に含まれる。▨
問題 6.2.d≥1を整数、K∈{R,C}、1≤p<∞とする。[f]∈Lp(Rd,Ld,λd;K)とh∈Rdに対して(τhf)(x)=f(x+h)とおく。[τhf]∈Lpかつ∥τhf∥p=∥f∥pであること、およびh→0のとき∥τhf−f∥p→0であることを示し、命題 3.1の証明を完成させよ。また、d=1、p=∞、f=1(0,∞)について、すべてのh=0で∥τhf−f∥∞=1であることを示せ。
解答.
T(x)=x+hとおく。§E10.16 定理 7.1により、任意のE∈LdについてT−1(E)=E−h∈Ldであるから、Tは(Ld,Ld)可測であり、§E10.7 命題 1.2によりτhf=f∘Tは可測である。f∼gの例外集合をZとすると、τhfとτhgは零集合Z−hの外で一致するので、[τhf]は代表元に依存しない。式 (1.3.8)を非負可測関数∣f∣pとx=−hに適用すると
∫Rd∣f(z+h)∣pdλd(z)=∫Rd∣f(z)∣pdλd(z)であるから、[τhf]∈Lpかつ∥τhf∥p=∥f∥pである。
ε>0をとる。§E10.23 定理 3.3により、φ∈Cc(Rd;K)で∥f−φ∥p<εを満たすものが存在する。suppφ⊆B(0,R)を満たすRをとり、L=B(0,R+1)とおく。補題 1.2により、ω(r)=sup{∣φ(x)−φ(y)∣∣x,y∈Rd, ∣x−y∣≤r}はr↓0のとき0に収束する。∣h∣<1ならばτhφ−φはLの外で0であり、絶対値はω(∣h∣)以下であるから
∥τhφ−φ∥p≤ω(∣h∣)λd(L)1/pである。τhは線形であり、前段により∥τh(f−φ)∥p=∥f−φ∥pであるから、§E10.22 定理 6.1により
∥τhf−f∥p≤∥τh(f−φ)∥p+∥τhφ−φ∥p+∥φ−f∥p<2ε+ω(∣h∣)λd(L)1/pである。λd(L)<∞であるから、∣h∣が十分小さいとき右辺は3ε未満である。εは任意であるから、∥τhf−f∥p→0である。
d=1、f=1(0,∞)とする。h>0ならばτhf−f=1(−h,0]であり、h<0ならばτhf−f=−1(0,−h]である。いずれも絶対値は正の測度∣h∣の集合上で1、その外で0であるから、∥τhf−f∥∞=1である。▨
問題 6.3.[f]∈L1(R,L1,λ1;C)とt∈Rに対して
f(t)=∫Rf(x)e−itxdλ1(x)とおく。この積分が定義されることを示し、定理 3.2の証明を完成させよ。
解答.
x↦e−itxは連続であるから可測であり、f(x)e−itxは可測で∣f(x)e−itx∣=∣f(x)∣である。したがってこの関数は可積分であり、f(t)は定義される。fの代表元を零集合上で変更しても積分値は変わらないので、f(t)は同値類に対して定まる。
t=0とし、h=π/tとおく。命題 3.1によりτhf∈L1(R;C)である。式 (1.3.8)を実部と虚部の正部分・負部分に適用すると、可積分な複素数値関数の積分も平行移動で不変である。したがって、
∫Rf(x+h)e−itxdλ1(x)=eith∫Rf(x+h)e−it(x+h)dλ1(x)=eithf(t)=−f(t).ゆえに、§E10.10 補題 2.5により
2∣f(t)∣=∫R(f(x)−f(x+h))e−itxdλ1(x)≤∥τhf−f∥1.∣t∣→∞のときh=π/t→0なので、命題 3.1により右辺は0に収束する。したがってf(t)→0である。▨