1 定義とノルム
定義 1.1.(X,Σ,μ)を任意の正測度空間、BをK∈{R,C}上の Banach 空間とする。μ-強可測な写像F:X→Bに対して、強可測代表元F♯をとり、
∥F∥p=⎩⎨⎧(∫X∥F♯(x)∥Bpdμ(x))1/p,x∈Xesssup∥F♯(x)∥B,1≤p<∞,p=∞と定める。強可測代表元は§E10.18 命題 1.3により存在する。
∥F∥p<∞を満たすμ-強可測写像のμ-a.e. の一致による同値類の集合をベクトル値Lp空間 (Lebesgue–Bochner space) といい、Lp(μ;B)と書く。Fの同値類を[F]と書き、
∥[F]∥p=∥F∥p,[F]+[G]=[F+G],α[F]=[αF](α∈K)と定める。p=1の場合は§E10.18 定義 3.1の空間とノルムに一致する。
命題 1.2.(X,Σ,μ)を任意の正測度空間、Bを実または複素 Banach 空間、1≤p≤∞とする。このとき、Lp(μ;B)の所属条件、線形演算、および∥⋅∥pは代表元に依存せず、Lp(μ;B)は∥⋅∥pに関してノルム空間である。
証明.μ-強可測なF,Gがμ-a.e. に一致するならば、その強可測代表元F♯,G♯もμ-a.e. に一致する。各代表元のノルムは§E10.18 命題 1.2 (3)により可測であり、§E10.22 命題 2.4を実数値関数∥F♯∥B,∥G♯∥Bに適用すると、∥F∥p=∥G∥pとなる。したがって所属条件と値は、元の写像および強可測代表元の選び方に依存しない。
[F],[G]∈Lp(μ;B)とし、強可測代表元F♯,G♯をとる。§E10.18 命題 1.4 (4)によりF+Gはμ-強可測であり、F♯+G♯はその強可測代表元である。点ごとの三角不等式と、スカラーの§E10.22 定理 6.1により
∥F+G∥p≤∥F♯∥B+∥G♯∥Bp≤∥F∥p+∥G∥p<∞.最初の不等式は、有限指数では積分の単調性、無限大の指数では§E10.22 補題 2.2から従う。任意のα∈Kに対してαFもμ-強可測であり、∥αF∥p=∣α∣∥F∥pである。よって加法とスカラー倍はLp(μ;B)に閉じている。
F=F′とG=G′がそれぞれ可測零集合の外で成り立つならば、二つの可測零集合の和の外でF+G=F′+G′およびαF=αF′が成り立つ。したがって線形演算は代表元に依存しない。ベクトル空間の恒等式は各点の恒等式から同値類へ移る。
非負性は定義から従う。スカラーの§E10.22 命題 3.4 (2)により、∥F∥p=0と∥F♯∥B=0がμ-a.e. に成り立つこととは同値である。Bのノルムの正定値性から、後者は[F]=[0]と同値である。▨
2 完備性
定理 2.1.(X,Σ,μ)を任意の正測度空間、Bを実または複素 Banach 空間とする。このとき、すべての1≤p≤∞に対して、Lp(μ;B)は Banach 空間である。
証明.p=1の場合は§E10.18 定理 3.4による。
1<p<∞とし、Lp(μ;B)の列(uk)が∑k=1∞∥uk∥p<∞を満たすとする。可算選択公理により、各ukの強Σ-可測な代表元Fkを選ぶ。dk(x)=∥Fk(x)∥Bは§E10.18 命題 1.2 (3)により非負有限実数値可測関数である。qj=∑k=j∞dkとおく。§E10.22 命題 6.2により、各j≥1に対してqjは可測であり、
(∫Xqjpdμ)1/p≤k=j∑∞∥uk∥p<∞である。同命題によりq1はほとんど至る所で有限であるから、N={q1=∞}は可測零集合である。
x∈X∖Nでは∑k∥Fk(x)∥B<∞であり、Bの完備性と§E10.1 命題 1.5により級数∑kFk(x)はBで収束する。F(x)=∑kFk(x)をX∖N上で定め、N上ではF(x)=0とする。各FkをN上で0に変更した関数をFkとする。Fkに全点で収束する可測単関数列をN上で0に変更すると、変更後の列は可測単関数からなり、全点でFkに収束する。したがって、各Fkは強Σ-可測である。§E10.18 命題 1.4 (4)により、部分和∑k=1mFkは強Σ-可測であり、全点でFに収束する。§E10.18 命題 1.4 (1)により、Fは強Σ-可測である。
X∖N上で∥F∥B≤q1であるから、§E10.10 補題 3.3とq1の評価により[F]∈Lp(μ;B)である。任意のm≥1に対して、X∖N上で
F(x)−k=1∑mFk(x)B≤qm+1(x)である。§E10.10 補題 3.3とqm+1の評価から、
[F]−k=1∑mukp≤k=m+1∑∞∥uk∥p⟶0を得る。命題 1.2によりLp(μ;B)はノルム空間であるから、§E10.1 命題 1.5により完備である。
p=∞とし、L∞(μ;B)の Cauchy 列(un)をとる。可算選択公理により、各unの強Σ-可測な代表元Fnを選ぶ。§E10.22 補題 2.2により、可測集合
Nn={x:∥Fn(x)∥B>∥un∥∞},Nm,n={x:∥Fm(x)−Fn(x)∥B>∥um−un∥∞}はいずれも零集合である。N=⋃nNn∪⋃m,nNm,nとおくと、Nは可測零集合であり、X∖N上で
∥Fm(x)−Fn(x)∥B≤∥um−un∥∞がすべてのm,nについて成り立つ。Cauchy 性とBの完備性から、F(x)=limnFn(x)をX∖N上で定めることができる。N上ではF=0とおく。N上で0に変更したFnの全点での極限であるから、§E10.18 命題 1.4 (1)によりFは強Σ-可測である。
任意のε>0に対して、m,n≥Mならば∥um−un∥∞<εとなるMをとる。n≥Mを固定してm→∞とすると、X∖N上で∥F−Fn∥B≤εとなる。したがって∥F−Fn∥∞≤εである。特にFはX∖N上で本質的に有界なFMと有界な差をもつので、[F]∈L∞(μ;B)である。よってun→[F]がL∞ノルムで成り立つ。▨
3 単関数近似と無限大の指数
定理 3.1.(X,Σ,μ)を任意の正測度空間、Bを実または複素 Banach 空間、1≤p<∞とする。このとき、可積分単関数の同値類はLp(μ;B)に稠密である。より詳しく、任意の[F]∈Lp(μ;B)とその強可測代表元F♯に対して、可積分単関数列(sn)を
sn(x)⟶F♯(x)(x∈X),∥F−sn∥p⟶0となるように選ぶことができる。
証明.p=1の場合は§E10.18 命題 3.3による。1<p<∞とし、§E10.18 命題 1.2により、全点でsn→F♯となり、
∥F♯−sn∥B≤∥F♯∥B,∥sn∥B≤2∥F♯∥Bを満たす可測単関数列(sn)をとる。第二の評価により∫X∥sn∥Bpdμ<∞である。各nとsnの非零の値bに対して、h=∥sn∥Bpおよびt=∥b∥Bpとおく。hは非負可測関数であり、0<t<∞である。{sn=b}⊆{h≥t}と§E10.10 命題 1.3により
∥b∥Bpμ({sn=b})≤tμ({h≥t})≤∫X∥sn∥Bpdμ<∞であるから、各非零レベル集合は有限測度をもつ。非零の値は有限個であるため∫X∥sn∥Bdμ<∞である。したがって、snは可積分単関数である。
非負可測関数∥F♯−sn∥Bpは全点で0に収束し、可積分関数∥F♯∥Bpによって支配される。§E10.11 定理 3.1により
∥F−sn∥pp=∫X∥F♯−sn∥Bpdμ⟶0となる。▨
例 3.2.N≥1に冪集合を可測集合族とする測度μを入れ、μ({n})=2−nとする。B=c0に上限ノルムを入れる。c0は§E10.1 例 3.4により Banach 空間である。第n座標だけが1である数列をenとし、F(n)=enと定める。また、N≥1に対して
sN(n)={en,0,n≤N,n>Nとおく。このとき、Fは強可測であり、すべての1≤p≤∞に対して[F]∈Lp(μ;c0)かつ∥F∥p=1である。近似誤差は
∥F−sN∥p=2−N/p(1≤p<∞),∥F−sN∥∞=1となる。また、Bochner 積分は
∫N≥1Fdμ=(2−n)n≥1∈c0である。
証明. 各sNは可測単関数であり、すべてのn∈N≥1に対してsN(n)→F(n)となるから、Fは強可測である。∥F(n)∥c0=1とμ(N≥1)=∑n≥12−n=1により、すべての指数で∥F∥p=1である。有限指数では
∥F−sN∥pp=n>N∑2−n=2−Nとなる。一方、∥F(n)−sN(n)∥c0はn>Nで1であり、この集合の測度は2−N>0であるから、∥F−sN∥∞=1である。
∥F−sN∥1=2−N→0であるから、§E10.18 命題 4.3により、∫Fdμは∫sNdμ=∑n=1N2−nenのノルム極限に等しい。この極限は§E10.18 例 8.2の数列(2−n)n≥1∈c0である。▨
例 3.3.N≥1に数え上げ測度κを入れ、c0に上限ノルムを入れる。c0は§E10.1 例 3.4により Banach 空間である。第n座標だけが1である数列をenとし、F(n)=enと定める。このときFは強可測であり、[F]∈L∞(κ;c0)かつ∥F∥∞=1である。しかし、任意の有限値可測単関数s:N≥1→c0に対して
∥F−s∥∞≥1である。
証明.sN(n)=enをn≤Nで、sN(n)=0をn>Nで定める。sNは可測単関数であり、各nに対してsN(n)→F(n)であるから、Fは強可測である。すべてのnで∥F(n)∥c0=1である。数え上げ測度の零集合は空集合だけであるため、∥F∥∞=1となる。
有限値単関数sの値をb1,…,bm∈c0とする。各biの第n座標bi(n)はn→∞で0に収束する。値が有限個であるから、任意のε>0に対して、十分大きいnではすべてのiについて∣bi(n)∣<εである。このようなnでs(n)=biと書けば、
∥F(n)−s(n)∥c0≥∣1−bi(n)∣≥1−∣bi(n)∣>1−ε.したがって∥F−s∥∞≥1−εであり、ε↓0とすると結論を得る。▨
4 積分評価と Fubini の定理
命題 4.1.(X,Σ,μ)を有限な正測度空間、Bを実または複素 Banach 空間、1<p≤∞とする。このとき、Lp(μ;B)⊆L1(μ;B)であり、任意の[F]∈Lp(μ;B)に対して
∫XFdμB≤∥F∥1≤μ(X)1−1/p∥F∥pが成り立つ。ただし、1/∞=0とする。
任意の正測度空間(X,Σ,μ)においても、p=1の積分作用素Iμ([F])=∫XFdμはL1(μ;B)からBへの有界線形作用素であり、∥Iμ∥≤1である。
証明.μ(X)<∞、1<p≤∞とし、1/p+1/q=1を満たす1≤q<∞をとる。強可測代表元F♯のノルムと定数関数1に§E10.22 定理 4.2を適用すると、
∫X∥F♯∥Bdμ≤∥F♯∥Bp∥1∥q=∥F∥pμ(X)1/q<∞.したがって[F]∈L1(μ;B)である。p=1の空間とノルムは Bochner 積分によるものに一致するから、§E10.18 命題 4.3により、任意の正測度についてIμは有界線形作用素であり、∥Iμ∥≤1である。有限測度での包含にこの評価を適用すると、積分の評価を得る。▨
系 4.2.(X,Σ,μ)と(Y,T,ν)を σ-有限な正測度空間、Bを実または複素 Banach 空間とし、ρ=μ⊗νとおく。ρ-強可測な写像F:X×Y→Bに対して、p=1では次の三結果が成り立つ。L1(ρ;B)への所属の必要十分条件は§E10.20 命題 1.2の切り口条件であり、例外可測零集合上で零とした切り口写像の強可測性・L1所属・ノルム等式も同命題による。切り口写像が両座標順序で与える全射線形等長同型は§E10.20 定理 1.3による。[F]∈L1(ρ;B)のとき、両順序の内側積分を例外可測零集合上で零とした関数の Bochner 可積分性と、両反復積分と積分∫X×YFdρの一致は§E10.20 定理 2.1による。
5 Hilbert 空間値の二乗可積分関数と双対
定理 5.1.(Ω,Σ,μ)を任意の正測度空間、HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とする。内積は第1変数について線形とし、H∗は通常の有界線形汎関数の空間とする。このとき、強可測代表元を用いて定める積分内積
⟨[u],[v]⟩L2=∫Ω⟨u(t),v(t)⟩Hdμ(t)により、L2(μ;H)は Hilbert 空間となり、内積から定まるノルムは∥⋅∥2に一致する。また、
J:L2(μ;H∗)⟶L2(μ;H)∗,(J[f])([u])=∫Ωf(t)(u(t))dμ(t)は全射線形等長同型である。
証明.u,vをL2(μ;H)の元の強可測代表元とし、それぞれに全点で収束する可測単関数列(sn),(rn)をとる。関数t↦⟨sn(t),rn(t)⟩Hは可測単関数であり、§E10.3 補題 1.2による内積の連続性から、各点で⟨u(t),v(t)⟩Hに収束する。したがって被積分関数は可測である。同補題の Cauchy–Schwarz の不等式と、スカラーの§E10.22 定理 4.2により
∫Ω∣⟨u(t),v(t)⟩H∣dμ(t)≤∫Ω∥u(t)∥H∥v(t)∥Hdμ(t)≤∥u∥2∥v∥2<∞である。代表元を変更しても被積分関数はほとんど至る所で一致するので、積分内積は同値類上で定まる。線形性と共役対称性は内積とスカラー積分の性質から従い、
⟨[u],[u]⟩L2=∫Ω∥u(t)∥H2dμ(t)=∥u∥22と命題 1.2から正定値性が従う。定理 2.1により、この内積に関してL2(μ;H)は完備である。
RH:H→H∗を(RHh)(x)=⟨x,h⟩Hと定める。§E10.5 系 1.2によりRHは全単射等長写像であり、実数体では線形、複素数体では共役線形である。RHとその逆は連続であるから、§E10.18 命題 1.4 (3)により、
T:L2(μ;H)⟶L2(μ;H∗),T[h]=[RH∘h]とT−1[f]=[RH−1∘f]はともに強可測な同値類を対応させる。点ごとの等長性から∥T[h]∥2=∥h∥2であり、Tは全単射等長写像である。複素数体ではTも共役線形である。
L2(μ;H)の Riesz 対応をRL2と書く。§E10.5 定理 1.1と§E10.5 系 1.2により、RL2は全単射等長写像である。したがってRL2∘T−1は全単射等長写像であり、実数体では二つの線形写像の合成、複素数体では二つの共役線形写像の合成なので、いずれの場合も線形である。[f]∈L2(μ;H∗)に対してh=RH−1∘fとおくと、すべての[u]∈L2(μ;H)について
((RL2∘T−1)[f])([u])=⟨[u],[h]⟩L2=∫Ω⟨u(t),h(t)⟩Hdμ(t)=∫Ωf(t)(u(t))dμ(t)である。よってJ=RL2∘T−1であり、主張を得る。▨
例 5.3.I=[a,b]をa<bを満たす有限区間とし、Lebesgue 測度を入れる。Hを実または複素 Hilbert 空間、e∈H、φ∈L2(I;K)とする。RHe=⟨⋅,e⟩Hとおき、f(t)=φ(t)RHeと定める。このとき、
(Jf)(u)=∫Iφ(t)⟨u(t),e⟩Hdt,∥Jf∥=∥φ∥2∥e∥Hである。実数体では共役を恒等写像とすると、この汎関数のL2(I;H)における Riesz 表現ベクトルはh(t)=φ(t)eである。
実際、t↦φ(t)RHeはスカラー可測単関数による近似から強可測であり、∥f(t)∥H∗=∣φ(t)∣∥e∥Hである。定理 5.1からノルム等号が従い、第2変数の共役線形性から
⟨u(t),φ(t)e⟩H=φ(t)⟨u(t),e⟩Hとなるので、主張する表現ベクトルを得る。
6 Radon–Nikodým 性と一般の双対表示
定義 6.1. 実または複素 Banach 空間YがRadon–Nikodým 性 (Radon–Nikodym property) をもつとは、任意の有限正測度空間(Ω,Σ,μ)と、ノルムに関して可算加法的な写像m:Σ→Yについて、次の条件が成り立つことをいう。mが有限全変動、すなわち有限可測分割に関する上限
sup{j=1∑n∥m(Aj)∥Y:Ω=j=1⨆nAj, Aj∈Σ, n∈N≥1}<∞を満たし、μ(A)=0ならばm(A)=0となるとき、あるg∈L1(μ;Y)が存在して、すべてのA∈Σについて
m(A)=∫Agdμとなる。