1 可測空間の間の写像
定義 1.1.(X,F)と(Y,G)を可測空間とし、f:X→Yを写像とする。fが F/G可測 (F/G-measurable) であるとは、任意のB∈Gに対して
f−1(B)∈Fが成り立つことをいう。σ-加法族が文脈から一意に定まる場合には、単にfが可測であるという。
命題 1.2.(X,F)、(Y,G)、(Z,H)を可測空間とする。このとき、写像f:X→Yとg:Y→Zが、それぞれF/G可測、G/H可測であるならば、合成g∘f:X→ZはF/H可測である。
証明. 任意のC∈Hをとる。gの可測性からg−1(C)∈Gであり、fの可測性からf−1(g−1(C))∈Fである。逆像の定義により
(g∘f)−1(C)=f−1(g−1(C))が成り立つ。したがって、g∘fはF/H可測である。▨
命題 1.3.(X,OX)と(Y,OY)を位相空間とし、FをX上の
σ-加法族でB(X)⊆Fを満たすものとする。このとき、写像f:X→Yが連続であるならば、f:(X,F)→(Y,B(Y))は可測である。
証明. 任意のU∈OYに対して、連続性からf−1(U)∈OX⊆B(X)⊆Fである。B(Y)=σ(OY)であるから、§E10.6 命題 4.2によりfは可測である。▨
2 実数値写像と拡張実数値写像
拡張実数直線を
R=[−∞,∞]=R∪{−∞,∞}
と書き、通常の順序を拡張した全順序を入れる。
定義 2.1.(X,F)を可測空間とする。Rに全順序から定まる順序位相を入れる。この順序位相の開集合族が生成する
σ-加法族をB(R)と書く。f:X→RがF/B(R)可測であるとき、fを拡張実数値可測関数 (extended-real-valued measurable function) という。
命題 2.2. 拡張実数直線に順序位相を入れ、
Hext={[−∞,a]∣a∈R}とおく。このとき、
B(R)=σ(Hext)が成り立つ。
証明. 各[−∞,a]は順序位相で閉集合である。したがって、
σ(Hext)⊆B(R)である。
集合族Cを次の式で定める。
C={(p,q)∣p,q∈Q, p<q}∪{[−∞,q)∣q∈Q}∪{(p,∞]∣p∈Q}.Qが可算であることから、Cは可算である。Uを順序位相の開集合とし、x∈U∩Rとする。U∩Rは通常の実数直線の開集合であるから、§E10.6 補題 5.3により、x∈(p,q)⊆U∩Rを満たす有理数p<qが存在する。−∞∈Uならば、あるβ∈Rが存在して[−∞,β)⊆Uが成り立つ。q<βを満たすq∈Qを選べば、−∞∈[−∞,q)⊆Uである。∞∈Uの場合には、あるα∈Rが存在して(α,∞]⊆Uが成り立つ。p>αを満たすp∈Qを選べば、∞∈(p,∞]⊆Uである。以上により、Cは可算基である。
任意のq∈Qに対して、
[−∞,q)=r∈Qr<q⋃[−∞,r]∈σ(Hext)である。任意のp∈Qに対して、
(p,∞]=R∖[−∞,p]∈σ(Hext)である。さらに、p<qならば、
(p,q)=[−∞,q)∖[−∞,p]∈σ(Hext)である。したがって、C⊆σ(Hext)である。
可算開基Cに§E10.6 補題 5.2を適用すると、B(R)=σ(C)である。C⊆σ(Hext)と生成 σ-加法族の最小性から、
B(R)⊆σ(Hext)を得る。二つの包含により、主張が従う。▨
命題 2.3.(X,F)を可測空間とし、f:X→Rまたはf:X→Rとする。値域には対応する Borel 集合族を入れる。このとき、写像fについて、次の四条件は互いに同値であり、いずれもfが可測であることと同値である。
- 任意のa∈Rに対して{x∈X∣f(x)>a}∈Fである。
- 任意のa∈Rに対して{x∈X∣f(x)≥a}∈Fである。
- 任意のa∈Rに対して{x∈X∣f(x)<a}∈Fである。
- 任意のa∈Rに対して{x∈X∣f(x)≤a}∈Fである。
証明.f:X→Rとする。fが可測ならば、四種類の半直線がB(R)に属するので、主張 (1)、主張 (2)、主張 (3)、および主張 (4)が成り立つ。
主張 (1)を仮定する。任意のa∈Rに対して、
f−1([−∞,a])=X∖{x∈X∣f(x)>a}∈Fである。命題 2.2と§E10.6 命題 4.2により、fは可測である。
四条件の間の同値性は、任意のa∈Rに対する次の集合等式から従う。
{f≥a}{f<a}{f≤a}{f>a}=n=1⋂∞{f>a−1/n},=X∖{f≥a},=n=1⋂∞{f<a+1/n},=X∖{f≤a}.ここで、例えば{f≥a}は{x∈X∣f(x)≥a}の略記である。σ-加法族は可算共通部分と差集合に対して閉じているため、(1)⇒(2)、(2)⇒(3)、(3)⇒(4)、(4)⇒(1)が順に従う。
f:X→Rの場合には、§E10.6 命題 5.4により
B(R)=σ({(−∞,a]∣a∈R})が与えられる。拡張実数値の場合と同じ逆像の議論および同じ集合等式により、実数値の場合の同値性も従う。▨
例 2.4.(X,F)を可測空間とし、A∈Fとする。このとき、指示関数1A:X→Rは実数値可測関数である。実際、任意のa∈Rに対して、
{x∈X∣1A(x)>a}=⎩⎨⎧X,A,∅,a<0,0≤a<1,a≥1であり、右辺の各集合はFに属する。
3 有限次元の座標による判定
命題 3.1.(X,F)を可測空間、d≥1を整数とし、h:X→Rdを写像とする。このとき、hが Borel 可測であるための必要十分条件は、すべてのi∈{1,…,d}に対して座標関数hi:X→Rが可測であることである。さらに、すべてのhiが可測であるならば、任意の整数m≥1と任意の連続写像Φ:Rd→Rmに対してΦ∘hは Borel 可測である。
証明.hが可測ならば、各座標への射影は連続であるから、命題 1.3と命題 1.2によりhiは可測である。逆に、すべてのhiが可測であるとする。有理端点をもつ開箱
Q=i=1∏d(ai,bi),ai,bi∈Q,ai<bi全体は§E10.6 補題 5.3によりB(Rd)を生成する。各箱について
h−1(Q)=i=1⋂dhi−1((ai,bi))∈Fであるから、§E10.6 命題 4.2によりhは可測である。連続写像Φは命題 1.3により可測であり、合成も命題 1.2により可測である。▨
4 有限実数値可測関数の代数演算
命題 4.1.(X,F)を可測空間とし、f,g:X→Rを可測関数とする。このとき、任意のc∈Rに対してcf:X→Rは可測である。また、f+g、f−g、fg、max{f,g}、min{f,g}、および∣f∣は実数値可測関数である。
証明.(f,g):X→R2は命題 3.1により可測である。写像
(u,v)⟼u+v,u−v,uv,max(u,v),min(u,v)はR2上で連続であり、u↦cuとu↦∣u∣はR上で連続である。命題 3.1の合成の結論を各写像へ適用すると、主張を得る。▨
5 可算上限・可算下限・点ごとの極限
定理 5.1.(X,F)を可測空間とし、各正の整数nに対してfn:X→Rを可測関数とする。このとき、点ごとに定めた
n≥1supfn,n≥1inffn,n→∞limsupfn,n→∞liminffnは拡張実数値可測関数である。さらに、各x∈Xにおいてlimn→∞fn(x)が拡張実数として存在するならば、点ごとの極限
f(x)=n→∞limfn(x)によって定まるf:X→Rは可測である。
証明.
S(x)=n≥1supfn(x),I(x)=n≥1inffn(x)とおく。任意のa∈Rに対して、
{S>a}=n=1⋃∞{fn>a}が成り立つ。実際、あるnが存在してfn(x)>aならばS(x)>aである。逆に、すべてのnに対してfn(x)≤aならばS(x)≤aである。右辺は可測集合の可算和であるから、Sは可測である。
同じく、任意のa∈Rに対して、
{I<a}=n=1⋃∞{fn<a}が成り立つ。実際、あるnが存在してfn(x)<aならばI(x)<aである。逆に、すべてのnに対してfn(x)≥aならばI(x)≥aである。半直線判定から、Iも可測である。
各正の整数mに対して、
Sm(x)=n≥msupfn(x),Im(x)=n≥minffn(x)とおく。前二段落を各末尾列へ適用すると、すべてのSmとImは可測である。拡張実数列の上極限と下極限の定義により、
n→∞limsupfn=m≥1infSm,n→∞liminffn=m≥1supImが点ごとに成り立つ。前二段落の可算下限と可算上限に関する結論を適用すると、limsupnfnとliminfnfnは可測である。
各点で拡張実数としての極限が存在する場合には、
f=n→∞limsupfn=n→∞liminffnが点ごとに成り立つ。したがって、fは可測である。▨
例 5.2. 可算選択公理を仮定し、集合族
C={B⊆R∣B または R∖B が高々可算}とA=[0,∞)を考える。このとき、CはR上の σ-加法族であり、A∈/Cである。
∅,R∈Cであり、Cは補集合について閉じている。Bn∈Cの列について、すべてのBnが高々可算ならば、§E1.18 定理 6.3 (2)により⋃nBnも高々可算である。あるnについてR∖Bnが高々可算ならば、R∖⋃nBn⊆R∖Bnは高々可算である。したがって、CはR上の σ-加法族である。
二つの半直線(−∞,0)と(0,∞)は符号反転によって全単射で結ばれる。どちらかが可算ならば、両半直線と一点集合{0}の和集合Rも可算となり、Rの非可算性に反する。したがって、AとR∖Aはともに非可算であり、A∈/Cである。
例 5.3. 可算選択公理を仮定し、
C={B⊆R∣B または R∖B が高々可算},A=[0,∞)とおく。このとき、例 5.2によりCはR上の σ-加法族であり、A∈/Cである。各a∈Aに対してfa=1{a}とおく。一点集合{a}はCに属するので、例 2.4により、すべてのfa:(R,C)→Rは可測である。一方、
a∈Asupfa=1A,{x∈R a∈Asupfa(x)>21}=A∈/Cである。したがって、この非可算関数族の点ごとの上限は可測でない。
例 5.4.[0,1]に通常の相対位相と Borel 集合族を入れ、各n∈N≥1に対してfn:[0,1]→Rをfn(x)=xnと定める。このとき、各fnは連続であるから、命題 1.3により可測である。また、
n→∞limfn(x)={0,1,0≤x<1,x=1=1{1}(x)である。点ごとの極限は定理 5.1により可測である。また、{1}は[0,1]の閉集合であるから、例 2.4からも可測性を確認することができる。一方、開区間(1/2,3/2)の逆像{1}は[0,1]の相対位相で開集合ではない。したがって、極限関数は1で連続でない。
6 非負拡張実数値可測関数の演算
命題 6.1.(X,F)を可測空間とし、f,g:X→[0,∞]を拡張実数値可測関数とする。このとき、任意のa,b∈[0,∞)に対して、af+bg:X→[0,∞]は拡張実数値可測関数である。関数の値の演算では0⋅∞=0とする。
証明.n≥1に対してfn=min(f,n)、gn=min(g,n)とおく。任意のt∈Rに対して
{fn>t}={{f>t},∅,t<n,t≥nであるから、命題 2.3によりfnは有限実数値可測関数である。gnも同じ集合等式により有限実数値可測関数である。命題 4.1によりafn+bgnは可測である。a=0ならばafn=0=afであり、a>0ならばafn↑afである。bgn↑bgも成り立つ。両極限が有限ならば通常の極限の和により、一方が無限大ならば対応する項が任意の実数を超えることにより、afn+bgn↑af+bgである。定理 5.1によりaf+bgは可測である。▨
補題 6.2. 可測空間(X,F)上の非負拡張実数値可測関数f,gに対して、0⋅∞=0によって定めた積fgは可測である。
証明.n≥1に対してfn=min(f,n)、gn=min(g,n)とおく。任意のt<nに対して{fn>t}={f>t}、t≥nに対して{fn>t}=∅であるから、命題 2.3によりfnは有限実数値可測関数である。gnも同じ集合等式により有限実数値可測関数である。命題 4.1によりfngnは可測である。各点で、どちらかの因子が零ならばfngn=0=fgである。両因子が正ならば、両方が有限の場合は通常の積の極限により、一方が無限大の場合は他方の切断がある正数以上となることにより、fngn↑fgである。定理 5.1によりfgは可測である。▨
7 単関数と増加近似
定義 7.1.(X,F)を可測空間とする。集合X上の有限値関数φ:X→Rが可測であるとき、φを単関数 (simple function)(可測単関数)という。さらに、すべてのx∈Xに対してφ(x)≥0が成り立つ単関数を非負単関数 (nonnegative simple function)(非負可測単関数)という。
命題 7.2.(X,F)を可測空間とし、集合X上の有限値関数φの相異なる値をc1,…,ckとする。このとき、φが可測であるための必要十分条件は、各Ai=φ−1({ci})が可測であることである。また、A1,…,AkはXの互いに交わらない分割であり、
φ=i=1∑kci1Aiが成り立つ。
逆に、A1,…,Ak∈FがXの互いに交わらない分割であり、c1,…,ck∈Rであるならば、φ=∑i=1kci1Aiは可測単関数である。c1,…,ck≥0ならば、φは非負単関数である。
証明. 値の逆像による分割と表示式は§E10.6 命題 1.2による。φが可測ならば、各一元集合{ci}はRの Borel 集合であるから、Ai∈Fである。
逆向きでは、任意の Borel 集合B⊆Rに対して、
φ−1(B)={i∣ci∈B}⋃Aiである。右辺は有限個の可測集合の和集合であるから可測である。また、φの像は{c1,…,ck}の部分集合であるから有限である。したがって、φは単関数である。c1,…,ck≥0ならば、表示式からφ(x)≥0がすべてのx∈Xについて成り立つので、φは非負単関数である。▨
定理 7.3.(X,F)を可測空間とし、f:X→[0,∞]を拡張実数値可測関数とする。このとき、非負単関数の列(φn)n≥1が存在し、任意のx∈Xに対して
0≤φn(x)≤φn+1(x)≤f(x)がすべての正の整数nについて成り立つ。さらに、
n→∞limφn(x)=f(x)が任意のx∈Xについて拡張実数の意味で成り立つ。具体的には、n≥1とt∈[0,∞]に対して
Dn(t)=2−n⌊2nmin(t,n)⌋とおき、φn=Dn∘fとすることができる。min(∞,n)=nとする。各Dnは単調非減少であり、Dn(t)≤Dn+1(t)である。
証明. 各正の整数nに対して、
φn(x)=⎩⎨⎧2nk,n,2nk≤f(x)<2nk+1(0≤k<n2n),f(x)≥nと定める。第一の場合の整数kは一意に定まる。
0≤k<n2nに対して、
An,k={x∈X 2nk≤f(x)<2nk+1}とおき、
An,n2n={x∈X∣f(x)≥n}とおく。命題 2.3により、各An,kは可測である。
φn=k=0∑n2n2nk1An,kである。集合族(An,k)0≤k≤n2nはXの有限可測分割であり、各係数は非負であるから、命題 7.2によりφnは非負単関数である。定義から0≤φn(x)≤f(x)が任意のx∈Xについて成り立つ。
任意のx∈Xを固定し、t=f(x)∈[0,∞]とおく。各n≥1について、写像t↦min(t,n)と床関数は単調非減少であるので、Dnは単調非減少である。定義した近似値は
φn(x)=2−n⌊2nmin{t,n}⌋と書くことができる。任意の実数uに対して⌊2u⌋≥2⌊u⌋が成り立つ。t≤nならば、
φn+1(x)=2−(n+1)⌊2n+1t⌋≥2−(n+1)2⌊2nt⌋=φn(x).t>nの場合にはφn(x)=nである。また、min{t,n+1}≥nであるから、
φn+1(x)=2−(n+1)⌊2n+1min{t,n+1}⌋≥n=φn(x)である。したがって、(φn(x))n≥1は任意のxについて広義単調増加である。
t<∞ならば、n>tを満たすすべての正の整数nに対して
0≤t−φn(x)<2−nが成り立つ。したがって、φn(x)→t=f(x)である。t=∞ならば、すべての正の整数nに対してφn(x)=nであるから、φn(x)→∞=f(x)である。以上により、点ごとの収束が従う。▨
8 複素数値写像
定理 8.1.(X,F)を可測空間とし、f:X→Cを写像とする。CをR2と同一視し、Euclid 位相の Borel 集合族を入れる。このとき、次の二条件は同値である。
- f:(X,F)→(C,B(C))は可測である。
- ℜf:X→Rとℑf:X→Rは可測である。
証明.Cを Euclid 位相のR2と同一視すると、fの二座標はℜfとℑfである。命題 3.1をd=2として適用すると、(1)⇔(2)を得る。▨
9 可測写像を通じた関数の表示
命題 9.1.(Y,G)を可測空間、Xを集合、T:X→Yを写像とする。このとき、集合族
σ(T)={T−1(B)∣B∈G}はX上の σ-加法族であり、T:(X,σ(T))→(Y,G)は可測である。また、X上の任意の σ-加法族Aについて、T:(X,A)→(Y,G)が可測ならば、σ(T)⊆Aである。
証明.T−1(Y)=X、X∖T−1(B)=T−1(Y∖B)、⋃nT−1(Bn)=T−1(⋃nBn)であるから、この集合族は σ-加法族である。Tを可測にする σ-加法族はすべてのT−1(B)を含むため、最小性も従う。▨
定理 9.2.(X,F)と(Y,G)を可測空間とし、T:X→Yを可測写像とする。このとき、Z:X→[0,∞]がσ(T)に関して可測ならば、G可測関数g:Y→[0,∞]が存在してZ=g∘Tが成り立つ。また、Z:X→Rがσ(T)に関して可測ならば、有限実数値のG可測関数g:Y→Rが存在してZ=g∘Tが成り立つ。最初の場合もZが有限実数値ならば、gを有限実数値に選ぶことができる。
証明.Z:X→[0,∞]に対して、定理 7.3の二進近似sn=Dn∘Zをとる。各nについて、snの値による分割をAn,1,…,An,kn、対応する値をcn,1,…,cn,kn≥0とする。命題 9.1により、T−1(Bn,j)=An,jを満たすBn,j∈Gをとる。添字(n,j)全体は可算であり、これらの集合の同時選択には可算選択公理を用いる。
Cn,j=Bn,j∖i<j⋃Bn,i,un=j=1∑kncn,j1Cn,jとおく。各unは非負単関数である。An,jは二つずつ交わらないので、T−1(Cn,j)=An,jであり、un∘T=snである。g=limsupnunは定理 5.1により可測であり、任意のx∈Xに対して
g(T(x))=nlimsupsn(x)=Z(x)である。Zが有限実数値ならば、{g=∞}の上でgを 0 に変更する。この集合は可測であり、T(X)と交わらないため、合成の等式を保った有限実数値可測関数を得る。
Z:X→Rに対しては、有限実数値の非負関数Z+=max(Z,0)とZ−=max(−Z,0)に前段落の有限実数値の場合の結論を適用する。有限実数値可測関数g+,g−:Y→[0,∞)でZ+=g+∘T、Z−=g−∘Tを満たすものが存在する。g=g+−g−とおくと、命題 4.1によりgは可測であり、g∘T=Z+−Z−=Zである。▨
例 9.3.X={a,b,c}とY={0,1}にそれぞれ冪集合の可測構造を入れる。T:X→YとZ:X→Rを
T(a)=T(b)=0,T(c)=1,Z(a)=Z(b)=2,Z(c)=−1で定める。このとき、Yの四つの部分集合の逆像をとると、
σ(T)={∅,{a,b},{c},X}である。Z−1({2})={a,b}、Z−1({−1})={c}はともにσ(T)に属するから、命題 7.2によりZはσ(T)に関して可測である。関数g:Y→Rをg(0)=2、g(1)=−1と定めると、gは可測であり、Z=g∘Tである。Tの同じ値をとる点a,bでは、Zも同じ値をとる。
10 演習
問題 10.1.X={0,1}、F={∅,X}、G=P(X)とする。同じ恒等写像について、
idX:(X,F)→(X,G)は可測でなく、
idX:(X,G)→(X,F)は可測であることを示せ。
解答.
第一の恒等写像について、{0}∈Gであるが、
idX−1({0})={0}∈/Fであるから、この写像は可測でない。第二の恒等写像の終域の可測集合は∅とXだけであり、それぞれの逆像は∅とXである。どちらもGに属するので、第二の恒等写像は可測である。▨