1 π 系と Dynkin 系
定義 1.1.Xを集合とする。空でない集合族P⊆P(X)が π 系 (pi-system) であるとは、A,B∈PならばA∩B∈Pであることをいう。
例 1.2. 実数直線上の左半直線の族
H={(−∞,a]∣a∈R}は π 系である。実際、任意のa,b∈Rに対して
(−∞,a]∩(−∞,b]=(−∞,min{a,b}]である。
定義 1.3.Xを集合とし、D⊆P(X)とする。DがX上の
Dynkin 系 (Dynkin system) または λ 系 (lambda-system) であるとは、次の三条件が成り立つことをいう。
- X∈Dである。
- A∈DならばX∖A∈Dである。
- A1,A2,⋯∈Dが二つずつ交わらないならば、⋃n=1∞An∈Dである。
命題 1.4.Xを集合とし、F⊆P(X)とする。このとき、FがX上の σ-加法族であるための必要十分条件は、Fが π 系かつX上の Dynkin 系であることである。
証明. 必要性を示す。σ-加法族は Dynkin 系の三条件を満たし、§E10.6 命題 3.3 (3)により π 系でもある。
十分性を示す。Fが π 系かつ Dynkin 系であるとする。A,B∈Fに対して
A∪B=X∖((X∖A)∩(X∖B))∈Fであるから、Fは有限和に対して閉じている。また、A∖B=A∩(X∖B)∈Fである。任意の列A1,A2,…∈Fに対して
C1=A1,Cn=An∖k=1⋃n−1Ak(n≥2)とおく。各CnはFに属し、二つずつ交わらない。⋃nAnの元xに対し、x∈Anを満たす最小のn∈N≥1をとればx∈Cnであるから、⋃nCn=⋃nAnである。
Dynkin 系の可算非交和に対する閉性から、⋃nAn∈Fとなる。したがって、Fは σ-加法族である。▨
例 1.5.X={1,2,3,4}とし、
D={∅,X,{1,2},{3,4},{1,3},{2,4},{1,4},{2,3}}とおく。Xの二元部分集合からなる族Cが補集合に対して閉じているならば、{∅,X}∪Cは Dynkin 系である。実際、この族はXを含み、補集合に対して閉じている。この族の元からなる二つずつ交わらない列がXを含むならば、ほかの項はすべて空集合である。Xを含まないならば、空でない項は高々二つの二元集合である。空でない項が二つならば、その和集合はXであり、一つならばその項、零個ならば空集合である。したがって、この族は互いに交わらない可算和に対して閉じている。
Dに現れる六つの二元集合は補集合に対して閉じているので、Dは Dynkin 系である。一方、{1,2},{1,3}∈Dであるが、{1,2}∩{1,3}={1}∈/Dである。したがって、Dは π 系でも
σ-加法族でもない。
命題 1.6.Xを集合とし、G⊆P(X)とする。このとき、Gを含む最小の Dynkin 系が一意に存在する。Gを含む最小の Dynkin 系をλ(G)と書く。
証明.P(X)はGを含む Dynkin 系であるから、そのような Dynkin 系全体の共通部分D0をとることができる。各 Dynkin 系がXを含み、補集合と互いに交わらない可算和に対して閉じていることを共通部分へ適用すると、D0も同じ三条件を満たす。したがって、D0は Dynkin 系である。また、各 Dynkin 系がGを含むのでG⊆D0であり、共通部分の定義からD0はGを含むすべての Dynkin 系に含まれる。ゆえにD0は最小であり、最小性から一意である。▨
補題 1.7.Xを集合、DをX上の Dynkin 系とする。このとき、任意のA,B∈Dについて、A⊆Bならば、B∖A∈Dである。
証明.X∈Dと補集合に対する閉性から、∅∈Dである。X∖B∈Dであり、AとX∖Bは互いに交わらない。Dynkin 系の第三の公理を、A、X∖B、および空集合からなる列に適用すると、A∪(X∖B)∈Dである。補集合に対する閉性と
X∖(A∪(X∖B))=B∖Aから、B∖A∈Dが従う。▨
定理 1.8 (π–λ 定理).Xを集合とし、P⊆P(X)を π 系とする。このとき、
λ(P)=σ(P)が成り立つ。すなわち、Pを含む最小の Dynkin 系は、Pが生成する
σ-加法族に一致する。
証明.D=λ(P)とおく。
主張 1.8.1. 任意のA∈Dに対して、
DA={B∈D∣A∩B∈D}はX上の Dynkin 系である。
証明.A∩X=A∈Dであるから、X∈DAである。B∈DAならば、X∖B∈Dであり、補題 1.7により
A∩(X∖B)=A∖(A∩B)∈Dである。したがって、X∖B∈DAである。二つずつ交わらない列B1,B2,…∈DAに対しては、⋃nBn∈Dであり、A∩Bnも二つずつ交わらないので、
A∩n⋃Bn=n⋃(A∩Bn)∈Dとなる。ゆえに、⋃nBn∈DAである。▨
A∈Pを固定すると、π 系の定義からP⊆DAである。主張 1.8.1とDの最小性により、DA=Dである。したがって、
A∩B∈D(A∈P, B∈D)が成り立つ。
B∈Dを固定すると、すべてのA∈PについてA∩B∈Dであることと共通部分の対称性からP⊆DBである。主張 1.8.1とDの最小性により、DB=Dである。ゆえに、Dは π 系であり、命題 1.4により σ-加法族である。P⊆Dであるから、σ(P)⊆Dである。一方、σ(P)はPを含む Dynkin 系であるから、Dの最小性によりD⊆σ(P)である。したがって、λ(P)=σ(P)である。▨
定理 1.9.Xを集合、PをX上の π 系とし、μ,νをσ(P)上の測度とする。任意のP∈Pに対してμ(P)=ν(P)であるとする。このとき、次の主張が成り立つ。
- μ(X)=ν(X)<∞ならば、μ=νである。
- En∈P、En⊆En+1、⋃n=1∞En=X、μ(En)<∞を満たす集合列(En)n≥1が存在するならば、μ=νである。
証明.主張 (1)を示す。μ(X)=ν(X)<∞とし、
D={A∈σ(P)∣μ(A)=ν(A)}とおく。全質量の一致からX∈Dである。A∈Dならば、§E10.8 命題 2.1 (2)と全質量の有限性から
μ(X∖A)=μ(X)−μ(A)=ν(X)−ν(A)=ν(X∖A)であるから、X∖A∈Dである。二つずつ交わらない集合列(Aj)j≥1の各項がDに属するならば、可算加法性から
μ(j=1⋃∞Aj)=j=1∑∞μ(Aj)=j=1∑∞ν(Aj)=ν(j=1⋃∞Aj)である。したがってDはX上の Dynkin 系である。仮定によりP⊆Dであるから、定理 1.8によりσ(P)⊆Dであり、μ=νを得る。
主張 (2)を示す。仮定を満たす集合列(En)n≥1をとる。各n≥1に対して、σ(P)上の集合関数を
μn(A)=μ(A∩En),νn(A)=ν(A∩En)と定める。共通部分をとる操作は二つずつ交わらない集合列の和を保つので、μ,νの可算加法性からμn,νnは測度である。また、
μn(X)=μ(En)=ν(En)=νn(X)<∞である。P∈Pならば π 系の閉性からP∩En∈Pであり、μn(P)=νn(P)である。したがって主張 (1)によりμn=νnである。任意のA∈σ(P)に対してA∩EnはAへ増加するから、§E10.8 定理 4.1 (1)により
μ(A)=n→∞limμn(A)=n→∞limνn(A)=ν(A)である。▨
2 単調族定理
定義 2.1. 集合X上の集合族M⊆P(X)が単調族 (monotone class) であるとは、Mの元の増加列の和集合と、Mの元の減少列の共通部分が、いずれもMに属することをいう。
定理 2.2.X上の集合代数Aを含む最小の単調族は、σ(A)に一致する。
証明.Aを含むすべての単調族の共通部分をMとする。P(X)はそのような単調族であり、共通部分も単調族であるから、Mは最小の単調族である。σ(A)は単調族であるためM⊆σ(A)である。集合族{E∈M∣X∖E∈M}は、補集合が増加和と減少共通部分を交換することにより単調族である。この族はAを含むから、最小性によりMに一致する。したがってMは補集合に対して閉じている。
A∈Aを固定する。{E∈M∣A∩E∈M}は、共通部分が増加和と減少共通部分を保つことにより単調族である。この族はAを含むので、最小性からA∩E∈MがすべてのE∈Mについて成り立つ。E∈Mを固定する。{B∈M∣B∩E∈M}も単調族であり、すべてのA∈AについてA∩E∈MであるからAを含む。したがって、最小性により、Mに一致する。したがってMは有限共通部分に対して閉じている。補集合閉性から有限和にも閉じている。任意のEn∈Mに対して、有限和⋃j=1nEjはMに属し、増加する。単調族の閉性から⋃j=1∞Ej∈Mである。X∈A⊆Mであるから、Mは σ-加法族であり、σ(A)⊆Mを得る。▨
3 外測度と Carathéodory 可測性
定義 3.1.Xを集合とする。関数
μ∗:P(X)⟶[0,∞]がX上の外測度 (outer measure) であるとは、次の三条件が成り立つことをいう。
- μ∗(∅)=0である。
- A⊆B⊆Xならばμ∗(A)≤μ∗(B)である。
- 任意の部分集合列(An)n≥1に対して、
μ∗(n=1⋃∞An)≤n=1∑∞μ∗(An)
が成り立つ。
第二の条件を単調性 (monotonicity)、第三の条件を可算劣加法性 (countable subadditivity) という。右辺の級数は、非負な有限部分和の上限として[0,∞]に値をとる。
定義 3.2.X上の外測度μ∗を固定する。集合E⊆Xがμ∗に関して
Carathéodory 可測 (Carathéodory measurable) であるとは、任意のA⊆Xに対して
μ∗(A)=μ∗(A∩E)+μ∗(A∖E)が成り立つことをいう。μ∗に関して Carathéodory 可測な集合全体を
Mμ∗={E⊆X∣E は μ∗ に関して Caratheˊodory 可測である}と書く。
命題 3.3.Xを集合とし、μ∗をX上の外測度、EをXの部分集合とする。このとき、Eがμ∗に関して Carathéodory 可測であるための必要十分条件は、μ∗(A)<∞を満たすすべてのA⊆Xに対して
μ∗(A)≥μ∗(A∩E)+μ∗(A∖E)が成り立つことである。
補題 3.4.Xを集合、μ∗をX上の外測度、Nを正の整数とする。このとき、D1,…,DN∈Mμ∗が二つずつ交わらないならば、任意のA⊆Xに対して
μ∗(A)=n=1∑Nμ∗(A∩Dn)+μ∗(A∖n=1⋃NDn)が成り立つ。
証明.N=1の場合は Carathéodory 可測性の定義そのものである。あるN≥1について等式が成り立つと仮定し、D1,…,DN+1が二つずつ交わらないとする。DN+1の可測性をA∖⋃n=1NDnに適用すると、
μ∗(A∖n=1⋃NDn)=μ∗((A∖n=1⋃NDn)∩DN+1)+μ∗(A∖n=1⋃N+1Dn).DN+1はD1,…,DNのいずれとも交わらないので、第一項の集合はA∩DN+1に等しい。帰納法の仮定へ上の等式を代入すると、N+1個の集合に対する等式を得る。数学的帰納法により、すべての正の整数Nについて有限分割の等式が成り立つ。▨
定理 3.5.Xを集合とし、μ∗をX上の外測度とする。このとき、Mμ∗はX上の σ-加法族である。また、
μ=μ∗∣Mμ∗はMμ∗上の完備測度である。
証明. 任意のA⊆Xに対して
μ∗(A)=μ∗(A∩X)+μ∗(A∖X)=μ∗(A)+μ∗(∅)であるから、X∈Mμ∗である。
E∈Mμ∗とする。任意のA⊆Xに対して
A∩(X∖E)=A∖E,A∖(X∖E)=A∩Eである。Eの Carathéodory 可測性の等式で右辺の二項を交換すると、X∖E∈Mμ∗を得る。
E,F∈Mμ∗とし、A⊆Xを任意にとる。Eの可測性をAに適用し、続いてFの可測性をA∩EとA∖Eに適用すると、
μ∗(A)=μ∗(A∩E)+μ∗(A∖E)=μ∗(A∩E∩F)+μ∗((A∩E)∖F)+μ∗((A∖E)∩F)+μ∗((A∖E)∖F).最後の三つの集合の和集合はA∖(E∩F)である。可算劣加法性を有限個の集合に適用すると、
μ∗(A)≥μ∗(A∩E∩F)+μ∗(A∖(E∩F))を得る。反対向きの不等式は、A=(A∩E∩F)∪(A∖(E∩F))と可算劣加法性から従う。したがって、E∩F∈Mμ∗である。補集合と有限共通部分に対する閉性から、Mμ∗は有限和と差集合に対しても閉じている。
E1,E2,⋯∈Mμ∗とする。集合列(Dn)n≥1を
D1=E1,Dn=En∖k=1⋃n−1Ek(n≥2)によって定める。有限和と差集合に対する閉性から、各DnはMμ∗に属する。集合列(Dn)n≥1は二つずつ交わらず、
E=n=1⋃∞En=n=1⋃∞Dnが成り立つ。
任意のA⊆Xと任意のN≥1に対して、補題 3.4から
μ∗(A)=n=1∑Nμ∗(A∩Dn)+μ∗(A∖n=1⋃NDn)を得る。A∖E⊆A∖⋃n=1NDnであるから、単調性により
μ∗(A)≥n=1∑Nμ∗(A∩Dn)+μ∗(A∖E)である。Nに関する有限部分和の上限をとると、
μ∗(A)≥n=1∑∞μ∗(A∩Dn)+μ∗(A∖E)≥μ∗(A∩E)+μ∗(A∖E)を得る。最後の不等式では、A∩E=⋃n(A∩Dn)と可算劣加法性を用いた。反対向きの不等式はA=(A∩E)∪(A∖E)と可算劣加法性から従う。ゆえに、E∈Mμ∗である。以上により、Mμ∗は σ-加法族である。
μ=μ∗∣Mμ∗とおく。外測度の第一の条件からμ(∅)=0である。E1,E2,⋯∈Mμ∗が二つずつ交わらないとし、E=⋃nEnとする。任意のN≥1に対して補題 3.4をA=Eに適用すると、
μ∗(E)=n=1∑Nμ∗(En)+μ∗(E∖n=1⋃NEn)≥n=1∑Nμ∗(En)を得る。有限部分和の上限をとることにより、
μ∗(E)≥n=1∑∞μ∗(En)が成り立つ。外測度の可算劣加法性によって反対向きの不等式も成り立つ。したがって、
μ(E)=n=1∑∞μ(En)であり、μは測度である。
Z∈Mμ∗、μ(Z)=0とし、N⊆Zとする。単調性からμ∗(N)=0である。任意のA⊆Xに対して、可算劣加法性と単調性から
μ∗(A)≤μ∗(A∩N)+μ∗(A∖N)=μ∗(A∖N)≤μ∗(A)を得る。ゆえに、N∈Mμ∗かつμ(N)=0である。したがって、μは完備測度である。▨
4 集合環上の前測度
定義 4.1.Xを集合とする。空でない集合族R⊆P(X)がX上の集合環 (ring of sets) であるとは、任意のR,S∈Rに対して
R∪S∈R,R∖S∈Rが成り立つことをいう。
集合環は∅を含み、有限和、有限共通部分、および差集合に対して閉じている。実際、R∖R=∅であり、R∩S=R∖(R∖S)である。
定義 4.2.X上の集合環Rに対して、c:R→[0,∞]が有限加法的集合関数 (content) であるとは、c(∅)=0であり、互いに交わらないR,S∈Rに対してc(R∪S)=c(R)+c(S)が成り立つことをいう。
補題 4.3. 集合環R上の有限加法的集合関数c:R→[0,∞]は単調であり、有限劣加法的である。すなわち、R⊆Sならばc(R)≤c(S)であり、任意のR1,…,RN∈Rに対して
c(j=1⋃NRj)≤j=1∑Nc(Rj)である。
証明.R⊆SならばS=R⊔(S∖R)であり、有限加法性からc(S)=c(R)+c(S∖R)≥c(R)である。Qj=Rj∖⋃i<jRiとおくと、Qj∈Rは互いに交わらず、Qj⊆Rjであり、⋃jQj=⋃jRjである。有限加法性の反復と単調性から
c(j=1⋃NRj)=j=1∑Nc(Qj)≤j=1∑Nc(Rj)を得る。▨
定義 4.4.X上の集合環をRとする。関数
μ0:R⟶[0,∞]がR上の前測度 (premeasure) であるとは、次の二条件が成り立つことをいう。
- μ0(∅)=0である。
- R1,R2,⋯∈Rが二つずつ交わらず、さらに⋃n=1∞Rn∈Rであるならば、
μ0(n=1⋃∞Rn)=n=1∑∞μ0(Rn)
が成り立つ。
命題 4.5. 集合環R上の有限加法的集合関数c:R→[0,∞]が前測度であるための必要十分条件は、任意のR,R1,R2,…∈Rについて
R⊆n=1⋃∞Rn⟹c(R)≤n=1∑∞c(Rn)が成り立つことである。
証明. 必要性を示す。R⊆⋃nRnに対してQn=(R∩Rn)∖⋃j<nRjとおく。Qn∈Rは二つずつ交わらず、和集合がRである。前測度の可算加法性と補題 4.3により
c(R)=n∑c(Qn)≤n∑c(Rn)を得る。十分性を示す。Rn∈Rが二つずつ交わらず、R=⋃nRn∈Rとする。有限加法性と単調性から、任意の正の整数Nについて∑n=1Nc(Rn)≤c(R)である。部分和の上限をとると∑nc(Rn)≤c(R)であり、仮定の被覆評価が逆の不等式を与える。したがってcは前測度である。▨
補題 4.6.X上の集合環Rと、R上の前測度μ0を固定する。このとき、次の性質が成り立つ。
- R1,…,RN∈Rが二つずつ交わらないならば、
μ0(n=1⋃NRn)=n=1∑Nμ0(Rn)
が成り立つ。
- R,S∈RかつR⊆Sならば、μ0(R)≤μ0(S)である。
- R,R1,R2,⋯∈RかつR⊆⋃n=1∞Rnならば、
μ0(R)≤n=1∑∞μ0(Rn)
が成り立つ。
5 被覆から生成される外測度
定義 5.1.X上の集合環をRとし、R上の前測度をμ0とする。各A⊆Xに対して、前測度から生成する被覆費用 (covering cost generated by a premeasure) を
μ∗(A)=inf{n=1∑∞μ0(Rn) Rn∈R (n≥1), A⊆n=1⋃∞Rn}と定める。
Aの可算R-被覆が存在しない場合には、上の下限を∞と定める。空集合は、すべての項が空集合である列によって被覆される。
命題 5.2.RをX上の集合環とし、μ0:R→[0,∞]を前測度とする。このとき、定義 5.1で定めたμ∗はX上の外測度である。
証明. すべてのn≥1に対してRn=∅と選ぶと、(Rn)n≥1は∅の被覆であり、被覆費用は0である。μ∗は非負値であるから、
μ∗(∅)=0を得る。
A⊆B⊆Xならば、Bの任意の可算R-被覆はAの被覆でもある。Aに対する下限はBに対する下限以下であるから、
μ∗(A)≤μ∗(B)が成り立つ。
部分集合列(An)n≥1を任意にとる。∑nμ∗(An)=∞ならば、μ∗(⋃nAn)≤∞であるため、示すべき不等式が成り立つ。そこで、
n=1∑∞μ∗(An)<∞と仮定し、ε>0を固定する。各nについてμ∗(An)<∞であるから、各Anの可算R-被覆全体は空でない。下限の定義と可算選択公理により、集合列(Rn,k)k≥1⊆Rを同時に選んで
An⊆k=1⋃∞Rn,k,k=1∑∞μ0(Rn,k)≤μ∗(An)+2nεを満たすことができる。集合Z≥1×Z≥1は可算であるから、二重列(Rn,k)n,k≥1を一つの列として並べることができる。この列は⋃nAnを被覆する。したがって、
μ∗(n=1⋃∞An)≤n=1∑∞k=1∑∞μ0(Rn,k)≤n=1∑∞μ∗(An)+ε.ε>0は任意であるから、
μ∗(n=1⋃∞An)≤n=1∑∞μ∗(An)を得る。以上により、外測度の三条件がすべて成り立つ。▨
定理 5.3 (Carathéodory の拡張定理).RをX上の集合環とし、μ0:R→[0,∞]を前測度とする。定義 5.1によってμ∗を定める。このとき、次の性質が成り立つ。
- R⊆Mμ∗である。
- 任意のR∈Rに対してμ∗(R)=μ0(R)である。
- μ=μ∗∣σ(R)はσ(R)上の測度であり、任意のR∈Rに対してμ(R)=μ0(R)を満たす。
証明.命題 5.2により、μ∗は外測度である。E∈Rと、μ∗(A)<∞を満たすA⊆Xを固定する。μ∗(A)<∞であるから、Aの可算R-被覆全体は空でない。Aの任意の可算R-被覆(Rn)n≥1に対して、集合環の閉性から
Rn∩E∈R,Rn∖E∈Rである。さらに、
A∩E⊆n=1⋃∞(Rn∩E),A∖E⊆n=1⋃∞(Rn∖E)である。補題 4.6の有限加法性から
μ0(Rn)=μ0(Rn∩E)+μ0(Rn∖E)であるため、
μ∗(A∩E)+μ∗(A∖E)≤n=1∑∞μ0(Rn∩E)+n=1∑∞μ0(Rn∖E)=n=1∑∞μ0(Rn)を得る。Aのすべての可算R-被覆について下限をとると、
μ∗(A∩E)+μ∗(A∖E)≤μ∗(A)が成り立つ。命題 3.3により、E∈Mμ∗であり、主張 (1)を得る。
E∈Rに対して、E,∅,∅,…はEの可算R-被覆であるから、
μ∗(E)≤μ0(E)である。一方、E⊆⋃nRnを満たす任意の列(Rn)n≥1⊆Rに対して、補題 4.6 (3)から
μ0(E)≤n=1∑∞μ0(Rn)である。すべての被覆について下限をとるとμ0(E)≤μ∗(E)を得る。したがって、
μ∗(E)=μ0(E)であり、主張 (2)が成り立つ。
定理 3.5により、Mμ∗はRを含む σ-加法族であり、μ∗∣Mμ∗は測度である。生成 σ-加法族の最小性から
σ(R)⊆Mμ∗である。したがって、μ=μ∗∣σ(R)は測度であり、主張 (2)からR上でμ0と一致する。▨
6 σ-有限な前測度の拡張の一意性
定理 6.1.X上の集合環Rと、前測度μ0:R→[0,∞]を固定する。各n≥1に対して
Cn∈R,μ0(Cn)<∞である集合列(Cn)n≥1が存在して、
X=n=1⋃∞Cnが成り立つとする。このとき、μとνがσ(R)上の測度であり、任意のR∈Rに対して
μ(R)=ν(R)=μ0(R)を満たすならば、任意のA∈σ(R)に対してμ(A)=ν(A)である。
証明. 各n≥1に対してEn=⋃k=1nCkとおく。集合環の有限和に対する閉性からEn∈Rであり、En⊆En+1かつ⋃n=1∞En=Xである。補題 4.6 (1)と補題 4.3の有限劣加法性により
μ(En)=μ0(En)≤k=1∑nμ0(Ck)<∞である。集合環Rは空でなく、有限共通部分に対して閉じているので π 系である。μ,νはR上で一致するから、定理 1.9 (2)によりσ(R)上で一致する。▨
7 半開区間の集合環
定義 7.1. Stieltjes 区間環 (Stieltjes interval ring)Iを、空集合と、次の形に表される実数直線の部分集合全体からなる集合族とする。
E=j=1⨆m(aj,bj],m∈Z≥1,aj,bj∈R,aj<bj.ここで、表示に現れる半開区間は二つずつ交わらないものとする。
命題 7.2.定義 7.1の集合族IはR上の集合環である。また、
σ(I)=B(R)が成り立つ。
証明.E,G∈Iとする。EまたはGが空集合である場合、E∪GとE∖GはE、G、または空集合のいずれかであるため、Iに属する。そこで、EとGがともに空でないとする。EとGの表示に現れる端点を小さい順に
t0<t1<⋯<trと並べる。各集合は、細分区間(ti−1,ti]のうち、その集合に含まれるものの有限和として表される。したがって、E∪GとE∖Gも、細分区間の一部の有限和として表される。隣接する細分区間を必要に応じて結合すれば、二つずつ交わらない半開区間の有限和になる。ゆえに、E∪G,E∖G∈Iであり、Iは集合環である。
各有界半開区間は
(a,b]=(a,∞)∩(−∞,b]と表される。(a,∞)は開集合であり、(−∞,b]は閉集合であるから、(a,b]は
Borel 集合である。したがって、
σ(I)⊆B(R)である。任意のa∈Rに対して
(−∞,a]=n≥1−n<a⋃(−n,a]である。右辺の各項はIに属するので、(−∞,a]∈σ(I)である。§E10.6 命題 5.4により、左半直線全体はB(R)を生成する。したがって、
B(R)⊆σ(I)である。二つの包含により、主張を得る。▨
8 Lebesgue–Stieltjes 前測度
定義 8.1. 有限実数値関数F:R→Rが 単調非減少 (monotone nondecreasing) であるとは、任意のx,y∈Rに対して
x≤y⟹F(x)≤F(y)が成り立つことをいう。関数Fが 右連続 (right-continuous) であるとは、任意のx∈Rに対して
h↓0limF(x+h)=F(x)が成り立つことをいう。
定義 8.2.F:R→Rを単調非減少な有限実数値関数とする。E∈Iが
E=j=1⨆m(aj,bj]と表示されるとき、Stieltjes 集合関数 (Stieltjes content) を
μF0(E)=j=1∑m(F(bj)−F(aj))と定める。また、μF0(∅)=0と定める。
補題 8.3.F:R→Rを単調非減少な有限実数値関数とする。このとき、定義 8.2の値μF0(E)は、任意のE∈IについてEの半開区間表示に依存しない。さらに、μF0はI上で非負値をとり、有限加法的かつ単調である。
証明.E=∅の場合には、μF0(E)=0は表示に依存せず、非負である。そこで、E=∅とする。E∈Iの二つの表示に現れる端点をすべて集め、小さい順にt0<t1<⋯<trと並べる。各表示の半開区間を端点tiで分割する。p<qに対して、中間項が相殺するため
F(tq)−F(tp)=i=p+1∑q(F(ti)−F(ti−1))である。したがって、どちらの表示から計算しても、Eに含まれる細分区間(ti−1,ti]に対応する増分の和になる。ゆえに、μF0(E)は表示に依存しない。
Fは単調非減少であるから、各増分F(bj)−F(aj)は非負であり、μF0(E)≥0である。E1,…,EN∈Iが二つずつ交わらない場合にも、すべてのEnが空集合ならば、有限加法性の等式の両辺は0である。少なくとも一つのEnが空でない場合には、すべての空でないEnの表示を共通の端点で細分する。和集合に含まれる細分区間は、各Enに含まれる細分区間の互いに交わらない合併である。したがって、
μF0(n=1⋃NEn)=n=1∑NμF0(En)を得る。したがってμF0は有限加法的集合関数であり、補題 4.3によって単調性と有限劣加法性を満たす。▨
右連続性により、半開区間の左端を右へ動かす際に減少する増分と、右端を右へ動かす際に増加する増分を制御することができる。各半開区間(a,b]の内側に閉区間[a+η,b]を選ぶと、その有限和Kはコンパクトである。被覆に用いる各半開区間(c,d]を開区間(c,d+δ)へ広げれば、Kの有限部分被覆を取り出すことができる。
補題 8.4.F:R→Rを単調非減少かつ右連続な有限実数値関数とする。このとき、E,E1,E2,⋯∈Iが
E⊆n=1⋃∞Enを満たすならば、
μF0(E)≤n=1∑∞μF0(En)が成り立つ。
証明.E=∅または∑nμF0(En)=∞の場合には、μF0(E)≤∑nμF0(En)が成り立つ。E=∅かつ∑nμF0(En)<∞とし、ε>0を固定する。可算選択公理によって、二つずつ交わらない半開区間を用いた表示
E=j=1⨆m(aj,bj],En=k=1⨆mn(cn,k,dn,k]を同時に選ぶ。空集合であるEnについてはmn=0とする。
Fは各ajで右連続である。したがって、各jに対して0<ηj<bj−ajを選び、
0≤F(aj+ηj)−F(aj)<4mεを満たすことができる。集合
K=j=1⋃m[aj+ηj,bj]は有限個の閉有界区間の和集合であるからコンパクトである。
また、Fは各dn,kで右連続である。可算選択公理によって、すべてのn≥1と1≤k≤mnに対してδn,k>0を同時に選び、
0≤F(dn,k+δn,k)−F(dn,k)<2n+k+2εを満たすことができる。各開区間
(cn,k,dn,k+δn,k)は(cn,k,dn,k]を含む。したがって、これらの開区間全体はEを被覆し、特にK⊆Eを被覆する。Kのコンパクト性から、有限部分被覆が存在する。その有限部分被覆に現れる添字の集合をSとする。
集合
Eη=j=1⨆m(aj+ηj,bj]はKに含まれるので、半開区間(cn,k,dn,k+δn,k]((n,k)∈S)によって被覆される。補題 4.3の有限劣加法性と単調性から
μF0(Eη)≤(n,k)∈S∑(F(dn,k+δn,k)−F(cn,k))≤(n,k)∈S∑(F(dn,k)−F(cn,k))+n=1∑∞k=1∑∞2n+k+2ε≤n=1∑∞μF0(En)+4ε.一方、左端で用いた右連続性から
μF0(E)−μF0(Eη)=j=1∑m(F(aj+ηj)−F(aj))<4ε.すべての項は有限実数であるため、この差には未定義な無限量どうしの差が現れない。二つの評価を合わせると
μF0(E)≤n=1∑∞μF0(En)+2εを得る。ε>0は任意であるから、求める不等式が成り立つ。▨
定理 8.5.F:R→Rを単調非減少かつ右連続な有限実数値関数とする。このとき、定義 8.2で定めた
μF0:I⟶[0,∞)はI上の前測度である。
証明.補題 8.3によりμF0は有限加法的集合関数であり、補題 8.4により可算被覆評価を満たす。命題 4.5によりμF0は前測度である。▨
9 Lebesgue–Stieltjes 測度
定理 9.1.F:R→Rを単調非減少かつ右連続な有限実数値関数とする。このとき、B(R)上の測度μFが一意に存在し、任意のa,b∈Rでa<bであるものに対して
μF((a,b])=F(b)−F(a)を満たす。μFを関数Fにより定められる Lebesgue–Stieltjes 測度 (Lebesgue–Stieltjes measure) という。測度μFは局所有限かつ σ-有限である。ここで局所有限とは、各点が有限測度の開近傍をもつことをいう。
証明.定理 8.5により、μF0はI上の前測度である。定理 5.3と命題 7.2により、μF0を拡張するB(R)上の測度μFが存在する。したがって、
μF((a,b])=μF0((a,b])=F(b)−F(a)である。
また、
R=n=1⋃∞(−n,n],(−n,n]∈Iであるから、IはRを可算被覆する。Fは有限実数値であるから、各n≥1に対して
μF((−n,n])=F(n)−F(−n)<∞である。上の可算被覆と定理 6.1により、拡張は一意であり、μFは σ-有限である。
K⊆Rをコンパクト集合とする。実数直線のコンパクト集合は閉集合であるから、K∈B(R)である。また、あるn≥1が存在してK⊆(−n,n]が成り立つ。測度の単調性から
μF(K)≤μF((−n,n])<∞である。任意のx∈Rに対して、コンパクト区間[x−1,x+1]はxの開近傍(x−1,x+1)を含み、有限測度をもつ。測度の単調性から
μF((x−1,x+1))≤μF([x−1,x+1])<∞である。したがって、μFは局所有限である。▨
系 9.2.B(R)上の測度λ1Bが一意に存在し、任意のa,b∈Rでa<bであるものに対して
λ1B((a,b])=b−aを満たす。この測度は局所有限かつ σ-有限であり、任意のa∈Rに対してλ1B({a})=0である。また、任意のa,b∈Rでa<bであるものに対して、(a,b)、[a,b)、[a,b]の測度もb−aである。λ1Bを一次元の Borel Lebesgue 測度 (one-dimensional Borel–Lebesgue measure) という。
証明.F(t)=tは有限実数値の単調非減少右連続関数である。定理 9.1を適用して、区間値と存在・唯一性・局所有限性・σ-有限性を得る。任意のn≥1に対して
0≤λ1B({a})≤λ1B((a−1/n,a])=1/nであるため、λ1B({a})=0である。他の三種類の区間は(a,b]に端点を加えるか除くことで得られる。端点の測度は 0 であるから、有限加法性によって区間値が一致する。▨
例 9.3. 関数F:R→Rを
F(x)={0,1,x<0,x≥0によって定める。このとき、Fは単調非減少かつ右連続である。任意のa,b∈Rでa<bであるものに対して
F(b)−F(a)={1,0,a<0≤b,0∈/(a,b]である。したがって、Fが定める Lebesgue–Stieltjes 測度と§E10.8 例 1.3の Dirac 測度δ0は、半開区間の集合環I上で一致する。両測度は σ-有限であるから、定理 6.1により
μF=δ0がB(R)上で成り立つ。
10 演習
問題 10.1.
- 命題 3.3を証明する。さらに、Xが二つ以上の元をもつとき、μ∗(∅)=0、空でないA⊆Xに対してμ∗(A)=1と定めたμ∗が外測度であることを示し、Mμ∗={∅,X}であることを証明する。
- 定義 7.1の集合環I上に、μ0(∅)=0、空でないE∈Iに対してμ0(E)=∞と定める。μ0が前測度であり、定理 6.1の σ-有限性の仮定を満たさないことを示す。さらに、B(R)上の二つの測度で、I上ではともにμ0に一致し、B(R)上では一致しないものを構成する。
- F:R→Rを単調非減少な有限実数値関数とし、右連続性は仮定しない。定義 8.2のμF0がI上の前測度であるならば、Fは右連続であることを証明する。また、F=1(0,∞)について、(0,1]をIの二つずつ交わらない元の可算和に分解し、μF0の可算加法性が成り立たないことを確かめる。
- 単調非減少かつ右連続な有限実数値関数Fと定数c∈Rに対して、G=F+cが定める Lebesgue–Stieltjes 測度がμFと一致することを、半開区間上の値と拡張の一意性から証明する。
- X={1,2,3,4}とし、G={{1,2},{2,3}}とおく。Gが π 系でないことを確かめ、λ(G)の元をすべて求め、λ(G)=σ(G)であることを証明する。
解答.
-
必要性は Carathéodory 可測性の定義から従う。十分性を示す。A⊆Xを任意にとる。列A∩E,A∖E,∅,∅,…に可算劣加法性定義 3.1 条件 (c)を適用し、定義 3.1 条件 (a)を用いると
μ∗(A)≤μ∗(A∩E)+μ∗(A∖E)
である。μ∗(A)=∞ならば、この不等式の右辺も∞であるから等号が成り立つ。μ∗(A)<∞ならば、仮定から反対向きの不等式が成り立ち、等号を得る。したがって、Eは
Carathéodory 可測である。
Xが二つ以上の元をもつとし、μ∗(∅)=0、空でないA⊆Xに対してμ∗(A)=1と定める。A⊆Bのとき、A=∅ならばμ∗(A)=0≤μ∗(B)であり、A=∅ならばB=∅であるからμ∗(A)=1=μ∗(B)である。任意の部分集合列(An)n≥1について、⋃nAn=∅ならばμ∗(⋃nAn)=0≤∑nμ∗(An)である。⋃nAn=∅ならば、あるAnが空でないから、μ∗(⋃nAn)=1≤∑nμ∗(An)である。したがって、μ∗は外測度である。
∅とXは定理 3.5によりMμ∗に属する。Eを空でない真部分集合とし、a∈Eとb∈X∖Eをとり、A={a,b}とおく。A∩E={a}とA∖E={b}はともに空でないから
μ∗(A∩E)+μ∗(A∖E)=2>1=μ∗(A)
であり、Eは Carathéodory 可測でない。ゆえにMμ∗={∅,X}である。このμ∗は互いに交わらない二つの空でない集合の和集合に対して加法的でない。
-
命題 7.2によりIは集合環である。μ0(∅)=0は定義である。R1,R2,⋯∈Iが二つずつ交わらずR=⋃nRn∈Iであるとする。R=∅ならばすべてのRnが空であり、両辺は0である。R=∅ならばあるRnが空でなく、μ0(R)=∞=μ0(Rn)≤∑kμ0(Rk)であるから両辺は∞である。したがって、μ0は前測度である。
Cn∈Iかつμ0(Cn)<∞ならばCn=∅であるから、そのような集合列の和集合は空であり、Rを覆わない。したがって、定理 6.1の仮定は満たされない。
κをP(R)上の数え上げ測度のB(R)への制限とし、μ=κ、ν=2κとおく。νもB(R)上の測度である。空でないE∈Iはa<bを満たす区間(a,b]を含み、この区間は無限集合であるからμ(E)=ν(E)=∞=μ0(E)である。μ(∅)=ν(∅)=0であるから、μとνはI上でμ0に一致する。一方、閉集合{0}は Borel 集合であり、μ({0})=1=2=ν({0})である。命題 7.2によりσ(I)=B(R)であるから、この例ではσ(I)上の拡張は一意でない。
-
μF0が前測度であるとし、x∈Rを固定する。n≥1に対してRn=(x+1/(n+1),x+1/n]とおく。(Rn)n≥1は二つずつ交わらず、その和集合は(x,x+1]∈Iである。前測度の可算加法性から
F(x+1)−F(x)=n=1∑∞(F(x+n1)−F(x+n+11))=N→∞lim(F(x+1)−F(x+N+11))
である。Fは有限値であるから、limN→∞F(x+1/N)=F(x)を得る。任意のε>0に対してF(x+1/N)<F(x)+εを満たす正の整数Nをとる。0<h<1/Nならば、単調性からF(x)≤F(x+h)≤F(x+1/N)<F(x)+εである。したがって、limh↓0F(x+h)=F(x)であり、Fは右連続である。
F=1(0,∞)は単調非減少であるが、F(0)=0かつh>0に対してF(h)=1であるから、0で右連続でない。x=0として上の分解(0,1]=⨆n≥1(1/(n+1),1/n]をとると、各項の両端点は正であるからμF0((1/(n+1),1/n])=1−1=0である。一方、μF0((0,1])=F(1)−F(0)=1である。したがって、
μF0((0,1])=1=0=n=1∑∞μF0((1/(n+1),1/n])
であり、μF0は前測度でない。
-
G=F+cは有限実数値であり、x≤yならばG(y)−G(x)=F(y)−F(x)≥0であるから単調非減少である。また、limh↓0G(x+h)=F(x)+c=G(x)であるから右連続である。したがって定理 9.1によりμGが定まる。任意のa<bに対してG(b)−G(a)=F(b)−F(a)であるから、定義 8.2により、任意のE=⨆j(aj,bj]∈Iについて
μG0(E)=j∑(G(bj)−G(aj))=j∑(F(bj)−F(aj))=μF0(E)
である。μGとμFはともにB(R)=σ(I)(命題 7.2)上の測度であり、測度の有限加法性と半開区間上の値からμF(E)=∑jμF((aj,bj])=μF0(E)、μG(E)=μG0(E)=μF0(E)である。したがって、二つの測度はI上で同じ前測度μF0に一致する。(−n,n]∈IはRを覆い、μF0((−n,n])=F(n)−F(−n)<∞である。定理 6.1により、μG=μFがB(R)上で成り立つ。
-
{1,2}∩{2,3}={2}はGに属さないので、Gは π 系でない。
D0={∅,X,{1,2},{3,4},{2,3},{1,4}}
とおく。
{1,2}と{3,4}、{2,3}と{1,4}はそれぞれ互いの補集合である。例 1.5の二元集合族についての議論をこの四集合へ適用すると、D0は Dynkin 系である。G⊆D0と生成 Dynkin 系の最小性から、λ(G)⊆D0である。逆に、λ(G)はXを含み補集合に対して閉じているので、X、∅、{1,2}、{2,3}とそれらの補集合{3,4}、{1,4}を含む。ゆえにD0⊆λ(G)であり、λ(G)=D0である。
一方、σ(G)は共通部分に対して閉じているので{2}={1,2}∩{2,3}∈σ(G)である。差と補集合に対する閉性から、{1}={1,2}∖{2}、{3}={2,3}∖{2}、{4}=X∖({1,2}∪{2,3})もσ(G)に属する。有限和に対する閉性から、σ(G)=P(X)である。{2}∈/D0であるから、λ(G)=σ(G)である。したがって、定理 1.8の結論は、生成する族が π 系であるという仮定を外すと成り立たない。
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